この連載では「仕事を成功させるための思考術」を扱っている。前回はこれまでの内容のまとめとして落合氏と高田氏の事例を説明した。「失敗をもたらす10のダメ仕事」は次の通りである。 (1)目的が曖昧で作業手順がいい加減な仕事 (2)情報が不足し鮮度も悪い仕事 (3)他人をないがしろにする仕事 (4)素人の浅知恵で判断する仕事 (5)発想が貧困でつまらない仕事 (6)自分の考えに酔いしれる仕事 (7)社内調整が甘い仕事 (8)資料が非論理的で分からない仕事 (9)説明のつじつまが合っていない仕事 (10)思想も志も見えてこない仕事 前回の事例では、落合課長が高田氏に「ダメなところ」を自覚させ、それを徹底的に排除することで成長させようとする状況を紹介した。落合課長の指導法は明確である。すなわち、ダメ部分がなくなれば良い部分が増える（ダメの反対＝良い）という理屈である。 筆者はこれまで主張してきた通り
新国立競技場の整備費をめぐって、舛添要一都知事と下村博文文部科学大臣の間で論争が起こっている。 発端は、舛添知事が26日の記者会見で、国が都の負担分を580億円と試算した点などを取り上げ「全くいいかげん。支離滅裂だ」と批判したことだった。 これを受けて、翌27日、下村文科相は「（試算は）途中段階として首相官邸に報告したもの。詳細が分かり次第、随時都に説明したい」と、負担分の説明が遅れた経緯を伝え、あわせて「コストダウンをはかりながら期限を守ろうとしている。（新国立競技場を）都も活用するわけだから、一緒に前向きに考えてもらいたい」と理解を求めた。 また、一連の発言の中で、下村文科相は、舛添都知事に対して「当事者意識をもってやってもらいたい。開催都市の知事だとの自覚で、一緒にやろうという思いを持ってほしい」と、その姿勢に注文をつける言葉を残している（ソースはこちら）。 舛添都知事は、さる連載コ
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