【前回コラム】「失敗を許容できる組織でなければ、デジタルマーケ時代は生き残れない」はこちら 前回のコラムでは、失敗を許容できる組織でなければ、新しい挑戦が必要なデジタルマーケティング時代は生き残れないのではないか、という話をご紹介しました。 この話の前提にあるのは、マスマーケティング時代においては、テレビCMや新聞広告などのマス広告を大量投下できる企業に競争優位性があり、毎年保守的に広告を大量投下するアプローチのマーケティングを続けていても比較的に問題なかった。一方で、デジタルマーケティング時代は、今までのような広告の大量投下だけではライバル企業に勝てなくなるのではないか、という問題提起です。 前回のコラムでも「ワールドマーケティングサミット」におけるフィリップ・コトラー教授の「デジタル化するか、死か」という言葉を紹介しましたが、同様のデジタル時代に対するマーケティングの変化の必要性は、サ
メディア企業向け広告配信プラットホーム開発のAdsNative（アズネイティブ、サンフランシスコ市）は24日、楽天傘下の投資会社・楽天ベンチャーズ（シンガポール）などから出資を受け、総計850万ドル（約10億円）を調達した。いわゆる「広告ブロック」を防ぐ広告配信プラットホーム「AdsNativeエンタープライズ」の事業化にあてる。 オンライン広告の表示を妨害する「広告ブロックソフトウエア」に注目が集まっている。その「広告ブロック」をさらにブロックしよう、というプラットホームも登場し、文字通り「イタチごっこ」の様相を呈してきた。 Web記事への広告配信では通常、記事と広告コンテンツが段階的に読み込まれる。一般的な広告ブロックソフトウエアは、広告の読み込み時に作動し、表示を防ぐ仕組み。「AdsNativeエンタープライズ」は、記事投稿に使う「コンテンツ・マネジメント・システム（CMS）」と連動
利用者がデジタルサイネージを見て、凸版印刷が提供している電子チラシポータルサイト「Shufoo!」のスマートフォンアプリを起動すると、サイネージに設置されたBluetoothタグから情報がプッシュ配信。そこから特設サイトへアクセスし、アンケートに答えると、サークルK・サンクスで利用できる「キリン一番搾り生ビール(350ml)缶」の無料引換クーポンが発券されるというものです。 交通広告からアプリを起動させ、実店舗へ送客させるというO2O2O (OOH to Online to Offline)の有効性を検証しました。 ——そこから、どのようなことが分かりましたか。 森川 デジタルサイネージは認知効果だけでなく、送客の効果を発揮することが分かりました。今回、クーポンを取得した人は合計で約1500人。その内の約86％もの人を実店舗へ送客できました。他の事業でもこうした取り組みを行ってきましたが、
AdRollは日本のデジタル広告市場に関する業界白書（State of the Industry Report—Japan）を発表した。本調査によると、広告予算10％以上をリターゲティングに費やしている日本のマーケターの割合は2014年末時点で58％。今後12カ月にわたり、リターゲティング予算の維持もしくは拡大を予定している日本のマーケターの割合は84％との結果が出た。 調査は日本以外に米国、ヨーロッパ、オーストラリアでも同様にマーケターを対象に行っており、日本のマーケターの27％は「アトリビューションモデリングに課題を感じている」と回答したが、米国では5％、ヨーロッパでは3％と、他の地域と日本の違いも浮き彫りになっている。また「マーケティングアトリビューションおよび分析について、どの程度の知識があると思うか？との問いに対しても、日本では27％が「アトリビューションや分析のことは何もわから
デジタルマーケティングの潮流を、2013年後半から2014年に実施された代表的な事例を通して解説する書籍『デジタルマーケティング年鑑2015』。その発刊を記念して、AdverTimesでは書籍に収録されている112社の事例の中から10の事例を厳選して紹介。今回は、すかいらーくのアプリ「ガストアプリ」について解説する。 さまざまなレストランチェーンを展開するすかいらーく。同社の主力ブランドの一つが、ファミリーレストラン「ガスト」だ。その店舗数は、2014年12月時点で1353店舗に上っている。 ガストはこれまでも「ステーキガスト」や「おはしカフェ・ガスト」といった専門店や、他店と差別化した高級カフェメニュー、デリバリーなど利用者のニーズに対応するさまざまな取り組みを行ってきた。同社 マーケティング本部の神谷勇樹氏は「利用者の嗜好がより細分化してきた」と話す。 プロモーション媒体においても、主
データに注目が集まる今、広告の形はどう変わって行くのか？ 広告が捉えるべき「欲望」はどこにあるのか？ 作家で思想家の東浩紀氏が、「広告」というテーマに切り込んだ。 電通の菅野薫氏、廣田周作氏と4時間におよんで縦横に語り合ったトークショーのダイジェストをお届けする。 トークショーは東氏がプロデュースする東京・五反田の「ゲンロンカフェ」で行われ、ニコ生でも中継された。 廣田：電通内でソーシャルリスニングを元に、企業のデジタル領域の戦略策定やソーシャルメディアの活用コンサルティングをしています。東さんとは、2008年の「ゼロアカ道場」（東氏が参加した講談社の新人批評家育成プログラム）で出会って以来のご縁です。2011年に発売された東さんの『一般意思2.0』には、感銘を受けました。「人々の無意識を現代の情報技術を駆使することで可視化し、それを政治に反映することこそが一般意思の実現につながる」…自分
9月3日・4日東京国際フォーラムにて、「宣伝会議販促・集客メディアフォーラム2014」が開催され、販促担当者の課題解決に役立つ最新事例や手法についての講演が行われた。本コラムでは、メーカー・流通を中心とした注目企業のキーパーソンによって行われた講演の一部をレポートとして紹介する。 生活者の購買行動が多様になる中、モノを作って流通させれば売れるという時代は終わり、いかに生活者に新しい「価値体験」を提供できるかが重要になってきている。 インテージは、こうした課題にアプローチするために2014年にO2O企画部を新設し、リサーチデータ、統計・分析モデルなどを活用したサービス開発を進めている。 担当する牧野 充芳氏は、これまでの購買データの活用の課題として、現状把握や効果検証など活用は限定的で、お客様への「提案」には活かしきれていないと指摘。「これからの購買データの活用はお客様の志向に基いたパーソナ
解けましたか？ 前回出題した、クロスワードをアレンジしたパズルです。 発想力が必要で、制作者の個性がでやすい形式と言えます。 解いていて楽しい問題ですね。 コラムの最後に、この謎の解答と、次の謎を掲載しておきます。 場所やエリアで分類「謎解きイベント」4パターン さて、ひとくちに謎解きイベントと言っても、いくつかの形式に分類できます。 分類方法も様々ですが、開催される場所やエリアによって分類すると、概ね次のように分けられます。 （1）公演型 （2）回遊型 （3）街歩き型 （4）その他 それぞれどのようなものか、軽く説明しましょう。 （1）公演型 まず公演型ですが、ある封鎖された空間内で開催され、その空間内には関係者しかいないという形式です。 オーソドックスなスタイルで、「○○からの脱出」というタイトルのものは大抵この形式です。 物語性をもたせやすく、没入感や非日常体験を深く味わえます。 牢
オンライン（ネット）とオフライン（リアルな暮らしやリアルな買物やサービスの利用）は、スマートフォンの登場によって、その距離が変わって来ました。日本ではパソコンの普及によりウェブサイトへのアクセスが高まり始めた頃、テレビCMでは「つづきはwebで！」と言うキャッチ・フレーズによって、マス・メディアからネットへ視聴者を導くことが始まりでした。今、国内の流通小売業の売上が年々減少する中で、O2O（Online to Offline）への取組みが大きな課題になっています。スマートフォンやタブレット端末などネットによる買物環境が日本よりも早く進む米国の流通小売業での展開をハカり、これからの日本のプロモーションについて考えたいと思います。 米国流通小売業における O2Oの取組みについて。 まず、このコラムでも以前スマートフォンの国内の普及率について触れました。米国では約46％が、日本では約13％と言わ
日本での「オンライン・ショッピング」における売り上げの割合は、リアル店舗の売り上げ全体における約3～4％程度の規模と言われます。今このオンラインがネット上の買い物に限らずに、さまざまなコミュニティやつながりからリアル店舗への誘引や、そこでの買い物行動への影響について注目されています。 国内のリテールやメーカーにかかわる人たちも、スマートフォンの普及率に関するマーケティング・データ（日本では最も高い数値で約23％と言われます）以上に、今後オンラインによるさまざまな取り組みが、リアル店舗での購買行動にも大きく影響してくることを確信しているのでしょう。今回は、O2O（オンライン・ツー・オフライン）について、米国の流通小売業におけるいくつかの展開を見ながら、日本のリテールとメーカーそれぞれの視点からハカってみたいと思います。 日本の「総合業態」と「専門業態」について まず、米国の流通小売業のプロモ
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