Appleは米国時間9月15日、「iOS」デバイスから無線ネットワーク経由で印刷を可能にする「AirPrint」のベータ版を開発者向けにリリースすることを公表した。これを使うと、「iPad」「iPhone」「iPod touch」から、ローカルネットワーク上にあるプリンタを使って印刷できる。AirPrintの正式版は、11月にリリースされる「iOS 4.2」に含まれる予定だ。 Appleはまた、Hewlett-Packard（HP）との協力も発表している。2010年秋に発売される「HP Officejet」「HP Photosmart」「HP Officejet Pro」「HP Laserjet Pro」シリーズはすべて「ePrint」テクノロジを採用し、AirPrintに対応するという。また、MacやPCで共有されているプリンタであれば、印刷可能だとAppleは述べている。
日本通信はSIMロックのかかっていない海外版『iPhone4』で利用できるマイクロSIM型のFOMAカード『b-micro talkingSIM プラチナサービス』を正式に発表しました。 ※初出時、iPadやほかの海外製SIMロックフリー端末で利用できる旨の記載がありましたが、iPhone4専用となります。お詫びして訂正します。なお、SIMカードアダプターなどを用いることで、SIMロックフリーのiPhone3GSでも利用可能とのことです（正式サポートではありません）。 SIMカードの発行は無料初期手数料3150円、利用料金はどんなに使っても月額6260円＋ユニバーサルサービス料8円で、これに無料通話1050円（通話料は30秒辺り21円）ぶんが含まれる形になります（明日発売の週刊アスキー本誌には異なる情報が記載されていますが、こちらが正しい情報になります。ご了承ください）。ドコモでフツーに使
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まだSquareは小さな企業ではあるものの、Twitterの共同創設者兼会長であるJack Dorsey氏によって立ち上げられた新たなモバイル決済会社である。これまであまり表立っては取り上げられてこなかった（さらには、サンフランシスコでも指折りのトップシークレットとされてきた）が、ついにSquareはベータサービスを開始し、予備アカウントを登録する電子メールが受け付けられるようになったほか、同社事業について説明するベーシックなウェブサイトが開設されている。 Squareの提供するハードウェアは、小型で低価格なカードリーダーとなっており、携帯電話などの対応製品のヘッドホンジャックに差し込むことで動作する（当初はiPhoneより対応するものの、BlackBerryおよびAndroidのエンジニアを募集する求人広告が現在掲載中である）。クレジットカード決済、地図上の現在位置のジオタグ、電子メール
Appleは、「iPhone」アプリケーションの審査プロセスにおける進捗状況を追跡する機能を提供開始した。デベロッパーらには朗報である。 Wiredが最初に報じたとおり、Appleの「Dev Center」サイトでは、審査待ち状態にあるアプリの最新状況を表示するようになった。アプリには、タイムスタンプともに「waiting for review（審査待ち）」「in review（審査中）」「ready for sale（販売準備完了）」のいずれかが表記される。 これはAppleによる小さな譲歩だが、デベロッパーを維持し続けるための重要な機能である。iPhoneアプリ開発者の中には、アプリケーションを提出し、App Storeでの販売を承認または却下されるまでのわずらわしいプロセスに対し不満を声高に主張する者もいた。 App Storeでは、1年以上も前からアプリの提出を受け付けているが、2
iPhoneの登場以来，IT業界の主戦場は，急速に携帯電話に移行し始めた。Webサービスを手がける大手企業がこぞって，iPhone対応を進めているのだ。 iPhoneのライバルである携帯電話用プラットフォーム「Android」を主導する米Googleは，検索サービスはもちろんGoogle Docs，Google Calendarなど，一通りのサービスをすべてiPhoneに最適化している。今やGoogleのサービスに迫る勢いの人気のミニブログサービス「Twitter」（写真1）もそうだ。「MySpace」，「facebook」（写真2），「LinkedIn」といった主要なソーシャル・ネットワーキング・サービスも，単にWebページをiPhoneに最適化するだけでなく，サービスをより快適に利用できるiPhone専用のアプリケーションを出している。The Wall Street JournalやT
青山学院大学、ソフトバンクテレコム、ソフトバンクモバイルは5月14日、「iPhone 3G」を社会情報学部に在学するすべての学生（1、2年）に配布すると発表した。約550台にのぼるという。 設置から2年目となる社会情報学部は、社会や組織の問題を発見・解決できる人材育成を目指す学部として設立された。「数理的素養」「コミュニケーション能力」「理論的志向」「情報高度な活用」の4つの力をバランスよく身につけるカリキュラムを中心としているという。 青山学院大学は、これらを習得するための一環とし「学業とともに日常生活でも最新機能を持つモバイル端末を活用し、モバイル・ネット社会を実際に体験できる環境の提供が重要であると考えた」とiPhone 3Gの導入理由を説明した。 具体的な活用方法は下記のとおり。 iPhone 3Gを大学標準のメールシステムやグループウェアと連携。授業資料や教材の配布、出席管理、ミ
ソフトバンクモバイルは2009年2月25日，iPhone 3Gを対象としたキャンペーン「iPhone for everybody キャンペーン」を2月27日から5月31日まで実施すると発表した。 キャンペーンの内容は主に二つ。一つは，iPhone 3Gを新規契約した際に端末の購入にかかるユーザーの実質負担額を，8Gバイトモデルの場合で0円，16Gバイトモデルの場合で月額480円（24カ月で1万1520円）にするというもの。現行の実質負担額は，8Gバイトモデルが月額960円（同2万3040円），16Gバイトモデルが月額1440円（同3万4560円）である。 なお，分割支払金と月月割の正確な内訳は以下の通り。現行の8Gバイトモデルは分割支払金が月額2880円，月月割が月額1920円（両者の差分が月額960円），キャンペーン適用時は分割支払金が月額1280円，月月割が月額1280円（同0円）。現
Mozillaは、米著作権局に対して「iPhone」のジェイルブレイク（脱獄）を認めるように働きかけている電子フロンティア財団（EFF）へのサポートを表明した。 Mozillaの最高経営責任者（CEO）であるJohn Lilly氏は、Computerworldに対して「ユーザーに選択肢が差し伸べられるのは良いことであり、その選択が違法とされることがあってはならない」と語っている。Lilly氏は、EFFとAppleの間で、公認の配信元であるApp Store以外からもアプリケーションを入手できるようにiPhoneに手を加える脱獄が、デジタルミレニアム著作権法（DMCA）に違反しているかどうかをめぐって争われている問題に関して、意見を表明した。EFFは、iPhoneの脱獄に対するDMCAの適用を免除するよう働きかけてきたものの、Appleは先週、iPhoneの脱獄が同社著作権を侵害しており、あ
Appleは、「iPhone」に導入予定の「Push Notification Service」（PNS）機能が最適なソリューションではないと考え、将来のiPhoneでバックグラウンド処理を導入する計画を検討している可能性がある。 Appleはこれまで、複数のiPhoneアプリケーションをバックグラウンドで同時に実行させることに異議を唱えてきた。しかし、MacRumorsは米国時間2月3日、Appleが将来のある時点で、この方針の撤回を検討しているとの「うわさを耳にした」と報じた。Appleは2008年6月、iPhoneではバッテリ寿命とパフォーマンスの維持のため、複数のアプリケーションを同時に実行できないと発表していた。この発表は、複数アプリケーションの同時実行が可能な他のプラットフォーム向けスマートフォンアプリケーション開発に慣れている開発者たちを驚かせた。 その代わりとして、Appl
今週に入り、Googleが「iPhone」向けに調整された「iGoogle」のウェブサイトを削除したと、（シーネットネットワークスジャパンの米国親会社CBS Interactiveが運営する）iPhone Atlasが報じた。iGoogleのiPhone対応版は現在、モバイル機器用に対応した一般のGoogleウェブサイトにユーザーをリダイレクトしている。 iPhoneユーザーの間で人気だった同サイトの終了について、Googleの関係者は次のように述べた。 「モバイルでのエクスペリエンスに一貫性を持たせるため、今後はiPhone向けiGoogleという特別なバージョンをサポートしないことにした。現在、iPhone向けiGoogleを使用中の人は、メインであるiGoogleモバイル版にリダイレクトされる」 この一貫性という言葉は残念ながら、想像力に富み、優れた技術の盛り込まれたiPhoneユー
米アップルは米国時間の2008年10月1日，リリース済みのiPhoneソフトウエアに関するNDA（non-disclosure agreement：秘密保持契約）を撤廃すると発表した。 同社がiPhoneソフトウエアの開発者向けサイトに掲載した「To Our Developers」という声明文によると，iPhone OSに含まれる様々な独自技術を他社に盗まれないように，これまではNDAという手段を講じていたという。だが，このNDAによる制約が開発者や解説本などの著者，iPhoneの成功の助けになるその他の人々に過度の重荷になっていたため，リリース済みのソフトウエアに対してNDAを撤廃することを決めたとしている。 同社は，開発者に対して，NDAを盛り込まない新しい契約を1週間以内に提供するという。ただし，まだリリースしていないソフトウエアや機能については，リリースするまでNDAの下に置かれる
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