1982年、埼玉県生まれ。東京地下鉄（東京メトロ）で広報、マーケティング・リサーチ業務などを担当し、2017年に退職。鉄道ジャーナリストとして執筆活動とメディア対応を行う傍ら、都市交通史研究家として首都圏を中心とした鉄道史を研究する。著書『戦時下の地下鉄 新橋駅幻のホームと帝都高速度交通営団』（2021年青弓社）で第47回交通図書賞歴史部門受賞。Twitter @semakixxx News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 4月9日で東急田園都市線は全線開業から40周年を迎えた。渋谷から中央林間まで31.5キロを結ぶ田園都市線は複雑な成り立ちを持つ。首都圏屈指の通勤路線がどのように形成されてきたのか、歴史を振り返りたい。（鉄
料金改定について 改定お手続きの不具合が解消しました。 ご迷惑おかけいたしました。 2023年11月より料金が改定されました。 料金改定の同意からお手続きをお願いします。 ＪＲ京葉線の通勤快速の廃止など快速を縮小する来年３月のダイヤ改正について、沿線住民や首長らから撤回を求める声が相次いでいる問題で、ＪＲ千葉支社の土沢壇支社長は２２日の記者会見で「引き続き丁寧に狙いや背景を説明する」と述べ、予定通りダイヤ改正を実施する考えを示した。通勤快速の乗客が新型コロナ禍で減少し、現在も「残念ながら芳しくない」と現状を説明。強く反発している県や千葉市に対しては自身が説明に出向き理解を求めるとした。 同支社によると、現行のダイヤでは、上り通勤快速電車は乗客が各駅停車に比べて７割程度にとどまる。逆に夜の下りは通勤快速に集中しており、各駅停車への乗換駅となる新木場で混雑が発生している。 土沢支社長はダイヤ改
メキシコのユカタン半島にあるリゾート地などを1500キロ以上にわたってつなぐ巨大プロジェクト「マヤ鉄道」が15日、一部開業しました。鉄道の開業によって、観光資源を生かした経済発展が期待されていますが、環境問題への懸念なども指摘されています。 「マヤ鉄道」はメキシコのユカタン半島を1周するように総延長1500キロ以上にわたる鉄道を建設する巨大プロジェクトで、ロイター通信によりますと総事業費は280億ドル、日本円にしておよそ4兆円に上るということです。 このうちの一部にあたるカンペチェからカンクンまでをつなぐ473キロが完成し、15日、カンペチェの駅で開通式が行われました。 式典に出席したメキシコのロペスオブラドール大統領は「これは偉大な公共事業だ。誇張ではなく世界中探してもこれほどの巨大事業はないだろう」と経済的な意義を強調しました。 マヤ鉄道の沿線にはリゾート地カンクンや世界遺産にも登録さ
十字は弁当の仕切り経木（きょうぎ）、駅弁の字体は歌舞伎の勘亭流――。「EKIBEN」を国際的な固有名詞にしようと、日本鉄道構内営業中央会（東京）が「駅弁マーク」を制定してから今年で35年。三重県松阪市の老舗駅弁店「新竹商店」が、このマークと自社の歴史をつづった記念の掛け紙をつくった。その紙をかけて販売している弁当は、もちろん松阪だけに「元祖特撰牛肉弁当」だ。 凍結されたキャンペーンのための掛け紙 「もったいない…」 新竹商店は、県内唯一の駅弁製造販売店として知られる。1895（明治28）年に駅横の売店として創業、松阪駅の発展とともに歩み続けてきた。 今回新たにつくった記念掛け紙には、昭和初期に駅前で開店した食堂の店構えや、昭和20年代に松阪―尾鷲間で車内販売を担った女性の売り子、昭和40年代に駅構内で弁当の立ち売りをした男性販売員の写真などがちりばめられている。 弁当の立ち売りをした写真の
リニア進捗状況、ホームページで公表と回答 静岡県にＪＲ東海 ＪＲ東海は１４日、リニア中央新幹線工事を巡って他都県の進捗（しんちょく）状況の開示を求めた県に対し、「全線の用地取得や工事の状況は当社ホームページで公表している」と文書で回答した。 １１月２５日に県が同社に送付した文書への回答。県の文書は相模原市の関東車両基地や岐阜県中津川市の中部総合車両基地など各事業の用地取得率や工事進捗（しんちょく）率、課題解決の取り組みなどを開示するよう求めたが、同社の回答は具体的な内容に触れなかった。 ＪＲの回答文書は南アルプストンネルの静岡工区に着工できない状況にも触れ、「品川―名古屋間の開業時期に直接影響を及ぼす工事は静岡工区」という同社の姿勢を改めて示した。
ローカル線を運行する中部の中小鉄道二十六社が、当面は全ての路線を廃止せず維持し、バスなど他の交通機関への転換も考えていないことが本紙の調査で分かった。沿線人口の減少で利用が低迷し、新型コロナウイルス禍が経営を一層圧迫する中、存続に向けてもがく「地域の足」の姿が浮き彫りになった。 ローカル線を巡っては、国土交通省が二月に有識者検討会を設け、抜本的な改革案の議論を進めている。四月の会合で国交省は、複数の鉄道会社がバスなどへの転換の検討が必要と考えていることを明かしたが、社名は公表していない。 本紙は、国交省が「地域鉄道事業者」と定義する愛知、岐阜、三重、長野、滋賀、福井、石川、富山の八県の中小鉄道にアンケートを実施。輸送人員ベースで最大の愛知環状鉄道から、最小の明知鉄道（岐阜県）まで全社が「全線で鉄道を維持する」と回答した。全線や路線の一部の廃止、バスなどへの転換を検討している社はゼロだった。
鉄道車両の寿命は、一般的に30～40年と言われている。もちろん、この年数を大幅に超えてなお安全に走り続けている車両はあるものの、だいたいこの年数を過ぎると車体の各所にガタが来たり、保守部品の調達が困難になったりしてくる。まだ使おうと思えば使えないこともないが、メンテナンスの手間や費用を考えると新車に置き換えたほうがよい、という1つの目安が、その年数ということだ。 ただし、近年はこの目安が少し変わってきた。車体が鋼鉄製からアルミ製やステンレス製になったことで、さびや腐食の心配がなくなり、車体の寿命は延びつつある。一方で、走行機器類は技術の発展が目覚ましいこともあってライフサイクルが短くなり、保守部品を確保できる期間が短くなった。このため、寿命を迎えた走行機器を最新技術のものに載せ替え、車体はそのまま使用するといった方法が、近年は多くみられる。 数少なくなった鋼鉄製車両 アルミ製やステンレス製
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