JP7275489B2 - 端末装置、通信システム、プログラム及び端末装置の制御方法 - Google Patents

Description

本発明は、端末装置、通信システム、プログラム及び端末装置の制御方法等に関する。

特許文献１には、無線ＬＡＮ（Local Area Network）に接続可能な複合機の表示部に表示されたＳＳＩＤ（Service Set Identifier）の中から、ユーザーが操作部を操作して接続対象のＳＳＩＤを選択することにより、複合機が接続対象のアクセスポイント（Access Point：ＡＰ）に無線接続する技術が記載されている。

特開２０１１－１８８５１８号公報

端末装置を用いて電子機器をアクセスポイントに無線接続させる場合を考える。端末装置が既にアクセスポイントに無線接続している場合、当該アクセスポイントに電子機器を無線接続させることが好ましい。同じアクセスポイントに接続させることによって、確実かつセキュアに、端末装置と電子機器との間でデータの送受信が可能になるためである。

１つのアクセスポイントが複数の通信方式をサポートしている場合、当該アクセスポイントは、複数のＳＳＩＤを有することが想定される。ここで、端末装置と電子機器とが上記複数の通信方式に対応してれば、端末装置と電子機器は共にアクセスポイントが有する複数のＳＳＩＤを参照可能である。この場合、端末装置は、アクセスポイントとの無線接続に用いているＳＳＩＤを電子機器に教えてあげることさえできれば比較的容易に電子機器を端末装置が無線接続しているアクセスポイントに無線接続させられる。しかし、端末装置が複数の通信方式に対応している一方で電子機器が一部の通信方式にしか対応していない場合、端末装置が参照可能なＳＳＩＤを電子機器が全て参照できるわけではない。そのため、端末装置がアクセスポイントとの無線接続に用いているＳＳＩＤを電子機器に教えて上げても、電子機器は、端末装置から教えてもらったＳＳＩＤを参照できないので、当該ＳＳＩＤを用いてアクセスポイントに無線接続できない。このような状況において、端末装置が無線接続しているアクセスポイントに電子機器を無線接続させることは容易でなかった。

本発明の一態様は、アクセスポイント及び電子機器と通信を行う通信部と、表示部と、前記通信部の制御と、前記表示部の表示処理を行う処理部と、を含み、前記処理部は、前記通信部が接続済みの前記アクセスポイントのＳＳＩＤ（Service Set Identifier）である第１ＳＳＩＤを取得し、前記電子機器がスキャン処理により得た前記ＳＳＩＤである複数の第２ＳＳＩＤを前記電子機器から取得し、前記第１ＳＳＩＤと前記第２ＳＳＩＤの一致度を求め、前記一致度が高いと判定された前記第２ＳＳＩＤを、前記一致度が低いと判定された前記第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、前記表示部に表示する処理を行う端末装置に関係する。

端末装置の構成例。 通信システムの構成例。 本実施形態の処理を説明するシーケンス図。 本実施形態の処理を説明するシーケンス図。 Ｗｉ－Ｆｉ規格に準拠するビーコン信号の構成例。 ＳＳＩＤリストの例。 ＭＡＣアドレス及び電波強度情報が対応付けられたＳＳＩＤリストの例。 ＭＡＣアドレスの構成例。 ベンダー一致判定を含む処理を説明するフローチャート。 表示画面の例。 第１周波数帯と第２周波数帯のＳＳＩＤの具体例。 ＳＳＩＤの前方文字一致度を判定する処理を説明するフローチャート。 ＳＳＩＤ一致判定を含む処理を説明するフローチャート。 表示画面の例。 表示画面の例。

以下、本実施形態について説明する。なお、以下に説明する本実施形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を不当に限定するものではない。また本実施形態で説明される構成の全てが、本発明の必須構成要件であるとは限らない。

１．システム構成例
図１は、本実施形態に係る端末装置１００の構成の一例を示すブロック図である。端末装置１００は、スマートフォンやタブレット端末等の携帯端末装置である。ただし、端末装置１００は、ＰＣ（Personal Computer）等の他の装置であってもよい。

端末装置１００は、処理部１１０、通信部１２０、表示部１３０を含む。例えば、処理部１１０はプロセッサーやコントローラーであり、通信部１２０は通信インターフェースであり、表示部１３０はディスプレイである。

処理部１１０は、通信部１２０の制御と、表示部１３０の表示処理を行う。処理部１１０が行う本実施形態の各処理、各機能は、ハードウェアを含むプロセッサーにより実現できる。例えば本実施形態の各処理は、プログラム等の情報に基づき動作するプロセッサーと、プログラム等の情報を記憶するメモリーにより実現できる。ここでのプロセッサーは、例えば各部の機能が個別のハードウェアで実現されてもよいし、或いは各部の機能が一体のハードウェアで実現されてもよい。例えば、プロセッサーはハードウェアを含み、そのハードウェアは、デジタル信号を処理する回路及びアナログ信号を処理する回路の少なくとも一方を含むことができる。例えば、プロセッサーは、回路基板に実装された１又は複数の回路装置や、１又は複数の回路素子で構成することができる。ここでの回路装置はＩＣ（Integrated Circuit）等であり、回路素子とは抵抗やキャパシター等である。プロセッサーは、例えばＣＰＵ（Central Processing Unit）であってもよい。ただし、プロセッサーはＣＰＵに限定されるものではなく、ＧＰＵ（Graphics Processing Unit）、或いはＤＳＰ（Digital Signal Processor）等、各種のプロセッサーを用いることが可能である。またプロセッサーはＡＳＩＣ（application specific integrated circuit）によるハードウェア回路でもよい。またプロセッサーは、複数のＣＰＵにより構成されていてもよいし、複数のＡＳＩＣによるハードウェア回路により構成されていてもよい。また、プロセッサーは、複数のＣＰＵと、複数のＡＳＩＣによるハードウェア回路と、の組み合わせにより構成されていてもよい。

通信部１２０は、アクセスポイント及び電子機器と通信を行う。なお、ここでのアクセスポイントとは、Ｗｉ－Ｆｉ規格に準拠した無線通信を実行する機器であり、端末装置１００及び電子機器２００とは異なる機器である。表示部１３０は、各種情報をユーザーに表示するディスプレイ等で構成される。

図２は、本実施形態に係る端末装置１００を含む通信システム１０の一例を模式的に示す図である。通信システム１０は、端末装置１００と、電子機器２００を含む。

端末装置１００の通信部１２０は、第１通信部１２１と第２通信部１２２を含む。第１通信部１２１は、第１無線通信方式に準拠した無線通信を実行する無線通信デバイスであり、アクセスポイント３００との通信を行う。第２通信部１２２は、第２無線通信方式に準拠した無線通信を実行する無線通信デバイスであり、電子機器２００との通信を行う。各無線通信デバイスは、例えば無線通信を行うチップやモジュールである。

第１無線通信方式は、狭義には無線ＬＡＮであり、さらに具体的にはＷｉ－Ｆｉである。第２無線通信方式は、第１無線通信方式とは異なる無線通信方式である。第２無線通信方式は、狭義にはBluetooth（登録商標）Low Energyの規格に準拠した無線通信方式である。以下、Bluetooth（登録商標）Low EnergyをＢＬＥと表記する。ただし、第１無線通信方式及び第２無線通信方式として、他の通信方式を用いることは妨げられない。

このように、異なる無線通信方式を用いることによって、端末装置１００と電子機器２００とを同じアクセスポイントに接続することが容易になる。例えば、第２無線通信方式としてＢＬＥを用いることによって、Ｗｉ－Ｆｉを用いる場合に比べて端末装置１００と電子機器２００との接続を容易に確立できるため、同一アクセスポイントに接続するための情報の送受信をスムーズに行うことが可能である。

また端末装置１００は、図１に示した構成に加えて、操作部１４０及び記憶部１６０を含む。操作部１４０は、ユーザーからの入力操作を受け付けるボタン等で構成される。なお、表示部１３０及び操作部１４０は、タッチパネルにより一体的に構成してもよい。

記憶部１６０は、データやプログラムなどの各種の情報を記憶する。処理部１１０や通信部１２０は例えば記憶部１６０をワーク領域として動作する。記憶部１６０は、ＳＲＡＭ（Static Random Access Memory）、ＤＲＡＭ（Dynamic Random Access Memory）などの半導体メモリーであってもよいし、レジスターであってもよいし、ハードディスク装置（ＨＤＤ：Hard Disk Drive）などの磁気記憶装置であってもよいし、光学ディスク装置等の光学式記憶装置であってもよい。

電子機器２００は、例えばプリンターである。或いは電子機器２００は、スキャナー、ファクシミリ装置又はコピー機であってもよい。電子機器２００は、複数の機能を有する複合機（ＭＦＰ：Multifunction Peripheral）であってもよく、印刷機能を有する複合機もプリンターの一例である。電子機器２００は、プロジェクター、頭部装着型表示装置、ウェアラブル機器、脈拍計や活動量計等の生体情報測定機器、ロボット、カメラ等の映像機器、スマートフォン等の携帯情報端末、又は物理量計測機器等であってもよい。

電子機器２００は、処理部２１０、通信部２２０、表示部２３０、操作部２４０、印刷部２５０、記憶部２６０を含む。

処理部２１０は、電子機器２００の各部の制御を行う。例えば処理部２１０は、メインＣＰＵ、サブＣＰＵなどの複数のＣＰＵ、或いはＭＰＵ（Micro-processing unit）を含むことができる。メインＣＰＵは、電子機器２００の各部の制御や全体的な制御を行う。サブＣＰＵは、例えば電子機器２００がプリンターである場合には、印刷についての各種の処理を行う。或いは通信処理のためのＣＰＵが更に設けられてもよい。

通信部２２０は、第１通信部２２１と第２通信部２２２を含む。第１通信部２２１は、第１無線通信方式に準拠した無線通信によって、アクセスポイント３００との通信を行う。第２通信部２２２は、第２無線通信方式に準拠した無線通信によって、端末装置１００との通信を行う。各無線通信デバイスは、例えば無線通信を行うチップやモジュールである。

表示部２３０は、各種情報をユーザーに表示するディスプレイ等で構成され、操作部２４０は、ユーザーからの入力操作を受け付けるボタン等で構成される。なお、表示部２３０及び操作部２４０は、例えばタッチパネルにより一体的に構成してもよい。

印刷部２５０は、印刷エンジンを含む。印刷エンジンとは、印刷媒体への画像の印刷を実行する機械的構成である。印刷エンジンは、例えば搬送機構やインクジェット方式の吐出ヘッド、当該吐出ヘッドを含むキャリッジの駆動機構等を含む。印刷エンジンは、搬送機構により搬送される印刷媒体に対して、吐出ヘッドからインクを吐出することで、印刷媒体に画像を印刷する。印刷媒体は、紙や布等、種々の媒体を利用できる。なお、印刷エンジンの具体的構成はここで例示したものに限られず、電子写真方式でトナーにより印刷するものでもよい。

記憶部２６０は、データやプログラムなどの各種の情報を記憶する。処理部２１０や通信部２２０は例えば記憶部２６０をワーク領域として動作する。記憶部２６０は、半導体メモリーであってもよいし、レジスターであってもよいし、磁気記憶装置であってもよいし、光学式記憶装置であってもよい。

２．処理の流れ
電子機器２００の無線接続に関する設定を、端末装置１００を用いて行うことが考えられる。例えば、電子機器２００の表示部２３０が小さい場合や、そもそも電子機器２００が表示部２３０を有さない場合、無線接続設定に端末装置１００を用いることが有効である。また、電子機器２００が表示パネル等を有する場合であっても、ユーザーにとって使い慣れている端末装置１００を用いることによって、設定操作を容易に実行させることが可能である。

端末装置１００を用いた電子機器２００の無線設定手法としては、例えば、電子機器２００がＳＳＩＤのスキャンを行ってＳＳＩＤリストを作成し、端末装置１００の表示部１３０が当該ＳＳＩＤリストを表示する手法が考えられる。ユーザーは、表示されたリストからＳＳＩＤを選択し、当該ＳＳＩＤに対応するパスワードを入力する。端末装置１００は、ＳＳＩＤ及びパスワードを電子機器２００に送信することによって、電子機器２００に無線接続を実行させる。

電子機器２００をＷｉ－Ｆｉ通信可能な状態にすることが目的であれば、ユーザーによるＳＳＩＤの選択は容易である。接続対象となるアクセスポイントが任意であるため、パスワードが既知であれば、ＳＳＩＤリストに含まれるいずれのＳＳＩＤが選択されてもよいためである。

ただし、端末装置１００と電子機器２００との間で、情報の送受信が行われる場合がある。例えば電子機器２００が印刷装置である場合、端末装置１００において印刷データが作成された後、当該印刷データが無線通信によって電子機器２００に送信され、電子機器２００で印刷が実行される。ＢＬＥはＷｉ－Ｆｉに比べて通信速度が遅いため、印刷データのようにある程度サイズが大きいデータを転送する場合、Ｗｉ－Ｆｉを用いることでユーザーの利便性向上が可能である。

この際、端末装置１００と電子機器２００は、同じアクセスポイントに接続することが望ましい。このようにすれば、端末装置１００及び電子機器２００が同一のネットワークセグメントに含まれるため、確実且つセキュアに端末装置１００と電子機器２００との間でデータの送受信が可能になるためである。

端末装置１００を用いて電子機器２００の無線接続設定を行う際に、既に端末装置１００が所与のアクセスポイントに接続済みである場合を考える。接続するアクセスポイントの変更は、端末装置１００で動作するアプリケーションが自動で行うことは難しく、ユーザーによる明示の変更操作が必要になると考えられる。つまり、ユーザーの操作負担を軽減し、効率的に端末装置１００と電子機器２００を同じアクセスポイントに接続させるためには、端末装置１００が接続済みのアクセスポイントに電子機器２００を接続させることが望ましい。この場合、ユーザーは任意のＳＳＩＤを選択することは許容されず、端末装置１００が接続済みのアクセスポイントに対応するＳＳＩＤを選択しなくてはならない。

図２に例示したように、１つのアクセスポイント３００が、互いに通信方式の異なる複数の無線通信デバイスを含む場合がある。例えば、第１無線通信デバイス３１０は、第１無線通信方式の第１周波数帯を用いた通信を行うデバイスであり、第２無線通信デバイス３２０は、第１無線通信方式の第２周波数帯を用いた通信を行うデバイスである。より具体的には、第１周波数帯は５ＧＨｚ帯であり、第２周波数帯は２．４ＧＨｚ帯である。即ち、第１無線通信デバイス３１０は、IEEE 802.11a、IEEE 802.11n、IEEE 802.11ac等の規格に対応した通信を行うデバイスであり第２無線通信デバイス３２０は、IEEE 802.11b、IEEE 802.11g、IEEE 802.11n等の規格に対応した通信を行うデバイスである。なお、本実施形態の手法はアクセスポイント３００が、互いに通信方式の異なる複数の無線通信デバイスを含む場合に適用でき、通信方式の差異は上記に限定されない。例えば、２．４ＧＨｚ帯と５ＧＨｚ帯以外の周波数帯の通信方式が用いられてもよい。また通信方式の差異は、通信周波数帯の差異に限定されず、種々の変形実施が可能である。

以下、端末装置１００は、２．４ＧＨｚ帯と５ＧＨｚ帯の両方の通信方式に対応しており、５ＧＨｚ帯を用いる第１無線通信デバイス３１０に接続済みである例を考える。

電子機器２００が５ＧＨｚ帯での通信に対応している場合、電子機器２００は、第１無線通信デバイス３１０が送信するビーコン信号を受信可能である。即ち、電子機器２００は、第１無線通信デバイス３１０に対応するＳＳＩＤを取得可能である。一方、端末装置１００は、第１無線通信デバイス３１０に接続済みであるため、端末装置１００にとって第１無線通信デバイス３１０に対応するＳＳＩＤは既知である。この場合、同じＳＳＩＤを用いることによって、端末装置１００と電子機器２００を同じアクセスポイント３００に接続させることが可能になる。即ち、端末装置１００と同じＳＳＩＤを選択するように促すことで、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を適切に補助することが可能である。

一方、電子機器２００が５ＧＨｚ帯での通信に対応せず、２．４ＧＨｚ帯での通信のみに対応している場合、電子機器２００は第１無線通信デバイス３１０に接続できない。ただし図２に示したように、端末装置１００が第１無線通信デバイス３１０に接続し、電子機器２００が第２無線通信デバイス３２０に接続した場合にも、端末装置１００と電子機器２００が同じアクセスポイント３００に接続される。よって端末装置１００は、第２無線通信デバイス３２０に対応するＳＳＩＤの選択をユーザーに促すとよい。

しかし、第１無線通信デバイス３１０に対応するＳＳＩＤと、第２無線通信デバイス３２０に対応するＳＳＩＤは異なる。そのため、上記例のように、端末装置１００が接続しているＳＳＩＤを提示する手法では、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を補助することが難しい。よって本実施形態の端末装置１００は、ＳＳＩＤリストに含まれる各ＳＳＩＤが、同一のアクセスポイントであるか否かの判定を行う。ここでの同一のアクセスポイントであるか否かの判定とは、具体的には処理対象であるＳＳＩＤに対応するアクセスポイントが、端末装置１００が接続済みであるアクセスポイントと同一であるか否かを推定する処理である。

端末装置１００は、同一のアクセスポイントであるか否かの判定結果に基づく表示を行う。これにより、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を適切に補助し、端末装置１００と電子機器２００が同じアクセスポイントに接続される蓋然性を高めることが可能になる。

図３及び図４は、本実施形態の処理の流れを説明するシーケンス図である。図３は、端末装置１００と電子機器２００との間で、ＢＬＥによる接続を行う流れを説明する図である。この処理が開始されると、まず電子機器２００の電源がオンされる（Ｓ１０１）。電子機器２００の電源がオンされると、処理部２１０が記憶部２６０に記録されたファームウェアを実行し、以下の各処理が実現される。

処理部２１０は、第１通信部２２１を制御し、ビーコン信号の受信を行い、受信結果に基づいてＳＳＩＤリストを作成する（Ｓ１０２）。ここでのビーコン信号は、Ｗｉ－Ｆｉ規格に準拠したビーコン信号であり、ＳＳＩＤを含む。以下、Ｗｉ－Ｆｉ規格に準拠したビーコン信号をＷｉ－Ｆｉビーコンと表記する。

図５は、Ｗｉ－Ｆｉビーコンのデータ構造の例である。Ｗｉ－Ｆｉビーコンは、送信元デバイスの識別情報とＳＳＩＤを少なくとも含む情報である。ここでの識別情報は、具体的にはＭＡＣアドレス（Media Access Control address）である。また図５に示したように、Ｗｉ－Ｆｉビーコンは、チャンネル情報や、ビーコンの送信間隔等の他の情報を含んでもよい。

処理部２１０は、作成したＳＳＩＤリストを記憶部２６０に格納する。具体的には、処理部２１０は、第１通信部２２１が受信したビーコン信号に含まれるＳＳＩＤを取得し、取得したＳＳＩＤをＳＳＩＤリストに記載する。このとき、取得したＳＳＩＤが既にＳＳＩＤリストに含まれている場合には、ＳＳＩＤリストに同じＳＳＩＤを重複して記載しない。図６は、本実施形態に係るＳＳＩＤリストの例である。図６に例示されるＳＳＩＤの値は便宜上の値である。

次に処理部２１０は、第２通信部２２２を制御し、ＢＬＥ規格のビーコン信号としてアドバタイズパケット（Advertising Packet）を送信させる（Ｓ１０３）。

端末装置１００の処理部１１０は、第２通信部１２２によりアドバタイズパケットを受信すると、表示部１３０に「電子機器と無線ＬＡＮ接続するかを問う通知」の画面を表示させる。処理部１１０は、ユーザーが操作部１４０により「電子機器と無線ＬＡＮ接続することを承認」する操作を受け付けると、電子機器２００をＬＢＥ接続を確立する相手に選択する（Ｓ１０４）。

なお、アドバタイズパケットを送信する電子機器が複数ある場合、処理部１１０は表示部１３０に電子機器の一覧の画面を表示させてもよい。ここで表示される画面は、例えば端末装置１００からの距離が近い順に電子機器が示される画面である。アドバタイズパケットを用いた距離の推定は公知であるため、詳細な説明は省略する。

次に処理部１１０は、第２通信部１２２を制御し、電子機器２００とＢＬＥ接続を確立する（Ｓ１０５）。

なお、図３には不図示であるが、Ｓ１０５の処理後に、端末装置１００のアプリケーションと電子機器２００のファームウェアとの間で予め定められたルールに従って生成されるメッセージが送受信されてもよい。電子機器２００は、端末装置１００から受信したメッセージがルールに従っているか否かを判定する認証処理を行う。端末装置１００は、電子機器２００から受信したメッセージがルールに従っているか否かを判定する認証処理を行う。ただし、認証処理はメッセージを用いた手法に限定されず、他の認証処理が行われてもよい。或いは、認証処理は省略されてもよい。

以上の処理を実行することによって、端末装置１００と電子機器２００との間で、ＢＬＥ接続を用いた情報の送受信が可能になる。よってＳ１０５の後、電子機器２００をアクセスポイント３００に接続させるためのシーケンスが開始される。

図４は、電子機器２００をアクセスポイント３００に接続させる処理を説明する図である。まず端末装置１００の第２通信部１２２は、第１通信部１２１がＷｉ－Ｆｉ接続を確立しているアクセスポイント３００のＳＳＩＤを、ＢＬＥ接続を介して電子機器２００へ送信する。以下、第１通信部１２１がＷｉ－Ｆｉ接続を確立しているアクセスポイント３００のＳＳＩＤを第１ＳＳＩＤと表記する。

次に電子機器２００の処理部２１０は、Ｓ１０２で取得したＳＳＩＤリストの中に、第１ＳＳＩＤが含まれているか否かを判定する。処理部２１０は、ＳＳＩＤリストの中に第１ＳＳＩＤが含まれていると判定したときは、ＳＳＩＤの確認の成功の通知を、ＢＬＥ接続を介して端末装置１００へ送信する（Ｓ２０２）。一方、処理部２１０は、ＳＳＩＤリストの中に第１ＳＳＩＤが含まれていないと判定したときは、ＳＳＩＤの確認の失敗の通知をＢＬＥ接続を介して端末装置１００へ送信する（Ｓ２０２）。

端末装置１００の処理部１１０は、電子機器２００からＢＬＥ接続を介して受信したＳＳＩＤの確認結果の通知を確認する（Ｓ２０３）。当該通知の確認の結果、処理がＳ２０４又はＳ２０５に分岐する。

ＳＳＩＤの確認結果として成功の通知が受信された場合とは、端末装置１００が接続に用いている第１ＳＳＩＤが、電子機器２００からも探索可能であった場合に相当する。例えば、端末装置１００の第１通信部１２１が、アクセスポイント３００の第１無線通信デバイス３１０に接続している場合において、電子機器２００の第１通信部２２１も、第１無線通信デバイス３１０の通信方式に対応している場合に相当する。

この場合、Ｓ２０４の処理が実行される。具体的には、端末装置１００の処理部１１０は、第１通信部１２１が接続しているアクセスポイント３００に電子機器２００を無線接続させる指示を受け付ける画面を、表示部１３０に表示させる。具体的には処理部１１０は、第１ＳＳＩＤを電子機器２００の接続対象として選択してよいかを確認する画面を、表示部１３０に表示させる（Ｓ２０４１）。

処理部１１０は、ユーザーから第１ＳＳＩＤを選択する操作を受け付けると、パスワード入力画面を表示部１３０に表示させ、当該パスワード入力画面から選択されたＳＳＩＤのパスワードの入力を受け付ける（Ｓ２０６）。Ｓ２０４の処理が行われた場合、Ｓ２０６で入力を受け付けるパスワードは第１ＳＳＩＤに対応するパスワードである。

処理部１１０は、第１ＳＳＩＤと、Ｓ２０６で入力されたパスワードをＢＬＥ接続を介して電子機器２００へ送信する（Ｓ２０７）。電子機器２００の処理部２１０は、端末装置１００からＢＬＥ接続を介して受信した第１ＳＳＩＤとパスワードに基づいて、第１通信部２２１によりアクセスポイント３００とのＷｉ－Ｆｉ規格に準拠した無線通信を確立させる（Ｓ２０８）。

なお、電子機器２００のＳＳＩＤリストに第１ＳＳＩＤがあるときは、端末装置１００は、電子機器２００へＳＳＩＤリストを要求しない。これは、ＢＬＥの規格に準拠した無線通信方式の通信速度ではＳＳＩＤリストの送信に比較的時間がかかるので、ユーザーの待ち時間を少しでも短縮することを目的としている。ただし、電子機器２００はＢＬＥ通信によりＳＳＩＤリストを端末装置１００に送信し、端末装置１００側でＳＳＩＤリストに第１ＳＳＩＤが含まれるか否かの判定を行う変形実施も妨げられない。

一方、ＳＳＩＤの確認結果として失敗の通知が受信された場合とは、端末装置１００が接続に用いている第１ＳＳＩＤが、電子機器２００から探索可能でない場合に相当する。例えば、端末装置１００の第１通信部１２１が、アクセスポイント３００の第１無線通信デバイス３１０に接続している場合において、電子機器２００の第１通信部２２１が、第１無線通信デバイス３１０の通信方式に対応していない場合に相当する。

この場合、Ｓ２０５の処理が実行される。具体的には、端末装置１００の処理部１１０は、ＢＬＥ接続を介して電子機器２００へＳＳＩＤリストを要求する（Ｓ２０５１）。電子機器２００の処理部２１０は、端末装置１００からのＳＳＩＤリストの要求に応じて、記憶部２６０に格納されているＳＳＩＤリストを、第２通信部２２２によるＢＬＥ接続を介して端末装置１００へ送信する（Ｓ２０５２）。

端末装置１００の処理部１１０は、電子機器２００からＢＬＥ接続を介して受信したＳＳＩＤリストに含まれるＳＳＩＤのうちの、いずれかの選択をユーザーに促す画面を表示部１３０に表示させ、ユーザーからのＳＳＩＤの選択操作を受け付ける（Ｓ２０５３）。この際、処理部１１０は、端末装置１００が接続しているアクセスポイント３００と同一のアクセスポイントに対応する蓋然性が高いＳＳＩＤを視認性強調表示又は優先表示する処理を行うことによって、ユーザーによる選択を補助する。具体例については後述する。なお以下では、ＳＳＩＤリストに含まれるＳＳＩＤを、第２ＳＳＩＤと表記する。

次に処理部１１０は、ＳＳＩＤリストのいずれかの第２ＳＳＩＤが選択されると、パスワード入力画面を表示部１３０に表示させ、当該パスワード入力画面から選択されたＳＳＩＤのパスワードの入力を受け付ける（Ｓ２０６）。Ｓ２０５の処理が行われた場合、Ｓ２０６で入力を受け付けるパスワードは、ＳＳＩＤリストから選択された第２ＳＳＩＤに対応するパスワードである。

処理部１１０は、Ｓ２０５３で選択された第２ＳＳＩＤと、Ｓ２０６で入力されたパスワードをＢＬＥ接続を介して電子機器２００へ送信する（Ｓ２０７）。電子機器２００の処理部２１０は、端末装置１００からＢＬＥ接続を介して受信した第２ＳＳＩＤとパスワードに基づいて、第１通信部２２１によりアクセスポイント３００とのＷｉ－Ｆｉ規格に準拠した無線通信を確立させる（Ｓ２０８）。

３．同一アクセスポイントの推定処理、表示処理の詳細
図４を用いて上述したように、電子機器２００が端末装置１００と同じＳＳＩＤを利用できない場合、端末装置１００は、同じアクセスポイント３００に含まれる他のＳＳＩＤの選択をユーザーに促す。そのため、端末装置１００は、ＳＳＩＤリストに含まれる各第２ＳＳＩＤについて、当該第２ＳＳＩＤが自身の接続しているアクセスポイントのＳＳＩＤであるか否かを推定する処理を行う。以下、同一アクセスポイントであるか否かを推定する手法の具体例として、ＭＡＣアドレスに基づいてベンダーの一致判定を行う手法と、ＳＳＩＤの一致度合いを判定する手法について、それぞれ説明する。

３．１ ベンダー一致判定
３．１．１ 一致判定の詳細
図５を用いて上述したように、Ｗｉ－Ｆｉビーコンには送信元のＭＡＣアドレスが含まれる。そのため、ＳＳＩＤとＭＡＣアドレスとの対応付けが可能である。また電子機器２００は、Ｗｉ－Ｆｉビーコンを受信した際の受信電波強度を表す電波強度情報を取得可能である。そのため、ＳＳＩＤと電波強度情報の対応付けが可能である。

図７は、電子機器２００が取得可能なＳＳＩＤリストの具体例である。図７に示すように、電子機器２００はＷｉ－Ｆｉビーコンのスキャン処理により取得されたＳＳＩＤに対して、それぞれＭＡＣアドレスと電波強度情報を対応付けて記憶する。なお、電波強度情報を省略する変形実施も可能である。ＳＳＩＤは文字列であり、アルファベット、記号、数値等、使用が禁止されていない任意の文字を含むことが可能である。ＭＡＣアドレスは、４８ビットの符号であり、例えばオクテットで区切り１６進数で表現される。電波強度情報は例えばＲＳＳＩ（Received Signal Strength Indicator）でありｄＢｍ等の単位で表現される数値である。

ここでは、端末装置１００が接続に用いている第１ＳＳＩＤと、ＳＳＩＤリストに含まれる第２ＳＳＩＤとが同一アクセスポイントに対応するか否かを、ＭＡＣアドレスを用いて判定する。

本実施形態に係る端末装置１００の処理部１１０は、通信部１２０が接続済みのアクセスポイントのＭＡＣアドレスである第１ＭＡＣアドレスを取得する。例えば処理部１１０は、端末装置１００のＯＳ（Operating System）の機能を利用することで、第１ＭＡＣアドレスを取得する。

また処理部１１０は、電子機器２００がスキャン処理により得た複数のＳＳＩＤと、複数のＳＳＩＤのそれぞれに対応するＭＡＣアドレスである第２ＭＡＣアドレスと、を電子機器２００から取得する。ここでのＳＳＩＤは第２ＳＳＩＤである。例えば処理部１１０は、図４のＳ２０５１、Ｓ２０５２に示したように、第２通信部１２２によるＢＬＥ通信を介して、ＳＳＩＤリストの要求送信及び応答受信を行う処理により第２ＭＡＣアドレスを取得する。

ただし、アクセスポイント３００が第１無線通信デバイス３１０と第２無線通信デバイス３２０を有する場合、各無線通信デバイスには異なるＭＡＣアドレスが割り当てられると考えられる。そのため、同一アクセスポイントに対応するＭＡＣアドレスであったとしても、第１ＭＡＣアドレスと第２ＭＡＣアドレスが完全に一致しない場合がある。

例えば、第１ＭＡＣアドレスは、第１無線通信方式の第１周波数帯を用いた通信に対応するＭＡＣアドレスであり、第２ＭＡＣアドレスは、第１無線通信方式の第２周波数帯を用いた通信に対応するＭＡＣアドレスである。第１無線通信方式とは、Ｗｉ－Ｆｉ規格に準拠した通信方式である。また上述した例であれば、第１周波数帯とは５ＧＨｚ帯であり、第２周波数帯とは２．４ＧＨｚ帯であるが、他の周波数帯域が用いられてもよい。この場合、同じアクセスポイント３００であったとしても、第１ＭＡＣアドレスと第２ＭＡＣアドレスは異なる。

そこで処理部１１０は、第１ＭＡＣアドレスと第２ＭＡＣアドレスに基づいて、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダーと、第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダーとの一致判定を行う。

ここでベンダーとは、アクセスポイントを提供する者であり、例えば無線ＬＡＮルーターの製造業者、販売業者等である。ＳＳＩＤやＭＡＣアドレスが同一アクセスポイント内に複数存在したとしても、各ＭＡＣアドレスから特定されるベンダーは一致する。即ち、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダーと第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダーが一致する場合、２つのＭＡＣアドレスに対応するアクセスポイントが同一である可能性がある。一方、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダーと第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダーが一致しない場合、２つのＭＡＣアドレスに対応するアクセスポイントが同一である蓋然性は十分に低い。以上のように、ＭＡＣアドレスに基づいてベンダー一致判定を行うことによって、第１ＭＡＣアドレスと第２ＭＡＣアドレスが同じアクセスポイントに対応するか否かを推定することが可能である。狭義には、端末装置１００と電子機器２００で用いる通信周波数帯が異なる場合にも、適切に同一アクセスポイントであるか否かの推定が可能になる。

ＭＡＣアドレスに基づくベンダー一致判定の手法は大きく２つ考えられる。１つが、ＭＡＣアドレスに含まれるベンダー識別子を直接比較する手法、もう１つがベンダー識別子からベンダー名を特定し、ベンダー名を比較する手法である。

図８はＭＡＣアドレスの構成例を示す図である。図８の“Ｘ”は１６進数の数値であり、“ＸＸ”が８ビットの情報を表す。ＭＡＣアドレスの上位２４ビットは、ＯＵＩ（Organizationally Unique Identifiers）と呼ばれる。ＭＡＣアドレスはＩＥＥＥによって管理されており、各ベンダーはＩＥＥＥに申請して割り当てられたＯＵＩを使用する。各ベンダーが下位２４ビットを重複しないように機器に割り当てることによって、ＭＡＣアドレスの重複が回避される。

処理部１１０は、第１ＭＡＣアドレスに含まれるベンダー識別子と第２ＭＡＣアドレスに含まれるベンダー識別子を比較し、ベンダー識別子が一致する場合に、ベンダーが一致すると判定する。ここでのベンダー識別子とは上記ＯＵＩである。このようにすれば、ＯＵＩを直接比較することによって、容易にベンダー一致判定を実行できる。

ただし、ネットワーク機器の製造メーカー等は、大量の機器に対してユニークなＭＡＣアドレスを割り当てる必要がある。そのため、１つのベンダーが複数のＯＵＩを取得しているケースも多い。この場合、ＯＵＩが一致しなかったとしても、ベンダーが異なると判定することはできない。

端末装置１００は、ＭＡＣアドレスに含まれるベンダー識別子と、ベンダー名とを対応付ける対応付け情報を記憶する記憶部１６０を含む。上述したように、ＭＡＣアドレスの管理、ＯＵＩの割り当てはＩＥＥＥが行っており、ＩＥＥＥはＯＵＩとベンダー名の対応関係を表すデータベースをネットワーク上で公開している。例えば通信部１２０は、ＩＥＥＥが公開しているデータベースを所与のタイミングで受信し、受信した情報を対応付け情報として記憶部１６０に書き込んでおく。

そして処理部１１０は、対応付け情報に基づいて、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名と、第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名を比較し、ベンダー名が一致する場合に、ベンダーが一致すると判定する。

このようにベンダー名に変換した後に比較処理を行うことによって、ベンダーが複数のＯＵＩを割り当てられている場合にも、適切にベンダー一致判定を行うことが可能である。また、ＩＥＥＥにおけるＯＵＩとベンダー名を対応付けるデータベースは、それほど頻繁に更新されないと想定される。よって対応付け情報を記憶部１６０に保持しておくことで、ネットワーク経由でデータベースを参照する頻度を低減でき、効率的なベンダー一致判定が可能になる。

ただし、対応付け情報のダウンロードから時間が経過している場合等、第２ＭＡＣアドレスに含まれるＯＵＩとベンダー名との対応付けが、当該対応付け情報に含まれていないケースも発生しうる。よって、第２ＭＡＣアドレスに対応する情報が対応付け情報に含まれていない場合、通信部１２０は、ネットワークを介して、第２ＭＡＣアドレスに対応付けられたベンダー名を受信し、処理部１１０は、受信したベンダー名に基づいて、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名と、第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名を比較し、ベンダー名が一致する場合に、ベンダーが一致すると判定する。ここで、ネットワークを介した情報の受信とは、具体的にはＩＥＥＥが公開しているデータベースの受信である。また、ここでは少なくとも第２ＭＡＣアドレスに対応付けられたベンダー名が受信されればよく、具体的に受信する情報は種々の変形実施が可能である。例えば通信部１２０は、記憶部１６０に記憶済みの対応付け情報と、ネットワーク上のデータベースの差分のみを受信してもよいし、ネットワーク上のデータベース全体を受信してもよい。

また処理部１１０は、第２ＭＡＣアドレスにベンダー名が対応付けられた情報を、記憶部１６０に記憶する処理を行う。この際も、記憶部１６０に記憶済みの対応付け情報とネットワーク上のデータベースの差分のみを追加する処理が行われてもよいし、対応付け情報全体を上書きする処理が行われてもよい。このようにすれば、対応付け情報を適宜更新することが可能である。

以上の処理によって第１ＭＡＣアドレスと第２ＭＡＣアドレスに基づくベンダー一致判定が行われる。そして処理部１１０は、ベンダーが一致すると判定された第２ＭＡＣアドレスに対応するＳＳＩＤを、ベンダーが一致しないと判定された第２ＭＡＣアドレスに対応するＳＳＩＤに比べて、視認性強調表示又は優先表示された態様で、表示部１３０に表示する処理を行う。

視認性強調表示とは、視認性を向上させる強調処理が行われる表示態様であり、例えばＳＳＩＤを表す文字を太字にする、文字サイズを大きくする、文字の色を標準色とは異なる色に変更する、背景領域の色を変更する、ＳＳＩＤを表す文字の近傍に図形やアイコン等を追加する、等の種々の態様が考えられる。また優先表示とは、対象を優先的に表示する表示態様を表し、例えばリストの上位に表示する、優先対象を表示して非優先対象を非表示とする、優先対象をポップアップ画面で表示する、等の種々の態様が考えられる。

このようにすれば、同一アクセスポイントである蓋然性が高い第２ＳＳＩＤがユーザーにとって認識しやすい態様で表示されるため、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を適切に補助することが可能になる。

３．１．２ 電波強度情報
また処理部１１０は、ＳＳＩＤ及び第２ＭＡＣアドレスに対応する電波強度情報を、電子機器２００から取得してもよい。具体的には、処理部１１０は、ＳＳＩＤリストとして図７に例示した情報を取得する。そして処理部１１０は、ベンダーが一致すると判定された第２ＭＡＣアドレスに対応するＳＳＩＤが複数存在する場合、対応する電波強度情報により表される電波強度が強いＳＳＩＤを電波強度が弱いＳＳＩＤに比べて、視認性強調表示又は優先表示された態様で、表示部１３０に表示する処理を行う。

電子機器２００がＷｉ－Ｆｉビーコンを受信可能な範囲に、同一ベンダーのアクセスポイントが複数存在する場合も考えられる。例えば、集合住宅等において近隣宅に設置されたアクセスポイントのＷｉ－Ｆｉビーコンが受信されるケースは多く、ベンダーが重複することも十分考えられる。

ここで、端末装置１００と電子機器２００は、少なくともＢＬＥ通信が可能な範囲にある。即ち、端末装置１００が接続済みのアクセスポイント３００は、電子機器２００からもある程度近い距離にあることが想定される。換言すれば、端末装置１００が接続済みのアクセスポイント３００は、他のアクセスポイントに比べて、電子機器２００との間に壁等の遮蔽物が少なく、受信電波強度が強いと考えられる。よって電波強度情報を用いて視認性強調表示又は優先表示を行うことによって、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を適切に補助することが可能になる。

３．１．３ 処理の流れ
図９は、以上で説明した本実施形態の処理を説明するフローチャートであり、図４のＳ２０５３における処理に対応する。この処理が開始されると、まず処理部１１０は、接続中のアクセスポイント３００のＭＡＣアドレスである第１ＭＡＣアドレスを取得する（Ｓ３０１）。

次に、処理部１１０は、Ｓ２０５２で取得したＳＳＩＤリストに含まれる第２ＳＳＩＤのそれぞれについて、以下で説明する処理を実行する（Ｓ３０２）。まず第２ＳＳＩＤに対応する第２ＭＡＣアドレスのＵ／Ｌ（Universal/Local）ビットを参照し、第２ＭＡＣアドレスがユニバーサルアドレスかローカルアドレスかを判定する（Ｓ３０３）。なお、Ｕ／ＬビットはＧ／Ｌビットと表記されてもよく、ユニバーサルアドレスはグローバルアドレスと表記されてもよい。

処理部１１０は、第２ＭＡＣアドレスに含まれるＵ／Ｌビットが、ローカルアドレスを表す値である場合、第１ＭＡＣアドレス及び第２ＭＡＣアドレスに基づくベンダーの一致判定をスキップする。具体的には、Ｓ３０３でＹｅｓの場合、Ｓ３０４～Ｓ３１０に示す処理が行われず、次の第２ＳＳＩＤの処理に移行する。

Ｕ／Ｌビットが「１」である場合、そのＭＡＣアドレスはＩＥＥＥからの割り当てを受けていないローカルなアドレスを表す。即ち、ローカルアドレスの上位２４ビットはＩＥＥＥから割り当てられたＯＵＩではないため、ＭＡＣアドレスを用いたベンダー一致判定が難しい。ここでは、第２ＭＡＣアドレスがローカルアドレスである場合、当該第２ＭＡＣアドレスに対応するＳＳＩＤは、視認性強調表示又は優先表示の対象から除外される。このようにすれば、ベンダー一致判定を適切に行うことが可能になり、例えばローカルアドレスを誤って視認性強調表示又は優先表示の対象とすることを抑制できる。

Ｕ／Ｌビットが、ユニバーサルアドレスを表す「０」である場合（Ｓ３０３でＮｏ）、処理部１１０は、Ｓ３０１で取得した第１ＭＡＣアドレスのＯＵＩと、処理対象としている第２ＭＡＣアドレスのＯＵＩが一致するか否かを判定する（Ｓ３０４）。ＯＵＩが一致する場合（Ｓ３０４でＹｅｓ）、処理部１１０は、第２ＭＡＣアドレスに対応する第２ＳＳＩＤは、端末装置１００が接続しているアクセスポイント３００のＳＳＩＤである蓋然性が高いと判定し、強調優先リストに追加する（Ｓ３１０）。Ｓ３１０の処理後、処理部１１０は、未処理の第２ＳＳＩＤが残っていればＳ３０３に戻って処理を継続し、全ての第２ＳＳＩＤの処理が終了したらループを抜ける。

また、ＯＵＩが一致しない場合（Ｓ３０４でＮｏ）、処理部１１０は、端末装置１００の記憶部１６０に記憶された対応付け情報を用いて、第１ＭＡＣアドレスのＯＵＩ及び第２ＭＡＣアドレスのＯＵＩを照会する（Ｓ３０５）。

照会の結果、両方のＯＵＩが対応付け情報に存在する場合（Ｓ３０６でＮｏ）、処理部１１０は、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名と、第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名の一致判定を行う（Ｓ３０９）。ベンダー名が一致した場合（Ｓ３０９でＹｅｓ）、処理部１１０は、第２ＭＡＣアドレスに対応する第２ＳＳＩＤは、端末装置１００が接続しているアクセスポイント３００のＳＳＩＤである蓋然性が高いと判定し、強調優先リストに追加する（Ｓ３１０）。ベンダー名が一致しない場合（Ｓ３０９でＮｏ）、第２ＭＡＣアドレスに対応する第２ＳＳＩＤは、強調優先リストに追加されない。

また、Ｓ３０５の照会の結果、いずれか一方のＯＵＩが対応付け情報に存在しない場合（Ｓ３０６でＹｅｓ）、処理部１１０は、ネットワーク経由でＩＥＥＥの提供するデータベースを参照し、ＯＵＩの照会処理を行う（Ｓ３０７）。また処理部１１０は、ネットワーク経由で取得した情報により、記憶部１６０に記憶される対応付け情報を更新する（Ｓ３０８）。その上で、処理部１１０は、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名と、第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名の一致判定を行う（Ｓ３０９）。Ｓ３０９以降の処理についてはＳ３０６でＮｏと判定された場合と同様である。

全ての第２ＳＳＩＤについて処理が終了したら、処理部１１０は、強調優先リストに追加された第２ＳＳＩＤを対象として、電波強度情報に基づく処理を行う（Ｓ３１１）。例えば、電波強度の強いＳＳＩＤが優先表示されるように、強調優先リストに追加された第２ＳＳＩＤを電波強度順にソートする。

なお図９のフローチャートでは、ベンダー識別子の一致判定、ローカルなベンダー名一致判定、ネットワークを介したベンダー名一致判定が順次行われる例を示した。具体的には、処理部１１０は、第１ＭＡＣアドレスに含まれるベンダー識別子と第２ＭＡＣアドレスに含まれるベンダー識別子を比較し、ベンダー識別子が一致する場合に、ベンダーが一致すると判定する。ベンダー識別子が一致しない場合、第２ＭＡＣアドレスに対応する情報が対応付け情報に含まれているか否かを判定する。そして第２ＭＡＣアドレスに対応する情報が対応付け情報に含まれている場合、記憶部１６０に記憶された対応付け情報に基づいて、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名と、第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名を比較し、ベンダー名が一致する場合に、ベンダーが一致すると判定する。一方、第２ＭＡＣアドレスに対応する情報が対応付け情報に含まれていない場合、第２ＭＡＣアドレスに対応付けられたベンダー名をネットワークを介して受信する指示を通信部１２０に行い、受信されたベンダー名に基づいて、第１ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名と、第２ＭＡＣアドレスに対応するベンダー名を比較し、ベンダー名が一致する場合に、ベンダーが一致すると判定する。

このようにすれば、負荷の軽い比較処理から順次実行していき、前段の処理における判定結果によっては、後段の処理を省略できる。即ち、処理負荷を軽減し効率的にベンダー一致判定を行うことが可能である。

ただし、処理部１１０はベンダー一致が判定できればよく、処理手順は図９の例に限定されない。例えば、Ｓ３０４に示したＯＵＩの一致判定を省略してもよい。この場合、ＯＵＩはベンダー名を特定するために用いられ、ベンダー一致判定は必ずベンダー名の一致判定により実現される。

３．１．４ 表示画面の例
具体的な表示画面の例を説明する。第２ＳＳＩＤとして“ＡＡＡ”～“ＥＥＥ”の５つのＳＳＩＤが取得され、各第２ＳＳＩＤは以下の関係を有する場合を考える。図９等に示したベンダー一致判定により、“ＡＡＡ”、“ＣＣＣ”、“ＤＤＤ”の３つの第２ＳＳＩＤは第１ＳＳＩＤとベンダーが一致すると判定され、“ＢＢＢ”、“ＥＥＥ”の２つの第２ＳＳＩＤは第１ＳＳＩＤとベンダーが一致しないと判定された。また“ＡＡＡ”、“ＣＣＣ”、“ＤＤＤ”の３つの電波強度を比較した場合、“ＣＣＣ”が最も強く、“ＡＡＡ”が２番目であり、“ＤＤＤ”が最も弱かった。

図１０は、端末装置１００の表示部１３０に表示される表示画面の例である。図１０に示したように、“ＡＡＡ”、“ＣＣＣ”、“ＤＤＤ”の３つは、“ＢＢＢ”、“ＥＥＥ”のいずれよりもリストの上位に表示される。即ち、ベンダーが一致すると判定された第２ＳＳＩＤは、一致しないと判定された第２ＳＳＩＤよりも優先表示される。また、“ＡＡＡ”、“ＣＣＣ”、“ＤＤＤ”の３つは、“ＢＢＢ”、“ＥＥＥ”に比べて太字で表示される。即ち、ベンダーが一致すると判定された第２ＳＳＩＤは、一致しないと判定された第２ＳＳＩＤよりも視認性強調表示される。

さらに、“ＡＡＡ”、“ＣＣＣ”、“ＤＤＤ”の３つを比較した場合、電波強度の強い“ＣＣＣ”がリストの最上位となり、電波強度が最も弱い“ＤＤＤ”が３つのうちの最下位となる。即ち、電波強度が強い第２ＳＳＩＤは、電波強度が弱い第２ＳＳＩＤに比べて、優先表示される。また“ＣＣＣ”の背景色が、“ＡＡＡ”及び“ＤＤＤ”とは異なる色に変更される。即ち、電波強度が強い第２ＳＳＩＤは、電波強度が弱い第２ＳＳＩＤに比べて、視認性強調表示される。

図１０に示した画面を表示することによって、“ＣＣＣ”が同一のアクセスポイントであるである蓋然性が高い第２ＳＳＩＤであることが明示される。これにより、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を適切に補助することが可能である。なお、視認性強調表示や優先表示の態様が図１０に限定されないことは、上述した通りである。また視認性強調表示と優先表示はその両方が行われるものに限定されず、いずれか一方が省略されてもよい。

３．２ ＳＳＩＤ一致度判定
３．２．１ 一致判定の詳細
以上では、ＭＡＣアドレスに基づいてベンダーの一致判定を行うことによって、同一アクセスポイントであるか否かを推定する手法を説明した。ＭＡＣアドレスを用いる手法では、端末装置１００の処理部１１０は接続済みのアクセスポイントに対応する第１ＭＡＣアドレスを取得する必要がある。ただし端末装置１００のＯＳによっては、アプリケーションによるＭＡＣアドレスの取得を許可しないものもある。ここでのアプリケーションとは、例えば処理部１１０上で動作するソフトウェアである。

よって処理部１１０は、同一アクセスポイントであるか否かを、ＳＳＩＤの一致度を用いて判定する。例えば、本実施形態に係る処理部１１０の機能は、第１ＯＳ用の第１アプリケーション又は第２ＯＳ用の第２アプリケーションにより実現される。第１ＯＳとは、アプリケーションによるＭＡＣアドレスの取得を許可するＯＳであり、第１アプリケーションは、ＭＡＣアドレスに基づくベンダー一致判定によって、同一アクセスポイントであるか否かを判定するアプリケーションである。第２ＯＳとは、アプリケーションによるＭＡＣアドレスの取得を許可しないＯＳであり、第２アプリケーションは、ＳＳＩＤの一致度判定によって、同一アクセスポイントであるか否かを判定するアプリケーションである。ただし、ＭＡＣアドレスに基づくベンダー一致判定と、ＳＳＩＤの一致度判定の両方を実行可能であり、状況に応じていずれを実行するかを切り替え可能なアプリケーションにより処理部１１０の機能を実現してもよく、具体的な実装手法は種々の変形実施が可能である。

なお、ここで説明するＳＳＩＤの一致度判定とは、ＳＳＩＤリストに第１ＳＳＩＤが含まれるか否かの判定処理、即ちＳ２０１、Ｓ２０２における確認処理とは異なる。ここでのＳＳＩＤの一致度判定とは、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤが異なる場合に、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤが同一アクセスポイントに対応するか否かを推定する手法である。以下、ＳＳＩＤの一致度判定の詳細について説明する。

上述したように、ユニバーサルアドレスであるＭＡＣアドレスを用いる場合、各ベンダーは、上位２４ビットにＩＥＥＥから割り当てられたＯＵＩを設定する必要がある。これに対して、ＳＳＩＤはベンダーが遵守すべき規則は特になく、ＭＡＣアドレスに比べて設定の自由度が高い。しかしベンダーが設定するＳＳＩＤは、何らかの命名規則に従っているケースが多い。

図１１は、同一のアクセスポイントの２．４ＧＨｚ帯で用いられるＳＳＩＤと、５ＧＨｚ帯で用いられるＳＳＩＤの例である。例１では、ベンダー名を表す文字列と、通信周波数帯を表す文字列とをハイフンでつなぐ、という命名規則によりＳＳＩＤが設定される。通信周波数帯を表す文字列は、例えば２．４ＧＨｚ帯の場合“２ｇ”であり、５ＧＨｚ帯の場合“５ｇ”である。

例２では、製品名を表す文字列、通信周波数帯を表す文字列、及び任意の文字列の３つをハイフンでつなぐという命名規則によりＳＳＩＤが設定される。通信周波数帯を表す文字は、例えば２．４ＧＨｚ帯の場合“Ｇ”であり、５ＧＨｚ帯の場合“Ａ”である。これはそれぞれ、IEEE 802.11g、IEEE 802.11aの末尾のアルファベットに対応する。また任意の文字列“ＸＸＸＸ”、“ＹＹＹＹ”とは例えばＭＡＣアドレスの一部である。なお、ここでの文字列とは、上記“Ｇ”や“Ａ”のように、長さが１である場合を含む。

例３では、任意の文字列と、通信周波数帯を表す文字列をアンダーバーでつなぐという命名規則によりＳＳＩＤが設定される。任意の文字列は、ベンダー名や製品名といった一見して意味がわかる文字列ではないが、２．４ＧＨｚ帯の場合と５ＧＨｚ帯の場合で共通の文字列が用いられる。任意の文字列は、例えばアクセスポイントのシリアル番号等であってもよい。また通信周波数帯を表す文字列は例えば１つの数字であり、図１１の例では２．４ＧＨｚ帯の場合“１”であり、５ＧＨｚ帯の場合“２”である。

図１１に示したように、同一のアクセスポイントであれば、２．４ＧＨｚ帯のＳＳＩＤと５ＧＨｚ帯のＳＳＩＤは類似するケースが非常に多い。具体的には、通信周波数帯を表す文字列を除いた部分、特にＳＳＩＤの先頭側の文字列が一致するケースが多い。

よって端末装置１００の処理部１１０は、通信部１２０が接続済みのアクセスポイント３００のＳＳＩＤである第１ＳＳＩＤを取得し、電子機器２００がスキャン処理により得た複数のＳＳＩＤである第２ＳＳＩＤを電子機器２００から取得する。そして、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤの一致度を求め、一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部１３０に表示する処理を行う。

例えば、第１ＳＳＩＤは、第１無線通信方式の第１周波数帯を用いた通信に対応するＳＳＩＤであり、第２ＳＳＩＤは、第１無線通信方式の第２周波数帯を用いた通信に対応するＳＳＩＤである。

ここでの一致度とは、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤがどれだけ一致しているかの度合いを表す情報である。具体的には、第１ＳＳＩＤに含まれる文字と、第２ＳＳＩＤに含まれる文字を比較し、一致した文字の数又は割合を一致度とする。例えば、第１ＳＳＩＤのｉ文字目と第２ＳＳＩＤのｉ文字目の比較を行い、文字が一致した数をカウントする。ここでｉは１以上Ｌ以下の範囲で１ずつ変化する整数であり、Ｌは第１ＳＳＩＤの文字数と第２ＳＳＩＤの文字数のいずれか小さい方の値である。ＳＳＩＤの一致度は、一致文字数のカウント結果そのものであってもよいし、一致文字数の割合であってもよい。一致文字数の割合とは、例えば一致文字数の第１ＳＳＩＤの文字数に対する割合、又は、一致文字数の第２ＳＳＩＤの文字数に対する割合である。

図１１に示したように、同一のアクセスポイントであれば第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤの一致度がある程度高くなると考えられる。よってＳＳＩＤの一致度に応じて表示態様を変更することによって、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を適切に補助することが可能になる。狭義には、端末装置１００と電子機器２００で用いる通信周波数帯が異なる場合にも、適切に同一アクセスポイントであるか否かの判定を行い、判定結果に応じた表示を行うことが可能になる。

なお、ここでの一致度は、前方文字一致度であってもよい。前方文字一致度とは、ＳＳＩＤのうちの前方側における文字の一致度合いを表し、狭義には先頭から連続して一致する文字数、又は当該文字数の割合である。またここでの文字とは、ＳＳＩＤに使用可能な任意の文字であり、アルファベット、数字、記号のいずれであってもよいし、日本語等の文字であってもよい。

図１２は、前方文字一致度を求める処理の一例を説明するフローチャートである。この処理が開始されると、処理部１１０は、比較位置を表す変数ｉを１で初期化する（Ｓ４０１）。

次に処理部１１０は、第１ＳＳＩＤのｉ文字目と第２ＳＳＩＤのｉ文字目が一致するか否かを判定する（Ｓ４０２）。一致する場合（Ｓ４０２でＹｅｓ）、処理部１１０は、ｉをインクリメントし（Ｓ４０３）、Ｓ４０２に戻る。即ち、ｉ文字目が一致する場合に、次の文字の比較に移行する。第１ＳＳＩＤのｉ文字目と第２ＳＳＩＤのｉ文字目が一致しない場合（Ｓ４０２でＮｏ）、処理部１１０は、ｉ－１を前方文字一致数として決定し（Ｓ４０４）、前方文字一致数に基づいて前方文字一致度を演算する（Ｓ４０５）。なお、前方文字一致数をそのまま前方文字一致度とする場合、Ｓ４０５に示したステップは省略可能である。

図１２の例では、文字が一致しなかった場合、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤの比較処理が終了する。即ち、一致しなかった文字よりも後方の文字列については、一致判定の対象から除外される。これは、図１１に例示したように、同一のアクセスポイントのＳＳＩＤは、前方側で文字が一致するケースが多いためである。

図１１の例１、例３であれば、ＳＳＩＤは“共通文字列”＋“通信周波数帯を表す文字列”という構成である。通信周波数帯を表す文字列は同一のアクセスポイントであっても一致しないことが想定されるため、一致度の判定はＳＳＩＤの前方側で行うことが合理的である。また例２のように、“通信周波数帯を表す文字列”よりも後方に何らかの文字列が付されるケースもあるが、当該文字列は同一のアクセスポイントであっても共通しない場合がある。逆に、異なるアクセスポイントであっても、たまたま後方の文字が一致する場合もありえるため、後方の文字の一致度合いは同一アクセスポイントであるか否かの判定に用いる必要性が低い。即ち、前方文字一致度を用いることで、同一のアクセスポイントであるか否かの判定を適切に行うことが可能である。

なお図１２では、比較範囲を予め定めず、一致しない文字が現れるまで前方から順次比較を行う例を示した。ただし、前方文字一致度を求める処理はこれに限定されず、種々の変形実施が可能である。例えば図１１に示したように、“共通文字列”と“通信周波数帯を表す文字列”との間に、ハイフンやアンダーバーといった区切りを表す文字が設けられるケースが多い。そのため、処理部１１０は、第１ＳＳＩＤの先頭から区切り文字が現れるまでの範囲を予め検出し、当該範囲と第２ＳＳＩＤとの比較処理を行ってもよい。

図１１の例１であれば、ベンダー名のみが比較対象となるし、例２であれば製品名のみが比較対象となる。即ち、同一のアクセスポイントであれば一致する蓋然性が高い、と考えられる文字列を比較対象として抽出できるため、ＳＳＩＤの一致度を適切に求めることが可能になる。

３．２．２ 電波強度情報
また処理部１１０は、電波強度を表す電波強度情報であって第２ＳＳＩＤに対応する電波強度情報を、電子機器２００から取得してもよい。例えば処理部１１０は、ＳＳＩＤリストとして図７に例示した情報を取得する。或いは、ＳＳＩＤの一致度を判定する場合、ＭＡＣアドレスは不要であるため、処理部１１０は、図７からＭＡＣアドレスを省略した情報を取得してもよい。具体的には、電子機器２００側で、第２ＳＳＩＤに第２ＭＡＣアドレスと電波強度情報を対応付けて送信するか、或いは第２ＭＡＣアドレスを省略し、第２ＳＳＩＤに電波強度情報を対応付けて送信するか、を決定してもよい。或いは、電子機器２００は、第２ＳＳＩＤに第２ＭＡＣアドレスと電波強度情報を対応付けて送信し、端末装置１００側で第２ＭＡＣアドレスを処理に利用するか否かを判定してもよい。

そして処理部１１０は、ＳＳＩＤの一致度及び電波強度情報に基づいて、第２ＳＳＩＤの視認性強調表示又は優先表示の度合いを制御する。電波強度情報が、同一のアクセスポイントであるか否かの判定に有用である点は上述した通りである。特に、ＳＳＩＤはＭＡＣアドレスに比べて設定の自由度が高く、ＳＳＩＤの一致度を用いた場合、同一のアクセスポイントであるか否かの判定精度が十分でないおそれがある。よってＳＳＩＤの一致度を用いる場合、積極的に電波強度情報を利用することが望ましい。

例えば処理部１１０は、電波強度が所定閾値以下の第２ＳＳＩＤは、視認性強調表示又は優先表示の対象から除外する処理を行う。このようにすれば、同一のアクセスポイントである蓋然性が十分低いアクセスポイントが、誤って視認性強調表示又は優先表示されることを抑制できる。

また処理部１１０は、ベンダー一致判定を行う例と同様に、電波強度の強弱に応じて強調度合い、又は優先度合いを変更してもよい。具体的には、処理部１１０は、一致度が等しいと判定される第２ＳＳＩＤが複数存在する場合、強い電波強度を表す電波強度情報に対応する第２ＳＳＩＤを、弱い電波強度を表す電波強度情報に対応する第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部１３０に表示する処理を行う。

このようにすれば、ＳＳＩＤの一致度と、電波強度の両方を勘案した適切な態様での表示を行うことが可能になる。

３．２．３ 処理の流れ
図１３は、以上で説明した本実施形態の処理を説明するフローチャートであり、図４のＳ２０５３における処理に対応する。この処理が開始されると、まず処理部１１０は、接続中のアクセスポイント３００のＳＳＩＤである第１ＳＳＩＤを取得する（Ｓ５０１）。

次に、処理部１１０は、Ｓ２０５２で取得したＳＳＩＤリストに含まれる第２ＳＳＩＤのそれぞれについて、以下で説明する処理を実行する（Ｓ５０２）。まず第２ＳＳＩＤに対応する電波強度情報を受信し、電波強度の値が所与の閾値Ｘより大きいか否かを判定する（Ｓ５０３）。

電波強度が閾値以下である場合（Ｓ５０３でＮｏ）、処理部１１０は、Ｓ５０４の処理をスキップする。また電波強度が閾値よりも大きい場合（Ｓ５０３でＹｅｓ）、処理部１１０は、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤの一致度を判定する（Ｓ５０４）。Ｓ５０４の処理は、例えば図１２のフローチャートに示した処理である。

Ｓ５０３でＮｏの場合、又はＳ５０４の処理後、処理部１１０は、未処理の第２ＳＳＩＤが残っていればＳ５０３に戻って処理を継続し、全ての第２ＳＳＩＤの処理が終了したらループを抜ける。

全ての第２ＳＳＩＤについて処理が終了したら、処理部１１０は、まず一致度の高い順に第２ＳＳＩＤをソートし、一致度が等しい場合は電波強度の強い順に第２ＳＳＩＤをソートする（Ｓ５０５）。またＳ５０３でＮｏと判定された電波強度が閾値以下である第２ＳＳＩＤについては、リストの下位に追加する（Ｓ５０６）。

３．２．４ 表示画面の例
具体的な表示画面の例を説明する。第２ＳＳＩＤとして“ＦＦＦ”～“ＪＪＪ”の５つのＳＳＩＤが取得され、各第２ＳＳＩＤは以下の関係を有する場合を考える。なおここでのＳＳＩＤの表記は便宜上のものであり、各第２ＳＳＩＤが３文字のアルファベットからなる文字列であることを示すものではない。図１３のＳ５０３に示した電波強度の閾値判定において、“ＧＧＧ”が閾値以下と判定された。また“ＦＦＦ”、“ＨＨＨ”、“ＩＩＩ”、“ＪＪＪ”は電波強度がいずれも閾値より大きく、ＳＳＩＤの一致度が“ＩＩＩ”＞“ＦＦＦ”＝“ＪＪＪ”＞“ＨＨＨ”であった。また、“ＦＦＦ”と“ＪＪＪ”の電波強度を比較した場合、“ＪＪＪ”＞“ＦＦＦ”であった。

図１４は、端末装置１００の表示部１３０に表示される表示画面の例である。上記の例の場合、“ＦＦＦ”、“ＨＨＨ”、“ＩＩＩ”、“ＪＪＪ”の４つは、“ＧＧＧよりもリストの上位に表示される。即ち、電波強度が閾値以下の第２ＳＳＩＤである“ＧＧＧ”は、優先表示の対象から除外される。

さらに、“ＦＦＦ”、“ＨＨＨ”、“ＩＩＩ”、“ＪＪＪ”の４つを比較した場合、一致度が最も高い“ＩＩＩ”がリストの最上位となり、一致度が最も低い“ＨＨＨ”が４つのうちの最下位となる。即ち、一致度が高い第２ＳＳＩＤは、一致度が低い第２ＳＳＩＤに比べて、優先表示される。

また、“ＦＦＦ”と“ＪＪＪ”の２つを比較した場合、電波強度が強い“ＪＪＪ”がリストの上位となり、電波強度が弱い“ＦＦＦ”がリストの下位となる。即ち、一致度が等しい場合、電波強度が強い第２ＳＳＩＤは、電波強度が弱い第２ＳＳＩＤに比べて、優先表示される。

図１４に示した画面を表示することによって、同一アクセスポイントに対応する蓋然性が高いと判定される順にリスト化された態様によって、第２ＳＳＩＤを表示することが可能になる。これにより、ユーザーによるＳＳＩＤの選択を適切に補助することが可能になる。なお、図１４では優先表示を行う態様を例示したが、視認性強調表示が行われてもよい点は上述した通りである。

３．２．５ 変形例
なお図１３のフローチャート、及び図１４の表示画面例では、電波強度は閾値判定、及び一致度が等しい場合の強調度合いや優先度合いの判定に用いられる。換言すれば、上記の例では、電波強度が閾値より大きい場合、強調度合いや優先度合いの判定は主にＳＳＩＤの一致度により行われる。ただしＳＳＩＤの一致度を用いる場合、判定精度を考慮すれば、電波強度情報を積極的に利用することが望ましい点は上述した通りである。よって、強調度合いや優先度合いの判定における電波強度情報の寄与度を高くする変形実施が行われてもよい。

処理部１１０は、電波強度に基づいて第２ＳＳＩＤを複数のグループに分類する処理を行い、電波強度の強い第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤを、電波強度が弱い第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で表示部１３０に表示する。グループ分けは、例えば上記Ｘよりも大きい第２閾値Ｘ２と電波強度との比較処理によって行われる。

その上で、処理部１１０は、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で表示部１３０に表示する処理を行う。また処理部１１０は、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で表示部１３０に表示する処理を行う。

即ち、本変形例においては、第２ＳＳＩＤはまず電波強度情報に基づいてグループに分類され、グループ内での強調表示又は優先表示の度合いを、一致度に基づいて決定する。

この場合、処理部１１０は、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤの一致度が、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤの一致度より低い場合、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤを、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部１３０に表示する処理を行う。

このようにすれば、電波強度がある程度弱い第２ＳＳＩＤは、一致度が非常に高かったとしても、強調表示又は優先表示の度合いが抑制される。そのため、より同一のアクセスポイントである蓋然性の高い第２ＳＳＩＤを強調、優先することが可能になる。

具体的な表示画面の例を説明する。第２ＳＳＩＤとして“ＫＫＫ”～“ＯＯＯ”の５つのＳＳＩＤが取得され、各第２ＳＳＩＤは以下の関係を有する場合を考える。なおここでのＳＳＩＤの表記は便宜上のものであり、各第２ＳＳＩＤが３文字のアルファベットからなる文字列であることを示すものではない。電波強度の判定により、“ＮＮＮ”と“ＯＯＯ”は第１グループに分類され、“ＬＬＬ”と“ＭＭＭ”は第２グループに分類され、“ＫＫＫ”は電波強度が閾値以下と判定された。具体的には、“ＮＮＮ”と“ＯＯＯ”の電波強度は第２閾値Ｘ２より大きく、“ＬＬＬ”と“ＭＭＭ”の電波強度は閾値Ｘより大きく第２閾値Ｘ２以下と判定された。またＳＳＩＤの一致度を比較した場合、“ＮＮＮ”＞“ＭＭＭ”＞“ＯＯＯ”＞“ＬＬＬ”であった。

図１５は、端末装置１００の表示部１３０に表示される表示画面の例である。上記の例の場合、電波強度が閾値以下の第２ＳＳＩＤである“ＫＫＫ”は、優先表示の対象から除外され、リストの最下位に表示される。さらに図１５の例では、“ＫＫＫ”の文字が薄く表示されることによって、相対的に他の第２ＳＳＩＤが視認性強調表示される。

さらに、“ＬＬＬ”、“ＭＭＭ”、“ＮＮＮ”、“ＯＯＯ”の４つを比較した場合、第１グループに分類された“ＮＮＮ”、“ＯＯＯ”は、第２グループに分類された“ＬＬＬ”、“ＭＭＭ”よりも上位に表示され、且つ、背景色が変更される。即ち、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤは、電波強度が弱い第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示及び優先表示される。

また“ＮＮＮ”は“ＯＯＯ”よりもリストの上位に表示され、“ＭＭＭ”は“ＬＬＬ”よりもリストの上位に表示される。即ち同一グループ内においては、一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤが、一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて優先表示される。ここで、“ＭＭＭ”の一致度は“ＯＯＯ”の一致度よりも高いが、図１５に示したように“ＯＯＯ”の方が“ＭＭＭ”よりも視認性強調表示及び優先表示される。即ち、グループを超えて強調度合い、優先度合いが逆転することはなく、強調度合い又は優先度合いの判定における一致度の寄与を抑制できる。

４．システム、プログラム等
また本実施形態の手法の適用対象は、上述してきた端末装置１００に限定されない。

例えば実施形態の手法は、図２に示したように、上記の端末装置１００と、電子機器２００と、を含む通信システム１０に適用できる。

また本実施形態の端末装置１００は、その処理の一部または大部分をプログラムにより実現してもよい。この場合には、ＣＰＵ等のプロセッサーがプログラムを実行することで、本実施形態の端末装置１００等が実現される。具体的には、非一時的な情報記憶媒体に記憶されたプログラムが読み出され、読み出されたプログラムをＣＰＵ等のプロセッサーが実行する。ここで、コンピューターにより読み取り可能な媒体である情報記憶媒体は、プログラムやデータなどを格納するものである。情報記憶媒体の機能は、ＤＶＤやＣＤ等の光ディスク、ＨＤＤ、或いはメモリーなどにより実現できる。そして、ＣＰＵ等のプロセッサーは、情報記憶媒体に格納されるプログラムに基づいて本実施形態の種々の処理を行う。即ち、情報記憶媒体には、本実施形態の各部としてコンピューターを機能させるためのプログラムが記憶される。具体的には本実施形態に係るプログラムは、図９又は図１３に示した各ステップを、端末装置１００の処理部１１０に実行させるプログラムである。

また本実施形態の手法は、図９又は図１３に示した工程の一部又は全部を実行する表示制御方法、通信制御方法、端末装置１００の制御方法、或いは端末装置１００の作動方法に適用できる。

以上のように、本実施形態の端末装置は、アクセスポイント及び電子機器と通信を行う通信部と、表示部と、通信部の制御と、表示部の表示処理を行う処理部と、を含む。処理部は、通信部が接続済みのアクセスポイントのＳＳＩＤである第１ＳＳＩＤを取得し、電子機器がスキャン処理により得たＳＳＩＤである複数の第２ＳＳＩＤを電子機器から取得し、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤの一致度を求める。処理部は、一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示する処理を行う。

本実施形態では、端末装置が接続済みのアクセスポイントに対応する第１ＳＳＩＤと、電子機器が取得した第２ＳＳＩＤとの一致度を判定し、判定結果に基づく表示処理を行う。このようにすれば、１つのアクセスポイントに複数のＳＳＩＤが含まれる場合であって、端末装置が接続済みのＳＳＩＤを電子機器から参照できない場合であっても、端末装置と電子機器を同一のアクセスポイントに接続するための操作をユーザーに促すことが可能になる。

また本実施形態では、処理部は、電波強度を表す電波強度情報であって第２ＳＳＩＤに対応する電波強度情報を、電子機器から取得し、処理部は、一致度及び電波強度情報に基づいて、第２ＳＳＩＤの視認性強調表示又は優先表示の度合いを制御してもよい。

このように、ＳＳＩＤの一致度判定の結果と電波強度情報を併用することで、より同一アクセスポイントに対応する蓋然性の高いＳＳＩＤを視認性強調表示又は優先表示することが可能になる。

また本実施形態では、処理部は、一致度が等しいと判定される第２ＳＳＩＤが複数存在する場合、強い電波強度を表す電波強度情報に対応する第２ＳＳＩＤを、弱い電波強度を表す電波強度情報に対応する第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示する処理を行ってもよい。

このようにすれば、電波強度が強いと判定されたＳＳＩＤを視認性強調表示又は優先表示することが可能になる。

また本実施形態では、処理部は、電波強度情報に基づいて第２ＳＳＩＤを複数のグループに分類する処理を行い、電波強度の強い第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤを、電波強度が弱い第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示してもよい。また処理部は、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示してもよい。また処理部は、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤのうち一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示してもよい。また処理部は、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤの一致度が、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤの一致度より低い場合、第１グループに含まれる第２ＳＳＩＤを、第２グループに含まれる第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示する処理を行ってもよい。

このように、電波強度情報をグループ分類に用い、ＳＳＩＤの一致度判定の結果をグループ内での表示態様の決定処理に用いることによって、適切な態様での表示を行うことが可能になる。

また本実施形態では、処理部は、電波強度が所与の閾値以下の第２ＳＳＩＤを、視認性強調表示又は優先表示の対象から除外する処理を行ってもよい。

このようにすれば、端末装置が接続しているアクセスポイントと同一のアクセスポイントに対応する蓋然性が低い第２ＳＳＩＤを、誤って視認性強調表示、優先表示することを抑制できる。

また本実施形態では、一致度は、前方文字一致度であってもよい。

このようにすれば、ＳＳＩＤの一致度として、前方文字一致度を用いることが可能になる。

また本実施形態では、通信部は、第１無線通信方式によってアクセスポイントとの通信を行う第１通信部と、第２無線通信方式によって電子機器との通信を行う第２通信部と、を含んでもよい。

このようにすれば、方式の異なる複数の無線通信を行うことが可能になる。例えば、第２無線通信方式に準拠した通信を用いて情報の送受信を行うことによって、第１無線通信方式に準拠した電子機器とアクセスポイントとの接続の確立を、端末装置を用いて実現することが可能になる。

また本実施形態では、第１ＳＳＩＤは、第１無線通信方式の第１周波数帯を用いた通信に対応するＳＳＩＤであり、第２ＳＳＩＤは、第１無線通信方式の第２周波数帯を用いた通信に対応するＳＳＩＤであってもよい。

このようにすれば、端末装置と電子機器とで対応する通信周波数帯が異なる場合にも、端末装置と電子機器を同一アクセスポイントに接続するための表示を行うことが可能になる。

また本実施形態は、上記のいずれかに記載の端末装置と、電子機器と、を含む通信システムに関係する。

また本実施形態のプログラムは、アクセスポイント及び電子機器と通信を行う通信部の制御と、表示部の表示処理を行う処理部として、コンピューターを機能させる。処理部は、通信部が接続済みのアクセスポイントのＳＳＩＤである第１ＳＳＩＤを取得し、電子機器がスキャン処理により得たＳＳＩＤである複数の第２ＳＳＩＤを電子機器から取得し、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤの一致度を求める。処理部は、一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示する処理を行う。

また本実施形態の端末装置の制御方法は、アクセスポイント及び電子機器と通信を行う通信部を含む端末装置の制御方法であって、通信部が接続済みのアクセスポイントのＳＳＩＤである第１ＳＳＩＤを取得し、電子機器がスキャン処理により得たＳＳＩＤである複数の第２ＳＳＩＤを電子機器から取得し、第１ＳＳＩＤと第２ＳＳＩＤの一致度を求める。また、一致度が高いと判定された第２ＳＳＩＤを、一致度が低いと判定された第２ＳＳＩＤに比べて視認性強調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示する処理を行う。

なお、上記のように本実施形態について詳細に説明したが、本発明の新規事項および効果から実体的に逸脱しない多くの変形が可能であることは当業者には容易に理解できるであろう。従って、このような変形例はすべて本発明の範囲に含まれるものとする。例えば、明細書又は図面において、少なくとも一度、より広義または同義な異なる用語と共に記載された用語は、明細書又は図面のいかなる箇所においても、その異なる用語に置き換えることができる。また本実施形態及び変形例の全ての組み合わせも、本発明の範囲に含まれる。また端末装置、電子機器等の構成・動作も本実施形態で説明したものに限定されず、種々の変形実施が可能である。

１０…通信システム、１００…端末装置、１１０…処理部、１２０…通信部、１２１…第１通信部、１２２…第２通信部、１３０…表示部、１４０…操作部、１６０…記憶部、２００…電子機器、２１０…処理部、２２０…通信部、２２１…第１通信部、２２２…第２通信部、２３０…表示部、２４０…操作部、２５０…印刷部、２６０…記憶部、３００…アクセスポイント、３１０…第１無線通信デバイス、３２０…第２無線通信デバイス

Claims (12)

1. アクセスポイント及び電子機器と通信を行う通信部と、
   表示部と、
   前記通信部の制御と、前記表示部の表示処理を行う処理部と、
   を含み、
   前記処理部は、
   前記通信部が接続済みの前記アクセスポイントのＳＳＩＤ（Service Set Identifier）
   である第１ＳＳＩＤを取得し、
   前記第１ＳＳＩＤを前記電子機器に送信し、
   前記電子機器がスキャン処理により得た前記ＳＳＩＤである複数の第２ＳＳＩＤに前記
   第１ＳＳＩＤが含まれていないと判定した判定結果を前記電子機器から取得した場合、
   複数の前記第２ＳＳＩＤを前記電子機器から取得し、
   前記第１ＳＳＩＤと前記第２ＳＳＩＤの一致度を求め、前記一致度が高いと判定された
   前記第２ＳＳＩＤを、前記一致度が低いと判定された前記第２ＳＳＩＤに比べて視認性強
   調表示又は優先表示される態様で、前記表示部に表示する処理を行う、
   ことを特徴とする端末装置。
2. 請求項１に記載の端末装置において、
   前記処理部は、
   電波強度を表す電波強度情報であって前記第２ＳＳＩＤに対応する電波強度情報を、前
   記電子機器から取得し、
   前記処理部は、
   前記一致度及び前記電波強度情報に基づいて、前記第２ＳＳＩＤの前記視認性強調表示
   又は前記優先表示の度合いを制御することを特徴とする端末装置。
3. 請求項２に記載の端末装置において、
   前記処理部は、
   前記一致度が等しいと判定される前記第２ＳＳＩＤが複数存在する場合、強い電波強度
   を表す前記電波強度情報に対応する前記第２ＳＳＩＤを、弱い電波強度を表す前記電波強
   度情報に対応する前記第２ＳＳＩＤに比べて前記視認性強調表示又は前記優先表示される
   態様で、前記表示部に表示する処理を行うことを特徴とする端末装置。
4. 請求項２に記載の端末装置において、
   前記処理部は、
   前記電波強度情報に基づいて前記第２ＳＳＩＤを複数のグループに分類する処理を行い
   、前記電波強度の強い第１グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤを、前記電波強度が弱い
   第２グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤに比べて前記視認性強調表示又は前記優先表示
   される態様で、前記表示部に表示し、
   前記第１グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤのうち前記一致度が高いと判定された前
   記第２ＳＳＩＤを、前記第１グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤのうち前記一致度が低
   いと判定された前記第２ＳＳＩＤに比べて前記視認性強調表示又は前記優先表示される態
   様で、前記表示部に表示し、
   前記第２グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤのうち前記一致度が高いと判定された前
   記第２ＳＳＩＤを、前記第２グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤのうち前記一致度が低
   いと判定された前記第２ＳＳＩＤに比べて前記視認性強調表示又は前記優先表示される態
   様で、前記表示部に表示し、
   前記第１グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤの前記一致度が、前記第２グループに含
   まれる前記第２ＳＳＩＤの前記一致度より低い場合、前記第１グループに含まれる前記第
   ２ＳＳＩＤを、前記第２グループに含まれる前記第２ＳＳＩＤに比べて前記視認性強調表
   示又は前記優先表示される態様で、前記表示部に表示する処理を行う、
   ことを特徴とする端末装置。
5. 請求項２乃至４のいずれか一項に記載の端末装置において、
   前記処理部は、
   前記電波強度が所与の閾値以下の前記第２ＳＳＩＤを、前記視認性強調表示又は前記優
   先表示の対象から除外する処理を行うことを特徴とする端末装置。
6. 請求項１乃至５のいずれか一項に記載の端末装置において、
   前記一致度は、前方文字一致度であることを特徴とする端末装置。
7. 請求項１乃至６のいずれか一項に記載の端末装置において、
   前記通信部は、
   第１無線通信方式によって前記アクセスポイントとの通信を行う第１通信部と、
   第２無線通信方式によって前記電子機器との通信を行う第２通信部と、
   を含むことを特徴とする端末装置。
8. 請求項７に記載の端末装置において、
   前記第１ＳＳＩＤは、前記第１無線通信方式の第１周波数帯を用いた通信に対応する前
   記ＳＳＩＤであり、
   前記第２ＳＳＩＤは、前記第１無線通信方式の前記第１周波数帯とは異なる第２周波数
   帯を用いた通信に対応する前記ＳＳＩＤであることを特徴とする端末装置。
9. 請求項１乃至８のいずれか一項に記載の端末装置において、
   前記電子機器が、前記電子機器がスキャン処理により得た前記ＳＳＩＤである複数の第
   ２ＳＳＩＤに前記第１ＳＳＩＤが含まれると判定した判定結果を取得した場合、
   前記第１ＳＳＩＤを前記電子機器の接続対象として選択するか否かを確認する画面を、
   表示部に表示する処理を行うことを特徴とする端末装置。
10. 請求項１乃至９のいずれか一項に記載の端末装置と、
    前記電子機器と、
    を含むことを特徴とする通信システム。
11. アクセスポイント及び電子機器と通信を行う通信部の制御と、表示部の表示処理を行う
    処理部として、
    コンピューターを機能させ、
    前記処理部は、
    前記通信部が接続済みの前記アクセスポイントのＳＳＩＤ（Service Set Identifier）
    である第１ＳＳＩＤを取得し、
    前記第１ＳＳＩＤを前記電子機器に送信し、
    前記電子機器がスキャン処理により得た前記ＳＳＩＤである複数の第２ＳＳＩＤに前記
    第１ＳＳＩＤが含まれていないと判定した判定結果を取得した場合、
    複数の前記第２ＳＳＩＤを前記電子機器から取得し、
    前記第１ＳＳＩＤと前記第２ＳＳＩＤの一致度を求め、前記一致度が高いと判定された
    前記第２ＳＳＩＤを、前記一致度が低いと判定された前記第２ＳＳＩＤに比べて視認性強
    調表示又は優先表示される態様で、前記表示部に表示する処理を行う、
    ことを特徴とするプログラム。
12. アクセスポイント及び電子機器と通信を行う通信部を含む端末装置の制御方法であって
    、
    前記通信部が接続済みの前記アクセスポイントのＳＳＩＤ（Service Set Identifier）
    である第１ＳＳＩＤを取得し、
    前記第１ＳＳＩＤを前記電子機器に送信し、
    前記電子機器がスキャン処理により得た前記ＳＳＩＤである複数の第２ＳＳＩＤに前記
    第１ＳＳＩＤが含まれていないと判定した判定結果を取得した場合、
    複数の前記第２ＳＳＩＤを前記電子機器から取得し、
    前記第１ＳＳＩＤと前記第２ＳＳＩＤの一致度を求め、前記一致度が高いと判定された
    前記第２ＳＳＩＤを、前記一致度が低いと判定された前記第２ＳＳＩＤに比べて視認性強
    調表示又は優先表示される態様で、表示部に表示する処理を行う、
    ことを特徴とする端末装置の制御方法。

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