JP6942832B2 - カートリッジ、感光体ユニット、電子写真画像形成装置 - Google Patents

Description

本発明は、カートリッジ、感光体ユニット及び前記カートリッジや前記感光体ユニットを取り外し可能に装着される電子写真画像形成装置に関する。

電子写真画像形成装置としては、例えば、電子写真複写機、電子写真プリンター（レーザービームプリンター、ＬＥＤプリンター等）等である。

また、プロセスカートリッジとは、像担持体（感光体）と、像担持体に作用するプロセス手段の少なくとも一つを一体的にカートリッジ化し、電子写真画像形成装置の本体に着脱するものである。ここで、前記プロセス手段としては、現像手段、帯電手段、クリーニング手段等が挙げられる。プロセスカートリッジとしては、例えば、像担持体と、前記プロセス手段としての帯電手段を一体的にカートリッジ化したものが挙げられる。また、例えば、像担持体と、前記プロセス手段としての帯電手段、クリーニング手段を一体的にカートリッジ化したものが挙げられる。また、例えば、像担持体と、前記プロセス手段としての現像手段、帯電手段、クリーニング手段を一体的にカートリッジ化したものが挙げられる。

ここで、前記カートリッジや前記感光体ユニットは、使用者自身によって電子写真画像形成装置本体に対する着脱を行うことができる。したがって、装置のメンテナンスをサービスマンによらずに、使用者自身で行うことができる。これによって、電子写真画像形成装置のメンテナンス操作を向上させている。

従来、像担持体等の回転体に回転力を伝達するために電子写真画像形成装置本体に設けた本体側係合部を、前記装置本体の本体カバーの開閉動作によって、その回転軸線方向に移動させる機構を備えない構成がある。そして、このような構成の装置本体に対して、前記回転体の回転軸線に対して実質的に直交する所定方向に取り外し可能なプロセスカートリッジに関する構成が知られている。そして、本体側係合部と係合して、前記回転体に回転力を伝達する回転力伝達手段として、プロセスカートリッジに設けたカートリッジ側係合部（カップリング部材）に関する構成が知られている。例えば、カップリング部材をその回転軸線方向に移動可能に構成することによって、プロセスカートリッジの装置本体への着脱動作に伴って、カップリング部材の係合動作と離脱動作を可能にした構成が知られている（特許文献１）。

特許公開番号第２００９−１３４２８４号公報

本発明は、上述の従来技術を発展させるものであり、電子写真画像形成装置本体に設けた本体側係合部を、前記装置本体の本体カバーの開閉動作によって、その回転軸線方向に移動させる機構を備えない前記装置本体に対して、前記回転体の回転軸線と実質的に直交する所定方向に取り外し可能なカートリッジ、または感光体ユニットにおいて、ユーザビリティ性能を損なうことなく前記装置本体に対して取り外し可能なカートリッジ、または感光体ユニットを提供するものである。また、前記カートリッジ、前記感光体ユニットを取り外し可能な電子写真画像形成装置を提供するものである。

上記目的を達成するために、本出願に係る第一の発明は、
回転可能な本体側係合部を有する電子写真画像形成装置本体から取り外し可能な感光体ユニットにおいて、
ｉ）その回転軸線が前記感光体ユニットの取り外し方向に対して実質的に直交するように配置された感光体と、
ｉｉ）前記本体側係合部から前記感光体に回転力を伝達するべく前記感光体の一端に設けられたカップリング部材と、
ｉｉｉ）内部に中空部を備え、前記カップリング部材から前記感光体へ前記回転力を伝達するためのフランジと、
を有し、
前記カップリング部材は、前記カップリング部材の回転軸線が前記感光体の回転軸線と実質的に一致した第一位置と、前記感光体の回転軸線に直交する方向に関して、前記中空部の中で前記第一位置から変位し、且つ、前記感光体の回転軸線方向に関して、前記第一位置から前記感光体の他端側に変位した第二位置と、の間で移動可能であり、
前記フランジには前記カップリング部材をガイドするガイド部が設けられ、前記カップリング部材には前記ガイド部にガイドされる被ガイド部が設けられ、
少なくとも前記ガイド部と前記被ガイド部の一方は、前記感光体の回転軸線及び前記感光体の回転軸線に直交する方向に対して傾斜した傾斜部であり、
前記ガイド部は、前記第一位置と前記第二位置との間で前記カップリング部材を前記感光体の回転軸線及び前記感光体の回転軸線に直交する方向に傾斜した方向に移動するようガイドすることを特徴とする感光体ユニット。

本発明によれば、像担持体等の回転体に回転力を伝達するために電子写真画像形成装置本体に設けた本体側係合部を、前記装置本体の本体カバーの開閉動作によって、その回転軸線方向に移動させる機構を備えない前記装置本体に対して、前記回転体の回転軸線と実質的に直交する所定方向に取り外し可能（もしくは装着可能）なカートリッジ、感光体ユニットにおいて、ユーザビリティ性能を損なうことなく前記装置本体に対して取り外し可能（もしくは装着可能）なカートリッジ、または、感光体ユニットを提供することができた。また、前記カートリッジ、または、前記感光体ユニットを取り外し可能（もしくは装着可能）な電子写真画像形成装置を提供することができた。

本発明の第一実施例に係る、電子写真画像形成装置の側断面説明図である。 本発明の第一実施例に係る、電子写真画像形成装置本体の斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、プロセスカートリッジの斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、プロセスカートリッジを電子写真画像形成装置本体に装着する動作を表した斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、プロセスカートリッジの側断面図である。 本発明の第一実施例に係る、第一枠体ユニットの斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、第二枠体ユニットの斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、第一枠体ユニットと第二枠体ユニットの結合説明図である。 本発明の第一実施例に係る、感光体ユニットの斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、感光体ユニットの第二枠体ユニットへの組み付けを表した斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、感光体ユニットの斜視説明図及び断面説明図である。 本発明の第一実施例に係る、駆動側フランジユニットを分解した斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材の斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材の側面説明図である。 本発明の第一実施例に係る、駆動側フランジの斜視説明図及び断面説明図である。 本発明の第一実施例に係る、駆動側フランジとスライダと抜け止めピンの説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材の動作説明図である。 本発明の第一実施例に係る、本体側係合部を表した斜視説明図及び断面説明図である。 本発明の第一実施例に係る、本体側係合部の支持構成を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、駆動側から見たプロセスカートリッジ装着途中の斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を拡大して表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、プロセスカートリッジ装着完了時の説明図である。 本発明の第一実施例に係る、電子写真画像形成装置本体及び感光体ユニットの駆動構成を表した斜視説明図及び断面説明図である。 本発明の第一実施例に係る、回転力伝達経路を表した斜視断面図である。 本発明の第一実施例に係る、回転力伝達時の断面図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を拡大して表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材と本体側係合部の斜視説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第一実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリングユニットを分解した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、感光体ユニットの斜視説明図及び断面説明図である。 本発明の第二実施例に係る、駆動側フランジユニットを分解した斜視説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を拡大して表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、回転力伝達経路を表した斜視断面図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を拡大して表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を拡大して表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材と本体側係合部の斜視説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第二実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明のその他の実施例に係る、プロセスカートリッジの斜視説明図と断面説明図である。 本発明のその他の実施例に係る、プロセスカートリッジの斜視説明図と断面説明図である。 本発明のその他の実施例に係る、カートリッジの斜視説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カートリッジの側断面図である。 本発明の第三実施例に係る、駆動側から見たカートリッジの斜視説明図である。 本発明の第三実施例に係る、非駆動側から見たカートリッジの斜視説明図である。 本発明の第三実施例に係る、装置本体の駆動構成を表した斜視図及び縦断面図である。 本発明の第三実施例に係る、装置本体のカートリッジ装着部を非駆動側から見た斜視図である。 本発明の第三実施例に係る、装置本体のカートリッジ装着部を駆動側から見た斜視図である。 本発明の第三実施例に係る、感光体ユニットの斜視説明図である。 本発明の第三実施例に係る、感光体ユニットの分解図である。 本発明の第三実施例に係る、駆動側フランジユニットの説明図である。 本発明の第三実施例に係る、駆動側フランジユニットの分解図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材の斜視図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材の説明図である。 本発明の第三実施例に係る、駆動側フランジの説明図である。 本発明の第三実施例に係る、駆動側フランジとスライダと抜け止めピンの説明図である。 本発明の第三実施例に係る、ドラム軸受の説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カートリッジの装着過程の説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材の動作についての説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の係合動作に関する説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の係合動作に関する詳細な説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の係合時の説明図である。 本発明の第三実施例に係る、駆動伝達時の説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の係合時の説明図である。 本発明の第三実施例に係る、駆動側フランジユニットの変形例である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の離脱動作に関する説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の離脱動作に関する詳細な説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の離脱動作に関する詳細な説明図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材と本体駆動軸の離脱動作に関する詳細な説明図である。 本発明の第三実施例に係る、本体駆動軸とドラム駆動ギアの斜視図である。 本発明の第三実施例に係る、カップリング部材の変形例である。 本発明の第四実施例に係る、カップリングユニットを分解した説明図である。 本発明の第四実施例に係る、感光体ユニットの斜視説明図及び断面説明図である。 本発明の第四実施例に係る、駆動側フランジユニットを分解した斜視説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材およびカップリングユニットの動作説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を拡大して表した説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部と係合する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を拡大して表した説明図である。 本発明の第四実施例に係る、カップリング部材が本体側係合部から離脱する時の動作状態を表した説明図である。

本発明に係るカートリッジ、及び電子写真画像形成装置を、図面を用いて説明する。以下、電子写真画像形成装置として、レーザービームプリンターを例に挙げ、カートリッジとして、レーザービームプリンターに用いられるプロセスカートリッジを例に挙げて説明する。なお、以下の説明において、プロセスカートリッジの短手方向とは、プロセスカートリッジを電子写真画像形成装置本体へ着脱する方向であり、記録媒体の搬送方向と一致している。また、プロセスカートリッジの長手方向とは、プロセスカートリッジを電子写真画像形成装置本体に着脱する方向と実質的に直交する方向であり、像担持体の回転軸線と平行であり、且つ、記録媒体の搬送方向と交差する方向である。また、説明文中の符号は、図面を参照するためのものであって、構成を限定するものではない。

（１）電子写真画像形成装置の説明
まず、図１乃至図４を用いて、本発明の一実施例を適用したプロセスカートリッジが用いられる電子写真画像形成装置について説明する。以下の説明において、電子写真画像形成装置本体（以下、「装置本体Ａ」と称する。）とは、電子写真画像形成装置の内、プロセスカートリッジ（以下、「カートリッジＢ」と称する。）を除いた部分の事である。ここで、カートリッジＢは、装置本体Ａに着脱可能（装着可能、または取り外し可能）に構成されている。図１は、電子写真画像形成装置の側断面説明図である。図２は、装置本体Ａの斜視説明図である。図３は、カートリッジＢの斜視説明図である。図４は、カートリッジＢを装置本体Ａに装着する動作の斜視説明図である。

図１に示すように、装置本体Ａは、画像形成時において、光学手段１から画像情報に応じたレーザー光Ｌを、像担持体（回転体）であるドラム形状の電子写真感光体１０（以下、「感光ドラム１０」と称する。）の表面へ照射する。これによって、感光ドラム１０に画像情報に応じた静電潜像が形成可能である。この静電潜像は、後述の現像ローラ１３によって現像剤ｔで現像される。その結果、感光ドラム１０上に現像剤像が形成される。

そして、前記現像剤像の形成と同期して、記録媒体２を収容した給紙トレイ３ａ先端のリフトアッププレート３ｂが上昇し、記録媒体２は給紙ローラ３ｃ、分離パット３ｄ及びレジストローラ対３ｅ等によって搬送される。

転写位置には、転写手段としての転写ローラ４が配置されている。そして、この転写ローラ４に現像剤像と逆極性の電圧を印加する。これによって、感光ドラム１０表面に形成された現像剤像を記録媒体２に転写する。ここで、記録媒体２とは、現像剤による画像を形成されるものであって、例えば、記録紙、ラベル、ＯＨＰシートである。

現像剤像が転写された記録媒体２は、搬送ガイド３ｆを介して定着手段５へ搬送される。定着手段５は、駆動ローラ５ａ、及びヒータ５ｂを内蔵した定着ローラ５ｃを備えている。そして、定着手段５は、通過する記録媒体２に熱及び圧力を印加して、記録媒体２に転写された現像剤像を記録媒体２に定着する。これによって、記録媒体２に画像が形成される。

その後、記録媒体２は、排出ローラ対３ｇによって搬送されて、本体カバー８の排出部８ｃへ排出される。給紙ローラ３ｃ、分離パット３ｄ、レジストローラ対３ｅ、搬送ガイド３ｆ、及び排出ローラ対３ｇ等が記録媒体２の搬送手段を構成する。

次に、図２乃至図４を用いて、装置本体Ａに対するカートリッジＢの装着、及び取り外しの方法について説明する。なお、以下の説明において、装置本体Ａから感光ドラム１０に回転力が伝達される側を「駆動側」と称する。そして、感光ドラム１０の回転軸線方向において駆動側と反対側を「非駆動側」と称する。

図２に示すように、装置本体Ａには、カートリッジＢを設置するための空間である設置部７が設けられている。カートリッジＢがこの空間に配置された状態で、カートリッジＢのカップリング部材１８０が、装置本体Ａの本体側係合部１００に係合（連結）する。そして、本体側係合部１００から、カップリング部材１８０を介して、感光ドラム１０に回転力が伝達される（詳細は後述する）。

図２（ａ）に示すように、装置本体Ａの駆動側には、本体側係合部１００と駆動側ガイド部材１２０が設けられている。この駆動側ガイド部１２０には、カートリッジＢの着脱をガイドする第一ガイド部１２０ａと第二ガイド部１２０ｂが設けられている。また、図２（ｂ）に示すように、装置本体Ａの非駆動側には、非駆動側ガイド部材１２５が設けられている。この非駆動側ガイド部１２５には、カートリッジＢの着脱をガイドする第一ガイド部１２５ａと第二ガイド部１２５ｂが設けられている。なお、駆動側ガイド部材１２０と非駆動側ガイド部材１２５は、設置部７を挟んで装置本体Ａ内側の駆動側、非駆動側両側面に対向して設けられている。

一方、図３（ａ）に示すように、カートリッジＢの駆動側に、感光ドラムユニットＵ１を回転可能に支持するためのドラム軸受３０が設けられている。そして、このドラム軸受３０に駆動側被支持部３０ｂが設けられている。更に、カートリッジＢの駆動側において、クリーニング枠体２１に駆動側回転止め部２１ｅが設けられている。また、図３（ｂ）に示すように、カートリッジＢの非駆動側において、クリーニング枠体２１に非駆動側被支持部２１ｆと非駆動側ガイド部２１ｇが設けられている。

図４を用いて、装置本体Ａに対するカートリッジＢの装着について説明する。装置本体Ａに対して開閉可能な本体カバー８が、ヒンジ部８ａ、ヒンジ部８ｂを中心にして矢印８ｕ方向へ回動して開かれる。これによって、装置本体Ａ内の設置部７が露出する。そして、カートリッジＢを、カートリッジＢ内の感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交する方向（図４矢印Ｘ１方向）に移動させて、装置本体Ａ（設置部７）に装着する。この装着過程において、カートリッジＢの駆動側においては、駆動側被支持部３０ｂと駆動側回転止め部２１ｅが、それぞれ駆動側ガイド部１２０の第一ガイド部１２０ａと第二ガイド部１２０ｂにガイドされる。同様に、カートリッジＢの非駆動側においては、非駆動側被支持部２１ｆと非駆動側ガイド部２１ｇが、それぞれ非駆動側ガイド部１２５の第一ガイド部１２５ａと第二ガイド部１２５ｂにガイドされる。その結果、カートリッジＢは、設置部７に設置される。その後、本体カバー８が矢印８ｄ方向へ回動して閉じられることによって、装置本体Ａに対してカートリッジＢの装着が完了する。また、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外す際には、本体カバー８を開いて取り外し動作を行なう。これらの動作は、使用者によって行われ、使用者はカートリッジＢの取っ手Ｔを把持してカートリッジＢを移動させる。

本実施例では、カートリッジＢが設置部７に設置されることを、「カートリッジＢが装置本体Ａに装着される」と称する。また、カートリッジＢが設置部７から取り外されることを、「カートリッジＢが装置本体Ａから取り外される」と称する。更に、設置部７に設置されたカートリッジＢの装置本体Ａに対する位置を、「装着完了位置」と称する。

なお、上述の説明では、カートリッジＢの装着形態に関して、使用者自身でカートリッジＢを設置部７まで挿入させる構成を例に挙げて説明したが、その限りではない。例えば、使用者がカートリッジＢを途中まで挿入させて、途中からはカートリッジＢの自重によって設置部７に挿入されるようにするなど、最終の装着動作を別の手段で行ってもよい。

ここで「実質的に直交」の意味について説明する。

カートリッジＢと装置本体Ａとの間には、カートリッジＢをスムーズに着脱する為に、長手方向に若干の隙間を持たせてある。よって、カートリッジＢを装置本体Ａに装着する際、及び取り外す際に、カートリッジＢ全体がその隙間の範囲内で若干斜めになることもあり得る。したがって、厳密には直交方向からの装着及び取り外しではないこともあり得る。しかし、そういった場合でも、本発明の作用効果は達成可能であるため、カートリッジが若干斜めになった場合も含めて、「実質的に直交」と称する。

（２）プロセスカートリッジの概略説明
次に、図５乃至図８を用いて、本発明の一実施例を適用したカートリッジＢについて説明する。図５は、カートリッジＢの断面説明図である。図６は、第一枠体ユニット１８の斜視説明図である。図７は、第二枠体ユニット１９の斜視説明図である。図８は、第一枠体ユニット１８と第二枠体ユニット１９の結合説明図である。

図５に示すように、カートリッジＢは、感光層を有する感光ドラム１０を備えている。感光ドラム１０の表面に接触して帯電手段（プロセス手段）としての帯電ローラ１１が設けられている。帯電ローラ１１は装置本体Ａからの電圧印加によって、感光ドラム１０表面を一様に帯電する。また、帯電ローラ１１は、感光ドラム１０と従動回転する。この帯電した感光ドラム１０に対して、光学手段１からのレーザー光Ｌを露光開口部１２を介して露光して静電潜像を形成する。この静電潜像を後述の現像手段によって現像するように構成している。

現像剤収納容器１４内に収納された現像剤ｔは、回転可能な現像剤搬送部材１７で現像剤収納容器１４の開口部１４ａから現像容器１６内へ送り出される。現像容器１６は、現像手段（プロセス手段）としての現像剤担持体（以下、現像ローラという）１３を有する。この現像ローラ１３は、現像剤ｔを担持可能な回転体として機能する。そして、この現像ローラ１３は、マグネットローラ（固定磁石）１３ｃを内蔵している。また、現像ローラ１３の周面に当接して現像ブレード１５が設けられている。現像ブレード１５は、現像ローラ１３の周面に付着する現像剤ｔの量を規定し、現像剤ｔに摩擦帯電電荷を付与する。これにより、現像ローラ１３表面に現像剤層が形成される。また、吹き出し防止シート２４によって、現像容器１６からの現像剤ｔの漏出を防止している。

現像ローラ１３は、現像ローラ１３の長手方向両端部に設けられたスペーサーコロ１３ｋ（図６参照）によって、感光ドラム１０に対して一定のクリアランスを保ちつつ、付勢バネ２３ａ、付勢バネ２３ｂ（図８参照）により感光ドラム１０に押圧されている。そして、電圧を印加された現像ローラ１３を回転させて、感光ドラム１０の現像領域へ現像剤ｔを供給する。現像ローラ１３は、感光ドラム１０に形成された静電潜像に応じて現像剤ｔを転移させることによって、感光ドラム１０の静電潜像を可視像化し、感光ドラム１０に現像剤像を形成する。即ち、感光ドラム１０は、現像剤像（現像剤）を担持可能な回転体として機能する。

その後、感光ドラム１０に形成された現像剤像は、転写ローラ４によって記録媒体２に転写される。

また、クリーニング枠体２１には、クリーニング手段（プロセス手段）としてのクリーニングブレード２０が、感光ドラム１０の外周面に接触して配置されている。クリーニングブレード２０は、その先端が感光ドラム１０に弾性的に接触している。そして、クリーニングブレード２０は、前記現像剤像を記録媒体２に転写した後に、感光ドラム１０に残留する現像剤ｔを掻き落とす。クリーニングブレード２０によって感光ドラム１０表面から掻き落とされた現像剤ｔは、除去現像剤収容部２１ａに収納される。また、スクイシート２２は、除去現像剤収容部２１ａからの現像剤ｔの漏出を防止している。

カートリッジＢは、第一枠体ユニット１８と第二枠体ユニット１９とを一体的に結合して構成されている。ここで、第一枠体ユニット１８、及び第二枠体ユニット１９について説明する。

第一枠体ユニット１８は、図６に示すように、現像剤収納容器１４と現像容器１６とで構成されている。現像剤収納容器１４には、現像剤搬送部材１７（不図示）等の部材が設けられている。現像容器１６には、現像ローラ１３、現像ブレード１５、現像ローラ１３両端部にあるスペーサーコロ１３ｋ、及び吹き出し防止シート２４等の部材が設けられている。

第二枠体ユニット１９は、図７に示すように、クリーニング枠体２１、クリーニングブレード２０、及び帯電ローラ１１等の部材が設けられている。また、感光ドラム１０を含む感光体ユニットとしての感光ドラムユニットＵ１が、ドラム軸受３０とドラム軸５４によって、回転可能に支持されている。

図８に示すように、第一枠体ユニット１８の両端部の回動穴１６ａ、回動穴１６ｂと、第二枠体ユニット１９の両端部の固定穴２１ｃ、固定穴２１ｄは、ユニット結合ピン２５ａ、ユニット結合ピン２５ｂで結合されている。これにより、第一枠体ユニット１８と第二枠体ユニット１９は回動可能に結合されている。また、第一枠体ユニット１８と第二枠体ユニット１９との間に設けられた付勢バネ２３ａ、付勢バネ２３ｂによって、現像ローラ１３は、スペーサーコロ１３ｋ（図６参照）を介して、感光ドラム１０に対して一定のクリアランスを保ちつつ押圧されている。

（３）感光体ユニットの構成説明
次に、図９及び図１０を用いて、感光ドラムユニットＵ１の構成について説明する。図９（ａ）は、感光ドラムユニットＵ１を駆動側から見た斜視説明図であり、図９（ｂ）は、非駆動側から見た斜視説明図である。また、図９（ｃ）は、感光ドラムユニットＵ１を分解した斜視説明図である。図１０は、感光ドラムユニットＵ１を第二枠体ユニット１９に組み込む状態を表した説明図である。

図９に示すように、感光体ユニットとしての感光ドラムユニットＵ１は、感光ドラム１０、駆動側フランジユニットＵ２、及び非駆動側フランジ５０等で構成されている。

感光ドラム１０は、表面に感光層を被覆したアルミ等の導電性の部材である。なお、感光ドラム１０は、内部が中空であっても、或いは、内部が中実でも構わない。

駆動側フランジユニットＵ２は、感光ドラム１０の長手方向（回転軸線Ｌ１に沿った回転軸線方向）の駆動側の端部に配置されている。具体的には、図９（ｃ）に示すように、駆動側フランジユニットＵ２は、駆動側フランジ（回転力被伝達部材（回転力伝達部材））１５０の嵌合支持部１５０ｂが感光ドラム１０端部の開口部１０ａ２に嵌合し、接着やカシメ等で感光ドラム１０に固定される。そして、駆動側フランジ１５０が回転すると、感光ドラム１０が一体的に回転する。ここで、駆動側フランジ１５０の回転軸線Ｌ１５１と感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１とが略同軸（同一直線上）になるように、駆動側フランジ１５０は感光ドラム１０に固定される。

以下説明において、カートリッジＢの装置本体Ａへの着脱方向（装着方向または取り外し方向）は、感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１や駆動側フランジ１５０の回転軸線Ｌ１５１と実質的に直交する方向であり、更には本体側係合部１００（後述）の回転軸線Ｌ１０１と実質的に直交する方向でもある。なお、「略同軸（略同一直線上）」とは、完全に一致した同軸（同一直線上）の場合に加え、部品寸法のばらつき等によって同軸（同一直線上）から多少ずれている場合も含む。以下説明においても、同様である。

非駆動側フランジ５０は、感光ドラム１０と略同軸上で、感光ドラム１０の非駆動側の端部１０ａ１に配置されている。非駆動側フランジ５０は樹脂製で、図９（ｃ）に示すように、感光ドラム１０非駆動側の端部１０ａ１に、接着やカシメ等で感光ドラム１０に固定される。また、非駆動側フランジ５０には、感光ドラム１０を電気的に接地するために、導電性のアース板５１が配置されている。アース板５１は、感光ドラム１０の内周面１０ｂより大きい突起部５１ａ、突起部５１ｂを有している。そして、突起部５１ａ、突起部５１ｂが感光ドラム１０の内周面１０ｂに接することで、アース板５１は感光ドラム１０と電気的に接続されている。

感光ドラムユニットＵ１は、第二枠体ユニット１９に回転可能に支持される。図１０に示すように、感光ドラムユニットＵ１の駆動側において、駆動側フランジ１５０の被支持部１５０ｄがドラム軸受３０の支持部３０ａによって回転可能に支持される。ドラム軸受３０は、ビス２６によりクリーニング枠体２１に固定される。一方、感光ドラムユニットＵ１の非駆動側において、非駆動側フランジ５０の軸受部５０ａ（図９（ｂ）参照）が、導電性のドラム軸５４によって回転可能に支持される。ここで、ドラム軸５４はアース板５１の接触部（不図示）と接触しているため、ドラム軸５４はアース板５１を介して、感光ドラム１０と電気的に接続されている。そして、カートリッジＢが装置本体Ａに装着されると、ドラム軸５４が装置本体Ａに設けられる本体接点部（不図示）と接触することで、感光ドラム１０と装置本体Ａが電気的に接続される。なお、ドラム軸５４はクリーニング枠体２１の非駆動側に設けられた支持部２１ｂに圧入固定されている。

（４）駆動側フランジユニットの説明
次に、図１１乃至図１５を用いて、駆動側フランジユニットＵ２の構成について説明する。図１１（ａ）は、駆動側フランジユニットＵ２を感光ドラム１０に取り付けた状態を駆動側から見た斜視説明図である。図１１（ａ）では説明のため、感光ドラム１０を破線で表示し、感光ドラム１０内部に隠れる部分を表示している。図１１（ｂ）は、図１１（ａ）のＳ１断面を表した断面説明図であり、図１１（ｃ）は、図１１（ａ）のＳ２断面を表した断面説明図である。図１１（ｃ）では説明のため、駆動側フランジ１５０のスライド溝１５０ｓ１を破線で表示している。図１２は、駆動側フランジユニットＵ２を分解した斜視説明図である。図１３はカップリング部材１８０の斜視説明図である。図１４はカップリング部材１８０の説明図である。図１５（ａ）、図１５（ｂ）は、駆動側フランジ１５０の斜視説明図である。図１５（ｃ）は、図１５（ａ）のＳ３断面を表した断面説明図であり、説明のため、カップリング部材１８０の凸部１８０ｍ１、及び抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２を表示している。図１５（ｄ）は、カップリング部材１８０と駆動側フランジ１５０の斜視説明図である。図１６は駆動側フランジ１５０とスライダ１６０、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２の説明図で、図１６（ｂ）は図１６（ａ）に示すＳＬ１５３断面図である。図１６では説明のため、感光ドラム１０を二点鎖線で表示している。

図１１及び図１２に示すように、駆動側フランジユニットＵ２は、回転力伝達部材としての駆動側フランジ１５０、カップリング部材１８０、付勢部材１７０、スライダ１６０、及び抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２から構成されている。

ここで、図１１に示す「Ｌ１５１」とは、駆動側フランジ１５０が回転するときの回転軸線を表しており、以下説明では、「回転軸線Ｌ１５１」を「軸線Ｌ１５１」と称する。同様に、「Ｌ１８１」とは、カップリング部材１８０が回転するときの回転軸線を表しており、以下説明では、「回転軸線Ｌ１８１」を「軸線Ｌ１８１」と称する。

カップリング部材１８０は付勢部材１７０、スライダ１６０とともに、駆動側フランジ１５０の内部に設けられている。そして、後述する構成により、スライダ１６０は、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２によって、駆動側フランジ１５０に対して軸線Ｌ１５１方向に動かないようになっている。

本実施例では、付勢部材１７０は圧縮コイルバネを用いている。図１１（ｂ）、図１１（ｃ）に示すように、付勢部材１７０の一端部１７０ａはカップリング部材１８０のバネ当接部１８０ｄ１と当接し、他端部１７０ｂはスライダ１６０のバネ当接部１６０ｂと当接している。そして、付勢部材１７０はカップリング部材１８０とスライダ１６０の間で圧縮され、付勢力Ｆ１７０によってカップリング部材１８０を駆動側（矢印Ｘ９方向（カートリッジＢの外部））に付勢している。なお、付勢部材としては、バネ、板バネ、トーションバネ、ゴム、スポンジ等の弾性体（弾性力を発生させるもの）であれば適宜選択することができる。但し、後述するように、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１に平行な方向に移動する構成であるので、付勢部材１７０の種類はある程度ストロークを有することが必要である。そのために、コイルバネ等のようなストロークを有することができる部材が望ましい。

次に、図１３及び図１４を用いて、カップリング部材１８０の形状について説明する。

図１３に示すように、カップリング部材１８０は、主に、凸部１８０ｍ１、凸部１８０ｍ２、第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂ、胴体部１８０ｃ、嵌合部１８０ｈ、及びバネ取付部１８０ｄから成っている。

まず、軸線Ｌ１８１と直交する一方向を「軸線Ｌ１８２」と称し、軸線Ｌ１８１、軸線Ｌ１８２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ１８３」と称する。

図１３及び図１４に示すように、凸部１８０ｍ１、凸部１８０ｍ２は、軸線Ｌ１８２方向に沿って、胴体部１８０ｃから突出しており、凸部１８０ｍ１と凸部１８０ｍ２とは、軸線Ｌ１８１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられている。凸部１８０ｍ１と凸部１８０ｍ２は同形状であり、以下凸部１８０ｍ１を例に形状を説明する。

図１４（ａ）に示すように、凸部１８０ｍ１は、軸線Ｌ１８２方向から見て、軸線Ｌ１８１を基準とした対称形状であり、且つ、五角形の形状である。凸部１８０ｍ１において、軸線Ｌ１８２方向から見て、軸線Ｌ１８１に対して角度θ３だけ傾斜した２面を有する部分を、傾斜部または当接部としての被ガイド部１８０ｊ１、被ガイド部１８０ｊ２と称する。ここで、被ガイド部１８０ｊ１、ガイド部１８０ｊ２は、軸線Ｌ１８１に対して傾斜している。また、被ガイド部１８０ｊ１と被ガイド部１８０ｊ２とをつなぐ部分を、Ｒ形状部１８０ｔ１と称する。更には、凸部１８０ｍ１の軸線Ｌ１８３に垂直な面を、凸部端部１８０ｎ１、凸部端部１８０ｎ２と称する。そして、凸部１８０ｍ１の軸線Ｌ１８２に垂直な面を、回転力伝達部１８０ｇ１と称する。

なお、凸部１８０ｍ２を形成する各部も、それぞれ被ガイド部１８０ｊ３、被ガイド部１８０ｊ４、Ｒ形状部１８０ｔ２、凸部端部１８０ｎ３、凸部端部１８０ｎ４、回転力伝達部１８０ｇ２と称する。

図１４（ｂ）に示すように、第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂは、円筒形状の胴体部１８０ｃの駆動側端部１８０ｃ１から駆動側に向かって突き出た球面を有する部位であり、軸線Ｌ１８１を基準として互いに点対称な形状である。ここで、第一突出部１８０ａ及び第二突出部１８０ｂは、カップリング部材１８０の回転半径方向において、胴体部１８０ｃを含んだ部分よりも内側に形成される。

図１３（ａ）に示すように、第一突出部１８０ａ及び第二突出部１８０ｂはそれぞれ、本体当接部１８０ａ１、本体当接部１８０ｂ１、第二本体当接部１８０ａ２、第二本体当接部１８０ｂ２、回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３、第三本体当接部１８０ａ５、第三本体当接部１８０ｂ５、先端面１８０ａ４、先端面１８０ｂ４から形成されている。また、回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３の駆動側先端部をそれぞれ、先端角部１８０ａ７、先端角部１８０ｂ７とする。本体当接部１８０ａ１、本体当接部１８０ｂ１はそれぞれ、第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂの外側に設けられている。第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂは、カップリング部材１８０が本体側係合部１００に係合する際、及びカップリング部材１８０が本体側係合部から離脱する際に本体側係合部１００と当接する部分である（詳細は後述する）。

回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３は、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８１と平行な平面を有している（図１４（ａ））。なお、本実施例では、回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３は軸線Ｌ１８３と垂直な平面を有した形状である。ここで、回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３と軸線Ｌ１８１との距離をオフセットＶ１とする。また、図１４（ｂ）に示すように、第二本体当接部１８０ａ２、第二本体当接部１８０ｂ２は、軸線Ｌ１８３方向から見て、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８１に対し、角度θ２をもった傾斜面である。そして、第三本体当接部１８０ａ５、第三本体当接部１８０ｂ５は、軸線Ｌ１８３方向から見て、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８１に対し、角度θ１をもった傾斜面である。

ここで、本体当接部１８０ａ１、本体当接部１８０ｂ１は、軸線Ｌ１８１の駆動側に向かうにしたがって軸線Ｌ１８１に近づくように構成されている。本実施例では、本体当接部１８０ａ１、本体当接部１８０ｂ１は、胴体部１８０ｃの円筒とほぼ同径の球面の一部で構成されており、軸線Ｌ１８１の駆動側に向かうにしたがって、軸線Ｌ１８１に垂直な断面における外径が小さくなっている。

嵌合部１８０ｈは軸線Ｌ１８１を中心軸とした円筒形状を有し、保持部材（移動部材）としてのスライダ１６０の円筒部１６０ａ（図１１（ｂ）、図１１（ｃ）参照）によって殆ど隙間なく嵌合支持されている（詳細は後述する）。ここで、円筒部１６０ａはカップリング部材１８０を保持するための保持部として機能する。バネ取付部１８０ｄは、図１３に示すように、嵌合部１８０ｈの非駆動側端部に設けられている。バネ取付部１８０ｄには、付勢部材１７０の一端部１７０ａと当接するバネ当接部１８０ｄ１が設けられており、バネ当接部１８０ｄ１は、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８１と略直交する面である。

次に、図１５を用いて、駆動側フランジ１５０の形状について説明する。

図１５に示すように、駆動側フランジ１５０には、感光ドラム１０の内周面１０ｂに嵌合する嵌合支持部１５０ｂ、ギア部１５０ｃ、ドラム軸受３０に回転可能に支持される支持部１５０ｄ等が設けられている。

ここで、軸線Ｌ１５１と直交する一方向を「軸線Ｌ１５２」と称し、軸線Ｌ１５１、軸線Ｌ１５２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ１５３」と称する。

駆動側フランジ１５０の内部は中空形状であり、これを中空部１５０ｆと称する。中空部１５０ｆには、平面内壁部１５０ｈ１、平面内壁部１５０ｈ２、円筒内壁部１５０ｒ１、円筒内壁部１５０ｒ２、凹部１５０ｍ１、凹部１５０ｍ２が設けられている。

平面内壁部１５０ｈ１、平面内壁部１５０ｈ２は軸線Ｌ１５２に垂直な平面を有し、軸線Ｌ１５１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられている。また、円筒内壁部１５０ｒ１、円筒内壁部１５０ｒ２は軸線Ｌ１５１を中心軸とする円筒形状を有し、軸線Ｌ１５１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられている。凹部１５０ｍ１、凹部１５０ｍ２はそれぞれ、平面内壁部１５０ｈ１、平面内壁部１５０ｈ２に対して段差をもって設けられ、軸線Ｌ１５２方向に沿って軸線Ｌ１５１から離れる方向に形成される。凹部１５０ｍ１と凹部１５０ｍ２とは同形状であり、軸線Ｌ１５１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられているため、以下凹部１５０ｍ１を例に形状を詳細に説明する。

凹部１５０ｍ１は軸線Ｌ１５２方向から見て、軸線Ｌ１５１を基準とした対称形状である。図１５（ｃ）に示すように、軸線Ｌ１５２方向から見て、軸線Ｌ１５１に対して、被ガイド部１８０ｊ１乃至被ガイド部１８０ｊ４と同じく角度θ３だけ傾斜した面を有する部分を、傾斜部または当接部としてのガイド部１５０ｊ１、ガイド部１５０ｊ２と称する。ここで、ガイド部１５０ｊ１、ガイド部１５０ｊ２は軸線Ｌ１５１に対して傾斜している。本実施例においては、ガイド部１５０ｊ１は被ガイド部１８０ｊ１に対応して、ガイド部１５０ｊ２は被ガイド部１８０ｊ２に対応して、傾斜面が構成されている。また、ガイド部１５０ｊ１とガイド部１５０ｊ２とをつなぐ部分を、Ｒ形状１５０ｔ１とする。また、凹部１５０ｍ１の軸線Ｌ１５３に垂直な面を、凹部端部１５０ｎ１、凹部端部１５０ｎ２と称する。そして、軸線Ｌ１５２に直交する平面を有する回転力被伝達部１５０ｇ１が、平面内壁部１５０ｈ１に対して段差をもって設けられている。さらに、回転力被伝達部１５０ｇ１には、スライド溝１５０ｓ１が設けられている。スライド溝１５０ｓ１は、後述するように、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２を支持する貫通孔であり、軸線Ｌ１５２方向から見て、軸線Ｌ１５３方向を長辺とする長方形状である。

凹部１５０ｍ２を形成する各部も、それぞれ回転力被伝達部１５０ｇ２、ガイド部１５０ｊ３、ガイド部１５０ｊ４、Ｒ形状部１５０ｔ２、スライド溝１５０ｓ４、及び凹部端部１５０ｎ３、凹部端部１５０ｎ４と称する。

なお、中空部１５０ｆの駆動側端部を、開口部１５０ｅと称する。

図１１、図１２、及び図１５（ｄ）に示すように、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８２が軸線Ｌ１５２と平行になるようにして、駆動側フランジ１５０の中空部１５０ｆに配置される。ここで、回転力伝達部１８０ｇ１、回転力伝達部１８０ｇ２と回転力被伝達部１５０ｇ１、回転力被伝達部１５０ｇ２は、軸線Ｌ１８２方向に殆ど隙間なく嵌合している。これにより、カップリング部材１８０の駆動側フランジ１５０に対する軸線Ｌ１８２方向への移動が規制されている（図１１（ｂ）、図１５（ｄ）参照）。また、図１１（ｃ）に示すように、カップリング部材１８０が軸線Ｌ１８１と軸線Ｌ１５１とが略同軸になるように中空部１５０ｆに配置されるとき、胴体部１８０ｃと円筒内壁部１５０ｒ１、円筒内壁部１５０ｒ２との間には、隙間Ｄが設けられている。加えて、図１５（ｃ）に示すように、凸部端部１８０ｎ１と凹部端部１５０ｎ１の間、および凸部端部１８０ｎ２と凹部端部１５０ｎ１の間にも、軸線Ｌ１５３方向の隙間Ｅ１が設けられている。これにより、カップリング部材１８０は駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８３方向に移動可能になっている。ここで、隙間Ｅ１が隙間Ｄよりも大きくなるように、凸部１８０ｍ１、凹部１５０ｍ１の形状が設定されている。なお、本実施例においては、カップリング部材１８０に凸部１８０ｍ１、フランジ１５０に１５０ｍ１を設けたが、凹凸関係を逆にしても良い。前述の傾斜部は、カップリング部材１８０およびフランジ１５０の一方もしくは他方に設けても良い。即ち、傾斜部は、カップリング部材１８０およびフランジ１５０の少なくとも一方に設ければ良い。

次に、図１１及び図１２を用いて、スライダ１６０及び抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２の形状について説明する。

図１１及び図１２に示すようにスライダ１６０には、円筒部１６０ａ、及び付勢部材１７０の他端部１７０ｂが当接する当接部１６０ｂ、貫通孔１６０ｃ１乃至貫通孔１６０ｃ４が設けられている。ここで、円筒部１６０ａの中心軸を「軸線Ｌ１６１」と称する。

円筒部１６０ａは、カップリング部材１８０の嵌合部１８０ｈを、殆ど隙間なく嵌合支持している。これにより、カップリング部材１８０は、軸線Ｌ１８１が軸線Ｌ１６１と略同軸上になるように保持されたまま、軸線Ｌ１８１方向に移動可能になっている。

一方、図１１（ｂ）、図１２（ｃ）及び図１５（ｃ）に示すように、円筒形状の抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２は、その中心軸が軸線Ｌ１５２と平行になるように、スライダ１６０の貫通孔１６０ｃ１乃至貫通孔１６０ｃ４に挿通されている。そして、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２が、駆動側フランジ１５０のスライド溝１５０ｓ１、スライド溝１５０ｓ４に支持されることで、スライダ１６０と駆動側フランジ１５０が連結されている。

図１１（ｃ）、図１６（ａ）に示すように、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２は軸線Ｌ１５３方向に並んで配置されている。加えて、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２の直径は、スライド溝１５０ｓ１、スライド溝１５０ｓ４の軸線Ｌ１５１方向の幅よりも、僅かに小さくなるように設定されている。これにより、スライダ１６０は、軸線Ｌ１６１と軸線Ｌ１５１とが平行な状態を保つようになっている。また、スライダ１６０は、駆動側フランジ１５０に対して軸線Ｌ１５１方向に移動できないようになっている。言い換えると、スライダ１６０は、軸線Ｌ１５１に対し実質的に直交する直交方向に移動できるようになっている。

また、図１１（ｂ）、図１６（ｂ）に示すように、駆動側フランジ１５０の嵌合支持部１５０ｂ（図１６（ａ）参照）が感光ドラム１０の開口部１０ａ２と嵌合、固定されることで、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２は軸線Ｌ１５２方向へ抜け出ることを防止されている。加えて、抜け止めピン１９１および抜け止めピン１９２の長さＧ１を、回転力伝達部１５０ｇ１と回転力伝達部１５０ｇ２との距離Ｇ２よりも十分に大きく設定している。これにより、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２は、スライド溝１５０ｓ１およびスライド溝１５０ｓ４から脱落しないようになっている。

さらに、抜け止めピン１９１とスライド溝１５０ｓ１の一端部１５０ｓ２との間、及び抜け止めピン１９２とスライド溝１５０ｓ１の他端部１５０ｓ３との間には、隙間Ｄよりも大きい隙間Ｅ２が設けられている（図１１（ｃ）、図１６（ａ）参照）。そして、抜け止めピン１９１とスライド溝１５０ｓ４の一端部１５０ｓ５との間、及び抜け止めピン１９２とスライド溝１５０ｓ４の他端部１５０ｓ６との間にも、隙間Ｅ２と同様の隙間が設けられている（図１６（ａ）参照）。加えて、貫通孔１６０ｃ１乃至貫通孔１６０ｃ４やスライド溝１５０ｓ１、スライド溝１５０ｓ４に潤滑剤（不図示）を塗布している。これにより、スライダ１６０は、駆動側フランジ１５０に対し、軸線Ｌ１５３方向に滑らかに移動できるようになっている。

図１５（ｃ）に示すように、傾斜部または当接部としてのガイド部１５０ｊ１、ガイド部１５０ｊ２と、傾斜部または当接部としての被ガイド部１８０ｊ１、被ガイド部１８０ｊ２が当接可能に構成されている（ここで、ガイド部１５０ｊ１（１５０ｊ２）および被ガイド部１８０ｊ１（１８０ｊ２）の双方が傾斜している必要はなく、どちらか一方が傾斜していれば良い）。そして、互いが当接することによって、カップリング部材１８０が、駆動側フランジ１５０の開口部１５０ｅから脱落しないようになっている。また、付勢部材１７０によって、カップリング部材１８０は、被ガイド部１８０ｊ１、被ガイド部１８０ｊ２がガイド部１５０ｊ１、ガイド部１５０ｊ２に当接するように、駆動側に付勢されている。また、ガイド部１５０ｊ３、ガイド部１５０ｊ４と被ガイド部１８０ｊ３、被ガイド部１８０ｊ４の関係も同様である。

ここで、前述したように、凸部１８０ｍ１、凸部１８０ｍ２は、軸線Ｌ１８２方向から見て、軸線Ｌ１８１を基準とした対称形状である。また、凹部１５０ｍ１、凹部１５０ｍ２は、軸線Ｌ１５２方向から見て、軸線Ｌ１５１を基準とした対称形状である。したがって、カップリング部材１８０は、付勢部材１７０によって駆動側に付勢され、被ガイド部１８０ｊ１乃至被ガイド部１８０ｊ４とガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４が当接することで、軸線Ｌ１８１が軸線Ｌ１５１に略同軸になるように配置される。

以上の構成により、カップリング部材１８０は、スライダ１６０を介して、駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８１と軸線Ｌ１５１とが平行な状態を保つようになっている。また、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８１方向及び軸線Ｌ１８３方向に移動可能である。さらに、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０に対する軸線Ｌ１８２方向への移動が規制されている。そして、カップリング部材１８０は、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０によって、駆動側フランジ１５０に対して、駆動側（図１１中矢印Ｘ９方向）に付勢されるとともに、軸線Ｌ１８１と軸線Ｌ１５１とが略同軸になるように付勢されている。

なお、本実施例では、駆動側フランジ１５０、カップリング部材１８０、スライダ１６０は樹脂製であり、その材質は、ポリアセタールやポリカーボネイト等である。また、抜け止めピン１９０は金属製であり、その材質は鉄やステンレス等である。但し、感光ドラム１０を回転するための負荷トルクに応じて、前記各部品を金属製、樹脂製にする等、前記各部品の材質は樹脂製と金属製を適宜選択可能である。

また、本実施例では、ギア部１５０ｃはカップリング部材１８０が本体側係合部１００から受けた回転力を現像ローラ１３に伝達するものであり、はす歯ギア、又は、平歯ギアが駆動側フランジ１５０と一体成形されている。なお、現像ローラ１３の回転は駆動側フランジ１５０を介さなくてもよい。その場合には、ギア部１５０ｃは無くすことができる。

次に、図１２及び図１５（ｄ）を参照して、駆動側フランジユニットＵ２の組み立て手順について説明する。まず、図１５（ｄ）に示すように、カップリング部材１８０を駆動側フランジ１５０の空間部１５０ｆに挿入する。この時、前述したように、軸線Ｌ１８２と軸線Ｌ１５２が平行になるように、カップリング部材１８０と駆動側フランジ１５０の位相を合わせて挿入する。次に、図１２に示すように、付勢部材１７０を組み付ける。付勢部材１７０はカップリング部材１８０の軸部１８０ｄ２とスライダ１６０の軸部１６０ｄによって径方向の位置が規制される。なお、付勢部材１７０は、軸部１８０ｄ２と軸部１６０ｄのいずれか、または両方に予め組みつけておいてもよい。その際、付勢部材１７０を軸部１８０ｄ２（または軸部１６０ｄ）に対して圧入させて、付勢部材１７０が脱落しないようにしておけば組み付けの作業性が向上する。その後、嵌合部１８０ｈが円筒部１６０ａに嵌るように、スライダ１６０を空間部１５０ｆに挿入する。そして、図１２（ｃ）、図１２（ｄ）に示すように、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２をスライド溝１５０ｓ１から貫通孔１６０ｃ１乃至貫通孔１６０ｃ４、スライド溝１５０ｓ４へと挿通させる。

（６）カップリング部材の動作説明
次に、図１７を用いて、カップリング部材１８０の動作について説明する。図１７（ａ１）はカップリング部材１８０の軸線Ｌ１８１と駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１とが一致し、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４と被ガイド部１８０ｊ１乃至被ガイド部１８０ｊ４が当接した状態を表す説明図である。図１７（ａ２）は、カップリング部材１８０が駆動側フランジ１５０に対して軸線Ｌ１８３と平行な矢印Ｘ５１方向に移動した状態を表す説明図である。図１７（ａ３）は、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４と被ガイド部１８０ｊ１乃至被ガイド部１８０ｊ４が当接した状態から、カップリング部材１８０が軸線Ｌ１５１に沿って非駆動側方向（矢印Ｘ８方向）に移動した状態を表す説明図である。図１７（ｂ１）乃至図１７（ｂ３）は、図１７（ａ１）乃至図１７（ａ３）をそれぞれ、軸線Ｌ１８３と平行なＳＬ１８３断面で表した断面説明図である。図１７（ｂ１）乃至図１７（ｂ３）では説明のため、カップリング部材１８０は切断しない状態で表示し、駆動側フランジ１５０のガイド部１５０ｊ３、ガイド部１５０ｊ４及びスライド溝１５０ｓ４を破線で表示している。

まず、カップリング部材１８０は、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０により、図１７（ｂ１）に示すように、ガイド部１５０ｊ３、ガイド部１５０ｊ４と被ガイド部１８０ｊ３、被ガイド部１８０ｊ４が当接し、軸線Ｌ１８１と軸線Ｌ１５１が略同軸になる。またこのとき、カップリング部材１８０の第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂは、駆動側フランジ１５０の開口部１５０ｅから駆動側に突出している。ここで、付勢部材１７０は弾性部材としてのバネである。

次に、図１７（ａ２）に示すように、カップリング部材１８０を、駆動側フランジ１５０に対して軸線Ｌ１８３と平行な矢印Ｘ５１方向に、距離ｐ３だけ移動させる。すると、図１７（ｂ２）に示すように、カップリング部材１８０は、被ガイド部１８０ｊ４と駆動側フランジ１５０のガイド部１５０ｊ４が当接したまま、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して、ガイド部１５０ｊ４に沿った方向（矢印Ｘ６１方向）に移動する。このとき、カップリング部材１８０は、軸線Ｌ１８１が軸線Ｌ１５１に対して平行な状態を維持している。したがって、カップリング部材１８０は、胴体部１８０ｃが円筒内壁部１５０ｒ１に当接するまで、即ち、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８３方向の移動距離ｐ３が隙間Ｄと等しくなるまで、矢印Ｘ６１方向に移動可能である。一方、スライダ１６０は、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２によって、軸線Ｌ１８３方向にのみ移動可能である。したがって、カップリング部材１８０の矢印Ｘ６１方向への移動に連動して、スライダ１６０は、抜け止めピン１９１、抜け止めピン１９２と一体で、矢印Ｘ５１方向に移動する。

また、カップリング部材１８０を矢印Ｘ５１方向とは反対の方向に移動させるときも同様に、カップリング部材１８０はガイド部１５０ｊ３に沿った方向に移動する。

一方、図１７（ｂ３）に示すように、カップリング部材１８０を矢印Ｘ８方向に移動させると、カップリング部材１８０は、嵌合部１８０ｈがスライダ１６０の円筒部１６０ａに支持された状態で、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して矢印Ｘ８方向に移動する。このとき、カップリング部材１８０の被ガイド部１８０ｊ３、被ガイド部１８０ｊ４と駆動側フランジ１５０のガイド部１５０ｊ３、ガイド部１５０ｊ４との間には隙間ができる。そして、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０の開口部１５０ｅより駆動側フランジ１５０内側の空間部１５０ｆに完全に収まるような状態まで移動することができる。

以上説明したように、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８１方向及び軸線Ｌ１８３方向に移動可能である。また、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４と被ガイド部１８０ｊ１乃至被ガイド部１８０ｊ４の当接によって、カップリング部材１８０は駆動側フランジ１５０に対し、軸線Ｌ１８３方向への移動に連動して軸線Ｌ１８１方向へ移動可能である。

（７）装置本体の本体側係合部及び駆動構成の説明
次に、図１８及び図１９を用いて、装置本体Ａにおける、感光ドラム１０を回転させる構成について説明する。図１８は、本体側係合部１００の形状を表した説明図である。

ここで、図１７に示す「Ｌ１０１」とは、本体側係合部１００が回転するときの回転軸線を表しており、以下説明では、「回転軸線Ｌ１０１」を「軸線Ｌ１０１」と称する。また、軸線Ｌ１０１と直交する一方向を「軸線Ｌ１０２」と称し、軸線Ｌ１０１、軸線Ｌ１０２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ１０３」と称する。

図１８（ａ）、図１８（ｂ）は、装置本体Ａの本体側係合部１００を表した斜視説明図である。図１８（ｃ）は、図１８（ｂ）のＳ６断面を表した断面説明図（軸線Ｌ１０１を含み、軸線Ｌ１０２と直交する平面で切断した断面図）である。図１９は、本体側係合部１００の支持方法を表した説明図である。図１９（ａ）は、装置本体Ａの駆動側の側面図であり、図１９（ｂ）は、図１９（ａ）のＳ７断面を表して本体側係合部１００の支持構成を表した断面説明図である。

図１８（ａ）に示すように、本体側係合部１００には、円筒形状の駆動軸１００ｊ、駆動ギア部１００ｃが設けられている。駆動軸１００ｊの内側には円筒形状の内壁１００ｂ、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２が設けられている。駆動軸１００ｊの内側に、内壁１００ｂ、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２によって形成される空間を空間部１００ｆと称する。図１８（ｂ）、図１８（ｃ）に示すように、回転力伝達時にカップリング部材１８０はこの空間部１００ｆに進入して回転力を伝達される。また、空間部１００ｆの軸線Ｌ１０１方向におけるカートリッジＢ側の端部を、開口端部１００ｇと称する。

回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２は、本体側係合部１００の軸線Ｌ１０１を基準として、互いに点対称な形状であり、それぞれ軸線Ｌ１０２と平行な方向に沿った円筒面１００ｅ１、円筒面１００ｅ２を有している。また、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２において、軸線Ｌ１０３方向に最も突出した部分を、それぞれ最凸部１００ｍ１、最凸部１００ｍ２とする。この回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２が、最凸部１００ｍ１、最凸部１００ｍ２においてカップリング部材１８０の回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３と当接して、カップリング部材１８０に回転力を伝達する。ここで、軸線Ｌ１０１と最凸部１００ｍ１、最凸部１００ｍ２との、軸線Ｌ１０３方向の距離を、オフセットＶ２とする。さらに、図１８（ａ）に示すように、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２は、軸線Ｌ１０３と直交する平面壁部１００ｋ１、平面壁部１００ｋ２をそれぞれ有する。そして、平面壁部１００ｋ１、平面壁部１００ｋ２の開口端部１００ｇ側の稜線部をそれぞれ退避力付与部１００ｎ１、退避力付与部１００ｎ２とする。

回転力付与部１００ａ１と回転力付与部１００ａ２は、内壁１００ｂで繋がれることによって、強度を高められている。よって、本体側係合部１００は、カップリング部材１８０に円滑に回転力を伝達することができる。

本体側係合部１００の軸線Ｌ１０１方向においてカートリッジＢ側と反対側に、軸線Ｌ１０１を中心とする駆動ギア部１００ｃを設けている。駆動ギア部１００ｃは、本体側係合部１００に対して一体若しくは回転不能に固定されており、駆動ギア部１００ｃが軸線Ｌ１０１周りに回転すると、本体側係合部１００も軸線Ｌ１０１周りに回転する。

図１９（ａ）、図１９（ｂ）に示すように、軸受部材１０３の内径部１０３ａが、本体側係合部１００の駆動軸１００ｊの外形部１００ｊ１を支持している。また、軸受部材１０４の外形部１０４ａが、本体側係合部１００の内壁部１００ｂを支持している。そして、軸受部材１０３、軸受部材１０４は、それぞれの中心線が軸線Ｌ１０１と略同軸になるように、装置本体Ａの筐体を構成する側板１０８、側板１０９に固定されている。よって、本体側係合部１００は、その径方向において、装置本体Ａの所定位置に正確に位置決めされている。

（８）カップリング部材の係合動作の説明
次に、図２０乃至図２３を用いて、カップリング部材１８０の係合動作について説明する。図２０は、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着状態における、カートリッジＢの駆動側の要部を表した斜視図である。図２１及び図２３は、カップリング部材１８０が本体側係合部１００と係合する時の状態についての断面説明図である。図２１（ａ）、図２３（ａ）はそれぞれ、装着方向とＳ８断面図、Ｓ１２断面図の切断方向を表した説明図である。図２１（ｂ１）乃至（ｂ４）は、図２１（ａ）のＳ８断面を表し、カップリング部材１８０が移動し、本体側係合部１００と係合する状態を表した断面説明図である。図２２（ａ）、図２２（ｂ）はそれぞれ、図２１（ｂ１）、図２１（ｂ２）の、駆動側フランジユニットＵ２及び、固定部材としての当接部１０８ａ近傍を拡大した拡大図である。図２１（ｂ２）では説明のため、装着初期状態（後述する）における第一突出部１８０ｂを破線で表示している。図２３（ｂ１）、図２３（ｂ２）は、図２３（ａ）のＳ１２断面を表し、カートリッジＢが装着されていく過程を表した断面説明図である。なお、以下説明において、「係合」とは、軸線Ｌ１５１と軸線Ｌ１０１とが略同軸に配置され、カップリング部材１８０と本体側係合部１００とが回転力伝達可能な状態をいう。以下、回転力付与部１００ａ２と回転力受部１８０ｂ３とが接触し、本体側係合部１００とカップリング部材１８０との係合が完了する状態を表した図を例に挙げて説明する。

まず、図２１（ａ）に示すように、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが平行になる場合について説明する。図２０に示すように、カートリッジＢは、感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交する方向であり、且つ、駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１と実質的に直交する方向（矢印Ｘ１方向）に沿って移動し、装置本体Ａに装着される。図２１（ｂ１）、図２２（ａ）に示すように、カートリッジＢが装置本体Ａに装着され始めるとき、カップリング部材１８０は、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０によって、駆動側フランジ１５０の開口部１５０ｅから最も駆動側に突出している状態である。この状態を、装着初期状態とする。このときのカップリング部材１８０の位置は第一位置（＝突出位置）である。このときは、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１は駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１５１は実質的に一致している。

装着初期状態から、カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に移動させると、カップリング部材１８０の本体当接部１８０ｂ１は、装置本体Ａの側板１０８の当接部１０８ａに当接する。すると、図２１（ｂ１）、図２２（ａ）に示すように、本体当接部１８０ｂ１が、固定部材としての当接部１０８ａから、装着による力Ｆ１（退避力）を受ける。力Ｆ１は、本体当接部１８０ｂ１を構成する略球面の中心方向を向くため、軸線Ｌ１８３に対して、角度θ３の余角θ３１よりも小さい角度θ７だけ傾いた方向を向いている。したがって、カップリング部材１８０は力Ｆ１を受けると、被ガイド部１８０ｊ１が駆動側フランジ１５０のガイド部１５０ｊ１と当接したまま、ガイド部１５０ｊ１に沿った矢印Ｘ６１方向に、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して移動する。

次いで、図２１（ｂ２）、図２２（ｂ）に示すように、更にカートリッジＢを矢印Ｘ１方向に移動させる。すると、カップリングの胴体部１８０ｃと駆動側フランジ１５０の円筒内壁部１５０ｒ１とが当接し、カップリング部材１８０の駆動側フランジ１５０に対する矢印Ｘ６１方向への移動が規制される。このときに、軸線Ｌ１８１方向において、カップリング部材１８０が装着初期状態から移動する量を移動量Ｎとする（図２２（ｂ）参照）。移動量Ｎは、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４の軸線Ｌ１８１に対する傾きθ３（図１５参照）と、隙間Ｄ（図１１（ｃ）参照）によって決定される。

図２２（ｂ）に示す状態では、カップリング部材１８０が装着初期状態に比べて移動量Ｎだけ矢印Ｘ８方向に移動している。すると、力Ｆ１は本体当接部１８０ｂ１を構成する略球面の中心を向いているため、力Ｆ１と軸線Ｌ１８３のなす角θ７が、装着初期状態に比べて増大する。そして、これに伴って力Ｆ１の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａが、装着初期状態に比べて増大する。この分力Ｆ１ａによって、カップリング部材１８０は、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して更に矢印Ｘ８方向に移動し、側板１０８の当接部１０８ａを通りぬけることができる。

その後、図２１（ｂ３）に示すように、カップリング部材１８０が駆動側フランジ１５０の空間部１５０ｆ内部に移動した状態のまま、カートリッジＢは矢印Ｘ１方向に移動する。この図２１（ｂ３）のカップリング部材１８０の位置は第二位置（退避位置）である。このときは、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１は駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置（退避位置）のときは、第一位置（突出位置）のときと比べて、カップリング部材１８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

そして、図２１（ｂ４）に示すように、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させたとき、後述のカートリッジＢの装置本体Ａに対する位置決め手段により、本体側係合部１００の軸線Ｌ１０１と駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１とが略同軸に位置する。このとき、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０により、カップリング部材１８０は矢印Ｘ９方向に移動する。同時に、カップリング部材１８０は、ガイド部１５０ｊ１に沿って移動し、軸線Ｌ１８１が駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１と一致する。

そして、カップリング部材１８０は、本体側係合部１００の空間部１００ｆに進入する。このとき、カップリング部材１８０と本体側係合部１００とは軸線Ｌ１０１方向でオーバーラップした状態になる。同時に、回転力受部１８０ｂ３が、回転力付与部１００ａ２と対向し、回転力受部１８０ａ３が回転力付与部１００ａ１と対向した状態となる。こうして、カップリング部材１８０と本体側係合部１００とが係合し、カップリング部材１８０は回転できる状態となる。なお、このときのカップリング部材１８０の位置は、前述した第一位置（突出位置）とほぼ同じである。

なお、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させたとき、本体側係合部１００の回転方向の位相によっては、第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂと、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２とが、軸線Ｌ１０１方向から見て重なる場合がある。この場合、カップリング部材１８０が空間部１００ｆに進入することができない。このような場合は、本体側係合部１００が、後述の駆動源によって回転することにより、第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂと回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２が軸線Ｌ１０１方向から見て重ならなくなる。そして、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０により、カップリング部材１８０は空間部１００ｆに進入できるようになる。即ち、本体側係合部１００は、駆動源によって回転しながらカップリング部材１８０と係合することができ、カップリング部材１８０は回転し始める。

次に、図２３（ａ）に示すように、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが直交する場合について説明する。

図２３（ｂ１）に示すように、カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に移動させる。すると、第三本体当接部１８０ｂ５が当接部１０８ａに当接する。このとき、第三本体当接部１８０ｂ５は、当接部１０８ａから、カートリッジＢの装着による力Ｆ２を受ける。第三本体当接部１８０ｂ５は、前述のように、軸線Ｌ１８１に対して角度θ１（図１４（ｂ）参照）だけ傾斜しているため、力Ｆ２は、軸線Ｌ１８２に対して角度θ１だけ傾斜し、力Ｆ２の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ２ａが生じる。したがって、カートリッジＢを更に矢印Ｘ１方向に移動させると、図２３（ｂ２）に示すように、分力Ｆ２ａによって、カップリング部材１８０は、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して矢印Ｘ８方向に移動し、当接部１０８ａを通りぬけることができる。ここで、第三本体当接部１８０ｂ５と軸線Ｌ１８１のなす角度θ１は、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して、カップリング部材１８０が分力Ｆ２ａによって矢印Ｘ８方向に移動できるように設定されている。その後、図２１（ｂ３）、図２１（ｂ４）と同様に、カップリング部材１８０が駆動側フランジ１５０の空間部１５０ｆ内部に移動したまま、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させることができる。

なお、前述の説明では、カートリッジＢの装着方向Ｘ１と、軸線Ｌ１８３の方向とが平行及び直交する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、前述で説明した装着方向と異なる場合も同様に、カップリング部材１８０は、矢印Ｘ８方向に移動して、当接部１０８ａを通りぬけることができる。ここでカップリング部材１８０は、力Ｆ１によって、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４に沿って矢印Ｘ８方向に移動するか、或いは、力Ｆ１または力Ｆ２の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａまたは分力Ｆ２ａによって矢印Ｘ８方向に移動する。

よって、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着方向に対し、カップリング部材１８０、及び本体側係合部１００の回転方向の位相がどのような関係にあっても、前述の構成によって、カートリッジＢを装置本体Ａに装着することができる。

以上説明したように、本実施例の構成によれば、装置本体ＡやカートリッジＢに複雑な構成を設けることなく、簡単な構成でカップリング部材１８０と本体側係合部１００とを係合させることができる。

なお、本実施例では、図２０に示す側板１０８の当接部１０８ａはエッジ状の形状として表したが、当接部１０８ａに面取りを施したり、角を落として丸みを付けた形状であっても構わない。これにより、カートリッジＢの矢印Ｘ１方向への移動に際し、カップリング部材１８０は矢印Ｘ８方向に移動しやすくなり、カートリッジＢを装置本体Ａに装着する際の負荷を低減することができる。また、本体当接部１８０ｂ１と当接部１０８ａとの接触による、カップリング部材１８０や側板１０８に発生する傷や打痕等を低減することができる。

また、本実施例では、図１４（ｂ）に示すように、第三本体当接部１８０ａ５、第三本体当接部１８０ｂ５を、軸線Ｌ１８１に対して角度θ１傾斜する面とした。しかしながら、第三本体当接部１８０ａ５、第三本体当接部１８０ｂ５を、本体当接部１８０ａ１、本体当接部１８０ｂ１と一体の球面で形成しても良い。

さらに、本実施例では、図２１（ｂ２）に示すように、カップリング部材１８０は、胴体部１８０ｃが円筒内壁部１５０ｒ１に当接したのち、更に矢印Ｘ８方向に移動する構成であった。しかしながら、胴体部１８０ｃが円筒内壁部１５０ｒ１に当接した時点で、カップリング部材１８０が当接部１０８ａを通りぬけるように構成してもよい。このような構成として、例えば、図２４（ａ１）、図２４（ａ２）に示すように、傾きθ３を小さくしたり、隙間Ｄを大きくするなどして、移動量Ｎを大きくすれば良い。或いは、図２４（ｂ１）、図２４（ｂ２）に示すように、第一突出部１８０ａ及び第二突出部１８０ｂの、駆動側フランジ１５０の開口部１５０ｅから駆動側方向への突出量Ｑを小さくしても良い。このような構成の場合、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４に沿った移動のみによって、カップリング部材１８０の先端面１８０ａ４、先端面１８０ｂ４が、当接部１０８ａよりも矢印Ｘ８側に移動し、当接部１０８ａを通り抜けることができる。したがって、力Ｆ１の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａを生じさせる必要がない。そのため、本体当接部１８０ａ１、本体当接部１８０ｂ１の形状を略球面状にする必要がない（即ち、図２２のθ７を０度になるよう設計しても良い）。これにより、第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂの形状をより自由に設計することができる。

（９）カップリング回転力伝達動作の説明
次に、図２５乃至図２７を用いて、感光ドラム１０を回転する際の回転力伝達動作について説明する。図２５は、カートリッジＢの装着完了位置の説明図である。図２５（ａ）は、駆動側から見た図であり、図２５（ｂ）は、非駆動側から見た図である。図２６は、装置本体Ａの駆動構成を表した斜視説明図である。図２６（ａ）は、駆動伝達経路の斜視説明図であり、図２６（ｂ）は、図２６（ａ）のＳ９断面を表した断面説明図である。図２６（ｃ）は、図２６（ｂ）の第一突出部１８０ａ付近を拡大表示した図である。図２７（ａ）は、回転力伝達経路を示した斜視断面図である。図２７（ｂ）は、回転力付与部１００ａ１と回転力受部１８０ｂ３とが当接している様子を拡大表示した斜視説明図であり、回転力付与部１００ａ１に隠れる部位を一部破線で表示している。

まず、図２５を用いて、回転力伝達時における、カートリッジＢの装置本体Ａに対する位置決めについて説明する。カートリッジＢが装着完了位置に配置されると、駆動側被支持部３０ｂが、第一ガイド部１２０ａのカートリッジ装着方向Ｘ１下流側に形成したカートリッジ位置決め部１２０ａ１に収まる。同時に、非駆動側被支持部２１ｆが、第二ガイド部１２５ａのカートリッジ装着方向Ｘ１下流側に形成したカートリッジ位置決め部１２５ａ１に収まる。ここで、装置本体Ａの駆動側には駆動側押圧バネ１２１が設けられており、駆動側押圧バネ１２１は、押圧部１２１ａがカートリッジ位置決め部１２０ａ１に向かうように（矢印Ｘ１２１方向に）付勢されている。カートリッジＢが装着完了位置に装着されると、駆動側押圧バネ１２１の押圧部１２１ａが駆動側被支持部３０ｂの被押圧部３０ｂ１に当接し、駆動側被支持部３０ｂはカートリッジ位置決め部１２０ａ１に当接するように付勢される。同様に、装置本体Ａの非駆動側には非駆動側押圧バネ１２６が設けられており、非駆動側押圧バネ１２６は、押圧部１２６ａがカートリッジ位置決め部１２５ａ１に向かうように（矢印Ｘ１２５方向に）付勢されている。カートリッジＢが装着完了位置に装着されると、非駆動側押圧バネ１２６の押圧部１２６ａが非駆動側被支持部２１ｆの被押圧部２１ｆ１に当接し、非駆動側被支持部２１ｆはカートリッジ位置決め部１２５ａ１に当接するように付勢される。これにより、カートリッジＢの装置本体Ａに対する位置が保持される。このとき、回転止め部２１ｅが下ガイド部１２０ｂの装着方向Ｘ１下流側に形成した回転位置規制部１２０ｂ１に収まり、回転位置規制面１２０ｂ２に当接する。一方、非駆動側ガイド部２１ｇは、下ガイド部１２５ｂの装着方向Ｘ１下流側に形成した収容部１２５ｂ１に収まる。

このように、カートリッジＢは、装置本体Ａのカートリッジ位置決め部１２０ａ１、カートリッジ位置決め部１２５ａ１に位置決めされる。

次に、感光ドラム１０を回転する際の回転力伝達動作について説明する。

図２６（ａ）、図２６（ｂ）に示すように、装置本体Ａの駆動源であるモータ１０６は、装置本体Ａの筐体を構成する側板１０９に固定され、モータ１０６の同軸上でモータ１０６と一体で回転するピニオンギア１０７が取り付けられている。また、前述のように、本体側係合部１００は、その径方向において、装置本体Ａの所定位置に正確に位置決めされ、駆動ギア部１００ｃとピニオンギア１０７とが噛み合っている。よって、モータ１０６が回転すると、本体側係合部１００は駆動ギア部１００ｃを介して回転する。

また、図２６（ｂ）、図２６（ｃ）に示すように、本体側係合部１００の回転力伝達時に、本体側係合部１００は、最凸部１００ｍ１、最凸部１００ｍ２が、軸線Ｌ１０１方向において軸支範囲１０３ｈ内に位置するように、位置決めされている。ここで、軸支範囲１０３ｈとは、軸受部材１０３が本体側係合部１００を回転可能に支持しているときに、軸受部材１０３と本体側係合部１００とが接触している範囲のことである。これにより、回転力伝達時に、本体側係合部１００に係る回転力伝達時の負荷によって、本体側係合部１００が軸倒れすることを抑制することができる。したがって、前記軸倒れによる本体側係合部１００の回転ムラを抑制することができ、本体側係合部１００からカップリング部材１８０に円滑に回転力が伝達され、ひいては、感光ドラム１０を精度良く回転させることができる。

更に駆動ギア部１００ｃとピニオンギア１０７は、はす歯ギアで噛み合っている。モータ１０６が回転すると本体側係合部１００が回転力により軸線Ｌ１０１に平行な矢印Ｘ７方向に付勢されるように、はす歯ギアのねじれ角方向を設定している。そして、本体側係合部１００の当接部１００ｄと軸受部材１０３の当接部１０３ｂが当接することで、本体側係合部１００の矢印Ｘ７方向への移動が規制される。これにより、本体側係合部１００の、装置本体Ａに対する軸線Ｌ１０１方向の位置を決めることができる。ひいては、後述の本体側係合部１００とカップリング部材１８０との係合量Ｋのばらつきを低減することができる。ここで、係合量Ｋとは、図２６（ｃ）に示すように、回転力付与部１００ａ２の最凸部１００ｍ１から、回転力受部１８０ａ３の先端角部１８０ａ７までの、軸線Ｌ１８１方向の長さである。

本体側係合部１００は、図２７（ａ）に示すように、駆動源であるモータ１０６から受けた回転力によって、図中Ｘ１０の方向に回転する。そして、本体側係合部１００に設けた回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２が、カップリング部材１８０の回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３にそれぞれ当接する。これによって、本体側係合部１００の回転力をカップリング部材１８０に伝達する。なお、以降、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２が、カップリング部材１８０の回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３にそれぞれ当接する状態を「二点当接する」と称する。

本実施例では、軸線Ｌ１０１と最凸部１００ｍ１の距離であるオフセットＶ１（図１８（ｃ））と、軸線Ｌ１８１と回転力受部１８０ａ３との距離であるオフセットＶ２（図１４（ｂ））とが等しくなるように設定している。これにより、回転力付与部１００ａ１と回転力受部１８０ａ３とが当接する際に、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８２と本体側係合部１００の軸線Ｌ１０２とが平行になる。すると、図２７（ｂ）に示すように、回転力付与部１００ａ１は最凸部１００ｍ１において回転力受部１８０ａ３と当接し、その当接範囲は軸線Ｌ１８２方向にある幅（以下、当接幅Ｈ１とする）を持つ。また、回転力付与部１００ａ２と回転力受部１８０ｂ３も同様に、当接幅Ｈ２（不図示）をもって当接している。なお、本実施例では回転力付与部１００ａ１と回転力受部１８０ａ３とが当接する際に、軸線Ｌ１８２と軸線Ｌ１０２とが平行になるように設定したが、軸線Ｌ１８２が軸線Ｌ１０２に対して傾斜するように、オフセットＶ１とオフセットＶ２を異なる値にしても良い。

一方前述したように、回転力伝達部１８０ｇ１、回転力伝達部１８０ｇ２と回転力被伝達部１５０ｇ１、回転力被伝達部１５０ｇ２は、軸線Ｌ１８２方向に殆ど隙間なく嵌合している（図１５（ｃ）参照）ため、互いに略平行な状態を保つようになっている。これによりカップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８１回りの回転を伝達することができる。したがって、カップリング部材１８０の回転が、回転力伝達部１８０ｇ１、回転力伝達部１８０ｇ２、及び回転力被伝達部１５０ｇ１、回転力被伝達部１５０ｇ２を介して、駆動側フランジ１５０に伝達される。

以上説明したように、本体側係合部１００の回転力が、カップリング部材１８０、駆動側フランジ１５０を介して感光ドラム１０に伝達され、感光ドラム１０を回転させる。

ここで、本実施例では、回転力伝達動作に際して、本体側係合部１００は、その径方向において、装置本体Ａの所定位置に位置決めされている。また、駆動側フランジ１５０も、その径方向において、カートリッジＢを介して、装置本体Ａの所定位置に位置決めされている。そして、前記所定位置に位置決めされた本体側係合部１００と、同じく前記所定位置に位置決めされた駆動側フランジ１５０とが、カップリング部材１８０によって連結されている。軸線Ｌ１５１と軸線Ｌ１０１が、ほぼ同軸に配置されるように本体側係合部１００と駆動側フランジ１５０とが位置決めされている場合、カップリング部材１８０は、軸線Ｌ１８１と軸線Ｌ１０１とがほぼ一致した状態で回転する。したがって、本体側係合部１００は、カップリング部材１８０を介して、感光ドラム１０に円滑に回転力を伝達することができる。

一方、図２８に示すように、部品寸法のばらつき等によって、軸線Ｌ１５１と軸線Ｌ１０１とが同軸から多少ずれて配置される場合がある。以降、図２８を用いて、軸線Ｌ１５１と軸線Ｌ１０１がずれた場合の駆動伝達の様子を説明する。以降、軸線Ｌ１５１と軸線Ｌ１０１がずれる方向を「軸ズレ方向Ｊ」、ずれる量を「軸ズレ量Ｊ１」と称する。図２８（ａ１）乃至図２８（ａ３）は、駆動伝達の様子を駆動側から見た図である。図２８（ａ１）は軸ズレ方向Ｊと軸線Ｌ１８３とが直交する状態、図２８（ａ２）は、軸ズレ方向Ｊと軸線Ｌ１８３とが平行になる状態、図２８（ａ３）は、軸ズレ方向Ｊが軸線Ｌ１８３に対して傾斜した状態を、それぞれ表している。図２８（ｂ１）乃至図２８（ｂ３）は、図２８（ａ１）乃至図２８（ａ３）を軸線Ｌ１８３に平行なＳＬ１８３断面で表した断面説明図である。

まず、図２８（ａ１）に示すように、軸ズレ方向Ｊと軸線Ｌ１８３が直交する場合について説明する。このとき、カップリング部材１８０は駆動側フランジ１５０に対して軸線Ｌ１８２方向に移動できないため、カップリング部材１８０は本体側係合部１００に対して、軸線Ｌ１８２方向に軸ズレ量Ｊ１だけ移動する。すると、軸ズレ量Ｊ１に応じて回転力付与部１００ａ１と回転力受部１８０ａ３の係合幅Ｈ１は小さくなり、反対に回転力付与部１００ａ２と回転力受部１８０ｂ３の係合幅Ｈ２は大きくなる。すなわち、係合幅Ｈ１および係合幅Ｈ２の量を変化させながら、本体側係合部１００とカップリング部材１８０は二点当接する。

次に、図２８（ａ２）に示すように、軸ズレ方向Ｊが軸線Ｌ１８３と平行になる場合について説明する。このとき、カップリング部材１８０は本体側係合部１００に対して軸線Ｌ１８３方向に移動できないため、カップリング部材１８０は駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８３方向に軸ズレ量Ｊ１だけ移動する。このとき、図２８（ｂ２）に示すように、カップリング部材１８０は軸線Ｌ１８３方向への動きに伴って、ガイド部１５０ｊ３に沿って矢印Ｘ６２方向に移動する。この状態で、本体側係合部１００とカップリング部材１８０は二点当接することができる。

そして、図２８（ａ３）に示すように、軸ズレ方向Ｊが軸線Ｌ１８３に対して傾斜する場合について説明する。軸ズレ量Ｊ１のうち、軸線Ｌ１８２方向の成分をズレＪ２、軸線Ｌ１８３方向の成分をズレＪ３とする。すると、カップリング部材１８０は本体側係合部１００に対して、軸線Ｌ１８２方向のズレＪ２だけ移動し、係合幅Ｈ１と係合幅Ｈ２が変化する。また、カップリング部材１８０は駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８３方向に軸ズレ量Ｊ３だけ移動し、これに伴って矢印Ｘ６２方向に移動する（図２８（ｂ３））。この状態で、本体側係合部１００とカップリング部材１８０は二点当接することができる。カップリング部材１８０が駆動される際は、軸線Ｌ１８３が軸ズレ方向Ｊに対して直交、平行、傾斜する状態を遷移する。したがって、カップリング部材１８０は駆動側フランジ１５０に対して軸線Ｌ１８３方向に移動しながら、また、本体側係合部１００に対して軸線Ｌ１８２方向に移動しながら、図２８のいずれかに示す状態をとる。これにより、カップリング部材１８０は、常に本体側係合部１００と二点当接し続けることができる。なお、カップリング部材１８０が一回転する中で、軸ズレ方向Ｊと軸線Ｌ１８３とが平行になるとき（図２８（ａ２））が、軸線Ｌ１８１と軸線Ｌ１５１とが間隔を有し最も離れる状態である。そのため、本体係合部１００とカップリング部材１８０の係合量Ｋは、図２８（ｂ２）に示す状態が最小となる。したがって、図２８（ｂ２）に示す状態でも係合量Ｋが０以上となるように係合量Ｋを確保する必要がある。また、係合幅Ｈ１および係合幅Ｈ２は、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８２方向への移動に伴って変化する。加えて、回転力受部１８０ａ３が第三本体当接面１８０ｂ５によって先細り形状になっている（図２７（ｂ）参照）ため、係合幅Ｈ１および係合幅Ｈ２は、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８１の移動によっても変化する。したがって、カップリング部材１８０が一回転する中で、係合幅Ｈ１および係合幅Ｈ２が常に０以上となる様に、係合幅Ｈ１および係合幅Ｈ２を確保する必要がある。

以上説明したように、カップリング部材１８０は、軸線Ｌ１８３方向に移動することで、本体側係合部１００と二点当接した状態を維持することができる。したがって、回転力受部１８０ａ３及び回転力受部１８０ｂ３のいずれか一方のみで駆動を伝達されることがないため、回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２にかかる負荷を分散することができる。これにより、カップリング部材１８０及び本体側係合部１００は過度な負荷を受けずに回転することができる。

（１０）カートリッジの取り外し動作に伴うカップリングの離脱動作の説明
次に、図２９乃至図３３を用いて、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外す際の、カップリング部材１８０を本体側係合部１００から離脱させる動作について説明する。図２９（ａ）、図３３（ａ）は、カートリッジＢの取り外し方向とＳ１０断面図及びＳ１１断面図の切断方向を表した説明図である。図２９（ｂ１）乃至（ｂ４）及び図３２（ａ１）乃至（ａ３）は、図２９（ａ）のＳ断面を表し、カップリング部材１８０が本体側係合部１００から離脱する状態を表した断面説明図である。また、図３３（ｂ１）乃至（ｂ４）は、図３３（ａ）のＳ１１断面を表し、カップリング部材１８０が本体側係合部１００から離脱する状態を表した断面説明図である。そして、図３０は、図２９（ｂ３）の、駆動側フランジユニットＵ２及び本体側係合部１００の近傍を拡大して表示した拡大図である。なお、図２９乃至図３２のいずれの断面図においても説明のため、カップリング部材１８０は切断しない状態で表示し、駆動側フランジ１５０のガイド部１５０ｊ１、ガイド部１５０ｊ２を破線で表示している。また、図３０では説明のため、取り外し初期状態（後述する）におけるカップリング部材１８０の第二突出部１８０ｂを破線で表示している。以下、回転力受部１８０ｂ３側を表した図を例に挙げて説明する。

まず、図２９（ａ）に示すように、カートリッジＢの取り外し方向（矢印Ｘ１２方向）と、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８３とが平行になる場合について説明する。

図２９（ｂ１）に示すように、カートリッジＢは、感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交し、且つ、駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１と実質的に直交する取り外し方向Ｘ１２に沿って移動し、装置本体Ａから取り外される。画像形成が終了し本体側係合部１００の回転が停止した状態では、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２と回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３とが接触している。また、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２において、回転力付与部１００ａ２が回転力受部１８０ｂ３の下流側に位置している。なお、本実施例では、カップリング部材１８０の回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３以外の部位は、本体側係合部１００と接触していない。この状態を、取り外し初期状態とする。

この図２９（ｂ１）のときのカップリング部材１８０の位置は第一位置（回転力伝達可能位置）である。なお、この第一位置（回転力伝達可能位置）は、前述した第一位置（突出位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１は駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１５１は実質的に一致している。

次に、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させる。すると、図２９（ｂ２）に示すように、カップリング部材１８０の取り外し方向上流側の回転力受部１８０ｂ３が回転力付与部１００ａ２から、カートリッジＢの取り外しによる力Ｆ５を受ける。力Ｆ５は、回転力受部１８０ｂ３と直交するため、回転力受部１８０ｂ３の法線である軸線Ｌ１８３と平行になる。したがって、カップリング部材１８０は力Ｆ５を受けると、被ガイド部１８０ｊ２が駆動側フランジ１５０のガイド部１５０ｊ２と当接したまま、ガイド部１５０ｊ２に沿った矢印Ｘ６２方向に、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して移動する。

ここで、回転力受部１８０ｂ３（及び回転力受部１８０ａ３）は、カップリング部材１８０が力Ｆ５により軸線Ｌ１８３方向に移動できるように設定する。なお、本実施例では、回転力受部１８０ｂ３（及び回転力受部１８０ａ３）を軸線Ｌ１８３と直交する平面としているため、力Ｆ５の方向と軸線Ｌ１８３が平行になる。これにより、使用者がより小さな力で、カップリング部材１８０を駆動側フランジ１５０に対して軸線Ｌ１８３方向（及びこれに伴って軸線Ｌ１８１方向）に動かして、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させることができる。

更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、図２９（ｂ３）、図３０に示すように、胴体部１８０ｃと円筒内壁部１５０ｒ２とが当接する。これにより、カップリング部材１８０の駆動側フランジ１５０に対する軸線Ｌ１８３方向への移動が規制される。このときに、軸線Ｌ１８１方向において、カップリング部材１８０が取り外し初期状態から移動する量を移動量Ｍとする（図３０参照）。すると、移動量Ｍは、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４の軸線Ｌ１８１に対する傾きθ３と、隙間Ｄ（図１１（ｃ）参照）によって決定される。本実施例では、図３０に示すように、回転力受部１８０ｂ３の先端角部１８０ｂ７が、回転力付与部１００ａ２の最凸部１００ｍ２よりも矢印Ｘ８方向側になるように、すなわち、移動量Ｍが係合量Ｋよりも大きくなるように設定されている。これにより、力Ｆ５は回転力付与部１００ａ２の円筒面１００ｅ２に直交するため、力Ｆ５の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ５ａが働く。この分力Ｆ５ａによって、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２への移動に伴って、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して、カップリング部材１８０はさらに矢印Ｘ８方向（感光体側（感光ドラム１０側））に移動する。そして、図２９（ｂ４）に示すように、カップリング部材１８０は、本体側係合部１００の空間部１００ｆから離脱する。

この図２９（ｂ４）のカップリング部材１８０の位置は第二位置（離脱可能位置）である。なお、この第二位置（離脱可能位置）は、前述した第二位置（退避位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材１８０の回転軸線Ｌ１８１は駆動側フランジ１５０の軸線Ｌ１５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ１８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材１８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

その後、図３２（ａ１）、図３２（ａ２）に示すように、カートリッジＢは、カップリング部材１８０が駆動側フランジ１５０の中空部１５０ｆ内部に移動した状態のまま、矢印Ｘ１２方向に移動する。そして、図３２（ａ３）に示すように、カップリング部材１８０は、側板１０８の当接部１０８ａを通過すると、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０により矢印Ｘ９方向に移動し、カートリッジＢは装置本体Ａから取り外される。

まとめると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材１８０が本体側係合部１００から離脱する。言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材１８０が本体側係合部１００から力を受けることにより、カップリング部材１８０が前記第一位置から前記第二位置へ移動する。更に言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材が本体側係合部１００と駆動側フランジ１５０から力を受けて前記第一位置（回転力伝達可能位置）から前記第二位置（離脱可能位置）へ変位（移動）している。

なお、本実施例では、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２の一部を円筒形状としたが、これに限定されるものではない。例えば、図３１（ａ）に示すように、カップリング部材１８０の胴体部１８０ｃが円筒内壁部１５０ｒ２と当接したときに、力Ｆ５の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ５ａが働くように、回転力付与部１００ａ２の開口端部１００ｇ側に面取り部１００ｔを設けても良い。また、図３１（ｂ）に示すように、カップリング部材１８０の回転力受部１８０ｂ３の駆動側先端にＲ形状部１８０ｂ６を設けて、回転力付与部１００ａ２を軸線Ｌ１０１に平行な平面としても良い。さらには、図３１（ｃ）に示すように、カップリング部材１８０の胴体部１８０ｃが円筒内壁部１５０ｒ２と当接したときに、先端面１８０ｂ４が空間部１００ｆから離脱するような構成にしても良い。

次に、図３３（ａ）に示すように、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２と、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８３とが直交する場合について説明する。

図３３（ｂ１）に示すように、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させる。すると、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８２方向への移動が規制されているため、駆動側フランジ１５０と共に取り外し方向Ｘ１２に移動する。

そして、図３３（ｂ２）に示すように、カップリング部材１８０の取り外し方向Ｘ１２上流側にある退避力受け部としての第二本体当接部１８０ｂ２と、本体側係合部１００の取り外し方向Ｘ１２下流側にある退避力付与部１００ｎ１とが接触する。これにより、第二本体当接部１８０ｂ２は、退避力付与部１００ｎ１から、カートリッジＢの取り外しによる力Ｆ９（退避力）を受ける。このとき、第二本体当接部１８０ｂ２は軸線Ｌ１８１に対して角θ２だけ傾斜している。したがって、力Ｆ９は軸線Ｌ１８２に対して角度θ２だけ傾くため、矢印Ｘ８方向の分力Ｆ９ａが生じる。

更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、図３３（ｂ３）に示すように、分力Ｆ９ａによって、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗して、カップリング部材１８０は矢印Ｘ８方向へ移動する。そして、図３３（ｂ４）に示すように、カップリング部材１８０は、本体側係合部１００の空間部１００ｆから離脱する。

その後、図３２（ａ１）乃至図３２（ａ３）と同様に、カップリング部材１８０が駆動側フランジ１５０の中空部１５０ｆ内部に移動したまま、カートリッジＢは矢印Ｘ１２方向に移動し、装置本体Ａから取り外される。

なお、前述の説明では、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２と、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８３とが平行になる場合、及び直交する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、前述で説明した取り外し方向と異なる場合も、同様にカップリング部材１８０は本体側係合部１００から離脱することができる。このような場合、カートリッジＢの取り外しに際し、回転力受部１８０ａ３、回転力受部１８０ｂ３のいずれかが、回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２のいずれかと当接する。あるいは、第二本体当接部１８０ａ２、第二本体当接部１８０ｂ２のいずれかが、退避力付与部１００ｎ１、退避力付与部１００ｎ２のいずれかと当接する。すると、カップリング部材１８０は、前述の取り外しによる力Ｆ５及び力Ｆ９のいずれかを受け、駆動側フランジ１５０に対して、矢印Ｘ８方向に移動し、本体側係合部１００から離脱することができる。

よって、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに際し、カップリング部材１８０、及び本体側係合部１００の回転方向の位相がどのような関係にあっても、前述の構成によって、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外すことができる。

以上説明したように、カートリッジＢの取り外し動作に応じて、本体側係合部１００の空間部１００ｆに進入した状態のカップリング部材１８０を、空間部１００ｆの外側に離脱させることができる。したがって、カートリッジＢを、感光ドラム１０の回転軸線と実質的に直交する方向に取り外すことができる。

以上、本発明を適用した実施例によれば、カップリング部材１８０は、駆動側フランジ１５０に対して、軸線Ｌ１８１方向及び軸線Ｌ１８３方向に移動可能である。また、カップリング部材１８０は駆動側フランジ１５０に対し、軸線Ｌ１８３方向への移動に連動して軸線Ｌ１８１方向へ移動可能である。これにより、感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交する方向にカートリッジＢを移動させて、装置本体ＡにカートリッジＢを装着する際には、カップリング部材１８０は、軸線Ｌ１８１方向に移動して、本体側係合部１００とが係合することができる。また、感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交する方向にカートリッジＢを移動させて、装置本体ＡからカートリッジＢを取り外す際には、カップリング部材１８０は、軸線Ｌ１８１方向に移動して、本体側係合部１００から離脱することができる。加えて、装置本体ＡからカートリッジＢを取り外す際に、感光ドラム１０及び本体側係合部１００のいずれかを回転させる必要がない。したがって、カートリッジＢの取り外し負荷を軽減し、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外す際のユーザビリティ性能を向上させることができる。

なお、カップリング部材１８０の第一突出部１８０ａ、第二突出部１８０ｂや、本体側係合部１００の回転力付与部１００ａ１、回転力付与部１００ａ２の形状は、本実施例に示した形状でなくても良い。例えば、図３４（ａ）に示すように、カップリング部材１８１には、突出部１８１ａが設けられている。この突出部１８１ａには、軸線Ｌ１８３に直交する回転力受部１８１ａ１、回転力受部１８１ａ２、及び軸線Ｌ１８３方向から見て軸線Ｌ１８１に対して傾斜したテーパ部１８１ａ３、テーパ部１８１ａ４が設けられている。一方、図３４（ｂ）に示すように、本体側係合部１０１は、カップリング部材１８１と係合した際に回転力受部１８１ａ１、回転力受部１８１ａ２と対向する回転力付与部１０１ａ１、回転力付与部１０１ａ２を有している。また、本体側係合部１０１は、テーパ部１８１ａ３、テーパ部１８１ａ４と対向する円筒内壁部１０１ａ３、円筒内壁部１０１ａ４を有している。なお、カップリング部材１８１、本体側係合部１０１以外は前述した構成と同一であるため、以下の説明は前述と同一の符号を用いて説明する。

これにより、本体側係合部１０１から感光ドラム１０へ駆動を伝達する際は、回転力付与部１０１ａ１、回転力付与部１０１ａ２と回転力受部１８１ａ１、回転力受部１８１ａ２とが当接し、カップリング部材１８１は、本体側係合部１０１から回転力を受けることができる。

また、カートリッジＢを装置本体Ａに対して装着方向Ｘ１へ移動させる際は、図３５（ａ）に示すように、テーパ部１８１ａ３（またはテーパ部１８１ａ４）が当接部１０８ａと当接し、力Ｆ２を受ける。そして、力Ｆ２の分力Ｆ２ａによって、カップリング部材１８１が矢印Ｘ８方向へ移動することができる。或いは、図３５（ｂ）に示すように、回転力受部１８１ａ１（または回転力受部１８１ａ２）が当接部１０８ａと当接し、力Ｆ１を受ける。そして、力Ｆ１によって、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４に沿って、カップリング部材１８１が矢印Ｘ６２方向（または矢印Ｘ６１方向）へ移動することができる。

そして、カートリッジＢを、装置本体Ａから取り外し方向Ｘ１２へ移動させる際は、図３６（ａ）に示すように、テーパ部１８１ａ４（またはテーパ部１８１ａ３）が円筒内壁部１０１ａ４（または円筒内壁部１０１ａ３）と当接し、力Ｆ９を受ける。そして、力Ｆ９の分力Ｆ９ａによって、カップリング部材１８１が矢印Ｘ８方向へ移動することができる。或いは、図３６（ｂ）に示すように、回転力受部１８１ａ２（または回転力受部１８１ａ１）が回転力付与部１０１ａ２（または回転力付与部１０１ａ１）と当接し、力Ｆ５を受ける。そして、力Ｆ５によって、ガイド部１５０ｊ１乃至ガイド部１５０ｊ４に沿って、カップリング部材１８１が矢印Ｘ６１方向（または矢印Ｘ６２方向）へ移動することができる。

次に、図３７乃至図５４を用いて、本発明を適用した第２の実施例について説明する。

なお、本実施例では、前述した実施例と異なる構成、動作について説明し、同様の構成、機能を有する部材については同一の参照番号を付して先の実施例の説明を援用する。また、同様の部品名を付して説明を援用する。以下説明する他の実施例についても同様である。

また、実施例１と同様に、駆動側フランジ２５０、カップリング部材２８０、及び本体側係合部１００の「回転軸線」を「軸線」と称する。以下説明する他の実施例についても同様である。

また、本実施例における、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着方向、及びカートリッジＢの装置本体Ａからの取り外し方向は、実施例１と同様であり、以下説明する他の実施例についても同様である。

まず、図３７を用いて、本実施例に用いるカップリングユニットＵ２３の構成について説明する。図３７に示すように、カップリングユニットＵ２３は、カップリング部材２８０、中間伝達部材としての中間スライダ２３０、および被ガイドピン２４０から構成されている。

まず、カップリング部材２８０について詳細に説明する。カップリング部材２８０の回転軸線を「軸線Ｌ２８１」と称し、軸線Ｌ２８１と直交する一方向を「軸線Ｌ２８２」、軸線Ｌ２８１、軸線Ｌ２８２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ２８３」と称する。

図３７（ａ）乃至図３７（ｃ）はカップリングユニットＵ２３の分解斜視図である。図３７（ｄ）、図３７（ｅ）はカップリングユニットＵ２３の説明図であり、図３７（ｄ）は軸線Ｌ２８１方向から見た図、図３７（ｅ）は軸線Ｌ２８３方向から見た図である。また、図３７（ｅ）では説明のため、中間スライダ２３０の円筒内壁部２３０ｒ１、円筒内壁部２３０ｒ２（後述）を破線で表示している。

カップリング部材２８０には、第一突出部２８０ａ、第二突出部２８０ｂ、胴体部２８０ｃ、円筒部２８０ｒ１、円筒部２８０ｒ２、第一回転力伝達部２８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２、貫通孔２８０ｍが設けられている。

貫通孔２８０ｍは第一回転力伝達部２８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２に設けられる円筒状の貫通孔であり、その中心軸は軸線Ｌ２８３と平行になっている。

第一回転力伝達部２８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２は軸線Ｌ２８３を法線とする平面であり、軸線Ｌ２８１方向から見て、軸線Ｌ２８１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。また、円筒部２８０ｒ１、円筒部２８０ｒ２は、軸線Ｌ２８１を中心軸とする円筒形状を有し、軸線Ｌ２８１方向から見て、軸線Ｌ２８１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。そして、胴体部２８０ｃも軸線Ｌ２８１を中心軸とする円筒形状を有し、その半径は円筒部２８０ｒ１、円筒部２８０ｒ２よりも大きくなっている。

第一突出部２８０ａ、第二突出部２８０ｂには、回転力受部２８０ａ３、回転力受部２８０ｂ３、第二本体当接部２８０ａ２、第二本体当接部２８０ｂ２が設けられている。ここで、胴体部２８０ｃと回転力受部２８０ａ３、回転力受部２８０ｂ３はＲ形状部２８０ａ５、Ｒ形状２８０ｂ５によって滑らかにつなげられている。また、第一突出部２８０ａ、第二突出部２８０ｂの駆動側先端には全周にわたって先端Ｒ部２８０ａ１、先端Ｒ部２８０ｂ１が設けられている。本実施例において、回転力受部２８０ａ３、回転力受部２８０ｂ３は軸線Ｌ２８３と直交する平面を有し、第二本体当接部２８０ａ２、第二本体当接部２８０ｂ２は、軸線Ｌ２８２と直交する平面を有する。

次に、中間スライダ２３０について詳細に説明する。図３７（ａ）に示すように、カップリング部材２３０の回転軸線を「軸線Ｌ２３１」と称し、軸線Ｌ２３１と直交する一方向を「軸線Ｌ２３２」、軸線Ｌ２３１、軸線Ｌ２３２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ２３３」と称する。

中間伝達部材としての中間スライダ２３０には主に、中空部２３０ｆ、外周部２３０ｅ、及び第一ガイド部２３０ｊ１乃至第一ガイド部２３０ｊ４が設けられている。

外周部２３０ｅには、第二回転力伝達部２３０ｋ１、第二回転力伝達部２３０ｋ２（後述）から軸線Ｌ２３２方向に突出する円筒凸部２３０ｍ１、円筒凸部２３０ｍ２が設けられている。

第二回転力伝達部２３０ｋ１、第二回転力伝達部２３０ｋ２は、軸線Ｌ２３２を法線とする平面を有し、軸線Ｌ２３１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。また、胴体部２３０ｃ１、胴体部２３０ｃ２は軸線Ｌ２３１を中心軸とする円筒形状を有し、軸線Ｌ２３１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。

中空部２３０ｆには軸線Ｌ２３３を法線とする平面を有する第一回転力被伝達部２３０ｇ１、第一回転力被伝達部２３０ｇ２、及び軸線Ｌ２３１を中心軸とする円筒形状を有する円筒内壁部２３０ｒ１、円筒内壁部２３０ｒ２が設けられている。円筒内壁部２３０ｒ１と円筒内壁部２３０ｒ２は、軸線Ｌ２３１方向から見て、軸線Ｌ２３１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。

そして、図３７（ｅ）に示すように、第一ガイド部２３０ｊ３、第一ガイド部２３０ｊ４は軸線Ｌ２３３方向から見て、軸線Ｌ２３１に対して角度θ４だけ傾斜するよう設けられている。また、第一ガイド部２３０ｊ３と第一ガイド部２３０ｊ４はそれぞれ、軸線Ｌ２３３方向から見て、軸線Ｌ２３１を基準とした対称形状である。そして、図３７（ａ）に示す第一ガイド部２３０ｊ１、第一ガイド部２３０ｊ２はそれぞれ、軸線Ｌ２３１を基準として、第一ガイド部２３０ｊ３、第一ガイド部２３０ｊ４と１８０度対向した位置に設けられている。

図３７に示すように、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８３が中間スライダ２３０の軸線Ｌ２３３と平行になるように、円筒部２８０ｒ１、円筒部２８０ｒ２、第一回転力伝達部２８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２が中空部２３０ｆに配置される。ここで、図３７（ｄ）に示すように、第一回転力伝達部２８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２と第一回転力被伝達部２３０ｇ１、第一回転力被伝達部２３０ｇ２は、軸線Ｌ２８３方向に殆ど隙間なく嵌合している。これにより、カップリング部材２８０の中間スライダ２３０に対する軸線Ｌ２８３方向への移動が規制されている。また、中間スライダ２３０は、カップリング部材２８０に対して軸線Ｌ２３１回りに回転しないようになっている。すなわち、第一回転力伝達部２８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２と第一回転力被伝達部２３０ｇ１、第一回転力被伝達部２３０ｇ２との係合を介して、カップリング部材２８０から中間スライダ２３０に回転力が伝達される。

また、カップリング部材２８０が軸線Ｌ２８１と軸線Ｌ２３１とが略同軸になるようにして中空部２３０ｆに配置されるとき、円筒部２８０ｒ１、円筒部２８０ｒ２と円筒内壁部２３０ｒ１、円筒内壁部２３０ｒ２との間には、隙間Ｄ１が設けられている。これにより、カップリング部材２８０は中間スライダ２３０に対して、軸線Ｌ２８２方向に移動可能になっている。

そして、図３７（ｃ）、図３７（ｅ）に示すように、円筒形状の被ガイドピン２４０はカップリング部材２３０の貫通孔２３０ｍに挿通されている。後述するように、カップリング部材２８０が付勢部材２７０によって駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢されると、第一ガイド部２３０ｊ１、第一ガイド部２３０ｊ２と被ガイドピン２４０が当接する。これにより、カップリング部材２８０は、中間スライダ２３０から駆動側に抜け出ることを防止されるとともに、軸線Ｌ２８１が軸線Ｌ２３１と略同軸になるように配置される。

次に、図３８及び図３９を用いて、本実施例に用いる駆動側フランジユニットＵ２２の構成について説明する。図３８（ａ）は、駆動側フランジユニットＵ２２を取り付けた感光ドラムユニットＵ２１を駆動側から見た斜視説明図である。図３８（ｂ）は、図３８（ａ）のＳ２１断面を表した断面説明図であり、図３８（ｃ）は、図３８（ａ）のＳ２２断面を表した断面説明図である。図３９は駆動側フランジユニットＵ２２の分解斜視図である。図３８（ｃ）においては、説明のため、カップリングユニットＵ２３は切断せずに表示し、第二ガイド部２５０ｊ１、第二ガイド部２５０ｊ２及びスライド溝２５０ｓ１を破線で表示している。

図３８に示すように、駆動側フランジユニットＵ２２は、駆動側フランジ２５０、カップリングユニットＵ２３、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２、付勢部材２７０、スライダ２６０、から構成されている。

まず、図３９を用いて駆動側フランジ２５０について詳細に説明する。駆動側フランジの回転軸線を「軸線Ｌ２５１」と称し、軸線Ｌ２５１と直交する一方向を「軸線Ｌ２５２」、軸線Ｌ２５１、軸線Ｌ２５２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ２５３」と称する。

駆動側フランジ２５０には、嵌合支持部２５０ｂ、ギア部２５０ｃ、支持部２５０ｄ等が設けられている。また、駆動側フランジ２５０の内部は中空形状であり、これを中空部２５０ｆと称する。

中空部２５０ｆには、軸線Ｌ２５２を法線とする平面を有する第二回転力被伝達部２５０ｇ１、第二回転力被伝達部２５０ｇ２、軸線Ｌ２５１を中心軸とした円筒形状を有する円筒内壁部２５０ｒ、及び第二ガイド部２５０ｊ１乃至第二ガイド部２５０ｊ４が設けられている。

図３８（ｃ）に示すように第二ガイド部２５０ｊ１、第二ガイド部２５０ｊ２は軸線Ｌ２５２方向から見て、軸線Ｌ２５１に対して角度θ５だけ傾斜するよう設けられている。また、第二ガイド部２５０ｊ１と第二ガイド部２５０ｊ２は、軸線Ｌ２５２方向から見て、軸線Ｌ２５１を基準とした対称形状である。そして、第二ガイド部２５０ｊ３、第二ガイド部２５０ｊ４はそれぞれ、軸線Ｌ２５１を基準として、第二ガイド部２５０ｊ１、第二ガイド部２５０ｊ２と１８０度対向する位置に設けられている。

また、円筒内壁部２５０ｒには、スライド溝２５０ｓ１、スライド溝２５０ｓ４が設けられている。スライド溝２５０ｓ１、スライド溝２５０ｓ４は、後述するように、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２を支持する貫通孔であり、軸線Ｌ２５２方向から見て、軸線Ｌ２５３方向を長辺とする長方形状である。

図３８、図３９に示すように、カップリングユニットＵ２３は、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８２が軸線Ｌ２５２と平行になるようにして、駆動側フランジ２５０の中空部２５０ｆに配置される。ここで、中間スライダ２３０の第二回転力伝達部２３０ｋ１、第二回転力伝達部２３０ｋ２と第二回転力被伝達部２５０ｇ１、第二回転力被伝達部２５０ｇ２は、軸線Ｌ２８２方向にほとんど隙間なく嵌合している。これにより、カップリングユニットＵ２３は駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８２方向への移動が規制されている（図３９（ｄ）参照）。また、中間スライダ２３０は駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２５１回りに回転しないようになっている。すなわち、第二回転力伝達部２３０ｋ１、第二回転力伝達部２３０ｋ２と第二回転力被伝達部２５０ｇ１、第二回転力被伝達部２５０ｇ２の係合を介して、中間スライダ２３０からフランジ２５０に回転力が伝達される。

また、図３８（ｃ）に示すように、カップリングユニットＵ２３が軸線Ｌ２８１と軸線Ｌ２５１とが略同軸になるように中空部２５０ｆに配置されるとき、胴体部２３０ｃ１、胴体部２３０ｃ２と円筒内壁部２５０ｒとの間には、隙間Ｄ２が設けられている。これにより、カップリングユニットＵ２３は駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８３方向に移動可能になっている。そして、後述するように、中間スライダ２３０がカップリング部材２８０を介して、付勢部材２７０によって駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢されると、円筒凸部２３０ｍ１、円筒凸部２３０ｍ２が第二ガイド部２５０ｊ１乃至第二ガイド部２５０ｊ４に当接する。これにより、中間スライダ２３０は、駆動側フランジ２５０から駆動側へ脱落することを防止されるとともに、軸線Ｌ２３１が軸線Ｌ２５１と略同軸になるように配置される。

図３８に示すように、保持部材（移動部材）としてのスライダ２６０には、カップリング部材２８０の円筒部２８０ｒ１、円筒部２８０ｒ２と嵌合する円筒部２６０ａ、及び付勢部材２７０の一端部２７０ａが当接する当接部２６０ｂ、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２を挿通する貫通孔２６０ｃ１乃至貫通孔２６０ｃ４が設けられている。ここで、円筒部２６０ａの中心軸を軸線Ｌ２６１とする。

円筒部２６０ａは、カップリング部材２８０の円筒部２８０ｒ１、円筒部２８０ｒ２を、殆ど隙間なく嵌合支持している。これにより、カップリング部材２８０は、軸線Ｌ２８１と軸線Ｌ２６１とが略同軸上に保持されたまま、軸線Ｌ２８１方向に移動可能になっている。

一方、図３９（ｃ）に示すように、円筒形状の抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２は、その中心軸が駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５２と平行になるように、スライダ２６０の貫通孔２６０ｃ１乃至貫通孔２６０ｃ４に、径方向に殆ど隙間なく挿通されている。そして、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２が、駆動側フランジ２５０のスライド溝２５０ｓ１、スライド溝２５０ｓ４に支持されることで、スライダ２６０と駆動側フランジ２５０が連結されている。

図３８（ｃ）に示すように、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２は、軸線Ｌ２５３方向に並んで配置されている。加えて、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２の直径は、スライド溝１５０ｓ１、スライド溝１５０ｓ４の軸線Ｌ２５１方向の幅よりも、僅かに小さくなるように設定されている。これにより、スライダ２６０は、軸線Ｌ２６１と軸線Ｌ２５１とが平行な状態を保つようになっている。また、スライダ２６０は、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２５１方向に移動できないようになっている。言い換えると、スライダ２６０は、軸線Ｌ２５１に対し実質的に直交する直交方向に移動できるようになっている。

また、図３８（ｂ）に示すように、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２は、感光ドラム１０の開口部１０ａ２によって、軸線Ｌ２５２方向へ抜け出ることを防止されている。加えて、抜け止めピン２９１および抜け止めピン２９２の長さＧ４を、円筒内壁部２５０ｒの直径φＧ５よりも大きく設定している。これにより、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２は、スライド溝２５０ｓ１およびスライド溝２５０ｓ４から脱落しないようになっている。

さらに、抜け止めピン２９１とスライド溝２５０ｓ１の一端部２５０ｓ２との間、及び抜け止めピン２９２とスライド溝２５０ｓ１の他端部２５０ｓ３との間には、隙間Ｄ２よりも大きい隙間Ｅ３が設けられている（図３８（ｃ）参照）。そして、抜け止めピン２９１とスライド溝２５０ｓ４の一端部２５０ｓ５との間、及び抜け止めピン２９２とスライド溝２５０ｓ４の他端部２５０ｓ６との間にも、隙間Ｅ２と同様の隙間が設けられている（不図示）。加えて、貫通孔２６０ｃ１乃至貫通孔２６０ｃ４やスライド溝２５０ｓ１、スライド溝２５０ｓ４に潤滑剤（不図示）を塗布している。これにより、スライダ２６０は、駆動側フランジ２５０に対し、軸線Ｌ２５３方向に滑らかに移動できるようになっている。

したがって、スライダ２６０は駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２６１が軸線Ｌ２５１と平行な状態を保ったまま、軸線Ｌ２５２方向と軸線Ｌ２５３方向、及びこれらを合成した方向（即ち、軸線Ｌ２５１と直交するすべての方向）に移動可能になっている。言い換えると、スライダ２６０は、軸線Ｌ２５１に対し実質的に直交する直交方向に移動可能になっている。また、スライダ２６０は、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２５１方向への移動が規制されている。

図３８（ｂ）に示すように、付勢部材２７０の一端部２７０ａはスライダ２６０のバネ当接部２６０ｂと当接し、他端部２７０ｂはカップリング部材２８０のバネ当接部２８０ｄ１と当接している。そして、付勢部材２７０はカップリング部材２８０とスライダ２６０の間で圧縮され、カップリング部材２８０を駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢している。また、図３７（ｅ）に示すように、付勢部材２７０は、カップリング部材２８０に取り付けられた被ガイドピン２４０と第一ガイド部２３０ｊ１乃至第一ガイド部２３０ｊ４との当接を介して、中間スライダ２３０も駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢している。

以上の構成により、カップリング部材２８０は、スライダ２６０を介して、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８１と軸線Ｌ２５１とが平行な状態を保つようになっている。また、中間スライダ２３０はカップリング部材２８０に対して、軸線Ｌ２３２回りに回転せず、かつ、駆動側フランジ２５０に対して軸線Ｌ２３３回りに回転しない。したがって、中間スライダ２３０は、カップリング部材２８０、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２３１が軸線Ｌ２８１及び軸線Ｌ２５１と平行な状態を保つようになっている。

また、カップリング部材２８０は、中間スライダ２３０に対して、軸線Ｌ２８２方向に移動可能である。加えて、中間スライダ２３０は駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２３３方向に移動可能である。言い換えると、軸線Ｌ２５１に沿って見た時に、中間スライダ２３０に対するカップリング部材２８０の移動方向と、駆動側フランジ２５０に対する中間スライダ２３０と、が実質的に交差（より詳細には実質的に直交）するように構成されている。したがって、カップリング部材２８０は駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８２方向、軸線Ｌ２３３方向、及びこれらを合成した方向（即ち、軸線Ｌ２８１と直交する全ての方向）に移動可能になっている。

さらに、付勢部材２７０によって、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８１が中間スライダ２３０の軸線Ｌ２３１と略同軸になるように付勢され、かつ、軸線Ｌ２３１が駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１と略同軸になるように付勢されている。したがって、カップリング部材２８０は付勢部材２７０によって、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８１が軸線Ｌ２５１と略同軸になるように付勢されている。

次に、図４０乃至図４３を用いて、カップリング部材２８０の動作について説明する。図４０は、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８１が、駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１と同軸にある状態を示した図である。図４０（ａ）は駆動側から見た図であり、図４０（ｂ）、図４０（ｃ）はそれぞれ、図４０（ａ）を軸線Ｌ２８３に平行なＳＬ２８３断面、軸線Ｌ２８２に平行なＳＬ２８２断面で表した断面図である。断面図の定義は以下、図４１乃至図４３においても同様である。図４１は、カップリング部材２８０を、駆動側フランジ２５０に対して軸線Ｌ２８３と平行な矢印Ｘ５１方向に移動させた状態を示した図である。図４２は、カップリング部材２８０を、駆動側フランジ２５０に対して軸線Ｌ２８２と平行な矢印Ｘ４１方向に移動させた状態を示した図である。図４４は、カップリング部材２８０を、矢印Ｘ４１方向と矢印Ｘ５１方向とが合成された、矢印Ｘ４５方向に、距離ｐだけ移動させた状態を示した図である。

まず、カップリング部材２８０は、付勢部材２７０の付勢力Ｆ２７０により、図４０のように、第一ガイド部２３０ｊ３、第一ガイド部２３０２３０ｊ４と被ガイドピン２４０が当接し、第二ガイド部２５０ｊ１、第二ガイド部２５０ｊ２と円筒凸部２３０ｍ１が当接する。ここで、図４０（ｃ）に示すように、第一ガイド部２３０ｊ３、第一ガイド部２３０ｊ４と被ガイドピン２４０との当接により、軸線Ｌ２８２方向から見て、軸線Ｌ２８１と軸線Ｌ２３１とが略同軸になる。一方、図４０（ｂ）に示すように、第二ガイド部２５０ｊ１、第二ガイド部２５０ｊ２と円筒凸部２３０ｍ１との当接により、軸線Ｌ２８３方向から見て、軸線Ｌ２３１と軸線Ｌ２５１とが略同軸になる。したがって、カップリング部材２８０は付勢部材２７０の付勢力Ｆ２７０によって、軸線Ｌ２８１と軸線Ｌ２５１が略同軸になる。

次に、図４１（ａ）に示すように、カップリング部材２８０を、駆動側フランジ２５０に対して軸線Ｌ２８３と平行な矢印Ｘ５１方向に移動させる。すると、図４１（ｂ）に示すように、カップリングユニットＵ２３は、中間スライダ２３０の傾斜部または当接部としての円筒凸部２３０ｍ１と、駆動側フランジ２５０の傾斜部または当接部としての第二ガイド部２５０ｊ１の当接によって、第二ガイド部２５０ｊ１に沿った方向（矢印Ｘ６１方向）に移動する。このとき、カップリングユニットＵ２３は、軸線Ｌ２８１が軸線Ｌ２５１に対して平行な状態を維持している。したがって、カップリングユニットＵ２３は、中間スライダ２３０の胴体部２３０ｃ１が円筒内壁部２５０ｒに当接するまで、即ち、軸線Ｌ２８３方向の移動距離ｐ１が隙間Ｄ２と等しくなるまで、矢印Ｘ６１方向に移動可能である。一方、スライダ２６０は抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２によって軸線Ｌ２５１方向への移動が規制されている。したがって、カップリングユニットＵ２３の矢印Ｘ６１方向への移動に連動して、スライダ２６０は、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２とともに、スライド溝２５０ｓ１、スライド溝２５０ｓ４に沿って矢印Ｘ５１方向に移動する。

また、カップリング部材２８０を矢印Ｘ５１方向とは反対の方向に移動させるときも同様に、カップリング部材２８０は第二ガイド部２５０ｊ２に沿った方向に移動する。

一方、図４２（ａ）に示すように、カップリング部材２８０を、駆動側フランジ２５０に対して軸線Ｌ２８２と平行な矢印Ｘ４１方向に移動させる。すると、図４２（ｃ）に示すように、カップリング部材２８０は、傾斜部または当接部としての被ガイドピン２４０と中間スライダ２３０の傾斜部または当接部としての第一ガイド部２３０ｊ４の当接によって、第一ガイド部２３０ｊ４に沿った方向（矢印Ｘ７１方向）に移動する。このとき、カップリング部材２８０は、軸線Ｌ２８１が軸線Ｌ２３１に対して平行な状態を維持している。したがって、カップリング部材２８０は、円筒部２８０ｒ１が中間スライダ２３０の円筒内壁部２３０ｒ１に当接するまで、即ち、カップリング部２８０の軸線Ｌ２８２方向の移動距離ｐ２が隙間Ｄ１と等しくなるまで、矢印Ｘ７１方向に移動可能である。一方、スライダ２６０は抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２によって軸線Ｌ２５１方向への移動が規制されている。したがって、カップリング部材２８０の矢印Ｘ７１方向への移動に連動して、スライダ２６０は、抜け止めピン２９１、抜け止めピン２９２の中心軸に沿って矢印Ｘ４１方向に移動する。

また、カップリング部材２８０を矢印Ｘ４１方向とは反対の方向に移動させるときも同様に、カップリング部材２８０は第一ガイド部２３０ｊ３に沿った方向に移動する。

更に、図４３（ａ）に示すように、カップリング部材２８０を駆動側フランジ２５０に対して、矢印Ｘ４５方向へ距離ｐだけ移動させる。ここで、距離ｐのうち、軸線Ｌ２８２方向の成分をｐ４、軸線Ｌ２８３方向の成分をｐ５とする。すると、カップリング部材２８０は中間スライダ２３０に対して軸線Ｌ２８２方向に距離ｐ４だけ移動する。これと同時に、カップリング部材２８０及び中間スライダ２３０は、駆動側フランジに対して軸線Ｌ２８３方向に距離ｐ５だけ移動する。カップリング部材２８０が中間スライダ２３０に対して移動することに伴い、カップリング部材２８０は第一ガイド部２３０ｊ４に沿って距離ｐ４１だけ、中間スライダ２３０に対して矢印Ｘ８方向に移動する（図４３（ｃ）参照）。同時に、中間スライダ２３０が駆動側フランジ２５０に対して移動することに伴い、中間スライダ２３０およびカップリング部材２８０は第二ガイド部２５０ｊ１に沿って距離ｐ５１だけ、駆動側フランジ２５０に対して矢印Ｘ８方向に移動する（図４３（ｂ）参照）。したがって、カップリング部材２８０は、矢印Ｘ４５方向に距離ｐだけ移動することに伴い、矢印Ｘ８方向に距離ｐ４１＋ｐ５１だけ移動する。

なお、カップリング部材２８０を矢印Ｘ８方向に移動させる構成については、実施例１１と同様であるため、説明を省略する。

以上説明したように、カップリング部材２８０は、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８１方向及び軸線Ｌ２８３方向、及び軸線Ｌ２８２方向に移動可能である。また、カップリング部材２８０は駆動側フランジ２５０に対し、軸線Ｌ２８３方向、軸線Ｌ２８２方向、及びこれらが合成された方向（即ち、軸線Ｌ２８１に直交する全ての方向）への移動に連動して軸線Ｌ２８１方向へ移動可能である。

次に、図４４乃至図４６を用いて、カップリング部材２８０の係合動作について説明する。図４４、図４６は、カップリング部材２８０が本体側係合部１００と係合する時の状態についての断面説明図である。図４４（ａ）、図４６（ａ）は、装着方向とＳ２３断面図、Ｓ２４断面図の切断方向を表した説明図である。図４４（ｂ１）乃至図４４（ｂ４）は、図４４（ａ）のＳ２３−Ｓ２３断面で表し、カップリング部材２８０が移動し、本体側係合部１００と係合する状態を表した断面説明図である。図４６（ｂ１）、図４６（ｂ２）は、図４６（ａ）のＳ２４断面で表し、カップリング部材２８０が移動し、本体側係合部１００と係合する状態を表した断面説明図である。図４５（ａ）、図４５（ｂ）はそれぞれ、図４４（ｂ１）、図４４（ｂ２）の駆動側フランジユニットＵ２２近傍を拡大した拡大図である。図４５（ｂ）、図４６（ｂ２）では説明のため、装着初期状態（後述する）における第一突出部２８０ｂを破線で表示している。以下、本体側係合部１００とカップリング部材２８０との係合が完了する状態を表した図を例に挙げて説明する。

まず、図４４（ａ）に示すように、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが平行になる場合について説明する。

図４４（ｂ１）、図４５（ａ）に示すように、カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に装着すると、カップリング部材２８０の胴体部２８０ｃが当接部１０８ａと当接する。この状態を装着初期状態とする。この図４４（ｂ１）のときのカップリング部材２８０の位置は第一位置（突出位置）である。このときは、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ２５１は実質的に一致している。

次いでカートリッジＢを装着していくと、胴体部２８０ｃが、固定部材としての本体側当接部１０８ａから装着に伴う力Ｆ１を受ける。力Ｆ１は、矢印Ｘ１方向と平行、すなわち軸線Ｌ２８３と平行な方向に働くため、力Ｆ１により、中間スライダ２３０の円筒凸部２３０ｍ１と駆動側フランジ２５０の第二ガイド部２５０ｊ１とが当接する。そして、カップリングユニットＵ２３は駆動側フランジ２５０に対し、第二ガイド部２５０ｊ１に沿って矢印Ｘ６１方向に移動する。

そして、図４４（ｂ２）、図４５（ｂ）に示すように、中間スライダ２３０の胴体部２３０ｃ１が駆動側フランジ２５０の円筒内壁部２５０ｒ１と当接し、カップリングユニットＵ２３のＸ６１方向への移動が規制される。このとき、軸線Ｌ２８１方向において、カップリングユニットＵ２３が装着初期状態から移動する量を移動量Ｎ２とする。移動量Ｎ２は、第二ガイド部２５０ｊ１乃至第二ガイド部２５０ｊ４の軸線Ｌ２５１に対する傾きθ５と、隙間Ｄ２（図３８（ｃ）参照）によって決定される。

図４５（ｂ）に示す状態では、カップリングユニットＵ２３は、図４４（ｂ１）、図４５（ａ）に示す装着初期状態に比べて移動量Ｎ２だけ矢印Ｘ８方向に移動している。このとき、カップリング部材２８０の先端Ｒ部２８０ｂ１のみが駆動側フランジ２５０から突出するように、移動量Ｎ２が設定されている。すると、力Ｆ１は先端Ｒ部２８０ｂ１のＲ形状の中心方向を向くため、力Ｆ１には矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａが働く。そして、分力Ｆ１ａによって、カートリッジＢの装着方向Ｘ１への移動に伴い、付勢部材２７０の付勢力Ｆ２７０に抗して、カップリング部材２８０はさらに矢印Ｘ８方向に移動する。そして、図４４（ｂ３）に示すように、カップリング部材２８０は、当接部１０８ａを通りぬけることができる。この図４４（ｂ３）のカップリング部材２８０の位置は第二位置（退避位置）である。このときは、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ２５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材２８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。
その後、実施例１と同様に、カートリッジＢを装着完了位置まで装着すると、付勢部材２７０の付勢力Ｆ２７０によってカップリング部材２８０は矢印Ｘ９方向へと突出し、カップリング部材２８０を本体側係合部と係合させることができる（図４４（ｂ４））。即ち、このとき、カップリング部材２８０の位置は、前述した第一位置（突出位置）とほぼ同じである。

一方、図４６に示すように、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが直交する場合について説明する。

カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に装着すると、カップリング部材２８０の胴体部２８０ｃが当接部１０８ａと当接する。次いでカートリッジＢを装着していくと、胴体部２８０ｃが本体側当接部１０８ａから装着に伴う力Ｆ２を受ける。力Ｆ２は、矢印Ｘ１方向と平行、すなわち軸線Ｌ２８２と平行な方向に働くため、力Ｆ２により、被ガイドピン２４０と中間スライダ２３０の第一ガイド部２３０ｊ４とが当接する。そして、カップリング部材２８０は中間スライダ２３０に対し、第一ガイド部２３０ｊ４に沿って矢印Ｘ７１方向に移動する。

そして、図４６（ｂ２）に示すように、カップリング部材２８０の円筒部２８０ｒ１が中間スライダ２３０の円筒内壁部２３０ｒ１と当接し、カップリング部材２８０のＸ７１方向への移動が規制される。このとき、軸線Ｌ２８１方向において、カップリング部材２８０が装着初期状態から移動する量を移動量Ｎ３とする（図４６（ｂ２））。移動量Ｎ３は、第一ガイド部２３０ｊ１乃至第一ガイド部２３０ｊ４の軸線Ｌ２３１に対する傾きθ４と、隙間Ｄ１（図３７（ｃ）参照）によって決定される。

図４６（ｂ２）に示す状態では、カップリング部材２８０は、装着初期状態に比べて移動量Ｎ３だけ矢印Ｘ８方向に移動している。このとき、カップリング部材２８０の先端Ｒ部２８０ｂ１のみが駆動側フランジ２５０から突出するように、移動量Ｎ３が設定されている。すると、力Ｆ１は先端Ｒ部２８０ｂ１のＲ形状の中心方向を向くため、力Ｆ２には矢印Ｘ８方向の分力Ｆ２ａが働く。そして、分力Ｆ２ａによって、カートリッジＢの装着方向Ｘ１への移動に伴い、付勢部材２７０の付勢力Ｆ２７０に抗して、カップリング部材２８０はさらに矢印Ｘ８方向に移動し、当接部１０８ａを通り抜けることができる。その後、図４４（ｂ３）、図４４（ｂ４）と同様の過程を辿り、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させることができる。

次に、図４７を用いて、本実施例における感光ドラム１０への回転力伝達動作について説明する。図４７は回転力伝達経路を示した斜視断面図である。

本体側係合部からカップリング部材２８０への回転力伝達経路は、実施例１と同様であるため説明を省略する。回転力を伝達されたカップリング部材２８０は、第一回転力伝達部２８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２から第一回転力被伝達部２３０ｇ、第一回転力被伝達部２３０ｇ２を介して、中間スライダ２３０に回転力を伝達する。次に、中間スライダ２３０は、第二回転力伝達部２３０ｋ１、第二回転力伝達部２３０ｋ２から第二回転力被伝達部２５０ｇ１、第二回転力被伝達部２５０ｇ２を介して駆動側フランジ２５０に回転力を伝達する。そして、実施例１と同様、駆動側フランジ２５０から感光ドラム１０へ回転力を伝達する。

次に、図４８乃至図５１を用いて、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外す際の、カップリング部材２８０を本体側係合部１００から離脱させる動作について説明する。

図４８（ａ）、図５０（ａ）は、カートリッジＢの取り外し方向とＳ２５断面図及びＳ２６断面図の切断方向を表した説明図である。図４８（ｂ１）乃至（ｂ４）は図４８（ａ）のＳ２５断面を表し、カップリング部材１８０が本体側係合部１００から離脱する状態を表した断面説明図である。また、図５０（ｂ１）乃至（ｂ４）は、図５０（ａ）のＳ２６断面を表し、カップリング部材１８０が本体側係合部１００から離脱する状態を表した断面説明図である。図４９、図５１はそれぞれ、図４８（ｂ３）、図５０（ｂ３）の駆動側フランジユニットＵ２２近傍を拡大した拡大図である。なお、図４８乃至図５１のいずれの断面図においても説明のため、カップリングユニットＵ２３は切断しない状態で表示している。また、図４８（ｂ１）乃至（ｂ４）、図４９においては駆動側フランジ２５０の第二ガイド部２５０ｊ１、第二ガイド部２５０ｊ２を破線で表示している。そして、図５０（ｂ１）乃至（ｂ３）、図５１においては、中間スライダ２３０の円筒内壁部２３０ｒ１、円筒内壁部２３０ｒ２を破線で表示している。以下、回転力受部２８０ｂ３側を表した図を例に挙げて説明する。

まず、図４８に示すように、カートリッジＢの取り外し方向（矢印Ｘ１２方向）と、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８３とが平行になる場合について説明する。

図４８（ｂ１）のときのカップリング部材２８０の位置は第一位置（回転力伝達可能位置）である。この第一位置（回転力伝達可能位置）は、前述の第一位置（突出位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ２５１は実質的に一致している。

図４８（ｂ２）に示すように、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、カップリング部材２８０の取り外し方向上流側の回転力受部２８０ｂ３が回転力付与部１００ａ２から、カートリッジＢの取り外しによる力Ｆ５を受ける。力Ｆ５は回転力受部２８０ｂ３の法線、すなわち軸線Ｌ２８３と平行な方向に働くため、力Ｆ５により、中間スライダ２３０の円筒凸部２３０ｍ１と駆動側フランジ２５０の第二ガイド部２５０ｊ２とが当接する。そして、カップリングユニットＵ２３は、駆動側フランジ２５０に対して第二ガイド部２５０ｊ２に沿って矢印Ｘ６２方向に移動する。

更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、図４８（ｂ３）に示すように、中間スライダ２３０の胴体部２３０ｃ２と駆動側フランジ２５０の円筒内壁部２５０ｒとが当接する。これにより、カップリングユニットＵ２３の駆動側フランジ２５０に対する矢印Ｘ６２方向への移動が規制される。このとき、図４９に示すように、第二突出部２８０ｂの先端Ｒ部２８０ｂ１が、回転力付与部１００ａ２の最凸部１００ｍ２よりも非駆動側で回転力付与部１００ａ２と当接するように、前述の移動量Ｎ２が設定されている。これにより、力Ｆ５は先端Ｒ部２８０ｂ１のＲ形状の中心を向くため、力Ｆ５には矢印Ｘ８方向の分力Ｆ５ａが働く。分力Ｆ５ａによって、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２への移動に伴い、付勢部材２７０の付勢力Ｆ２７０に抗して、カップリング部材２８０は更に矢印Ｘ８方向に移動する。そして、図４８（ｂ４）に示すように、カップリング部材２８０は、本体側係合部１００の空間部１００ｆから離脱する。

この図４８（ｂ４）のカップリング部材２８０の位置は第二位置（離脱可能位置）である。この第二位置（離脱可能位置）は、前述の第一位置（退避位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ２５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材２８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

まとめると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材２８０が本体側係合部１００から離脱する。言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材２８０が本体側係合部１００から力を受けることにより、カップリング部材２８０が前記第一位置から前記第二位置へ移動する。更に言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材２８０が本体側係合部１００と駆動側フランジ２５０から力を受けて前記第一位置（回転力伝達可能位置）から前記第二位置（離脱可能位置）へ移動する。

次に、図５０（ａ）に示すように、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２と、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８３とが直交する場合について説明する。

図５０（ｂ１）のカップリング部材２８０の位置も第一位置（回転力伝達可能位置）である。このときは、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ２５１は実質的に一致している。

また、この図５０（ｂ１）の中間スライダ２３０の位置は第一中間位置である。このときは、中間スライダ２３０の回転軸線Ｌ２３１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２３１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、中間スライダ２３０の回転軸線Ｌ２３１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ２３１と回転軸線Ｌ２５１は実質的に一致している。

この図５０（ｂ１）に示す状態からカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、カップリング部材２８０は駆動側フランジ２５０及び中間スライダ２３０とともに、取り外し方向Ｘ１２に移動する。そして、図５０（ｂ２）に示すようにカップリング部材２８０の取り外し方向Ｘ１２上流側の第二本体当接部２８０ｂ２が取り外し方向Ｘ１２下流側の平面壁部１００ｋ１に当接し、カートリッジＢの取り外しによる力Ｆ９を受ける。力Ｆ９は第二本体当接部２８０ｂ２の法線、すなわち軸線Ｌ２８２と平行な方向に働く。このため、力Ｆ９により、被ガイドピン２４０が中間スライダ２３０の第一ガイド部２３０ｊ１と当接したまま、カップリング部材２８０は、中間スライダ２３０及び駆動側フランジ２５０に対し、第一ガイド部２３０ｊ２に沿って矢印Ｘ７２方向に移動する。

更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、図５０（ｂ３）に示すように、カップリング部材２８０の円筒部２８０ｒ２と中間スライダ２３０の円筒内壁部２３０ｒ２とが当接する。これにより、カップリング部材２８０の駆動側フランジ２５０及び中間スライダ２３０に対するＸ７２方向への移動が規制される。このとき、図５１に示すように、第二突出部２８０ｂの先端Ｒ部２８０ｂ１が、退避力付与部１００ｎ１と当接するように、前述の移動量Ｎ３が設定されている。これにより、力Ｆ９は先端Ｒ部２８０ｂ１のＲ形状の中心を向くため、力Ｆ９には矢印Ｘ８方向の分力Ｆ９ａが働く。分力Ｆ９ａによって、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２への移動に伴い、付勢部材２７０の付勢力Ｆ２７０に抗して、カップリング部材２８０は更に矢印Ｘ８方向に移動する。そして、図５０（ｂ４）に示すように、カップリング部材２８０は本体側係合部１００の空間部１００ｆから離脱する。 この図５０（ｂ４）のカップリング部材１８０の位置も第二位置（離脱可能位置）である。このときは、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材２８０の回転軸線Ｌ２８１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ２５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ２８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材２８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

また、この図５０（ｂ４）の中間スライダ２３０の位置は第二中間位置である。このときは、中間スライダ２３０の回転軸線Ｌ２３１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２３１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ２３１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、中間スライダ２３０の回転軸線Ｌ２３１は駆動側フランジ２５０の軸線Ｌ２５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ２３１と回転軸線Ｌ２５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ２３１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、中間スライダ２３０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

まとめると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材２８０が本体側係合部１００から離脱する。言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材２８０が本体側係合部１００から力を受けることにより、カップリング部材２８０が前記第一位置から前記第二位置へ移動する。更に言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材が本体側係合部１００と駆動側フランジ２５０から力を受けて前記第一位置（回転力伝達可能位置）から前記第二位置（離脱可能位置）へ移動する。

なお、前述の説明では、カートリッジＢの取り外し方向１２が、カップリング部材２８０の軸線Ｌ２８３と平行になる場合、及び直交する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、前述で説明した取り外し方向と異なる場合も、同様にカップリング部材２８０は本体側係合部１００から離脱することができる。このような場合、カートリッジＢの取り外しに際し、回転力受部２８０ａ３、回転力受部２８０ｂ３のいずれかが、回転力付与部１００ａ１及び回転力付与部１００ａ２のいずれかと当接する。あるいは、第二本体当接部２８０ａ２、第二本体当接部２８０ｂ２のいずれかが、平面壁部１００ｋ１、平面壁部１００ｋ２のいずれかと当接する。あるいは、先端Ｒ部２８０ａ１、先端Ｒ部２８０ｂ１のいずれかが、退避力付与部１００ｎ１、退避力付与部１００ｎ２のいずれかと当接する。すると、カップリング部材２８０は、少なくとも前述の取り外しによる力Ｆ５及び力Ｆ９のいずれかを受け、駆動側フランジ２５０に対して、軸線Ｌ２８１と直交する方向に移動する。そして、軸線Ｌ２８１と直交する方向への移動に連動して、カップリング部材２８０は矢印Ｘ８方向に移動し、本体側係合部１００から離脱することができる。

つまり、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外し方向に対し、カップリング部材２８０、及び本体側係合部１００の回転方向の位相がどのような関係にあっても、前述の構成によって、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外すことができる。

なお、本実施例においては、実施例１と同様に、カップリング部材２８０は二つの突出部を有する構成としたが、突出部の断面形状は自由に設計することができる。例えば、突出部の断面形状を三角柱とする場合について、図５２乃至図５４を用いて説明する。図５２は、カップリング部材２８１及び本体側係合部２０１の斜視説明図である。図５３はカップリング部材２８１を含む駆動側フランジユニットＵ２２１が、本体側係合部２０１と係合した状態を示した説明図である。図５３（ａ）は軸線Ｌ１０１方向から見た図、図５３（ｂ）、図５３（ｃ）はそれぞれ、図５３（ａ）をＳ２９断面、Ｓ３０断面を表した断面図である。図５４はカップリング部材２８１を含む駆動側フランジユニットＵ２２１を、本体側係合部２０１から取り外す様子を示した説明図である。図５４（ａ）は軸線Ｌ１０１方向から見た図、図５４（ｂ）、図５４（ｃ）はそれぞれ、図５４（ａ）をＳ２９断面、Ｓ３０断面を表した断面図である。図５３（ａ）、図５４（ａ）では説明のため、カップリングユニットＵ２３１を切断せずに表示し、駆動側フランジ２５０の円筒内壁部２５０ｒを破線で表示している。また、図５３（ｃ）、図５４（ｃ）では説明のため、カップリングユニットＵ２３を切断せずに表示し、駆動側フランジ２５０の第一ガイド部２５０ｊ１、第一ガイド部２５０ｊ２を破線で表示している。

図５２に示すように、カップリング部材２８１の突出部２８１ａは、胴体部２８０ｃから駆動側に突出する三角柱である。一方、本体側係合部２０１の回転力付与部２０１ａは、突出部２８１ａと、断面が略同形状になる三角柱の凹である。

この場合、例えば図５４（ａ）に示すように、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、カップリング部材２８１は本体側係合部２０１と係合したまま、取り外し方向Ｘ１２には移動しない。一方、駆動側フランジ２５０は取り外し方向Ｘ１２に移動するため、カップリング部材２８１は駆動側フランジ２５０に対して相対的に取り外し方向Ｘ１２と反対方向に移動する。これにより、図５４（ｂ）、図５４（ｃ）に示すように、カップリング部材２８１は、第一ガイド部２３０ｊ１乃至第一ガイド部２３０ｊ４、及び第二ガイド部２５０ｊ１乃至第二ガイド部２５０ｊ４に沿って矢印Ｘ８方向に移動する。つまり、カップリング部材２８１は取り外し方向Ｘ１２には移動せず、その場で矢印Ｘ８方向に移動し、突出部２８１ａが回転力付与部２０１ａから離脱することができる。

以上説明したように、本実施例では、カップリング部材２８０は、実施例１での動作に加え、軸線Ｌ２８１と直交するすべての方向への移動が可能となった。これにより、実施例１と同様の効果を得るとともに、回転力受部の形状の設計制約を少なくすることができる。

次に、図５８乃至図８６を用いて、本発明を適用した第３の実施例について説明する。

なお、本実施例では、前述した実施例と異なる構成、動作について説明し、同様の構成、機能を有する部材については同一の参照番号を付して先の実施例の説明を援用する。また、同様の部品名を付して説明を援用する。

また、実施例１と同様に、駆動側フランジ３５０、カップリング部材３８０、及び本体側係合部３００の「回転軸線」を「軸線」と称する。

また、本実施例における、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着方向、及びカートリッジＢの装置本体Ａからの取り外し方向は、実施例１と同様であり、以下説明する他の実施例についても同様である。

（１）プロセスカートリッジの概略説明
図５８は本発明を適用したカートリッジＢの断面図、図５９、６０はカートリッジＢの斜視図である。

図５８乃至図６０に示すように、カートリッジＢは感光ドラム３１０を有する。そして、カートリッジＢが装置本体Ａに装着された際に、装置本体Ａから後述するカップリング機構により回転駆動力を受けて回転する。尚、このカートリッジＢは、使用者によって装置本体Ａに対して取り付け及び取り外し可能である。

感光ドラム３１０の外周面には、対向配置して帯電手段としての帯電ローラ３１１が設けられている。帯電ローラ３１１は、装置本体Ａからの電圧印加によって、感光ドラム３１０を帯電する。また、帯電ローラ３１１は、感光ドラム３１０に接触して設けられており、感光ドラム３１０と従動回転する。

カートリッジＢは、現像手段としての現像ローラ３１３を有する。現像ローラ３１３は、現像剤ｔを担持可能な回転体であって感光ドラム３１０の現像領域へ現像剤ｔを供給する。そして、現像ローラ３１３は、前記現像剤ｔを用いて、感光ドラム３１０に形成された静電潜像を現像する。この現像ローラ３１３は、マグネットローラ（固定磁石）３１３ｃを内蔵している。

現像ローラ３１３の周面に当接して、現像ブレード３１５が設けられている。現像ブレード３１５は、現像ローラ３１３の周面に付着する現像剤ｔの量を規定する。また、現像剤ｔに摩擦帯電電荷を付与する。

現像剤収納容器３１４内に収納された現像剤ｔを、攪拌部材３１６、３１７の回転によって現像室３１４ａへ送り出す。そして、電圧を印加された現像ローラ３１３を回転させる。これによって、現像ブレード３１５によって摩擦帯電電荷を付与した現像剤層を現像ローラ３１３の表面に形成する。そして、その現像剤ｔを潜像に応じて感光ドラム３１０へ転移させる。これによって、前記潜像を現像する。すなわち、感光体（回転体）としての感光ドラム３１０は、現像剤像（現像剤ｔ）を担持可能である。

尚、感光ドラム３１０に形成された現像剤像は、転写ローラ４（図１参照）によって記録媒体２（図１参照）に転写される。ここで、記録媒体とは、例えば、用紙、ラベル、ＯＨＰシートである。

感光ドラム３１０の外周面に対向して、クリーニング手段としての弾性クリーニングブレード３２０が配置されている。ブレード３２０は、その先端が感光ドラム３１０に当接している。そして、ブレード３２０は、前記現像剤像を記録媒体２に転写後に感光ドラム３１０に残留する現像剤ｔを除去する。ブレード３２０によって感光ドラム３１０表面から除去された現像剤ｔは、除去現像剤溜め３２１ａに収納される。

尚、カートリッジＢは、現像ユニット３１８及びドラムユニット３１９にて一体に構成されている。

また、現像ユニット３１８は、カートリッジ枠体Ｂ１の一部である現像枠体３１４ｂによって構成されている。そして現像ユニット３１８は、現像ローラ３１３、現像ブレード３１５、現像室３１４ａ、現像剤収納容器３１４、及び、攪拌部材３１６、３１７を有する。

また、ドラムユニット３１９は、カートリッジ枠体Ｂ１の一部であるドラム枠体３２１によって構成されている。そして、ドラムユニット３１９は、感光ドラム３１０、クリーニングブレード３２０、除去現像剤溜め３２１ａ、及び、帯電ローラ３１１を有する。

また、現像ユニット３１８とドラムユニット３１９は、ピンＰによって回動可能に結合されている。そして、両ユニット３１８、３１９間に設けられた図６０に示す弾性部材３２３によって、感光ドラム３１０に現像ローラ３１３が押圧されている。

前述のカートリッジＢ、装置本体Ａのカートリッジ収納部３３０ａ（後述：図６２）に装着する。この際に、後述するように、カートリッジＢの装着動作に連動して装置本体Ａの駆動軸とカートリッジＢの回転駆動力伝達部品であるカップリングとが結合する。そして、感光ドラム３１０等は装置本体Ａから駆動力を受けて回転する。

更に、図５９に示すように、カートリッジＢの駆動側に、後述する感光体ユニットとしての感光ドラムユニットＵ３１を回転可能に支持するためのドラム軸受３２５が設けられている。このドラム軸受３２５は、その外側端部外周３２５ａがカートリッジガイド３４０Ｒ１を兼ねている。このカートリッジガイド３４０Ｒ１は、感光ドラム３１０の長手方向（回転軸線Ｌ１の方向）において外側に突出している。この突出部としてのカートリッジガイド３４０Ｒ１と、カップリング部材３５０（後述する第一の位置のときの状態）と、を回転軸線Ｌ１に投影したときは、カップリング部材３５０とカートリッジガイド３４０Ｒ１とは互いにオーバーラップしている。また、カートリッジガイド３４０Ｒ１は、カップリング部材３５０を保護する機能も有している。

また、図６０に示すように、カートリッジＢの非駆動側に、感光ドラムユニットＵ３１を回転可能に支持するためのドラム軸３２６が設けられている。ドラム軸３２６は、その外側端部外周３２６ａがカートリッジガイド３４０Ｌ１を兼ねている。

また、ドラムユニット３１９の長手方向一端（駆動側）には、カートリッジガイド３４０Ｒ１の略上方に３４０Ｒ２が設けられている。そして、前記長手方向他端（非駆動側）には、上記カートリッジガイド３４０Ｌ１の上方にカートリッジガイド３４０Ｌ２が設けられている。

また、本実施例ではカートリッジガイド３４０Ｒ１、３４０Ｒ２は、ドラム枠体３２１と一体に成形されている。しかしながら、カートリッジガイド３４０Ｒ１、３４０Ｒ２は別部材でも構わない。

（２）装置本体の駆動構成及びカートリッジ装着部の概要説明
次に、図６１を用いて、本実施例のプロセスカートリッジを用いる電子写真画像形成装置Ｃの感光体ドラム駆動構成について説明する。図６１（ａ）は装置本体ＡにカートリッジＢが挿入されていない状態で、駆動側の側板を一部切り欠いた斜視図である。図６１（ｂ）はドラム駆動構成のみの斜視図である。図６１（ｃ）は図６１（ｂ）をＳ７−Ｓ７で切った断面図である。

本体駆動軸３００は、先端部３００ｂを球面とし、また円筒形状の主部３００ａのほぼ中心を貫く本体側回転駆動力伝達部である駆動伝達ピン３０２を有しており、駆動伝達ピン３０２によりカートリッジＢに駆動を伝達している。

本体駆動軸３００の先端部３００ｂとは長手方向逆側に、略同軸にドラム駆動ギア３０１が配されている。ドラム駆動ギア３０１は本体駆動軸３００に対して回転不能に固定されているため、ドラム駆動ギア３０１が回転駆動すると、本体駆動軸３００は回転する。

また、ドラム駆動ギア３０１はモータ３０６から駆動を受けるピニオンギア３０７と噛合う位置に配されている。そのため、モータ３０６が回転すると、本体駆動軸３００が回転駆動することになる。

また、ドラム駆動ギア３０１は軸受部材３０３及び３０４により、装置本体Ａに対して回転自在に支持されている。この時、駆動ギア３０１は軸線方向Ｌ１方向に対して移動しないため、駆動ギア３０１と軸受部材３０３、３０４は近接して配置可能である。

また、駆動ギア３０１にモータピニオン３０７から直接駆動すると説明したが、その限りではなく、装置本体Ａに対するモータの配置の都合上、ギアを複数介してもよく、またベルト等で駆動を伝達しても良い。

次に、図６２乃至図６３を用いて、装置本体Ａに設けられたカートリッジＢの装着ガイド構成について説明する。図６２は駆動側に取り付けられたカートリッジ装着部の斜視図である。図６３は非駆動側側面に取り付けられたカートリッジ装着部の斜視図である。

図６２及び図６３に示すように、本実施例のカートリッジ装着手段３３０は、装置本体Ａに設けた本体ガイド３３０Ｒ１、３３０Ｒ２、３３０Ｌ１、３３０Ｌ２を有する。

これらは、装置本体Ａ内に設けられたカートリッジ装着スペース（カートリッジ収容部３３０ａ）の左右両側面に、カートリッジ装着手段３３０が対向して取り付けられている（図６２は駆動側側面、図６３は非駆動側面を図示）。この左右装着手段３３０には、カートリッジＢを装着するときのガイドとなるガイド部３３０Ｒ１、３３０Ｌ１及び３３０Ｒ２、３３０Ｌ２が夫々対向して設けてある。このガイド部３３０Ｒ１、３３０Ｒ２、３３０Ｌ１、３３０Ｌ２に、カートリッジ枠体の長手方向両側に突出形成した後述するボス等をガイドさせて挿入する。尚、装置本体ＡにカートリッジＢを装着するには、軸３０９ａを中心にして装置本体Ａに対して開閉可能な開閉ドアといいてのカートリッジドア３０９を開いて行う。そして、カートリッジドア３０９を閉じることによって、カートリッジＢを装置本体Ａに装着完了する。また、カートリッジＢを装置本体Ａから取り出す際にも、前述のカートリッジドア３０９を開くことにより取り出し動作を行なう。なお、このドア３０を開くことに連動して、カートリッジＢの装置本体からの取り外しまたは装着を補助しても良い。

（３）感光体ユニット（感光ドラムユニット）の構成説明
次に、図６４乃至図６５を用いて、感光体ユニットとしての感光ドラムユニットＵ３１の構成について説明する。図６４（ａ）は、感光ドラムユニットＵ３１を駆動側から見た斜視説明図であり、図６４（ｂ）は、非駆動側から見た斜視説明図である。また、図６５は感光ドラムユニットＵ３１を分解した斜視説明図である。

図６４、図６５に示すように、感光ドラムユニットＵ３１は感光ドラム３１０、駆動側フランジユニットＵ３２、非駆動側フランジ３５２で構成される。感光ドラム３１０は、アルミ等の導電性のシリンダー３１０ａに感光層を塗布したものである。その両端部はドラムフランジが嵌合するために、ドラム表面と略同軸の開口部３１０ａ１、３１０ａ２が設けられている。

駆動側フランジユニットＵ３２は、駆動側フランジ３５０を有する。駆動側フランジ３５０は射出成形で成形された樹脂製であり、その材質として、ポリアセタール、ポリカーボネイト、等が考えられる。また、駆動側フランジ３５０には、嵌合支持部３５０ｂと支持部３５０ａが略同軸に配されている。尚、駆動側フランジユニットＵ３２については、後で詳細に説明する。

非駆動側フランジ３５２は駆動側と同様に、射出成形からなる樹脂性であり、嵌合支持部３５２ｂと支持部３５２ａとが略同軸に配されている。また、非駆動側フランジ３５２には、ドラムアース板３５１が配されている。ドラムアース板３５１は、導電性（主に金属）の薄板状の部材であり、導電性であるシリンダー３１０ａの内周面に接する接点部３５１ｂ１、３５１ｂ２と、ドラム軸３２６（図６０参照）に接する接点部３５１ａを有する。そして、アース板３５１は、感光ドラム３１０をアースに落とすために、装置本体ＡＡと電気的に接続されている。

駆動側フランジ３５０と非駆動側フランジ３５２は、シリンダー３１０ａの両端の開口部３１０ａ１、３１０ａ２に対して、夫々嵌合支持部３５０ｂ、３５２ｂが嵌合し、その後接着、カシメ等でシリンダー３１０ａに固定される。尚、アース板３５１は非駆動側フランジ３５２に設けられていると説明したが、その限りでは無い。例えば、アース板３５１は、駆動側フランジ３５０に配置してもよいし、その他、アースに接続可能な場所に適宜選択して配置すれば良い。

（４）駆動側フランジユニットの説明
次に、図６６乃至図７１を用いて、駆動側フランジユニットＵ３２の構成について説明する。図６６（ａ）は、駆動側フランジユニットＵ３２を感光ドラム３１０に取り付けた状態を駆動側から見た斜視説明図である。図６６（ａ）では説明のため、感光ドラム３１０を破線で表示し、感光ドラム３１０内部に隠れる部分を表示している。図６６（ｂ）は、図６６（ａ）のＳ１断面を表した断面説明図であり、図６６（ｃ）は、図６６（ａ）のＳ２断面を表した断面説明図である。図６６（ｃ）では説明のため、駆動側フランジ３５０のスライド溝３５０ｓ１を破線で表示している。図６７は、駆動側フランジユニットＵ３２を分解した斜視説明図である。図６８はカップリング部材３８０の斜視説明図である。図６９はカップリング部材３８０の説明図である。図７０（ａ）、図７０（ｂ）は、駆動側フランジ３５０の斜視説明図である。図７０（ｃ）は、図７０（ａ）のＳ３断面を表した断面説明図であり、説明のため、カップリング部材３８０の凸部３８０ｂ１、及び抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２を表示している。図７０（ｄ）は、カップリング部材３８０と駆動側フランジ３５０の斜視説明図である。図７１（ａ）は駆動側フランジ３５０とスライダ３６０、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２の説明図で、図７１（ｂ）は図７１（ａ）に示すＳＬ３５３断面図である。図７１では説明のため、感光ドラム３１０を二点鎖線で表示している。

図６６及び図６７に示すように、駆動側フランジユニットＵ３２は、回転力伝達部材としての駆動側フランジ３５０、カップリング部材３８０、付勢部材３７０、スライダ３６０、及び抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２から構成されている。

ここで、図６６に示す「Ｌ３５１」とは、駆動側フランジ３５０が回転するときの回転軸線を表しており、以下説明では、「回転軸線Ｌ３５１」を「軸線Ｌ３５１」と称する。同様に、「Ｌ３８１」とは、カップリング部材３８０が回転するときの回転軸線を表しており、以下説明では、「回転軸線Ｌ３８１」を「軸線Ｌ３８１」と称する。

カップリング部材３８０は、付勢部材３７０、スライダ３６０とともに、駆動側フランジ３５０の内部に設けられている。そして、後述する構成により、スライダ３６０は、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２によって、駆動側フランジ３５０に対して軸線Ｌ３５１方向に動かないようになっている。

本実施例では、付勢部材３７０は弾性部材としてのバネ（圧縮コイルバネ）を用いている。図６６（ｂ）、図６６（ｃ）に示すように、付勢部材３７０の一端部３７０ａはカップリング部材３８０のバネ当接部３８０ｈ１と当接し、他端部３７０ｂはスライダ３６０のバネ当接部３６０ｂと当接している。そして、付勢部材３７０はカップリング部材３８０とスライダ３６０の間で圧縮され、付勢力Ｆ３７０によってカップリング部材３８０を駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢している。なお、付勢部材としては、板バネ、トーションバネ、ゴム、スポンジ等弾性力を発生させるものであれば適宜選択することができる。但し、後述するように、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１に平行な方向に移動する構成であるので、付勢部材３７０の種類はある程度ストロークを有することが必要である。そのために、コイルバネ等のようなストロークを有することができる部材が望ましい。

次に、図６８及び図６９を用いて、カップリング部材３８０の形状について説明する。

図６８、図６９に示すように、カップリング部材３８０は主に４つの部分を有する。まず第一の部分は、本体駆動軸３００（後述する）に係合し、この本体駆動軸３００に設けられた回転力伝達部（本体側回転力伝達部）である駆動伝達ピン３０２（後述する）から回転駆動力を受けるための一端部（自由端部）としての被駆動部３８０ａである。また第二の部分は、駆動側フランジ３５０に係合して、この駆動側フランジ３５０に上記回転駆動を伝える駆動部３８０ｂである。また、第三の部分は、被駆動部３８０ａと駆動部３８０ｂをつなぐ、繋ぎ部３８０ｃである。第四の部分は、カップリング部材３８０が回転軸線Ｌ３８１方向に移動可能となるようスライダ３６０に支持される他端部としての嵌合部３８０ｄである。なお、本実施例では、カップリング部材３８０の他端部を、嵌合部３８０ｄとしたが、駆動部３８０ｂとしても良い。

ここで、軸線Ｌ３８１と直交する一方向を「軸線Ｌ３８２」と称し、軸線Ｌ３８１、軸線Ｌ３８２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ３８３」と称する。

図６８に示すように、被駆動部３８０ａは、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１に対して広がった凹部としての駆動軸挿入開口部３８０ｍを有する。開口部３８０ｍは、本体駆動軸３００側に向かって拡開した円錐状の駆動軸受け面３８０ｆにより形成されている。

そして、その端面の円周上には、駆動軸受け面３８０ｆから突出した２つの伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２が配置されている。２つの伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２を含む被駆動部３８０ａの外周面には、略球面形状である本体当接部３８０ｉが設けられている。なお、本体当接部３８０ｉは、カップリング部材３８０が本体駆動軸３００に係合する際、及びカップリング部材３８０が本体駆動軸３００から離脱する際に、本体駆動軸３００の先端部３００ｂ及び駆動伝達ピン３０２と当接する部分である（詳細は後述する）。

また、夫々の伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２の間には、被駆動待機部３８０ｋ１、３８０ｋ２が設けられている。つまり、２つの被駆動伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２の間隔は、この間隔部に後述の装置本体Ａの本体駆動軸３００の駆動伝達ピン３０２が位置できるように、駆動伝達ピンの外径よりも広く設定されている。この間隔部が、３８０ｋ１、３８０ｋ２である。

更に、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２の時計周りの方向において下流側には、駆動力受面（回転力受け部）３８０ｅ１、３８０ｅ２が設けられており、本体駆動軸３００に設けられた回転力伝達部である伝達ピン３０２が当接することにより、回転力が伝達される。つまり、駆動力受面３８０ｅ１、３８０ｅ２は、本体駆動軸３００の駆動伝達ピン３０２の側面に押されて軸線Ｌ３８１を中心に回転するように、カップリング部材３８０の回転方向と交差した面である。

尚、カップリング部材３８０に伝達される伝達トルクをできるだけ安定させるため、駆動力受面３８０ｅ１、３８０ｅ２は、軸線Ｌ３８１上に中心を有する同一円周上に配置されていることが望ましい。これにより、駆動伝達半径が一定となり、伝達されるトルクが安定する。また、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２はカップリングの受ける力のつりあいにより、カップリング部材３８０の位置ができるだけ安定する方が好ましい。そのため本実施例では、１８０°対向位置に配され、対で構成している。なぜなら、１８０°対向位置に配置することにより、カップリング部材３８０の受ける力は偶力となる。そのため、カップリング部材３８０は偶力を与えるだけで回転運動を続けることができ、カップリングの回転軸の位置を決めなくとも、回転することができるからである。

なお、軸線Ｌ３８１と直交する断面で繋ぎ部３８０ｃを切断したときに、この繋ぎ部３８０ｃの少なくとも一つの切断面は、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１と伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２（駆動力受面３８９０ｅ１、３８０ｅ２）との間の距離よりも小さい最大回転半径を有する。言い換えると、繋ぎ部３８０ｃのうちカップリング部材３８０の回転軸線Ｌ２と直交する所定の断面が、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２（駆動力受面３８９０ｅ１、３８０ｅ２）と回転軸線Ｌ２との間の距離よりも小さい最大回転半径を有する。更に、言い換えると、繋ぎ部３８０ｃは、伝達突起３８０ｆ１（駆動力受け面３８０ｅ１）と伝達突起３８０ｆ２（駆動力受け面３８０ｅ２）との間の距離よりも小さい外径を有する。

図６９に示すように、凸部３８０ｂ１、３８０ｂ２は軸線Ｌ３８２方向に沿って、駆動部３８０ｂから突出しており、凸部３８０ｂ１、３８０ｂ２は、軸線Ｌ３８１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられている。凸部３８０ｂ１、３８０ｂ２は同形状であり、以下凸部３８０ｂ１を例に形状を説明する。

図６９（ａ）に示すように、凸部３８０ｂ１は、軸線Ｌ３８２方向から見て軸線Ｌ３８１を基準とした対称形状であり、且つ五角形の形状である。凸部３８０ｂ１において、軸線Ｌ３８２方向から見て、軸線Ｌ３８１に対して角度θ３だけ傾斜した２面を有する部分を、傾斜部または当接部としての被ガイド部３８０ｊ１、被ガイド部３８０ｊ２と称する。

また、被ガイド部３８０ｊ１と被ガイド部３８０ｊ２とをつなぐ部分を、Ｒ形状部３８０ｔ１と称する。更には、凸部３８０ｂ１の軸線Ｌ３８３に垂直な面を、凸部端部３８０ｎ１、凸部端部３８０ｎ２と称する。そして、凸部３８０ｂ１の軸線Ｌ１８２に垂直な面を、回転力伝達部３８０ｇ１と称する。

なお、凸部３８０ｂ２を形成する各部も、図６９（ｂ）に示すように、それぞれ被ガイド部３８０ｊ３、被ガイド部３８０ｊ４、Ｒ形状部３８０ｔ２、凸部端部３８０ｎ３、凸部端部３８０ｎ４、回転力伝達部３８０ｇ２と称する。

嵌合部３８０ｄは、軸線Ｌ３８１を中心軸とした円筒形状を有し、スライダ３６０の円筒部３６０ａ（図６６（ｂ）、図６６（ｃ）参照）によって殆ど隙間なく嵌合支持されている（詳細は後述する）。バネ取付部３８０ｈは、図６８に示すように、嵌合部３８０ｄの非駆動側端部に設けられている。バネ取付部３８０ｈには、付勢部材３７０の一端部３７０ａと当接するバネ当接部３８０ｈ１が設けられており、バネ当接部３８０ｈ１は、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８１と略直交する面である。

次に、図７０を用いて、駆動側フランジ３５０の形状について説明する。

図７０に示すように、駆動側フランジ３５０には、感光ドラム３１０の内周面３１０ｂに嵌合する嵌合支持部３５０ｂ、ギア部３５０ｃ、ドラム軸受３３０に回転可能に支持される支持部３５０ａ等が設けられている。

ここで、軸線Ｌ３５１と直交する一方向を「軸線Ｌ３５２」と称し、軸線Ｌ３５１、軸線Ｌ３５２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ３５３」と称する。

駆動側フランジ３５０の内部は中空形状であり、これを中空部３５０ｆと称する。中空部３５０ｆには、平面内壁部３５０ｈ１、平面内壁部３５０ｈ２、円筒内壁部３５０ｒ１、円筒内壁部３５０ｒ２、凹部３５０ｍ１、凹部３５０ｍ２が設けられている。

平面内壁部３５０ｈ１、平面内壁部３５０ｈ２は、軸線Ｌ３５２に垂直な平面を有し、軸線Ｌ３５１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられている。また、円筒内壁部３５０ｒ１、円筒内壁部３５０ｒ２は、軸線Ｌ３５１を中心軸とする円筒形状を有し、軸線Ｌ３５１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられている。凹部３５０ｍ１、凹部３５０ｍ２はそれぞれ、平面内壁部３５０ｈ１、平面内壁部３５０ｈ２に対して段差をもって設けられ、軸線Ｌ３５２方向に沿って軸線Ｌ３５１から離れる方向に形成される。凹部３５０ｍ１と凹部３５０ｍ２とは同形状であり、軸線Ｌ３５１を基準として互いに１８０度対向した位置に設けられているため、以下凹部３５０ｍ１を例に形状を詳細に説明する。

凹部３５０ｍ１は、軸線Ｌ３５２方向から見て軸線Ｌ３５１を基準とした対称形状である。図７０（ｃ）に示すように、軸線Ｌ３５２方向から見て、軸線Ｌ３５１に対して、被ガイド部３８０ｊ１乃至被ガイド部３８０ｊ４と同じく角度θ３だけ傾斜した面を有する部分を、傾斜部または当接部としてのガイド部３５０ｊ１、ガイド部３５０ｊ２と称する。また、ガイド部３５０ｊ１とガイド部３５０ｊ２とをつなぐ部分を、Ｒ形状３５０ｔ１とする。また、凹部３５０ｍ１の軸線Ｌ３５３に垂直な面を、凹部端部３５０ｎ１、凹部端部３５０ｎ２と称する。そして、軸線Ｌ３５２に直交する平面を有する回転力被伝達部３５０ｇ１が、平面内壁部３５０ｈ１に対して段差をもって設けられている。さらに、回転力被伝達部３５０ｇ１には、スライド溝３５０ｓ１が設けられている。スライド溝３５０ｓ１は、後述するように、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２を支持する貫通孔であり、軸線Ｌ３５２方向から見て、軸線Ｌ３５３方向を長辺とする長方形状である。

凹部３５０ｍ２を形成する各部も、それぞれ回転力被伝達部３５０ｇ２、ガイド部３５０ｊ３、ガイド部３５０ｊ４、Ｒ形状部３５０ｔ２、スライド溝３５０ｓ４、及び凹部端部３５０ｎ３、凹部端部３５０ｎ４と称する。

なお、中空部３５０ｆの駆動側端部を、開口部３５０ｅと称する。

図６６、図６７、及び図７０（ｄ）に示すように、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８２が軸線Ｌ３５２と平行になるようにして、駆動側フランジ３５０の中空部３５０ｆに配置される。ここで、回転力伝達部３８０ｇ１、３８０ｇ２と回転力被伝達部３５０ｇ１、３５０ｇ２は、軸線Ｌ３８２方向に殆ど隙間なく嵌合している。これにより、カップリング部材３８０の駆動側フランジ３５０に対する軸線Ｌ３８２方向への移動が規制されている（図６６（ｂ）、図７０（ｄ）参照）。また、図６６（ｃ）に示すように、カップリング部材３８０が軸線Ｌ３８１と軸線Ｌ３５１とが略同軸になるように中空部３５０ｆに配置されるとき、駆動部３８０ｂと円筒内壁部３５０ｒ１、３５０ｒ２との間には、隙間Ｄが設けられている。加えて、図７０（ｃ）に示すように、凸部端部３８０ｎ１と凹部端部３５０ｎ１の間、および凸部端部３８０ｎ２と凹部端部３５０ｎ１の間にも、軸線Ｌ３５３方向の隙間Ｅ１が設けられている。これにより、カップリング部材３８０は駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８３方向に移動可能になっている。ここで、隙間Ｅ１が隙間Ｄよりも大きくなるように、凸部３８０ｂ１、凹部３５０ｍ１の形状が設定されている。

次に、図６６、図６７及び図７１を用いて、保持部材（移動部材）としてのスライダ３６０、及び抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２の形状について説明する。

図６６及び図６７に示すように、スライダ３６０には、円筒部３６０ａ、及び付勢部材３７０の他端部３７０ｂが当接する当接部３６０ｂ、貫通孔３６０ｃ１乃至貫通孔３６０ｃ４が設けられている。ここで、円筒部３６０ａの中心軸を「軸線Ｌ３６１」と称する。

円筒部３６０ａは、カップリング部材３８０の嵌合部３８ｄを、殆ど隙間なく嵌合支持している。これにより、カップリング部材３８０は、軸線Ｌ３８１が軸線Ｌ３６１と略同軸上になるように保持されたまま、軸線Ｌ３８１方向に移動可能になっている。

一方、図６６（ｂ）、図６７（ｃ）及び図７０（ｃ）に示すように、円筒形状の抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２は、その中心軸が軸線Ｌ３５２と平行になるように、スライダ３６０の貫通孔３６０ｃ１乃至貫通孔３６０ｃ４に挿通されている。そして、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２が、駆動側フランジ３５０のスライド溝３５０ｓ１、スライド溝３５０ｓ４に支持されることで、スライダ３６０と駆動側フランジ３５０が連結されている。

図６６（ｃ）、図７１（ａ）に示すように、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２は軸線Ｌ３５３方向に並んで配置されている。加えて、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２の直径は、スライド溝３５０ｓ１、スライド溝３５０ｓ４の軸線Ｌ３５１方向の幅よりも、僅かに小さくなるように設定されている。これにより、スライダ３６０は、軸線Ｌ３６１と軸線Ｌ３５１とが平行な状態を保つようになっている。また、スライダ３６０は、駆動側フランジ３５０に対して軸線Ｌ３５１方向に移動できないようになっている。言い換えると、スライダ３６０は、軸線Ｌ３５１に対し実質的に直交する直交方向に移動できるようになっている。

また、図６６（ｂ）、図７１（ｂ）に示すように、駆動側フランジ３５０の嵌合支持部３５０ｂ（図７１（ａ）参照）が感光ドラム３１０の開口部３１０ａ２と嵌合、固定される。これにより、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２は軸線Ｌ３５２方向へ抜け出ることを防止されている。加えて、抜け止めピン３９１および抜け止めピン３９２の長さＧ１を、回転力伝達部３５０ｇ１と回転力伝達部３５０ｇ２との距離Ｇ２よりも十分に大きく設定している。これにより、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２は、スライド溝３５０ｓ１およびスライド溝３５０ｓ４から脱落しないようになっている。

さらに、抜け止めピン３９１とスライド溝３５０ｓ１の一端部３５０ｓ２との間、及び抜け止めピン３９２とスライド溝３５０ｓ１の他端部３５０ｓ３との間には、隙間Ｄよりも大きい隙間Ｅ２が設けられている（図６６（ｃ）、図７１（ａ）参照）。そして、抜け止めピン３９１とスライド溝３５０ｓ４の一端部３５０ｓ５との間、及び抜け止めピン３９２とスライド溝３５０ｓ４の他端部３５０ｓ６との間にも、隙間Ｅ２と同様の隙間が設けられている（図７１（ａ）参照）。加えて、貫通孔３６０ｃ１乃至貫通孔３６０ｃ４やスライド溝３５０ｓ１、スライド溝３５０ｓ４に潤滑剤（不図示）を塗布している。これにより、スライダ３６０は、駆動側フランジ３５０に対し、軸線Ｌ３５３方向に滑らかに移動できるようになっている。

図７０（ｃ）に示すように、傾斜部または当接部としてのガイド部３５０ｊ１、ガイド部３５０ｊ２と、傾斜部または当接部としての被ガイド部３８０ｊ１、被ガイド部３８０ｊ２が当接可能に構成されている。なお、ガイド部３５０ｊ１もしくは被ガイド部３８０ｊ１の少なくとも一方が傾斜しておれば良く、その他方が前記一報に対応して傾斜していても良い。そして、互いが当接することによって、カップリング部材３８０が、駆動側フランジ３５０の開口部３５０ｅから脱落しないようになっている。また、付勢部材３７０によって、カップリング部材３８０は、被ガイド部３８０ｊ１、被ガイド部３８０ｊ２がガイド部３５０ｊ１、ガイド部３５０ｊ２に当接するように、駆動側に付勢されている。また、ガイド部３５０ｊ３、ガイド部３５０ｊ４と被ガイド部３８０ｊ３、被ガイド部３８０ｊ４の関係も同様である。

ここで、前述したように、凸部３８０ｂ１、３８０ｂ２は、軸線Ｌ３８２方向から見て、軸線Ｌ３８１を基準とした対称形状である。また、凹部３５０ｍ１、凹部３５０ｍ２は、軸線Ｌ３５２方向から見て、軸線Ｌ３５１を基準とした対称形状である。したがって、カップリング部材３８０は、付勢部材３７０によって駆動側に付勢され、被ガイド部３８０ｊ１乃至被ガイド部３８０ｊ４とガイド部３５０ｊ１乃至ガイド部３５０ｊ４が当接することで、軸線Ｌ３８１が軸線Ｌ３５１に略同軸になるように配置される。

以上の構成により、カップリング部材３８０は、スライダ３６０を介して、駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８１と軸線Ｌ３５１とが平行な状態を保つようになっている。また、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８１方向及び軸線Ｌ３８３方向に移動可能である。さらに、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０に対する軸線Ｌ３８２方向への移動が規制されている。そして、カップリング部材３８０は、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０によって、駆動側フランジ３５０に対して、駆動側（図６６中矢印Ｘ９方向）に付勢されるとともに、軸線Ｌ３８１と軸線Ｌ３５１とが略同軸になるように付勢されている。

なお、本実施例では、駆動側フランジ３５０、カップリング部材３８０、スライダ３６０は樹脂製であり、その材質は、ポリアセタールやポリカーボネイト等である。また、抜け止めピン３９１、３９２は金属製であり、その材質は鉄やステンレス等である。但し、感光ドラム３１０を回転するための負荷トルクに応じて、前記各部品を金属製、樹脂製にする等、前記各部品の材質は樹脂製と金属製を適宜選択可能である。

また、本実施例では、ギア部３５０ｃはカップリング部材３８０が本体側係合部３００から受けた回転力を現像ローラ３１３に伝達するものであり、はす歯ギア、又は、平歯ギアが駆動側フランジ３５０と一体成形されている。なお、現像ローラ３１３の回転は駆動側フランジ３５０を介さなくてもよい。その場合には、ギア部３５０ｃは無くすことができる。

次に、図６７及び図７０（ｄ）を参照して、駆動側フランジユニットＵ３２の組み立て手順について説明する。まず、図７０（ｄ）に示すように、カップリング部材３８０を駆動側フランジ３５０の空間部３５０ｆに挿入する。この時、前述したように、軸線Ｌ３８２と軸線Ｌ３５２が平行になるように、カップリング部材３８０と駆動側フランジ３５０の位相を合わせて挿入する。次に、図６７に示すように、付勢部材３７０を組み付ける。付勢部材３７０はカップリング部材３８０の軸部３８０ｈ２とスライダ３６０の軸部３６０ｄによって径方向の位置が規制される。なお、付勢部材３７０は、軸部３８０ｈ２と軸部３６０ｄのいずれか、または両方に予め組みつけておいてもよい。その際、付勢部材３７０を軸部３８０ｈ２（または軸部３６０ｄ）に対して圧入させて、付勢部材３７０が脱落しないようにしておけば組み付けの作業性が向上する。その後、嵌合部３８０ｄが円筒部３６０ａに嵌るように、スライダ３６０を空間部３５０ｆに挿入する。そして、図６７（ｃ）、図６７（ｄ）に示すように、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２をスライド溝３５０ｓ１から貫通孔３６０ｃ１乃至貫通孔３６０ｃ４、スライド溝３５０ｓ４へと挿通させる。

（５）ドラム軸受の説明
次に、ドラム軸受３２５について、図７２を用いて説明する。図７２（ａ）は駆動軸から見た斜視図であり、図７２（ｂ）は感光体ドラム側から見た斜視図である。

ドラム軸受３２５は、感光ドラム３１０をドラム枠体３２１に位置決め固定し、ドラムユニットＵ１０を装置本体Ａに位置決めするための部材である。更には、カップリング部材３８０を感光ドラム３１０に駆動伝達可能なように保持する機能を有している。

更に詳細に説明する。図７２に示すように、感光ドラム３１０を位置決めし、ドラム枠体３２１に対して位置決めされる嵌合部３２５ｄと、装置本体Ａに位置決めされる外周部３２５ｃが略同軸に配置されている。それら嵌合部３２５ｄ、外周部３２５ｃは円環状で、その空間部３２５ｂは、先に説明したカップリング部材３８０が配置される。
また、空間部３２５ｂの嵌合部３２５ｄ／外周部３２５ｃの軸線方向中央付近に、感光ドラムユニットＵ３１を軸線方向に位置決めするための突き当て面３２５ｅが設けられている。更に、ドラム軸受３２５には、ドラム枠体３２１に固定するための固定面３２５ｆと、固定ビスを通す穴３２５ｇ１、３２５ｇ２が形成されている。また、後述するが、カートリッジＢＢを装置本体Ａに着脱するためのガイド部３２５ａが一体的に形成されている。

（６）プロセスカートリッジの装着ガイド及び装置本体への位置決め部の説明
図５９及び図６０に示すように、ドラム軸受３２５はその外側端部外周３２５ａがカートリジガイド３４０Ｒ１を兼ねており、ドラム軸３２６は、その外側端部外周３２６ａがカートリッジガイド３４０Ｌ１を兼ねている。

また、感光ドラムユニットＵ３１の長手方向の一端側（駆動側）には、カートリッジガイド３４０Ｒ１の略上方に３４０Ｒ２が設けられている。そして、前記長手方向の他端側（非駆動側）には、上記カートリッジガイド３４０Ｌ１の上方にカートリッジガイド３４０Ｌ２が設けられている。

なお、本実施例ではカートリッジガイド３４０Ｒ１、３４０Ｒ２はドラム枠体３２１と一体に成形されている。しかしながら、カートリッジガイド３４０Ｒ１、３４０Ｒ２は別部材でも構わない。

（７）プロセスカートリッジの装着動作の説明
カートリッジＢの装置本体Ａに対する装着動作を図７３を用いて説明する。図７３は装着過程を示し、図６２のＳ９−Ｓ９で切った断面図である。

図７３（ａ）に示すように、使用者によって、装置本体Ａに設けられたカートリッジドア３０９を開く。そして、カートリッジＢを装置本体Ａに設けたカートリッジ装着手段３３０に対して取り外し可能に装着する。

カートリッジＢを装置本体Ａに装着する際は、図７３（ｂ）のように、駆動側において、カートリッジガイド３４０Ｒ１、３４０Ｒ２を、本体ガイド３３０Ｒ１、３３０Ｒ２に沿わせる。また、非駆動側についても、カートリッジガイド３４０Ｌ１、３４０Ｌ２（図６０参照）を本体ガイド３３０Ｌ１、３３０Ｌ２（図６３参照）に沿って挿入する。

次に、そのまま矢印Ｘ４方向にカートリッジＢを挿入していくと、装置本体Ａの本体駆動軸３００とカートリッジＢのカップリング３８０の係合を経て、カートリッジＢは所定の位置に収まる。つまり、図７３（ｃ）に示すように、カートリッジガイド３４０Ｒ１が本体ガイド３３０Ｒ１の位置決め部３３０Ｒ１ａに当接して、また、カートリッジガイド３４０Ｒ２が本体ガイド３３０Ｒ２の位置決め部３３０Ｒ２ａに当接する。

また、略対称形状であるので不図示であるが、カートリッジガイド３４０Ｌ１が本体ガイド３３０Ｌ１の位置決め部３３０Ｌ１ａ（図６３参照）に当接して、また、カートリッジガイド３４０Ｌ２が本体ガイド３３０Ｌ２の位置決め部３３０Ｌ２ａに当接する。このように、カートリッジＢは、装着手段３３０によって、カートリッジ収容部３３０ａに取り外し可能に装着される。カートリッジＢは、カートリッジ装着部３３０ａに装着されることによって画像形成動作が可能となる。ここで、カートリッジ収納部３３０ａとは、先に説明したように、前記装着手段３３０によって、装置本体Ａに装着されたカートリッジＢが占める部屋のことである。

尚、カートリッジＢが前述のように所定の位置に収まった際には、図６２、図６３、図７３に示すような押圧バネ３８８Ｒにより、カートリッジＢの押圧受け部３４０Ｒ１ｂ（図５９も合わせて参照）が加圧を受ける。また、押圧バネ３８８Ｌにより、プロセスカートリッジＢの押圧受け部３４０Ｌ１ｂ（図６０参照）が加圧を受ける。これにより、カートリッジＢ（感光ドラム３１０）が、装置本体Ａの転写ローラ、光学手段等に対して正確に位置が決まる。

（８）カップリング部材の動作説明
次に、図７４を用いて、カップリング部材３８０の動作について説明する。図７４（ａ１）はカップリング部材３８０の軸線Ｌ３８１と駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１とが一致し、ガイド部３５０ｊ１乃至ガイド部３５０ｊ４と被ガイド部３８０ｊ１乃至被ガイド部３８０ｊ４が当接した状態を表す説明図である。図７４（ａ２）は、カップリング部材３８０が駆動側フランジ３５０に対して軸線Ｌ３８３と平行な矢印Ｘ５１方向に移動した状態を表す説明図である。図７４（ａ３）は、ガイド部３５０ｊ１乃至ガイド部３５０ｊ４と被ガイド部３８０ｊ１乃至被ガイド部３８０ｊ４が当接した状態から、カップリング部材３８０が軸線Ｌ３５１に沿って非駆動側方向（矢印Ｘ８方向）に移動した状態を表す説明図である。図７４（ｂ１）乃至図７４（ｂ３）は、図７４（ａ１）乃至図７４（ａ３）をそれぞれ、軸線Ｌ３８３と平行なＳＬ３８３断面で表した断面説明図である。図７４（ｂ１）乃至図７４（ｂ３）では説明のため、カップリング部材３８０は切断しない状態で表示し、駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ３、ガイド部３５０ｊ４及びスライド溝３５０ｓ４を破線で表示している。

まず、カップリング部材３８０は、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０により、図７４（ｂ１）に示すように、ガイド部３５０ｊ３、ガイド部３５０ｊ４と被ガイド部３８０ｊ３、被ガイド部３８０ｊ４が当接し、軸線Ｌ３８１と軸線Ｌ３５１が略同軸になる。またこのとき、カップリング部材３８０の伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２は、駆動側フランジ３５０に対して最も突出した状態である。

次に、図７４（ａ２）に示すように、カップリング部材３８０を、駆動側フランジ３５０に対して軸線Ｌ３８３と平行な矢印Ｘ５１方向に、距離ｐ３だけ移動させる。すると、図７４（ｂ２）に示すように、カップリング部材３８０は、被ガイド部３８０ｊ４と駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ４が当接したまま、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して、ガイド部３５０ｊ４に沿った方向（矢印Ｘ６１方向）に移動する。このとき、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８１が軸線Ｌ３５１に対して平行な状態を維持している。したがって、カップリング部材３８０は、駆動部３８０ｂが円筒内壁部３５０ｒ１に当接するまで、即ち、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８３方向の移動距離ｐ３が隙間Ｄと等しくなるまで、矢印Ｘ６１方向に移動可能である。一方、スライダ３６０は、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２によって、軸線Ｌ３８３方向にのみ移動可能である。したがって、カップリング部材３８０の矢印Ｘ６１方向への移動に連動して、スライダ３６０は、抜け止めピン３９１、抜け止めピン３９２と一体で、矢印Ｘ５１方向に移動する。

また、カップリング部材３８０を矢印Ｘ５１方向とは反対の方向に移動させるときも同様に、カップリング部材３８０はガイド部３５０ｊ３に沿った方向に移動する。

一方、図７４（ｂ３）に示すように、カップリング部材３８０を矢印Ｘ８方向に移動させると、カップリング部材３８０は、嵌合部３８０ｄがスライダ３６０の円筒部３６０ａに支持された状態で、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して矢印Ｘ８方向に移動する。このとき、カップリング部材３８０の被ガイド部３８０ｊ３、被ガイド部３８０ｊ４と駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ３、ガイド部３５０ｊ４との間には隙間ができる。即ち、カップリング部材３８０は、図７４（ｂ１）に示すカップリング部材３８０が駆動側フランジ３５０に対して最も突出した状態から、図７４（ｂ３）に示すカップリング部材３８０が退避した状態まで所定量移動することができる。

以上説明したように、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８１方向及び軸線Ｌ３８３方向に移動可能である。また、ガイド部３５０ｊ１乃至ガイド部３５０ｊ４と被ガイド部３８０ｊ１乃至被ガイド部３８０ｊ４の当接によって、カップリング部材１８０は駆動側フランジ３５０に対し、軸線Ｌ３８３方向への移動に連動して軸線Ｌ３８１方向へ移動可能である。

（９）カップリング取り付け動作及び駆動伝達の説明
先に述べたように、カートリッジＢは、装置本体Ａの所定の位置に決まる直前、もしくは所定の位置に決まると同時に、カップリング部材３８０と本体駆動軸３００が係合する。このカップリング部材３８０の係合動作について、図７５乃至図７８を用いて説明する。図７５は装置本体の駆動軸と、カートリッジの駆動側の要部を示した斜視図である。図７６は装置本体の駆動軸、プロセスカートリッジのカップリング、ドラム軸のみを示した装置本体下方から見た縦断面図である。図７７は図７６に対して装置本体の駆動軸、プロセスカートリッジのカップリング、ドラム軸の位相違いを示した装置本体下方から見た縦断面図である。尚、以下説明において、「係合」とは、軸線Ｌ３５１と軸線Ｌ３０１とが略同軸に配置され、カップリング部材３８０と本体側係合部３００とが回転力伝達可能な状態をいう。

まず、図７５（ａ）に示すように、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが平行になる場合について説明する。

図７５に示すように、カートリッジＢの装着方向は、感光ドラム３１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交する方向であり、且つ、駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１と実質的に直交する方向（矢印Ｘ１方向）に沿って移動し、装置本体Ａに装着される。図７５（ｂ１）、図７６（ａ）に示すように、カートリッジＢが装置本体Ａに装着され始めるとき、カップリング部材３８０の伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２は、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０によって、駆動側フランジ３５０に対して最も突出した状態である。この状態を、装着初期状態とする。このときのカップリング部材３８０の位置は第一位置（突出位置）である。このときは、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１は駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ３５１は実質的に一致している。

装着初期状態から、カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に移動させると、カップリング部材３８０の本体当接部３８０ｉは、装置本体Ａに設けられた本体駆動軸３００の先端部３００ｂに当接する。すると、図７５（ｂ１）、図７６（ａ）に示すように、本体当接部３８０ｉが先端部３００ｂから、装着による力Ｆ１（退避力）を受ける。力Ｆ１は、本体当接部３８０ｉを構成する略球面の中心方向を向くため、軸線Ｌ３８３に対して、角度θ３の余角θ３１よりも小さい角度θ７だけ傾いた方向を向いている。したがって、カップリング部材３８０は、力Ｆ１を受けると、被ガイド部３８０ｊ１が駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ１と当接したまま、ガイド部３５０ｊ１に沿った矢印Ｘ６１方向に、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して移動する。

次いで、図７５（ｂ２）、図７６（ｂ）に示すように、更にカートリッジＢを矢印Ｘ１方向に移動させる。すると、カップリング部材３８０の駆動部３８０ｂと駆動側フランジ３５０の円筒内壁部３５０ｒ１とが当接し、カップリング部材３８０の駆動側フランジ３５０に対する矢印Ｘ６１方向への移動が規制される。このときに、軸線Ｌ３８１方向において、カップリング部材３８０が装着初期状態から移動する量を移動量Ｎ１０とする（図７６（ｂ）参照）。移動量Ｎ１０は、ガイド部３５０ｊ１乃至ガイド部３５０ｊ４の軸線Ｌ３８１に対する傾きθ３（図７０参照）と、隙間Ｄ（図６６（ｃ）参照）によって決定される。

図７６（ｂ）に示す状態では、カップリング部材３８０が装着初期状態に比べて移動量Ｎ１０だけ矢印Ｘ８方向に移動している。すると、力Ｆ１は本体当接部３８０ｉを構成する略球面の中心を向いているため、力Ｆ１と軸線Ｌ３８３のなす角度θ７が、装着初期状態に比べて増大する。そして、これに伴って力Ｆ１の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａが、装着初期状態に比べて増大する。この分力Ｆ１ａによって、カップリング部材３８０は、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して更に矢印Ｘ８方向に移動する。そして、このカップリング部材３８０の矢印Ｘ８方向への移動により、カップリング部材３８０が本体駆動軸３００の先端部３００ｂを通過可能となる。この図７６（ｂ２）のカップリング部材３８０の位置は第二位置（退避位置）である。このときは、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１は駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ３５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置（退避位置）のときは、第一位置（突出位置）のときと比べて、カップリング部材３８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

そして、図７５（ｂ４）に示すように、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させたとき、後述のカートリッジＢの装置本体Ａに対する位置決め手段により、本体駆動軸３００の軸線Ｌ３０１と、駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１とが略同軸に位置する。このとき、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０により、カップリング部材３８０は矢印Ｘ９方向に移動する。同時に、カップリング部材３８０は、ガイド部３５０ｊ１に沿って移動し、軸線Ｌ３８１が駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１と一致する。
本体駆動軸３００の軸線Ｌ３０１と、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８１とが一致する状態では、図７７に示すように、カップリング部材３８０の円錐形状をしている駆動軸受け面３８０ｆが、本体駆動軸３００の先端部３８０ｂに当接する。このとき、カップリング部材３８０の伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２と、本体駆動軸３００の駆動伝達ピン３０２とは軸線Ｌ３０１方向でオーバーラップした状態になる。なおこの時、駆動伝達ピン３０２は、被駆動待機部３８０ｋ１、３８０ｋ２に位置する。そして、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２の時計周りの方向の下流側に設けられた回転力受け部３８０ｅ１、３８０ｅ２が、駆動伝達ピン３０２と各々対向した状態となっている。つまり、カップリング部材３８０と本体駆動軸３００とが係合し、カップリング部材３８０は回転できる状態となる。なお、このときのカップリング部材３８０の位置は、前述した第一位置（突出位置）とほぼ同じである。

なお、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させたとき、本体駆動軸３００の回転方向の位相によっては、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２と、駆動伝達ピン３０２とが、軸線Ｌ３０１方向から見て重なる場合がある。この場合、本体駆動軸３００の先端部３００ｂがカップリング部材３８０の駆動軸受け面３８０ｆに当接することができない。このような場合は、本体駆動軸３００が、後述の駆動源によって回転することにより、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２と、駆動伝達ピン３０２とが軸線Ｌ３０１方向から見て重ならなくなる。そして、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０により、本体駆動軸３００の先端部３００ｂがカップリング部材３８０の駆動軸受け面３８０ｆに当接できるようになる（カップリング部材３８０が第一位置（突出位置）に到達する）。即ち、本体駆動軸３００は、駆動源によって回転しながらカップリング部材３８０と係合することができ、カップリング部材３８０は回転し始める。

次に、感光ドラム３１０を駆動する際の駆動伝達動作について、図７８を用いて説明する。装置本体Ａの駆動源から受けた回転駆動力によって、本体駆動軸３００は、図中Ｘ１０方向に、ドラム駆動ギア３０１とともに回転する。そして、本体駆動軸３００と一体の駆動伝達ピン３０２が、カップリング部材３８０の回転力受け部３８０ｅ１、３８０ｅ２に当接し、カップリング部材３８０を回転させる。ここで、前述したように、回転力伝達部３８０ｇ１、回転力伝達部３８０ｇ２と回転力被伝達部３５０ｇ１（図７０（ａ）参照）、回転力被伝達部３５０ｇ２図（７０（ｂ）参照）は、軸線Ｌ３８２方向に殆ど隙間なく嵌合しているため（図７０（ｃ）参照）、互いに略平行な状態を保つようになっている。これにより、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８１回りの回転を伝達することができる。従って、カップリング部材３８０の回転が、回転力伝達部３８０ｇ１、回転力伝達部３８０ｇ２及び回転力被伝達部３５０ｇ１、回転力被伝達部３５０ｇ２を介して駆動側フランジ３５０に伝達される。

次に、図７９（ａ）に示すように、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが直交する場合について説明する。

図７９（ｂ１）に示すように、カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に移動させると、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８３と、カートリッジＢの装着方向とが平行な場合と同様に、カップリング部材３８０の本体当接部３８０ｉは、装置本体Ａに設けられた本体駆動軸３００の先端部３００ｂに当接する。このとき、本体当接部３８０ｉが先端部３００ｂから、カートリッジＢの装着による力Ｆ２を受ける。力Ｆ２は、本体当接部３８０ｉを構成する略球面の中心方向を向くため、軸線Ｌ３８２に対して角度θ１だけ傾いた方向を向いており、これにより軸線Ｌ３８１方向には力Ｆ２の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ２ａが生じる。したがって、カートリッジＢを更に矢印Ｘ１方向に移動させると、図７９（ｂ２）に示すように、分力Ｆ２ａによって、カップリング部材３８０は、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して矢印Ｘ８方向に移動する。そして、このカップリング部材３８０の矢印Ｘ８方向への移動により、カップリング部材３８０が本体駆動軸３００の先端部３００ｂを通過可能となる。ここで、本体当接部３８０ｉと軸線Ｌ３８１のなす角度θ１は、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して、カップリング部材３８０が分力Ｆ２ａによって矢印Ｘ８方向に移動できるように設定されている。その後、図７８（ｂ３）、図７８（ｂ４）と同様に、カップリング部材３８０が駆動側フランジ３５０の空間部３５０ｆ内部に移動したまま、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させることができる。

なお、前述の説明では、カートリッジＢの装着方向Ｘ１と、軸線Ｌ１８３の方向とが平行及び直交する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、前述で説明した装着方向と異なる場合も同様に、カップリング部材３８０は、矢印Ｘ８方向に移動して、本体駆動軸３００の先端部３００ｂを通りぬけることができる。ここでカップリング部材３８０は、力Ｆ１によって、ガイド部３５０ｊ１乃至ガイド部３５０ｊ４に沿って矢印Ｘ８方向に移動するか、或いは、力Ｆ１または力Ｆ２の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａまたは分力Ｆ２ａによって矢印Ｘ８方向に移動する。

よって、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着方向に対し、カップリング部材３８０、及び駆動伝達ピン３０２の回転方向の位相がどのような関係にあっても、前述の構成によって、カートリッジＢを装置本体Ａに装着することができる。

以上説明したように、本実施例の構成によれば、装置本体ＡやカートリッジＢに複雑な構成を設けることなく、簡単な構成でカップリング部材３８０と本体駆動軸３００とを係合させることができる。

なお、本実施例では、図７５（ｂ２）に示すように、カップリング部材３８０は、駆動部３８０ｂが円筒内壁部３５０ｒ１に当接したのち、更に矢印Ｘ８方向に移動する構成であった。しかしながら、駆動部３８０ｂが円筒内壁部３５０ｒ１に当接した時点で、カップリング部材３８０が本体駆動軸３００の先端部３００ｂを通りぬけるように構成してもよい。このような構成として、例えば、図８０（ａ１）、図８０（ａ２）に示すように、傾きθ３を小さくしたり、隙間Ｄを大きくするなどして、移動量Ｎ１０を大きくすれば良い。或いは、図８０（ｂ１）、図８０（ｂ２）に示すように、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２の、駆動側フランジ３５０の開口部３５０ｅから駆動側方向への突出量Ｑを小さくしても良い。このような構成の場合、ガイド部３５０ｊ１乃至ガイド部３５０ｊ４に沿った移動のみによって、カップリング部材３８０の伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２が、先端部３００ｂよりも矢印Ｘ８側に移動し先端部３００ｂを通り抜けることができる。したがって、力Ｆ１の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａを生じさせる必要がなく、より簡単な構成でカップリング部材３８０と本体駆動軸３００とを係合させることができる。

（１０）カップリングの離脱動作とカートリッジを取り出す動作の説明
次に、図８１乃至図８４を用いて、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外す際の、カップリング部材３８０を本体駆動軸３００から離脱させる動作について説明する。図８１（ａ）、図８４（ａ）は、カートリッジＢの取り外し方向とＳ１０断面図及びＳ１１断面図の切断方向を表した説明図である。図８１（ｂ１）乃至（ｂ４）及び図８３（ａ）乃至（ｂ）は、図８１（ａ）のＳ断面を表し、カップリング部材３８０が本体駆動軸３００から離脱する状態を表した断面説明図である。また、図８４（ｂ１）乃至（ｂ４）は、図８４（ａ）のＳ１１断面を表し、カップリング部材３８０が本体駆動軸３００から離脱する状態を表した断面説明図である。そして、図８２は、図８１（ｂ３）の、駆動側フランジユニットＵ３２及び本体駆動軸３００の近傍を拡大して表示した拡大図である。なお、図８１（ｂ１）、図８１（ｂ２）の断面図においては説明のため、カップリング部材３８０は切断しない状態で表示している。また、図８１乃至図８４では説明のため、駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ１、ガイド部３５０ｊ２を破線で表示している。さらに、図８１（ｂ３）、図８１（ｂ４）、図８２乃至図８３では説明のため、断面図の手前にある伝達突起３８０ｆ２を破線で表示している。以下、回転力受部３８０ｅ２側を表した図を例に挙げて説明する。

まず、図８１（ａ）に示すように、カートリッジＢの取り外し方向（矢印Ｘ１２方向）と、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８３とが平行になる場合について説明する。

図８１（ｂ１）に示すように、カートリッジＢは、感光ドラム３１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交し、且つ、駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１と実質的に直交する取り外し方向Ｘ１２に沿って移動し、装置本体Ａから取り外される。画像形成が終了し本体駆動軸３００の回転が停止した状態では、駆動伝達ピン３０２と回転力受け部３８０ｅ１、３８０ｅ２とが接触している。また、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２において、駆動伝達ピン３０２が回転力受け部３８０ｅ２の下流側に位置している。さらにこのとき、本体駆動軸３００の先端部３００ｂが、カップリング部材３８０の駆動軸受け面３８０ｆに当接している。この状態を、取り外し初期状態とする。

この図８１（ｂ１）のときのカップリング部材３８０の位置は第一位置（回転力伝達可能位置）である。なお、この第一位置（回転力伝達可能位置）は、前述した第一位置（突出位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１は駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ３５１は実質的に一致している。

次に、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させる。すると、図８１（ｂ２）に示すように、カップリング部材３８０の取り外し方向上流側の回転力受部３８０ｅ２が回駆動伝達ピン３０２から、カートリッジＢの取り外しによる力Ｆ５を受ける。力Ｆ５は、回転力受け部３８０ｅ２と直交するため、回転力受け部３８０ｅ２の法線である軸線Ｌ３８３と平行になる。したがって、カップリング部材３８０は力Ｆ５を受けると、被ガイド部３８０ｊ２が駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ２と当接したまま、ガイド部３５０ｊ２に沿った矢印Ｘ６２方向に、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して移動する。このとき、本体駆動軸３００の先端部３００ｂは、カップリング部材３８０の駆動軸受け面３８０ｆから離れた状態となる。

ここで、回転力受け部３８０ｅ２（及び回転力受け部３８０ｅ１）は、カップリング部材３８０が力Ｆ５により軸線Ｌ１８３方向に移動できるように設定する。なお、本実施例では、回転力受部３８０ｅ２（及び回転力受部３８０ｅ１）を軸線Ｌ３８３と直交する平面としているため、力Ｆ５の方向と軸線Ｌ３８３が平行になる。これにより、使用者がより小さな力で、カップリング部材３８０を駆動側フランジ３５０に対して軸線Ｌ３８３方向（及びこれに伴って軸線Ｌ３８１方向）に動かして、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させることができる。そして、この力Ｆ５によるカップリング部材３８０の矢印Ｘ８方向への移動により、伝達突起３８０ｆ２が駆動伝達ピン３０２を通過可能となる。

伝達突起３８０ｆ２が駆動伝達ピン３０２を通過すると、本体駆動軸３００の先端部３００ｂはカップリング部材３８０の駆動軸受け面３８０ｆに再び当接する。この状態からカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に更に移動させると、図８１（ｂ３）、図８２に示すように、カップリング部材３８０は本体駆動軸３００の先端部３００ｂからカートリッジＢの取り外しによる力Ｆ６を受ける。力Ｆ６は、駆動軸受け面３８０ｆの円錐形状の中心方向を向くため、軸線Ｌ３８３方向には力Ｆ６の分力Ｆ６ｂが生じる。したがって、カップリング部材３８０は、分力Ｆ６ｂによって被ガイド部３８０ｊ２が駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ２と当接したまま矢印Ｘ６２方向に移動していき、駆動部３８０ｂと円筒内壁部３５０ｒ２とが当接する。これにより、カップリング部材３８０の駆動側フランジ３５０に対する軸線Ｌ３８３方向への移動が規制される。

なおこのとき、軸線Ｌ３８１方向には力Ｆ６の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ６ａが生じている。したがって、この状態でカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に更に移動させると、カップリング部材３８０は、分力Ｆ６ａによって付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗して矢印Ｘ８方向に移動する。これにより、図８１（ｂ４）に示すように、本体駆動軸３００の先端部３００ｂがカップリング部材３８０の開口部３８０ｍから離脱する。

この図８１（ｂ４）のカップリング部材３８０の位置は第二位置（離脱可能位置）である。なお、この第二位置（離脱可能位置）は、前述した第二位置（退避位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材３８０の回転軸線Ｌ３８１は駆動側フランジ３５０の軸線Ｌ３５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ３５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ３８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材１８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

そして、本体駆動軸３００との当接が外れたカップリング部材３８０は、図８３（ａ）に示すように、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０により被ガイド部３８０ｊ２が駆動側フランジ３５０のガイド部３５０ｊ２と当接したまま、矢印Ｘ６２と反対方向に移動する。そして、図８３（ｂ）に示すように、カートリッジＢが装置本体Ａに装着され始める装着初期状態、即ちカップリング部材３８０の伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２が駆動側フランジ３５０に対して最も突出した状態（第一位置（突出位置））へと戻る。

まとめると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材３８０が本体側係合部３００から離脱する。言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材１８０が本体側係合部３００から力を受けることにより、カップリング部材３８０が、前記第一位置から前記第二位置へ移動し、その後、前記第一位置に復帰する。更に言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材３８０が本体側係合部３００と駆動側フランジ３５０から力を受けて前記第一位置（回転力伝達可能位置）から前記第二位置（離脱可能位置）へ変位（移動）し、その後、第一位置（突出位置）に復帰する。

次に、図８４（ａ）に示すように、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２と、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８３とが直交する場合について説明する。
図８４（ｂ１）に示すように、画像形成が終了し本体駆動軸３００の回転が停止した状態では、駆動伝達ピン３０２と回転力受け部３８０ｅ１、３８０ｅ２とが接触している。またこのとき、本体駆動軸３００の先端部３００ｂが、カップリング部材３８０の駆動軸受け面３８０ｆに当接している。この状態を、取り外し初期状態とする。

次に、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動する。すると、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８２方向への移動が規制されているため、駆動側フランジ３５０と共に取り外し方向Ｘ１２に移動する。そして、図８４（ｂ２）に示すように、カップリング部材３８０の退避力受け部としての駆動軸受け面３８０ｆは本体駆動軸３００の先端部３００ｂからカートリッジＢの取り外しによる力Ｆ９（退避力）を受ける。力Ｆ９は、駆動軸受け面３８０ｆの円錐形状の中心方向を向くため、軸線Ｌ３８１方向には、矢印Ｘ８方向の分力Ｆ９ａが生じる。そして、分力Ｆ９ａによって、付勢部材１７０の付勢力Ｆ１７０に抗してカップリング部材８８０は矢印Ｘ８方向へ移動する。

更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、図８４（ｂ３）に示すように、伝達突起３８０ｆ２の内周面３８０ｆ４が、本体駆動軸３００の先端部３００ｂに当接し、カップリング部材３８０は先端部３００ｂからカートリッジＢの取り外しによる力Ｆ１０を受ける。力Ｆ１０は、先端部３００ｂの球面中心方向を向くため、軸線Ｌ３８１方向には、矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１０ａが生じる。この状態から更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、分力Ｆ１０ａによって、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０に抗してカップリング部材３８０は更に矢印Ｘ８方向へ移動する。これにより、図８４（ｂ４）に示すように、この分力Ｆ１０ａによるカップリング部材３８０の矢印Ｘ８方向への移動により、伝達突起３８０ｆ２が駆動伝達ピン３０２を通過可能となる。即ち、本体駆動軸３００の先端部３００ｂがカップリング部材３８０の開口部３８０ｍから離脱する。

そして、本体駆動軸３００との当接が外れたカップリング部材３８０は、前述したカートリッジＢの取り外し方向（矢印Ｘ１２方向）と、カップリング部材３８０の軸線Ｌ３８３とが平行になる場合と同様に、カートリッジＢが装置本体Ａに装着され始める装着初期状態、即ちカップリング部材３８０の伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２が駆動側フランジ３５０に対して最も突出した状態へと戻る（図８３（ｂ）参照）。

なお、前述の説明では、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２と、カップリング部材１８０の軸線Ｌ１８３とが平行になる場合、及び直交する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、前述で説明した取り外し方向と異なる場合も、同様にカップリング部材３８０は本体側係合部１００から離脱することができる。このような場合、カートリッジＢの取り外しに際し、伝達突起３８０ｆ１、３８０ｆ２のいずれかが、駆動伝達ピン３０２と当接する。あるいは、本体駆動軸３００の先端部３００ｂが、カップリング部材３８０の駆動軸受け面３８０ｆと当接する。更には、伝達突起３８０ｆ１の内周面３８０ｆ３（不図示）、伝達突起３８０ｆ２の内周面３８０ｆ４のいずれかが、本体駆動軸３００の先端部３００ｂと当接する。すると、カップリング部材３８０は、前述の取り外しによる力Ｆ５、Ｆ６及び力Ｆ９、Ｆ１０のいずれかを受け、駆動側フランジ３５０に対して、矢印Ｘ８方向に移動し、本体駆動軸３００から離脱することができる。

よって、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに際し、よって、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着方向に対し、カップリング部材３８０、及び駆動伝達ピン３０２の回転方向の位相がどのような関係にあっても、前述の構成によって、カートリッジＢを装置本体Ａに装着することができる。

以上説明したように、カートリッジＢの取り外し動作に応じて、カップリング部材３８０の開口部３８０ｍに、本体駆動軸３００の先端部３００ｂのが進入した状態から、カップリング部材３８０を離脱させることができる。したがって、カートリッジＢを、感光ドラム３１０の回転軸線と実質的に直交する方向に取り外すことができる。

以上、本発明を適用した実施例によれば、カップリング部材３８０は、駆動側フランジ３５０に対して、軸線Ｌ３８１方向及び軸線Ｌ３８３方向に移動可能である。また、カップリング部材３８０は駆動側フランジ３５０に対し、軸線Ｌ３８３方向への移動に連動して軸線Ｌ３８１方向へ移動可能である。これにより、感光ドラム３１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交する方向にカートリッジＢを移動させて、装置本体ＡにカートリッジＢを装着する際には、カップリング部材３８０は、軸線Ｌ３８１方向に移動して、本体駆動軸３００とが係合することができる。また、感光ドラム３１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交する方向にカートリッジＢを移動させて、装置本体ＡからカートリッジＢを取り外す際には、カップリング部材３８０は、軸線Ｌ３８１方向に移動して、本体駆動軸３００から離脱することができる。加えて、装置本体ＡからカートリッジＢを取り外す際に、感光ドラム３１０及び本体駆動軸３００のいずれかを回転させる必要がない。したがって、カートリッジＢの取り外し負荷を軽減し、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外す際のユーザビリティ性能を向上させることができる。

なお、本体駆動軸の形状としては、本実施例に示した形状に限定されるものではない。本体駆動軸の変形例について、図８５を用いて説明する。図８５は本体駆動軸とドラム駆動ギアの斜視図である。

まず、図８５（ａ）に示すように本体駆動軸１３００の先端部を平面１３００ｂにすることは可能である。これにより、軸の形状が単純となり加工コストが下がり、コストダウンに繋がる。なおこの場合、本体駆動軸１３００は平面１３００ｂがカップリング部材３８０と当接することになるが、平面１３００ｂが当接する駆動軸受け面３８０ｆ（図６８参照）は円錐形状である。したがって、カートリッジＢの取り付け及び取り外しの際の移動により、カップリング部材３８０には本体駆動軸１３００から軸線Ｌ３８１方向にも分力が働くため、カップリング部材３８０は本体駆動軸１３００を通過可能である。

また、図８５（ｂ）のように、カートリッジＢに駆動を伝達するための駆動伝達部１３０２ｃ１、１３０２ｃ２を本体駆動軸１３００と一体に成形し、駆動伝達部１３０２ｃ１、１３０２ｃ２に各々駆動伝達面１３０２ｅ１、１３０２ｅ２を成形してもよい。駆動軸を樹脂成形部品とした場合、駆動伝達部を一体で成形でき、コストダウンに繋げることができる。

また、図８５（ｃ）のように、本体駆動軸１３００の先端部１３００ｂの範囲を狭くするために、主部１３００ａの外径より細くした先端軸部１３００ｄを設けても良い。前述したように、カップリング部材３８０の位置を決めるために、先端部１３００ｂはある程度の精度を必要とする。そのため、精度必要範囲をカップリング部材３８０の当接部（図６６（ａ）：駆動軸受け面３８０ｆ）に限定するため、コストがかかる精度要求面のみ細くすることで、加工コストを下げることができる。

また、本実施例では、カップリング部材に設けられた回転力受け部が、軸線Ｌ３８３と直交する平面となっている例を示したが、これに限定されるものではない。回転力受け部の変形例について、図８６を用いて説明する。図８６はカップリング部材の斜視図及び平面図である。

図８６に示すように、カップリング部材１３８０の伝達突起１３８０ｆ１、１３８０ｆ２に各々設けられた回転力受け部１３８０ｅ１、１３８０ｅ２は、感光ドラム３１０の回転軸線Ｌ１に対し、角度α５のテーパ角度がついている。即ち、軸線Ｌ３８３に対し傾斜した面になっている。Ｔ１方向に本体駆動軸３００が回転すると、駆動伝達ピン３０２とカップリング部材１３８０の回転力受け部１３８０ｅ１、１３８０ｅ２が当接する。すると、カップリング部材１３８０にはＴ２方向の分力が加わる。ここで、カートリッジＢを装置本体Ａに装着した際、カップリング部材１３８０の駆動軸受け面１３８０ｆは、付勢部材３７０の付勢力Ｆ３７０（図７５（ｂ４）参照）により、本体駆動軸３００の先端部３００ｂに当接している。そのため、カップリング部材１３８０がＴ２方向の力を受けることで、駆動時は駆動軸受け面１３８０ｆと先端部３００ｂとの当接が強くなるため、カップリング部材１３８０と本体駆動軸３００の係合をより安定させることができる。

次に、図８７乃至図９９を用いて、本発明を適用した第４の実施例について説明する。

なお、本実施例では、前述した実施例と異なる構成、動作について説明し、同様の構成、機能を有する部材については同一の参照番号を付して先の実施例の説明を援用する。また、同様の部品名を付して説明を援用する。以下説明する他の実施例についても同様である。

また、実施例１と同様に、駆動側フランジ４５０、カップリング部材４８０、及び本体側係合部１００の「回転軸線」を「軸線」と称する。以下説明する他の実施例についても同様である。

また、本実施例における、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着方向、及びカートリッジＢの装置本体Ａからの取り外し方向は、実施例１と同様であり、以下説明する他の実施例についても同様である。

まず、図８７を用いて、本実施例に用いるカップリングユニットＵ４０の構成について説明する。図８７に示すように、カップリングユニットＵ４０は、カップリング部材４８０、中間伝達部材としての中間スライダ４３０、および被ガイドピン４４０から構成されている。

まず、カップリング部材４８０について詳細に説明する。カップリング部材４８０の回転軸線を「軸線Ｌ４８１」と称し、軸線Ｌ４８１と直交する一方向を「軸線Ｌ４８２」、軸線Ｌ４８１、軸線Ｌ４８２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ４８３」と称する。

図８７（ａ）乃至図８７（ｃ）はカップリングユニットＵ４０の分解斜視図である。図８７（ｄ）、図８７（ｅ）はカップリングユニットＵ４０の説明図であり、図８７（ｄ）は軸線Ｌ８８１方向から見た図、図８７（ｅ）は軸線Ｌ４８３方向から見た図である。また、図８７（ｅ）では説明のため、中間スライダ４３０の円筒内壁部４３０ｒ１、円筒内壁部４３０ｒ２（後述）を破線で表示している。
図８７に示すように、カップリング部材４８０は主に３つの部分を有する。第一の部分は、本体駆動軸３００（後述する）に係合し、この本体駆動軸３００に設けられた回転力伝達部（本体側回転力伝達部）である駆動伝達ピン３０２（後述する）から回転駆動力を受けるための一端部（自由端部）としての被駆動部４８０ａである。第二の部分は、中間スライダ４３０を介して後述する駆動側フランジ４５０に回転駆動を伝え、且つカップリング部材４８０が回転軸線Ｌ４８１方向に移動可能となるようスライダ４６０に支持される他端部（被支持部）としての駆動部４８０ｂである。また、繋ぎ部４８０ｃは、駆動部４８０ｂと被駆動部４８０ａを繋いでいる。 被駆動部３８０ａは、図８７（ｂ）に示すように、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１に対して広がった凹部としての駆動軸挿入開口部４８０ｍを有する。開口部４８０ｍは、本体駆動軸３００側に向かって拡開した円錐状の駆動軸受け面４８０ｆにより形成されている。

そして、その端面の円周上には、駆動軸受け面４８０ｆから突出した２つの伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２が配置されている。２つの伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２を含む被駆動部３８０ａの外周面には、略球面形状である本体当接部４８０ｉが設けられている。なお、本体当接部４８０ｉは、カップリング部材４８０が本体駆動軸３００に係合する際、及びカップリング部材４８０が本体駆動軸３００から離脱する際に、本体駆動軸３００の先端部３００ｂ及び駆動伝達ピン３０２と当接する部分である（詳細は後述する）。

また、夫々の伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２の間には、被駆動待機部４８０ｋ１、４８０ｋ２が設けられている。つまり、２つの被駆動伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２の間隔は、この間隔部に後述の装置本体Ａの本体駆動軸３００の駆動伝達ピン３０２が位置できるように、駆動伝達ピン３０２の外径よりも広く設定されている。この間隔部が、４８０ｋ１、４８０ｋ２である。

更に、伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２の時計周りの方向において下流側には、駆動力受面（回転力受け部）４８０ｅ１、４８０ｅ２が設けられており、本体駆動軸３００に設けられた回転力伝達部である伝達ピン３０２が当接することにより、回転力が伝達される。つまり、駆動力受面４８０ｅ１、４８０ｅ２は、本体駆動軸３００の駆動伝達ピン３０２の側面に押されて軸線Ｌ４８１を中心に回転するように、カップリング部材４８０の回転方向と交差した面である。

なお、軸線Ｌ４８１と直交する断面で繋ぎ部４８０ｃを切断したときに、この繋ぎ部４８０ｃの少なくとも一つの切断面は、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１と伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２（駆動力受面４８０ｅ１、４８０ｅ２）との間の距離よりも小さい最大回転半径を有する。言い換えると、繋ぎ部４８０ｃのうちカップリング部材４８０の回転軸線Ｌ２と直交する所定の断面が、伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２（駆動力受面４８０ｅ１、４８０ｅ２）と回転軸線Ｌ２との間の距離よりも小さい最大回転半径を有する。更に、言い換えると、繋ぎ部４８０ｃは、伝達突起４８０ｆ１（駆動力受け面４８０ｅ１）と伝達突起４８０ｆ２（駆動力受け面４８０ｅ２）との間の距離よりも、小さい外径を有する。

胴体部（繋ぎ部４８０ｃおよび駆動部４８０ｂ）は、図８７に示すように、円筒部４８０ｒ１、円筒部４８０ｒ２、第一回転力伝達部４８０ｇ１、第一回転力伝達部２８０ｇ２、貫通孔４８０ｐが設けられている。

貫通孔４８０ｐは、第一回転力伝達部４８０ｇ１、第一回転力伝達部４８０ｇ２に設けられる円筒状の貫通孔であり、その中心軸は軸線Ｌ４８３と平行になっている。

第一回転力伝達部４８０ｇ１、第一回転力伝達部４８０ｇ２は、軸線Ｌ４８３を法線とする平面であり、軸線Ｌ４８１方向から見て、軸線Ｌ４８１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。また、円筒部４８０ｒ１、円筒部４８０ｒ２は、軸線Ｌ４８１を中心軸とする円筒形状を有し、軸線Ｌ４８１方向から見て、軸線Ｌ４８１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。

次に、中間伝達部材としての中間スライダ４３０について詳細に説明する。図８７（ａ）に示すように、中間スライダ４３０の回転軸線を「軸線Ｌ４３１」と称し、軸線Ｌ４３１と直交する一方向を「軸線Ｌ４３２」、軸線Ｌ４３１、軸線Ｌ４３２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ４３３」と称する。

中間スライダ４３０には主に、中空部４３０ｆ、外周部４３０ｅ、及び第一ガイド部４３０ｊ１乃至第一ガイド部４３０ｊ４が設けられている。

外周部４３０ｅには、第二回転力伝達部４３０ｋ１、４３０ｋ２（後述）が形成された軸線Ｌ４３２方向に突出する円筒凸部４３０ｍ１、円筒凸部４３０ｍ２が設けられている。

第二回転力伝達部４３０ｋ１、４３０ｋ２は、軸線Ｌ４３２を法線とする平面であり、軸線Ｌ４３１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。また、胴体部４３０ｃ１、胴体部４３０ｃ２は軸線Ｌ４３１を中心軸とする円筒形状を有し、軸線Ｌ４３１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。

中空部４３０ｆには軸線Ｌ４３３を法線とする平面を有する第一回転力被伝達部４３０ｇ１、第一回転力被伝達部４３０ｇ２、及び軸線Ｌ４３１を中心軸とする円筒形状を有する円筒内壁部４３０ｒ１、円筒内壁部４３０ｒ２が設けられている。円筒内壁部４３０ｒ１と円筒内壁部４３０ｒ２は、軸線Ｌ４３１方向から見て、軸線Ｌ４３１を基準として互いに１８０°対向した位置に設けられている。

そして、図８７（ｅ）に示すように、第一ガイド部４３０ｊ３、第一ガイド部４３０ｊ４は軸線Ｌ４３３方向から見て、軸線Ｌ４３１に対して角度θ４だけ傾斜するよう設けられている。また、第一ガイド部４３０ｊ３と第一ガイド部４３０ｊ４はそれぞれ、軸線Ｌ４３３方向から見て、軸線Ｌ４３１を基準とした対称形状である。そして、図８７（ａ）に示す第一ガイド部４３０ｊ１、第一ガイド部４３０ｊ２はそれぞれ、軸線Ｌ４３１を基準として、第一ガイド部４３０ｊ３、第一ガイド部４３０ｊ４と１８０度対向した位置に設けられている。

図８７（ｃ）に示すように、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８３が中間スライダ４３０の軸線Ｌ４３３と平行になるように、円筒部４８０ｒ１、４８０ｒ２、第一回転力伝達部４８０ｇ１、４８０ｇ２が中空部４３０ｆに配置される。ここで、図８７（ｄ）に示すように、第一回転力伝達部４８０ｇ１、４８０ｇ２と第一回転力被伝達部４３０ｇ１、４３０ｇ２は、軸線Ｌ４８３方向に殆ど隙間なく嵌合している。これにより、カップリング部材４８０の中間スライダ４３０に対する軸線Ｌ４８３方向への移動が規制されている。また、中間スライダ４３０は、カップリング部材４８０に対して軸線Ｌ４３１回りに回転しないようになっている。すなわち、第一回転力伝達部４８０ｇ１、第一回転力伝達部４８０ｇ２と第一回転力被伝達部４３０ｇ１、第一回転力被伝達部４３０ｇ２との係合を介して、カップリング部材２８０から中間スライダ２３０に回転力が伝達される。

また、カップリング部材４８０が軸線Ｌ４８１と軸線Ｌ４３１とが略同軸になるようにして中空部４３０ｆに配置されるとき、円筒部４８０ｒ１、円筒部４８０ｒ２と円筒内壁部４３０ｒ１、円筒内壁部４３０ｒ２との間には、隙間Ｄ１０が設けられている。これにより、カップリング部材４８０は中間スライダ４３０に対して、軸線Ｌ４８２方向に移動可能になっている。

そして、図８７（ｃ）、図８７（ｅ）に示すように、円筒形状の被ガイドピン４４０は、カップリング部材４３０の貫通孔４３０ｐに挿通されている。後述するように、カップリング部材４８０が付勢部材４７０によって駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢されると、第一ガイド部４３０ｊ１乃至第一ガイド部４３０ｊ４と被ガイドピン４４０が当接する。これにより、カップリング部材４８０は、中間スライダ４３０から駆動側に抜け出ることを防止されるとともに、軸線Ｌ４８１が軸線Ｌ４３１と略同軸になるように配置される。

次に、図８８及び図８９を用いて、本実施例に用いる駆動側フランジユニットＵ４２の構成について説明する。図８８（ａ）は、駆動側フランジユニットＵ４２を取り付けた感光体ユニットとしての感光ドラムユニットＵ４１を駆動側から見た斜視説明図である。図８８（ｂ）は、図８８（ａ）のＳ４１断面を表した断面説明図であり、図８８（ｃ）は、図８８（ａ）のＳ４２断面を表した断面説明図である。図８９は駆動側フランジユニットＵ４２の分解斜視図である。図８８（ｃ）においては、説明のため第二ガイド部４５０ｊ１、４５０ｊ２及びスライド溝４５０ｓ１を破線で表示している。

図８８に示すように、駆動側フランジユニットＵ４２は、駆動側フランジ４５０、カップリングユニットＵ４０、抜け止めピン４９１、ン４９２、付勢部材４７０、スライダ４６０、から構成されている。

まず、図８９を用いて駆動側フランジ４５０について詳細に説明する。駆動側フランジの回転軸線を「軸線Ｌ４５１」と称し、軸線Ｌ４５１と直交する一方向を「軸線Ｌ４５２」、軸線Ｌ４５１、軸線Ｌ４５２の両方と直交する方向を「軸線Ｌ４５３」と称する。

駆動側フランジ４５０には、嵌合支持部４５０ｂ、ギア部４５０ｃ、支持部４５０ｄ等が設けられている。また、駆動側フランジ４５０の内部は中空形状であり、これを中空部４５０ｆと称する。

中空部４５０ｆには、軸線Ｌ４５２を法線とする平面を有する第二回転力被伝達部４５０ｇ１、４５０ｇ２、軸線Ｌ４５１を中心軸とした円筒形状を有する円筒内壁部４５０ｒ、及び第二ガイド部４５０ｊ１乃至第二ガイド部４５０ｊ４が設けられている。

図８８（ｃ）に示すように、第二ガイド部４５０ｊ１、４５０ｊ２は軸線Ｌ４５２方向から見て、軸線Ｌ２５１に対して角度θ５だけ傾斜するよう設けられている。また、第二ガイド部４５０ｊ１、４５０ｊ２は、軸線Ｌ４５２方向から見て、軸線Ｌ４５１を基準とした対称形状である。そして、第二ガイド部４５０ｊ３、４５０ｊ４はそれぞれ、軸線Ｌ４５１を基準として、第二ガイド部４５０ｊ１、４５０ｊ２と１８０度対向する位置に設けられている。

また、円筒内壁部４５０ｒには、スライド溝４５０ｓ１、スライド溝４５０ｓ４が設けられている。スライド溝４５０ｓ１、スライド溝４５０ｓ４は、後述するように、抜け止めピン４９１、４９２を支持する貫通孔であり、軸線Ｌ４５２方向から見て、軸線Ｌ４５３方向を長辺とする長方形状である。

図８８、図８９に示すように、カップリングユニットＵ４０は、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４８２が軸線Ｌ４５２と平行になるようにして、駆動側フランジ４５０の中空部４５０ｆに配置される。ここで、中間スライダ４３０の第二回転力伝達部４３０ｋ１、４３０ｋ２と第二回転力被伝達部４５０ｇ１、４５０ｇ２は、軸線Ｌ４８２方向にほとんど隙間なく嵌合している。これにより、カップリングユニットＵ４０は、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４８２方向への移動が規制されている（図８９（ｄ）参照）。また、中間スライダ４３０は駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４５１回りに回転しないようになっている。すなわち、第二回転力伝達部４３０ｋ１、第二回転力伝達部４３０ｋ２と第二回転力被伝達部４５０ｇ１、第二回転力被伝達部４５０ｇ２の係合を介して、中間スライダ４３０からフランジ４５０に回転力が伝達される。

また、図８８（ｃ）に示すように、カップリングユニットＵ４０が軸線Ｌ４８１と軸線Ｌ４５１とが略同軸になるように中空部４５０ｆに配置されるとき、胴体部４３０ｃ１、胴体部４３０ｃ２と円筒内壁部４５０ｒとの間には、隙間Ｄ２０が設けられている。これにより、カップリングユニットＵ４０は駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４８３方向に移動可能になっている。そして、後述するように、中間スライダ４３０がカップリング部材４８０を介して、付勢部材４７０によって駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢されると、円筒凸部４３０ｍ１、円筒凸部４３０ｍ２が第二ガイド部４５０ｊ１乃至第二ガイド部４５０ｊ４に当接する。これにより、中間スライダ４３０は、駆動側フランジ４５０から駆動側へ脱落することを防止されるとともに、軸線Ｌ４３１が軸線Ｌ４５１と略同軸になるように配置される。

図８８に示すように、保持部材（移動部材）としてのスライダ４６０には、カップリング部材４８０の円筒部４８０ｒ１、４８０ｒ２と嵌合する円筒部４６０ａ、及び付勢部材４７０の一端部４７０ａが当接する当接部４６０ｂ、抜け止めピン４９１、４９２を挿通する貫通孔４６０ｃ１乃至貫通孔４６０ｃ４が設けられている。ここで、円筒部４６０ａの中心軸を軸線Ｌ４６１とする。

円筒部４６０ａは、カップリング部材４８０の円筒部４８０ｒ１、円筒部４８０ｒ２を、殆ど隙間なく嵌合支持している。これにより、カップリング部材４８０は、軸線Ｌ４８１と軸線Ｌ４６１とが略同軸上に保持されたまま、軸線Ｌ４８１方向に移動可能になっている。

一方、図８９（ｃ）に示すように、円筒形状の抜け止めピン４９１、４９２は、その中心軸が駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５２と平行になるように、スライダ４６０の貫通孔４６０ｃ１乃至貫通孔４６０ｃ４に、径方向に殆ど隙間なく挿通されている。そして、抜け止めピン４９１、４９２が、駆動側フランジ４５０のスライド溝４５０ｓ１、４５０ｓ４に支持されることで、スライダ４６０と駆動側フランジ４５０が連結されている。

図８８（ｃ）に示すように、抜け止めピン４９１、４９２は、軸線Ｌ４５３方向に並んで配置されている。加えて、抜け止めピン４９１、４９２の直径は、スライド溝４５０ｓ１、４５０ｓ４の軸線Ｌ４５１方向の幅よりも、僅かに小さくなるように設定されている。これにより、スライダ４６０は、軸線Ｌ４６１と軸線Ｌ４５１とが平行な状態を保つようになっている。また、スライダ４６０は、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４５１方向に移動できないようになっている。言い換えると、スライダ２６０は、軸線Ｌ４５１に対し実質的に直交する直交方向に移動できるようになっている。

また、図８８（ｂ）に示すように、抜け止めピン４９１、４９２は、感光ドラム３１０の開口部３１０ａ２（図６５参照）によって、軸線Ｌ４５２方向へ抜け出ることを防止されている。加えて、抜け止めピン４９１、４９２の長さＧ４を、円筒内壁部４５０ｒの直径φＧ５よりも大きく設定している。これにより、抜け止めピン４９１４９２は、スライド溝４２５０ｓ１、４５０ｓ４から脱落しないようになっている。

さらに、抜け止めピン４９１とスライド溝４５０ｓ１の一端部４５０ｓ２との間、及び抜け止めピン４９２とスライド溝４５０ｓ１の他端部４５０ｓ３との間には、隙間Ｄ２０よりも大きい隙間Ｅ３０が設けられている（図８８（ｃ）参照）。そして、抜け止めピン４９１とスライド溝４５０ｓ４の一端部４５０ｓ５との間、及び抜け止めピン４９２とスライド溝４５０ｓ４の他端部４５０ｓ６との間にも、隙間Ｅ３０と同様の隙間が設けられている（不図示）。加えて、貫通孔４６０ｃ１乃至貫通孔４６０ｃ４やスライド溝４５０ｓ１、４５０ｓ４に潤滑剤（不図示）を塗布している。これにより、スライダ４６０は、駆動側フランジ４５０に対し、軸線Ｌ４５３方向に滑らかに移動できるようになっている。

したがって、スライダ４６０は駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４６１が軸線Ｌ４５１と平行な状態を保ったまま、軸線Ｌ４５２方向と軸線Ｌ４５３方向、及びこれらを合成した方向（即ち、軸線Ｌ４５１と直交するすべての方向）に移動可能になっている。言い換えると、スライダ４６０は、軸線Ｌ４５１に対し実質的に直交する直交方向に移動可能になっている。また、スライダ４６０は、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４５１方向への移動が規制されている。

図８８（ｂ）に示すように、付勢部材４７０の一端部４７０ａはスライダ４６０のバネ当接部４６０ｂと当接し、他端部４７０ｂはカップリング部材４８０のバネ当接部４８０ｄ１と当接している。そして、付勢部材４７０はカップリング部材４８０とスライダ４６０の間で圧縮され、カップリング部材４８０を駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢している。また、図８７（ｅ）に示すように、付勢部材４７０は、カップリング部材４８０に取り付けられた被ガイドピン４４０と第一ガイド部４３０ｊ１乃至第一ガイド部４３０ｊ４との当接を介して、中間スライダ４３０も駆動側（矢印Ｘ９方向）に付勢している。

以上の構成により、カップリング部材４８０は、スライダ４６０を介して、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４８１と軸線Ｌ４５１とが平行な状態を保つようになっている。また、中間スライダ４３０はカップリング部材４８０に対して、軸線Ｌ４３２回りに回転せず、かつ、駆動側フランジ４５０に対して軸線Ｌ４３３回りに回転しない。したがって、中間スライダ４３０は、カップリング部材４８０、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４３１が軸線Ｌ４８１及び軸線Ｌ４５１と平行な状態を保つようになっている。

また、カップリング部材４８０は、中間スライダ４３０に対して、軸線Ｌ４８２方向に移動可能である。加えて、中間スライダ４３０は駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４３３方向に移動可能である。言い換えると、軸線Ｌ４５１に沿って見た時に、中間スライダ４３０に対するカップリング部材４８０の移動方向と、駆動側フランジ４５０に対する中間スライダ４３０と、が実質的に交差（より詳細には実質的に直交）するように構成されている。したがって、カップリング部材４８０は駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４８２方向、軸線Ｌ４３３方向、及びこれらを合成した方向（即ち、軸線Ｌ４８１と直交する全ての方向）に移動可能になっている。

さらに、付勢部材４７０によって、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８１が中間スライダ４３０の軸線Ｌ４３１と略同軸になるように付勢され、かつ、軸線Ｌ４３１が駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１と略同軸になるように付勢されている。したがって、カップリング部材４８０は付勢部材４７０によって、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４８１が軸線Ｌ４５１と略同軸になるように付勢されている。

次に、図９０乃至図９３を用いて、カップリング部材４８０の動作について説明する。図９０は、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８１が、駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１と同軸にある状態を示した図である。図９０（ａ）は駆動側から見た図であり、図９０（ｂ）、図９０（ｃ）はそれぞれ、図９０（ａ）を軸線Ｌ４８３に平行なＳＬ４８３断面、軸線Ｌ４８２に平行なＳＬ４８２断面で表した断面図である。断面図の定義は以下、図９１乃至図９３においても同様である。図９１は、カップリング部材４８０を、駆動側フランジ４５０に対して軸線Ｌ４８３と平行な矢印Ｘ５１方向に移動させた状態を示した図である。図９２は、カップリング部材４８０を、駆動側フランジ４５０に対して軸線Ｌ４８２と平行な矢印Ｘ４１方向に移動させた状態を示した図である。図９４は、カップリング部材４８０を、矢印Ｘ４１方向と矢印Ｘ５１方向とが合成された、矢印Ｘ４５方向に、距離ｐだけ移動させた状態を示した図である。

まず、カップリング部材４８０は、付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０により、図９０のように、第一ガイド部４３０ｊ３、４３０ｊ４と被ガイドピン４４０が当接し、第二ガイド部４５０ｊ１、４５０ｊ２と円筒凸部４３０ｍ１が当接する。ここで、図９０（ｃ）に示すように、第一ガイド部４３０ｊ３、４３０ｊ４と被ガイドピン４４０との当接により、軸線Ｌ４８２方向から見て、軸線Ｌ４８１と軸線Ｌ４３１とが略同軸になる。一方、図９０（ｂ）に示すように、第二ガイド部４５０ｊ１、４５０ｊ２と円筒凸部４３０ｍ１との当接により、軸線Ｌ４８３方向から見て、軸線Ｌ４３１と軸線Ｌ４５１とが略同軸になる。したがって、カップリング部材４８０は付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０によって、軸線Ｌ４８１と軸線Ｌ４５１が略同軸になる。

次に、図９１（ａ）に示すように、カップリング部材４８０を、駆動側フランジ４５０に対して軸線Ｌ４８３と平行な矢印Ｘ５１方向に移動させる。すると、図９１（ｂ）に示すように、カップリングユニットＵ４０は、中間スライダ４３０の傾斜部または当接部としての円筒凸部４３０ｍ１と駆動側フランジ４５０の傾斜部または当接部としての第二ガイド部４５０ｊ１の当接によって、第二ガイド部４５０ｊ１に沿った方向（矢印Ｘ６１方向）に移動する。このとき、カップリングユニットＵ４０は、軸線Ｌ４８１が軸線Ｌ４５１に対して平行な状態を維持している。したがって、カップリングユニットＵ４０は、中間スライダ４３０の胴体部４３０ｃ１が円筒内壁部４５０ｒに当接するまで、即ち、軸線Ｌ４８３方向の移動距離ｐ１が隙間Ｄ２０と等しくなるまで、矢印Ｘ６１方向に移動可能である。一方、スライダ４６０は抜け止めピン４９１、２９２によって軸線Ｌ４５１方向への移動が規制されている。したがって、カップリングユニットＵ４０の矢印Ｘ６１方向への移動に連動して、スライダ４６０は、抜け止めピン４９１、４９２とともに、スライド溝４５０ｓ１、スライド溝４５０ｓ４に沿って矢印Ｘ５１方向に移動する。

また、カップリング部材４８０を矢印Ｘ５１方向とは反対の方向に移動させるときも同様に、カップリング部材４８０は第二ガイド部４５０ｊ２に沿った方向に移動する。

一方、図９２（ａ）に示すように、カップリング部材４８０を、駆動側フランジ４５０に対して軸線Ｌ４８２と平行な矢印Ｘ４１方向に移動させる。すると、図９２（ｃ）に示すように、カップリング部材４８０は、傾斜部または当接部としての被ガイドピン４４０と中間スライダ４３０の傾斜部または当接部としての第一ガイド部４３０ｊ４の当接によって、第一ガイド部４３０ｊ４に沿った方向（矢印Ｘ７１方向）に移動する。このとき、カップリング部材４８０は、軸線Ｌ４８１が軸線Ｌ４３１に対して平行な状態を維持している。したがって、カップリング部材４８０は、円筒部４８０ｒ１が中間スライダ４３０の円筒内壁部４３０ｒ１に当接するまで、即ち、カップリング部４８０の軸線Ｌ４８２方向の移動距離ｐ２が隙間Ｄ１０と等しくなるまで、矢印Ｘ７１方向に移動可能である。一方、スライダ４６０は抜け止めピン４９１、抜け止めピン４９２によって軸線Ｌ４５１方向への移動が規制されている。したがって、カップリング部材４８０の矢印Ｘ７１方向への移動に連動して、スライダ４６０は、抜け止めピン４９１、抜け止めピン４９２の中心軸に沿って矢印Ｘ４１方向に移動する。

また、カップリング部材４８０を矢印Ｘ４１方向とは反対の方向に移動させるときも同様に、カップリング部材４８０は第一ガイド部４３０ｊ３に沿った方向に移動する。

更に、図９３（ａ）に示すように、カップリング部材４８０を駆動側フランジ４５０に対して、矢印Ｘ４５方向へ距離ｐだけ移動させる。ここで、距離ｐのうち、軸線Ｌ４８２方向の成分をｐ４、軸線Ｌ４８３方向の成分をｐ５とする。すると、カップリング部材４８０は中間スライダ４３０に対して軸線Ｌ４８２方向に距離ｐ４だけ移動する。これと同時に、カップリング部材４８０及び中間スライダ４３０は、駆動側フランジに対して軸線Ｌ４８３方向に距離ｐ５だけ移動する。カップリング部材４８０が中間スライダ４３０に対して移動することに伴い、カップリング部材４８０は第一ガイド部４３０ｊ４に沿って距離ｐ４１だけ、中間スライダ４３０に対して矢印Ｘ８方向に移動する（図９３（ｃ）参照）。同時に、中間スライダ４３０が駆動側フランジ４５０に対して移動することに伴い、中間スライダ４３０およびカップリング部材４８０は第二ガイド部４５０ｊ１に沿って距離ｐ５１だけ、駆動側フランジ４５０に対して矢印Ｘ８方向に移動する（図９３（ｂ）参照）。したがって、カップリング部材４８０は、矢印Ｘ４５方向に距離ｐだけ移動することに伴い、矢印Ｘ８方向に距離ｐ４１＋ｐ５１だけ移動する。

なお、カップリング部材４８０を矢印Ｘ８方向に移動させる構成については、実施例３と同様であるため、説明を省略する。

以上説明したように、カップリング部材４８０は、駆動側フランジ４５０に対して、軸線Ｌ４８１方向及び軸線Ｌ４８３方向、及び軸線Ｌ４８２方向に移動可能である。また、カップリング部材４８０は駆動側フランジ４５０に対し、軸線Ｌ４８３方向、軸線Ｌ４８２方向、及びこれらが合成された方向（即ち、軸線Ｌ４８１に直交する全ての方向）への移動に連動して軸線Ｌ４８１方向へ移動可能である。

次に、図９４乃至図９６を用いて、カップリング部材４８０の係合動作について説明する。図９４、図９６は、カップリング部材４８０が本体側係合部３００と係合する時の状態についての断面説明図である。９４（ａ）、図９６（ａ）は、装着方向とＳ４３断面図、Ｓ４４断面図の切断方向を表した説明図である。図９４（ｂ１）乃至図９４（ｂ４）は、図９４（ａ）のＳ４３−Ｓ４３断面で表し、カップリング部材４８０が移動し、本体側係合部３００と係合する状態を表した断面説明図である。図９６（ｂ１）、図９６（ｂ２）は、図９６（ａ）のＳ４４断面で表し、カップリング部材４８０が移動し、本体側係合部３００と係合する状態を表した断面説明図である。図９５（ａ）、図９５（ｂ）はそれぞれ、図９４（ｂ１）、図９４（ｂ２）の駆動側フランジユニットＵ４２近傍を拡大した拡大図である。図９５（ｂ）、図９６（ｂ２）では説明のため、装着初期状態（後述する）における伝達突起４８０ｆ２を破線で表示している。以下、本体側係合部３００とカップリング部材４８０との係合が完了する状態を表した図を例に挙げて説明する。

まず、図９４（ａ）に示すように、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが平行になる場合について説明する。

図９４（ｂ１）、図９５（ａ）に示すように、カートリッジＢが装置本体Ａに装着され始めるとき、カップリング部材４８０の伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２は、付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０によって、駆動側フランジ４５０に対して最も突出した状態である。この状態を、装着初期状態とする。この図９４（ｂ１）のときのカップリング部材４８０の位置は第一位置（突出位置）である。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は実質的に一致している。

装着初期状態から、カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に移動させると、カップリング部材４８０の本体当接部４８０ｉが置本体Ａに設けられた本体駆動軸３００の先端部３００ｂに当接する。すると、本体当接部４８０ｉが先端部３００ｂから装着に伴う力Ｆ１を受ける。力Ｆ１は、本体当接部４８０ｉを構成する略球面の中心方向を向くため、軸線Ｌ４８３に対して、角度θ３の余角θ３１よりも小さい角度θ７だけ傾いた方向を向いている。この力Ｆ１により、中間スライダ４３０の円筒凸部４３０ｍ１と駆動側フランジ４５０の第二ガイド部４５０ｊ１とが当接する。そして、カップリングユニットＵ４０は駆動側フランジ４５０に対し、第二ガイド部４５０ｊ１に沿って矢印Ｘ６１方向に移動する。

そして、図９４（ｂ２）、図９５（ｂ）に示すように、中間スライダ４３０の胴体部４３０ｃ１が駆動側フランジ４５０の円筒内壁部４５０ｒ１と当接し、カップリングユニットＵ４０のＸ６１方向への移動が規制される。このとき、軸線Ｌ４８１方向において、カップリングユニットＵ４０が装着初期状態から移動する量を移動量Ｎ２０とする。移動量Ｎ２０は、第二ガイド部４５０ｊ１乃至第二ガイド部４５０ｊ４の軸線Ｌ４５１に対する傾きθ５と、隙間Ｄ２０（図８８（ｃ）参照）によって決定される。

図９５（ｂ）に示す状態では、カップリングユニットＵ４０は、図９４（ｂ１）、図９５（ａ）に示す装着初期状態に比べて移動量Ｎ２０だけ矢印Ｘ８方向に移動している。すると、力Ｆ１は本体当接部４８０ｉを構成する略球面の中心を向いているため、力Ｆ１と軸線Ｌ４８３のなす角度θ７が、装着初期状態に比べて増大する。そして、これに伴って力Ｆ１の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１ａが、装着初期状態に比べて増大する。この分力Ｆ１ａによって、カップリング部材４８０は、付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０に抗して更に矢印Ｘ８方向に移動する。そして、このカップリング部材４８０の矢印Ｘ８方向への移動により、カップリング部材４８０が本体駆動軸３００の先端部３００ｂを通過可能となる。この図９４（ｂ２）のカップリング部材４８０の位置は第二位置（退避位置）である。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材４８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

そして、図９４（ｂ３）に示すように、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させたると、実施例３と同様に、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８１と駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１と一致する。即ち、カップリング部材４８０と本体駆動軸３００とが係合し、カップリング部材４８０は回転できる状態となる。即ち、このとき、カップリング部材４８０の位置は、前述した第一位置（突出位置）とほぼ同じである。

まとめると、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着に伴い、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が本体側係合部３００の回転軸線Ｌ３と一致する。言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着に伴い、カップリング部材４８０が本体側係合部３００から力を受けることにより、カップリング部材４８０が前記第一位置から前記第二位置へ移動し、その後、付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０により前記第一位置に復帰する。更に言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａへの装着に伴い、カップリング部材４８０が本体側係合部３００と駆動側フランジ４５０から力を受けて前記第一位置から前記第二位置へ移動し、その後、付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０により前記第一位置へ復帰する。

次に、図９６に示すように、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８３と、カートリッジＢの装着方向（矢印Ｘ１方向）とが直交する場合について説明する。

カートリッジＢを矢印Ｘ１方向に装着すると、カートリッジＢの装着方向とが平行な場合と同様に、カップリング部材４８０の本体当接部４８０ｉは、装置本体Ａに設けられた本体駆動軸３００の先端部３００ｂに当接する。このときの状態を装着初期状態とする。この図９６（ｂ１）のときのカップリング部材４８０の位置は第一位置（突出位置）である。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は実質的に一致している。このとき、本体当接部４８０ｉが先端部３００ｂから、カートリッジＢの装着による力Ｆ２を受ける。力Ｆ２は、本体当接部４８０ｉを構成する略球面の中心方向を向くため、軸線Ｌ４８２に対して、角度θ１だけ傾いた方向を向いている。この力Ｆ２により、被ガイドピン４４０と中間スライダ４３０の第一ガイド部４３０ｊ４とが当接する。そして、カップリング部材４８０は中間スライダ４３０に対し、第一ガイド部４３０ｊ４に沿って矢印Ｘ７１方向に移動する。

そして、図９６（ｂ２）に示すように、カップリング部材９８０の円筒部４８０ｒ１が中間スライダ４３０の円筒内壁部４３０ｒ１と当接し、カップリング部材４８０のＸ７１方向への移動が規制される。このとき、軸線Ｌ４８１方向において、カップリング部材４８０が装着初期状態から移動する量を移動量Ｎ３０とする（図９６（ｂ２））。移動量Ｎ３０は、第一ガイド部４３０ｊ１乃至第一ガイド部４３０ｊ４の軸線Ｌ４３１に対する傾きθ４と、隙間Ｄ１０（図８７（ｃ）参照）によって決定される。

図９６（ｂ２）に示す状態では、カップリング部材４８０は、装着初期状態に比べて移動量Ｎ３０だけ矢印Ｘ８方向に移動している。このとき、軸線Ｌ３８１方向には力Ｆ２の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ２ａが生じる。そして、分力Ｆ２ａによって、カートリッジＢの装着方向Ｘ１への移動に伴い、付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０に抗して、カップリング部材４８０はさらに矢印Ｘ８方向に移動し、カップリング部材４８０が本体駆動軸３００の先端部３００ｂを通過可能となる。この図９６（ｂ２）のカップリング部材４８０の位置は第二位置（退避位置）である。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材４８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

その後、図９４（ｂ３）と同様の過程を辿り、カートリッジＢを装着完了位置まで移動させることができる。

なお、本実施例における感光ドラムへの回転力伝達動作については、実施例２と同様である。即ち、回転力を伝達されたカップリング部材４８０は、第一回転力伝達部４８０ｇ１、４８０ｇ２から第一回転力被伝達部４３０ｇ１、４３０ｇ２を介して、中間スライダ４３０に回転力を伝達する。次に、中間スライダ４３０は、第二回転力伝達部４３０ｋ１、４３０ｋ２から第二回転力被伝達部４５０ｇ１、４５０ｇ２を介して駆動側フランジ４５０に回転力を伝達する。そして、駆動側フランジ４５０から感光ドラムユニットＵ４１へ回転力を伝達する。

次に、図９７乃至図９９を用いて、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外す際の、カップリング部材４８０を本体側係合部３００から離脱させる動作について説明する。

図９７（ａ）、図９９（ａ）は、カートリッジＢの取り外し方向とＳ４５断面図及びＳ４６断面図の切断方向を表した説明図である。図９７（ｂ１）乃至（ｂ４）は図９７（ａ）のＳ４５断面を表し、カップリング部材４８０が本体側係合部３００から離脱する状態を表した断面説明図である。また、図９９（ｂ１）乃至（ｂ４）は、図９９（ａ）のＳ４６断面を表し、カップリング部材４８０が本体側係合部３００から離脱する状態を表した断面説明図である。図９８は、図９７（ｂ３）の駆動側フランジユニットＵ４２近傍を拡大した拡大図である。なお、図９７乃至図９９のいずれの断面図においても説明のため、カップリングユニットＵ４０は切断しない状態で表示している。また、図９７（ｂ１）乃至（ｂ４）、図９８においては駆動側フランジ４５０の第二ガイド部４５０ｊ１、４５０ｊ２を破線で表示している。そして、図９９（ｂ１）乃至（ｂ３）においては、中間スライダ４３０の円筒内壁部４３０ｒ１、４３０ｒ２を破線で表示している。以下、回転力受け部４８０ｅ２側を表した図を例に挙げて説明する。

まず、図９７に示すように、カートリッジＢの取り外し方向（矢印Ｘ１２方向）と、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８３とが平行になる場合について説明する。

図９７（ｂ１）のときのカップリング部材４８０の位置は第一位置（回転力伝達可能位置）である。この第一位置（回転力伝達可能位置）は、前述の第一位置（突出位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は実質的に一致している。

図９７（ｂ１）に示すように、カートリッジＢは、感光ドラム４１０の回転軸線Ｌ１と実質的に直交し、且つ、駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１と実質的に直交する取り外し方向Ｘ１２に沿って移動し、装置本体Ａから取り外される。画像形成が終了し本体駆動軸３００の回転が停止した状態では、駆動伝達ピン３０２と回転力受け部４８０ｅ１、４８０ｅ２とが接触している。また、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２において、駆動伝達ピン３０２が回転力受け部４８０ｅ２の下流側に位置している。さらにこのとき、本体駆動軸３００の先端部３００ｂが、カップリング部材４８０の駆動軸受け面４８０ｆに当接している。この状態を、取り外し初期状態とする。

次に、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、図９７（ｂ２）に示すように、カップリング部材４８０の取り外し方向上流側の回転力受部４８０ｅ２が回駆動伝達ピン３０２から、カートリッジＢの取り外しによる力Ｆ５を受ける。力Ｆ５は、回転力受け部４８０ｅ２と直交するため、回転力受け部４８０ｅ２の法線である軸線Ｌ４８３と平行になる。力Ｆ５により、中間スライダ４３０の円筒凸部４３０ｍ１と駆動側フランジ４５０の第二ガイド部４５０ｊ２とが当接する。そして、カップリングユニットＵ４０は、駆動側フランジ４５０に対して第二ガイド部４５０ｊ２に沿って矢印Ｘ６２方向に移動する。

このとき、本体駆動軸３００の先端部３００ｂは、カップリング部材４８０の駆動軸受け面４８０ｆから離れた状態となる。
ここで、回転力受け部４８０ｅ２（及び回転力受け部４８０ｅ１）は、カップリング部材４８０が力Ｆ５により軸線Ｌ４８３方向に移動できるように設定する。なお、本実施例では、回転力受部３８０ｅ２（及び回転力受部３８０ｅ１）を軸線Ｌ４８３と直交する平面としているため、力Ｆ５の方向と軸線Ｌ４８３が平行になる。これにより、使用者がより小さな力で、カップリング部材４８０を駆動側フランジ４５０に対して軸線Ｌ４８３方向（及びこれに伴って軸線Ｌ４８１方向）に動かして、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させることができる。そして、この力Ｆ５によるカップリング部材４８０の矢印Ｘ８方向への移動により、伝達突起４８０ｆ２が駆動伝達ピン３０２を通過可能となる。

伝達突起４８０ｆ２が駆動伝達ピン３０２を通過すると、本体駆動軸３００の先端部３００ｂはカップリング部材４８０の駆動軸受け面４８０ｆに再び当接する。この状態からカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に更に移動させると、図９７（ｂ３）、図９８に示すように、カップリング部材４８０は本体駆動軸３００の先端部３００ｂからカートリッジＢの取り外しによる力Ｆ６を受ける。力Ｆ６は、駆動軸受け面４８０ｆの円錐形状の中心方向を向くため、軸線Ｌ４８３方向には力Ｆ６の分力Ｆ６ｂが生じる。したがって、カップリング部材４８０は、分力Ｆ６ｂによって被ガイド部４８０ｊ２が駆動側フランジ４５０のガイド部４５０ｊ２と当接したまま矢印Ｘ６２方向に移動していき、駆動部４８０ｂと円筒内壁部４５０ｒ２とが当接する。これにより、カップリング部材４８０の駆動側フランジ４５０に対する軸線Ｌ４８３方向への移動が規制される。

なおこのとき、軸線Ｌ４８１方向には力Ｆ６の矢印Ｘ８方向の分力Ｆ６ａが生じている。したがって、この状態でカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に更に移動させると、カップリング部材４８０は、分力Ｆ６ａによって付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０に抗して矢印Ｘ８方向に移動する。これにより、図９７（ｂ４）に示すように、本体駆動軸３００の先端部３００ｂがカップリング部材４８０の開口部４８０ｍから離脱する。

この図９７（ｂ４）のカップリング部材４８０の位置は第二位置（離脱可能位置）である。この第二位置（離脱可能位置）は、前述の第一位置（退避位置）とほぼ同じである。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材４８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

まとめると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材４８０が本体側係合部３００から離脱する。言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材４８０が本体側係合部３００から力を受けることにより、カップリング部材４８０が前記第一位置から前記第二位置へ移動する。更に言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材が本体側係合部３００と駆動側フランジ４５０から力を受けて前記第一位置（回転力伝達可能位置）から前記第二位置（離脱可能位置）へ移動する。

次に、図９９（ａ）に示すように、カートリッジＢの取り外し方向Ｘ１２と、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８３とが直交する場合について説明する。
図９９（ｂ１）に示すように、画像形成が終了し本体駆動軸３００の回転が停止した状態では、駆動伝達ピン３０２と回転力受け部４８０ｅ１、４８０ｅ２とが接触している。またこのとき、本体駆動軸３００の先端部３００ｂが、カップリング部材４８０の駆動軸受け面４８０ｆに当接している。この状態を、取り外し初期状態とする。図９９（ｂ１）のカップリング部材４８０の位置も第一位置（回転力伝達可能位置）である。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は実質的に一致している。

また、この図９９（ｂ１）の中間スライダ４３０の位置は第一中間位置である。このときは、中間スライダ４３０の回転軸線Ｌ４３１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４３１と回転軸線Ｌ１は実質的に一致している。また、中間スライダ４３０の回転軸線Ｌ４３１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると回転軸線Ｌ４３１と回転軸線Ｌ４５１は実質的に一致している。

次に、カートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、カップリング部材４８０は駆動側フランジ４５０及び中間スライダ４３０とともに、取り外し方向Ｘ１２に移動する。そして、図９９（ｂ２）に示すように、カップリング部材４８０は本体駆動軸３００の先端部３００ｂからカートリッジＢの取り外しによる力Ｆ９を受ける。この力Ｆ９により、被ガイドピン４４０が中間スライダ４３０の第一ガイド部４３０ｊ１と当接したまま、カップリング部材４８０は、中間スライダ４３０及び駆動側フランジ４５０に対し、第一ガイド部４３０ｊ２に沿って矢印Ｘ７２方向に移動する。

更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、図９９（ｂ３）に示すように、カップリング部材４８０の円筒部４８０ｒ２と中間スライダ４３０の円筒内壁部４３０ｒ２とが当接する。これにより、カップリング部材４８０の駆動側フランジ４５０及び中間スライダ４３０に対するＸ７２方向への移動が規制される。このとき、カップリング部材４８０は先端部３００ｂからカートリッジＢの取り外しによる力Ｆ１０を受ける。力Ｆ１０は、先端部３００ｂの球面中心方向を向くため、軸線Ｌ４８１方向には、矢印Ｘ８方向の分力Ｆ１０ａが生じる。この状態から更にカートリッジＢを取り外し方向Ｘ１２に移動させると、分力Ｆ１０ａによって、付勢部材４７０の付勢力Ｆ４７０に抗してカップリング部材４８０は更に矢印Ｘ８方向へ移動する。これにより、図９９（ｂ４）に示すように、この分力Ｆ１０ａによるカップリング部材４８０の矢印Ｘ８方向への移動により、伝達突起４８０ｆ２が駆動伝達ピン３０２を通過可能となる。即ち、本体駆動軸３００の先端部３００ｂがカップリング部材４８０の開口部４８０ｍから離脱する。

この図９９（ｂ４）のカップリング部材４８０の位置も第二位置（離脱可能位置）である。このときは、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、カップリング部材４８０の回転軸線Ｌ４８１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ４５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ４８１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、カップリング部材４８０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

また、この図９９（ｂ４）の中間スライダ４３０の位置は第二中間位置である。このときは、中間スライダ４３０の回転軸線Ｌ４３１が感光ドラム１０の回転軸線Ｌ１と実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４３１と回転軸線Ｌ１とは間隔を有している（回転軸線Ｌ４３１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、中間スライダ４３０の回転軸線Ｌ４３１は駆動側フランジ４５０の軸線Ｌ４５１とも実質的に平行である。より詳細に述べると、このときは、回転軸線Ｌ４３１と回転軸線Ｌ４５１は間隔を有しており（回転軸線Ｌ４３１と回転軸線Ｌ１とは実質的に一致していない）。また、この第二位置のときは、第一位置のときと比べて、中間スライダ４３０が感光ドラム１０側（感光ドラム１０の長手方向の他端側）に変位（移動／退避）している。

まとめると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材４８０が本体側係合部３００から離脱する。言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材４８０が本体側係合部３００から力を受けることにより、カップリング部材４８０が前記第一位置から前記第二位置へ移動する。更に言い換えると、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外しに伴い、カップリング部材が本体側係合部３００と駆動側フランジ４５０から力を受けて前記第一位置（回転力伝達可能位置）から前記第二位置（離脱可能位置）へ移動する。

なお、前述の説明では、カートリッジＢの取り外し方向１２が、カップリング部材４８０の軸線Ｌ４８３と平行になる場合、及び直交する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、前述で説明した取り外し方向と異なる場合も、同様にカップリング部材４８０は本体側係合部３００から離脱することができる。このような場合、カートリッジＢの取り外しに際し、伝達突起４８０ｆ１、４８０ｆ２のいずれかが、駆動伝達ピン３０２と当接する。あるいは、本体駆動軸３００の先端部３００ｂが、カップリング部材４８０の駆動軸受け面４８０ｆと当接する。更には、伝達突起４８０ｆ１の内周面、伝達突起４８０ｆ２の内周面４のいずれかが、本体駆動軸３００の先端部３００ｂと当接する。すると、カップリング部材２８０は、少なくとも前述の取り外しによる力Ｆ５、Ｆ６及び力Ｆ９、Ｆ１０のいずれかを受け、駆動側フランジ４５０に対して、矢印Ｘ８方向に移動し、本体駆動軸３００から離脱することができる。

つまり、カートリッジＢの装置本体Ａからの取り外し方向に対し、カップリング部材４８０、及び本体側係合部４００の回転方向の位相がどのような関係にあっても、前述の構成によって、カートリッジＢを装置本体Ａから取り外すことができる。

以上説明したように、本実施例では、カップリング部材４８０は、実施例３での動作に加え、軸線Ｌ４８１と直交するすべての方向への移動が可能となった。これにより、実施例３と同様の効果を得るとともに、回転力受部の形状の設計制約を少なくすることができる。

（その他の実施例）
前記実施例では、カップリング部材１８０は、本体側係合部１００から感光ドラム１０に回転力を伝達するものであった。しかしながら、その限りではない。例えば、図５５及び図５６に、感光ドラム１０を備えたカートリッジＢにおいて、感光ドラム１０以外の回転体に、装置本体Ａから回転力を伝達する構成を示す。図５５（ａ）、図５５（ｂ）はそれぞれ、第一枠体ユニット１５１８、第一枠体ユニット１６１８を有するカートリッジＢの斜視説明図である。また、図５５（ｃ）は、図５５（ａ）のＳ１５１平面、及び図５５（ｂ）のＳ１６１断面で表した第一枠体ユニット１５１８、第一枠体ユニット１６１８の断面図である。また、図５６（ａ）、図５６（ｂ）はそれぞれ、第一枠体ユニット１７１８、第一枠体ユニット１８１８を有するカートリッジＢの斜視説明図である。また、図５６（ｃ）は、図５６（ａ）のＳ１７１平面、及び図５６（ｂ）のＳ１８２断面で表した第一枠体ユニット１７１８、第一枠体ユニット１８１８の断面説明図である。

図５５、図５６に示すように、カートリッジＢの第二枠体ユニット１５１９、第二枠体ユニット１６１９、第二枠体ユニット１７１９、及び第二枠体ユニット１８１９は、感光ドラム１０（不図示）に駆動を伝達する機構を有している。該機構は図５５（ａ）、図５６（ａ）に示すような、第一の実施例と同様の駆動側フランジユニットＵ１５８１（Ｕ１７８１）や、図５５（ｂ）、図５６（ｂ）に示すような、本発明とは別の駆動伝達部１６８０（１８８０）などから適宜選択すれば良い。以下、第一枠体ユニット１５１８と第二枠体ユニット１６１８は同様の構成であるため、第一枠体ユニット１５１８についてのみ説明する。同様に、第一枠体ユニット１７１８と第一枠体ユニット１８１８は同様の構成であるため、第一枠体ユニット１７１８についてのみ説明する。

第一枠体ユニット１５１８内の現像ローラ１３に回転力を伝達する構成として、図５５（ｃ）に示すように、現像ローラ１３の回転軸線と同軸上に、回転力伝達部材としての駆動側フランジ１５３０が設けられている。駆動側フランジ１５３０は、前述した実施例（実施例１−４）と同様の構成である中空部１５３０ｆを有している。中空部１５３０ｆには、第一の実施例或いは第二の実施例と同様の構成であるカップリング部材１５４０、スライダ１５６０、付勢部材１５７０等が設けられている。そして、駆動側フランジ１５３０は、現像ローラ１３と一体に固定された現像フランジ１５２０を介して、現像ローラ１３に回転力を伝達する。

ここで、駆動側フランジ１５３０は、現像フランジ１５２０と係合することで、駆動側フランジ１５３０から現像フランジ１５２０に回転力を伝達する構成でもよい。また、駆動側フランジ１５３０と現像フランジ１５２０とを、接着や熱溶着等の方法で結合することで、駆動側フランジ１５３０から現像フランジ１５２０に回転力を伝達する構成でもよい。このような構成に対しても、本発明は好適に適用することができる。

また、図５６に示すように、現像ローラ１３の回転軸線と同軸でない位置に、回転力伝達部材としての駆動側フランジ１７３０を設け、前記駆動側フランジ１７３０の中空部１７３０ｆにカップリング部材１７４０等を設ける構成としてもよい。この場合、現像ローラ１３の回転軸線と同軸上に、現像ローラ１３と一体的に回転する、その他の回転力伝達部材としての現像ローラギア１７１０を配置する。そして、前記駆動側フランジ１７３０のギア部１７３０ａと現像ローラギア１７１０のギア部１７１０ａ）の噛み合いによって現像ローラ１３に回転力を伝達する。さらに、第一枠体ユニット１７１８内に、現像ローラ１３以外の回転体１７２０を設け、ギア部１７３０ａから回転体１７２０のギア部１７２０ａを介して、回転体１７２０に回転力を伝達する構成を設けても良い。このような構成に対しても、本発明は好適に適用することができる。

また、前記実施例でのカートリッジＢは、例えば、感光ドラム１０と、複数のプロセス手段を備えたものであった。しかしながら、その限りではない。カートリッジＢの形態として、例えば、感光ドラム１０と、少なくとも一つのプロセス手段を備えたプロセスカートリッジ等でも、本発明は好適に適用することができる。したがって、前述のプロセスカートリッジの実施形態以外にも、本発明が適用できるプロセスカートリッジとして、例えば、感光ドラム１０と、前記プロセス手段としての帯電手段を一体的にカートリッジ化したものが挙げられる。また、例えば、感光ドラム１０と、前記プロセス手段としての帯電手段、クリーニング手段を一体的にカートリッジ化したものが挙げられる。また、例えば、感光ドラム１０と、前記プロセス手段としての現像手段、帯電手段、クリーニング手段を一体的にカートリッジ化したものが挙げられる。

また、前記実施例（実施例１−４）でのカートリッジＢは、感光ドラム１０を備えたものであった。しかしながら、その限りではない。カートリッジＢの形態として、例えば、図５７に示すように、感光ドラムを備えず、現像ローラ１３を備えたカートリッジ等でも、本発明は好適に適用することができる。この場合、駆動側フランジ１９３０、駆動側フランジ２０３０、及びカップリング部材１９４０、カップリング部材２０４０を、現像ローラ１３の回転軸線に対して同軸の位置に配置する構成（図５７（ａ））と、現像ローラ１３の回転軸線に対して同軸でない位置に配置する構成（図５７（ｂ））は、適宜選択すればよい。

また、前記実施例でのカートリッジＢは、単色画像を形成するためのものであった。しかしながら、その限りではない。本発明は、現像手段を複数設け、複数色の画像（例えば２色画像、３色画像或いはフルカラー等）を形成するカートリッジにも、好適に適用することができる。

また、装置本体Ａに対するカートリッジＢの着脱経路は、一直線であっても、着脱経路が直線の組合せであっても、あるいは曲線経路があっても、本発明は好適に適用することができる。

以上、本発明によれば、プロセスカートリッジは、感光ドラムに回転力を伝達するために電子写真画像形成装置本体に設けた本体側係合部を、前記装置本体の本体カバーの開閉動作によって、その回転軸線方向へ移動させる機構を備えない前記装置本体に、前記感光ドラムの回転軸線と実質的に直交する方向から装着することを実現することができる。

また、本発明によれば、プロセスカートリッジは、感光ドラムに回転力を伝達するために電子写真画像形成装置本体に設けた本体側係合部を、前記装置本体の本体カバーの開閉動作によって、その回転軸線方向へ移動させる機構を備えない前記装置本体に、前記感光ドラムの回転軸線と実質的に直交する方向から装着すること、及び前記感光ドラムの回転軸線と実質的に直交する方向に取り外す際の、感光ドラム及び本体側係合部の回転による負荷を小さく取り外すこと、を共に実現することができる。

本発明は、プロセスカートリッジ、感光ドラムユニット、現像ユニット、及び電子写真画像形成装置にも適用できる。

Ａ 装置本体（画像形成装置本体）
Ｂ カートリッジ（プロセスカートリッジ）
１０ 感光体ドラム
１００、１０１、２０１ 本体側係合部
１０８ 側板
１５０、２５０ 駆動側フランジ
１６０、２６０ スライダ
１７０、２７０ 付勢部材
１８０、１８１、２８０、２８１ カップリング部材
１９１、１９２、２９１、２９２ 抜け止めピン
２３０ 中間スライダ
２４０ 被ガイドピン
Ｕ１ 感光ドラムユニット
Ｕ２、Ｕ２２ 駆動側フランジユニット
Ｕ２３ カップリングユニット

Claims (29)

1. 回転可能な本体側係合部を有する電子写真画像形成装置本体から取り外し可能な感光体ユニットにおいて、
   ｉ）その回転軸線が前記感光体ユニットの取り外し方向に対して実質的に直交するように配置された感光体と、
   ｉｉ）前記本体側係合部から前記感光体に回転力を伝達するべく前記感光体の一端に設けられたカップリング部材と、
   ｉｉｉ）内部に中空部を備え、前記カップリング部材から前記感光体へ前記回転力を伝達するためのフランジと、
   を有し、
   前記カップリング部材は、前記カップリング部材の回転軸線が前記感光体の回転軸線と実質的に一致した第一位置と、前記感光体の回転軸線に直交する方向に関して、前記中空部の中で前記第一位置から変位し、且つ、前記感光体の回転軸線方向に関して、前記第一位置から前記感光体の他端側に変位した第二位置と、の間で移動可能であり、
   前記フランジには前記カップリング部材をガイドするガイド部が設けられ、前記カップリング部材には前記ガイド部にガイドされる被ガイド部が設けられ、
   少なくとも前記ガイド部と前記被ガイド部の一方は、前記感光体の回転軸線及び前記感光体の回転軸線に直交する方向に対して傾斜した傾斜部であり、
   前記ガイド部は、前記第一位置と前記第二位置との間で前記カップリング部材を前記感光体の回転軸線及び前記感光体の回転軸線に直交する方向に傾斜した方向に移動するようガイドすることを特徴とする感光体ユニット。
2. 前記カップリング部材の回転軸線が前記感光体の回転軸線から離れるように前記カップリング部材が移動するのにしたがって、前記カップリング部材が前記感光体の回転軸線方向において前記感光体の他端側へ移動するように構成されていることを特徴とする請求項１に記載の感光体ユニット。
3. 前記感光体ユニットの取り外しに伴い、前記カップリング部材が、前記第一位置から前記第二位置へ移動することにより、前記本体側係合部から離脱するように構成されたことを特徴とする請求項１または２に記載の感光体ユニット。
4. 前記感光体ユニットの取り外しに伴い、前記カップリング部材が、前記本体側係合部から力を受けて、前記第一位置から前記第二位置へ移動するように構成されたことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
5. 前記感光体ユニットの取り外しに伴い、前記カップリング部材が、前記本体側係合部と前記フランジから力を受けて、前記第一位置から前記第二位置へ移動するように構成されたことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
6. 前記ガイド部が前記傾斜部であることを特徴とする請求項１に記載の感光体ユニット。
7. 前記被ガイド部が前記傾斜部であることを特徴とする請求項１に記載の感光体ユニット。
8. 前記ガイド部及び前記被ガイド部が前記傾斜部であることを特徴とする請求項１に記載の感光体ユニット。
9. 前記カップリング部材から前記フランジへ前記回転力を伝達するための中間伝達部材を有し、
   前記中間伝達部材が、前記中間伝達部材の回転軸線と前記フランジの回転軸線が実質的に一致した第一中間位置と、前記中間伝達部材の回転軸線と前記フランジの回転軸線が実質的に平行な状態で互いに離れており、前記フランジの回転軸線の方向において前記第一中間位置よりも前記感光体の他端側に移動した第二中間位置と、の間を移動可能であることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
10. 前記中間伝達部材および前記フランジの一方にその他の傾斜部と、
    前記中間伝達部材および前記フランジの他方に前記その他の傾斜部と当接可能なその他の当接部と、
    を有することを特徴とする請求項９に記載の感光体ユニット。
11. 前記中間伝達部材は、前記その他の傾斜部と前記その他の当接部が当接している状態で前記その他の傾斜部に沿って前記第一中間位置から前記第二中間位置へ移動するように構成されたことを特徴とする請求項１０に記載の感光体ユニット。
12. 前記その他の当接部も前記その他の傾斜部に対応して傾斜していることを特徴とする請求項１１に記載の感光体ユニット。
13. 前記フランジの回転軸線に沿って見た時に、
    前記フランジに対する前記中間伝達部材の移動方向と、前記中間伝達部材に対する前記カップリング部材の移動方向と、が交差するように構成されていることを特徴とする請求項９乃至１２のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
14. 前記フランジの回転軸線に沿って見た時に、
    前記フランジに対する前記中間伝達部材の移動方向と、前記中間伝達部材に対する前記カップリング部材の移動方向と、が実質的に直交するように構成されていることを特徴とする請求項１３に記載の感光体ユニット。
15. 前記フランジに移動可能に設けられ、前記カップリング部材を移動可能に保持する保持部材を有することを特徴とする請求項５乃至１４のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
16. 前記カップリング部材は、前記保持部材に対して、実質的に前記保持部材の回転軸線方向に移動可能であることを特徴とする請求項１５に記載の感光体ユニット。
17. 前記保持部材は、前記フランジに対して、前記フランジの回転軸線方向に対し実質的に直交方向に移動可能であることを特徴とする請求項１６に記載の感光体ユニット。
18. 前記保持部材と前記カップリング部材との間に前記カップリング部材を付勢する付勢部材を有することを特徴とする請求項１５乃至１７のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
19. 前記付勢部材は弾性部材を有することを特徴とする請求項１８に記載の感光体ユニット。
20. 前記弾性部材はバネであることを特徴とする請求項１９に記載の感光体ユニット。
21. 前記カップリング部材は、前記感光体ユニットの取り外しに伴い前記本体側係合部から退避するための退避力を受ける退避力受け部を有することを特徴とする請求項１乃至２０のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
22. 前記退避力受け部は前記カップリング部材の自由端部に設けられていることを特徴とする請求項２１に記載の感光体ユニット。
23. 前記カップリング部材を前記本体側係合部に向かって付勢するための付勢部材を有することを特徴とする請求項１乃至１４のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
24. 前記付勢部材は、弾性部材を有することを特徴とする請求項２３に記載の感光体ユニット。
25. 前記弾性部材は、バネであることを特徴とする請求項２４に記載の感光体ユニット。
26. 前記フランジは、前記回転力を伝達するためのギアを有することを特徴とする請求項１乃至２５のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
27. 前記カップリング部材は、
    前記本体側係合部から前記回転力を受ける回転力受け部を有する一端部と、
    前記一端部とは逆側の他端部と、
    前記一端部と前記他端部を繋ぐ繋ぎ部と、
    を有することを特徴とする請求項１乃至２６のいずれか１項に記載の感光体ユニット。
28. 前記繋ぎ部のうち前記カップリング部材の回転軸線と直交する所定の断面が、前記回転力受け部と前記カップリング部材の回転軸線との間の距離よりも小さい最大回転半径を有するように構成されたことを特徴とする請求項２７に記載の感光体ユニット。
29. 請求項１乃至２８のいずれか１項に記載の感光体ユニットと、
    前記感光体ユニットを取り外し可能であって、前記本体側係合部を有する前記電子写真画像形成装置本体と、
    を有する電子写真画像形成装置。
    

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