JP6156395B2 - トナーセット、画像形成装置、及び、画像形成方法 - Google Patents
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Description
本発明は、トナーセット、画像形成装置、及び、画像形成方法に関する。
金属光沢のごとき輝きを有する画像を形成する目的から、光輝性のトナーが用いられている。
ここで、中間転写体を用いたカラー画像形成装置において、中間転写体の金色トナー像と同じ場所に他の色のトナー像を積層して、キラキラと輝く華やかな豪華さのあるカラー画像を得るために、感光体上に現像した金色トナー像と金色トナー像以外の他の色のトナー像とを像担持体に積層した後、定着して画像形成する画像形成装置であって、前記他の色のトナー像上に前記金色トナー像が像担持体に積層されることを特徴とする画像形成装置が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
また、光輝性を損なうことなく色味に優れた画像が形成されるトナーセットを提供するため、光輝性顔料を含む光輝性トナーと、着色剤を含む少なくとも一種の有色トナーと、を有し、前記光輝性トナーの１２０℃における貯蔵弾性率をＧ’Ａとし、前記有色トナーの１２０℃における貯蔵弾性率をＧ’Ｂとしたときに、Ｇ’ＡとＧ’Ｂとの比（Ｇ’Ａ／Ｇ’Ｂ）が１≦Ｇ’Ａ／Ｇ’Ｂ≦１０の関係を満たすトナーセットが開示されている（例えば、特許文献２参照）。
本発明は、光輝性トナーと有色トナーとを一括して定着した際の光輝性の低下が抑制されるトナーセット並びにそれを用いた画像形成装置及び画像形成方法を提供することを目的とする。
前記課題を達成するための具体的手段は以下の通りである。
即ち、請求項１に係る発明は、
光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーと、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーと、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下であり、
記録媒体上において、下層に該有色トナーが配置され、上層に該光輝性トナーが配置されたトナー画像の形成に用いるためのトナーセット。
即ち、請求項１に係る発明は、
光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーと、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーと、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下であり、
記録媒体上において、下層に該有色トナーが配置され、上層に該光輝性トナーが配置されたトナー画像の形成に用いるためのトナーセット。
請求項２に係る発明は、
光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成手段と、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成手段と、を少なくとも含む複数のトナー像形成手段と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、記録媒体上に該光輝性トナー像が該有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写手段と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、該記録媒体上に定着する定着手段と、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下である画像形成装置。
光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成手段と、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成手段と、を少なくとも含む複数のトナー像形成手段と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、記録媒体上に該光輝性トナー像が該有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写手段と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、該記録媒体上に定着する定着手段と、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下である画像形成装置。
請求項３に係る発明は、
光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成工程と、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成工程と、を少なくとも含む複数のトナー像形成工程と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、記録媒体上に該光輝性トナー像が該有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写工程と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、該記録媒体上に定着する定着工程と、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下である画像形成方法。
光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成工程と、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成工程と、を少なくとも含む複数のトナー像形成工程と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、記録媒体上に該光輝性トナー像が該有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写工程と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、該記録媒体上に定着する定着工程と、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下である画像形成方法。
請求項１に係る発明によれば、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が２．２５未満である場合に比較して、光輝性トナーと有色トナーとを一括して定着した際の光輝性の低下が抑制されるトナーセットが提供される。
請求項２に係る発明によれば、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が２．２５未満である場合に比較して、光輝性トナーと有色トナーとを一括して定着した際の光輝性の低下が抑制されるトナーセットを用いた画像形成装置が提供される。
請求項３に係る発明によれば、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が２．２５未満である場合に比較して、光輝性トナーと有色トナーとを一括して定着した際の光輝性の低下が抑制されるトナーセットを用いた画像形成方法が提供される。
請求項２に係る発明によれば、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が２．２５未満である場合に比較して、光輝性トナーと有色トナーとを一括して定着した際の光輝性の低下が抑制されるトナーセットを用いた画像形成装置が提供される。
請求項３に係る発明によれば、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が２．２５未満である場合に比較して、光輝性トナーと有色トナーとを一括して定着した際の光輝性の低下が抑制されるトナーセットを用いた画像形成方法が提供される。
以下、本発明のトナーセット、画像形成装置、及び、画像形成方法の実施形態について詳細に説明する。
＜トナーセット＞
本実施形態のトナーセットは、光輝性顔料を含む光輝性トナーと、着色剤を含む有色トナーと、を有し、前記光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と前記有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下の関係を満たすものである。
本実施形態においては、有色トナーとして、一種類の有色トナーを用いてもよいし、互いに異なる色を呈してもよい２種以上の有色トナーを用いてもよい。２種以上の有色トナーを用いる場合において各有色トナーのｄ２が異なる場合、全ての有色トナーのｄ２と光輝性トナーのｄ１とが上記関係を満たす必要がある。
本実施形態のトナーセットは、光輝性顔料を含む光輝性トナーと、着色剤を含む有色トナーと、を有し、前記光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と前記有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下の関係を満たすものである。
本実施形態においては、有色トナーとして、一種類の有色トナーを用いてもよいし、互いに異なる色を呈してもよい２種以上の有色トナーを用いてもよい。２種以上の有色トナーを用いる場合において各有色トナーのｄ２が異なる場合、全ての有色トナーのｄ２と光輝性トナーのｄ１とが上記関係を満たす必要がある。
従来、光輝性トナーに含まれる光輝性顔料として、大径でアスペクト比が大きい扁平状の金属顔料が用いられることが多い。扁平状の金属顔料を光輝性顔料として含む光輝性トナーは、扁平状であることが多い。一方、着色剤を含む有色トナーは、光輝性トナーに比較して小径であり、且つより球状に近い形状を有する。
光輝性トナーと有色トナーとを組み合わせて画像形成する場合、下層に光輝性トナーを配置することでカラーメタリック画像などが形成される。また、有色トナー画像中に光輝性トナーの色を再現させる際は下層に有色トナーを配置して画像形成する場合がある。その際に、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が低い場合、上層の光輝性トナーの配向性が低下し、光輝性が低下することがあった。
光輝性トナーと有色トナーとを組み合わせて画像形成する場合、下層に光輝性トナーを配置することでカラーメタリック画像などが形成される。また、有色トナー画像中に光輝性トナーの色を再現させる際は下層に有色トナーを配置して画像形成する場合がある。その際に、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が低い場合、上層の光輝性トナーの配向性が低下し、光輝性が低下することがあった。
上層の光輝性トナーの配向性に対する、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２の影響について、図面に基づき説明する。
図１は、記録媒体上に光輝性トナー像が有色トナー像の上に重なり合うように転写された状態を示す図であり、図１（ａ）は光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が相対的に大きい場合を示し、図１（ｂ）は光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が相対的に小さい場合を示す。
図１に示すように、記録媒体１上に有色トナー３が配置され、有色トナー３の上に光輝性トナー２が配置されるように有色トナー像及び光輝性トナー像が記録媒体１上に転写された場合、記録媒体１の表面と光輝性トナー２の長軸方向とがなす角は、光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２により影響を受ける。つまり、光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が相対的に大きい方が、当該比ｄ１／ｄ２が相対的に小さい場合に比較して記録媒体１の表面と光輝性トナー２の長軸方向とがなす角が小さくなりやすく、光輝性トナーの配向性に優れる。
一方、光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が小さくなりすぎる状態では、光輝性トナーの体積平均粒子径が有色トナーの体積平均粒子径に対して相対的に大きいか、又は有色トナーの体積平均粒子径が光輝性トナーの体積平均粒子径に対して相対的に小さい。光輝性トナーの体積平均粒子径が大きすぎると、光輝性トナーが記録媒体上にまばらに転写されることになり、光輝性が低下することがある。また、有色トナーの体積平均粒子径が小さすぎると、トナーの粒子径が小さいことによる現像性、転写性の低下、クリーニング性の低下等、種々の問題が発生することがある。
図１は、記録媒体上に光輝性トナー像が有色トナー像の上に重なり合うように転写された状態を示す図であり、図１（ａ）は光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が相対的に大きい場合を示し、図１（ｂ）は光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が相対的に小さい場合を示す。
図１に示すように、記録媒体１上に有色トナー３が配置され、有色トナー３の上に光輝性トナー２が配置されるように有色トナー像及び光輝性トナー像が記録媒体１上に転写された場合、記録媒体１の表面と光輝性トナー２の長軸方向とがなす角は、光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２により影響を受ける。つまり、光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が相対的に大きい方が、当該比ｄ１／ｄ２が相対的に小さい場合に比較して記録媒体１の表面と光輝性トナー２の長軸方向とがなす角が小さくなりやすく、光輝性トナーの配向性に優れる。
一方、光輝性トナーの体積平均粒子径と有色トナーの体積平均粒子径の比ｄ１／ｄ２が小さくなりすぎる状態では、光輝性トナーの体積平均粒子径が有色トナーの体積平均粒子径に対して相対的に大きいか、又は有色トナーの体積平均粒子径が光輝性トナーの体積平均粒子径に対して相対的に小さい。光輝性トナーの体積平均粒子径が大きすぎると、光輝性トナーが記録媒体上にまばらに転写されることになり、光輝性が低下することがある。また、有色トナーの体積平均粒子径が小さすぎると、トナーの粒子径が小さいことによる現像性、転写性の低下、クリーニング性の低下等、種々の問題が発生することがある。
本発明者等の鋭意検討の結果、本実施形態においては、光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が２．２５以上３．５０以下の範囲内であることで、光輝性トナーと有色トナーとを一括して定着した際の光輝性の低下が抑制されることを見出した。
本実施形態のトナーセットは、下層に有色トナーが配置され、上層に光輝性トナーが配置された場合の光輝性の低下の抑制に特に有効である。
本実施形態においては、比ｄ１／ｄ２は２．２５以上３．５０以下とされ、２．２５以上３．２５以下が好ましく、２．５０以上３．００以下がより好ましい。
本実施形態のトナーセットは、下層に有色トナーが配置され、上層に光輝性トナーが配置された場合の光輝性の低下の抑制に特に有効である。
本実施形態においては、比ｄ１／ｄ２は２．２５以上３．５０以下とされ、２．２５以上３．２５以下が好ましく、２．５０以上３．００以下がより好ましい。
なお、本実施形態において「光輝性」とは、本実施形態の光輝性トナーによって形成された画像を視認した際に金属光沢のごとき輝きを有することを表す。
本実施形態のトナーセットに含まれうる有色トナーとしては、公知のトナーである、マゼンタトナー、シアントナー、イエロートナー、ブラックトナー、レッドトナー、グリーントナー、ブルートナー、オレンジトナー、バイオレットトナー等が挙げられる。
本実施形態のトナーセットに含まれうる有色トナーとしては、公知のトナーである、マゼンタトナー、シアントナー、イエロートナー、ブラックトナー、レッドトナー、グリーントナー、ブルートナー、オレンジトナー、バイオレットトナー等が挙げられる。
以下に、本実施形態のトナーセットを構成する本実施形態の光輝性トナーについて説明する。
本実施形態の光輝性トナーは、ベタ画像を形成した場合に、該画像に対し変角光度計により入射角−４５°の入射光を照射した際に測定される受光角＋３０°での反射率Ａと受光角−３０°での反射率Ｂとの比（Ａ／Ｂ）が２以上１００以下であることが望ましい。
本実施形態の光輝性トナーは、ベタ画像を形成した場合に、該画像に対し変角光度計により入射角−４５°の入射光を照射した際に測定される受光角＋３０°での反射率Ａと受光角−３０°での反射率Ｂとの比（Ａ／Ｂ）が２以上１００以下であることが望ましい。
比（Ａ／Ｂ）が２以上であることは、入射光が入射する側（角度−側）への反射よりも入射する側とは反対側（角度＋側）への反射が多いことを表し、即ち入射した光の乱反射が抑制されていることを表す。入射した光が様々な方向へ反射する乱反射が生じた場合、その反射光を目視にて確認すると色がくすんで見える。そのため、比（Ａ／Ｂ）が２未満である場合、その反射光を視認しても光沢が確認できず光輝性に劣る場合がある。
一方、比（Ａ／Ｂ）が１００を超えると、反射光を視認し得る視野角が狭くなり過ぎ、正反射光成分が大きいために見る角度によって黒っぽく見えてしまう場合がある。また、比（Ａ／Ｂ）が１００を超える光輝性トナーは、製造も困難である。
一方、比（Ａ／Ｂ）が１００を超えると、反射光を視認し得る視野角が狭くなり過ぎ、正反射光成分が大きいために見る角度によって黒っぽく見えてしまう場合がある。また、比（Ａ／Ｂ）が１００を超える光輝性トナーは、製造も困難である。
尚、上記比（Ａ／Ｂ）は、５０以上１００以下であることがより望ましく、６０以上９０以下であることが更に望ましく、７０以上８０以下であることが特に望ましい。
・変角光度計による比（Ａ／Ｂ）の測定
ここで、まず入射角および受光角について説明する。本実施形態において変角光度計による測定の際には、入射角を−４５°とするが、これは光沢度の広い範囲の画像に対して測定感度が高いためである。
また、受光角を−３０°および＋３０°とするのは、光輝感のある画像と光輝感のない画像を評価するのに最も測定感度が高いためである。
ここで、まず入射角および受光角について説明する。本実施形態において変角光度計による測定の際には、入射角を−４５°とするが、これは光沢度の広い範囲の画像に対して測定感度が高いためである。
また、受光角を−３０°および＋３０°とするのは、光輝感のある画像と光輝感のない画像を評価するのに最も測定感度が高いためである。
次いで、比（Ａ／Ｂ）の測定方法について説明する。
本実施形態においては、比（Ａ／Ｂ）を測定するに際し、まず「ベタ画像」を以下の方法により形成する。試料となる現像剤を、富士ゼロックス（株）社製ＤｏｃｕＣｅｎｔｒｅ−ＩＩＩ Ｃ７６００の現像器に充填し、記録紙（ＯＫトップコート＋紙、王子製紙（株）社製）上に、定着温度１９０℃、定着圧力４．０ｋｇ／ｃｍ２にて、トナー載り量が４．５ｇ／ｍ２のベタ画像を形成する。尚、前記「ベタ画像」とは印字率１００％の画像を指す。
形成したベタ画像の画像部に対し、変角光度計として日本電色工業社製の分光式変角色差計ＧＣ５０００Ｌを用いて、ベタ画像への入射角−４５°の入射光を入射し、受光角＋３０°における反射率Ａと受光角−３０°における反射率Ｂを測定する。尚、反射率Ａおよび反射率Ｂは、４００ｎｍから７００ｎｍの範囲の波長の光について２０ｎｍ間隔で測定を行い、各波長における反射率の平均値とした。これらの測定結果から比（Ａ／Ｂ）が算出される。
本実施形態においては、比（Ａ／Ｂ）を測定するに際し、まず「ベタ画像」を以下の方法により形成する。試料となる現像剤を、富士ゼロックス（株）社製ＤｏｃｕＣｅｎｔｒｅ−ＩＩＩ Ｃ７６００の現像器に充填し、記録紙（ＯＫトップコート＋紙、王子製紙（株）社製）上に、定着温度１９０℃、定着圧力４．０ｋｇ／ｃｍ２にて、トナー載り量が４．５ｇ／ｍ２のベタ画像を形成する。尚、前記「ベタ画像」とは印字率１００％の画像を指す。
形成したベタ画像の画像部に対し、変角光度計として日本電色工業社製の分光式変角色差計ＧＣ５０００Ｌを用いて、ベタ画像への入射角−４５°の入射光を入射し、受光角＋３０°における反射率Ａと受光角−３０°における反射率Ｂを測定する。尚、反射率Ａおよび反射率Ｂは、４００ｎｍから７００ｎｍの範囲の波長の光について２０ｎｍ間隔で測定を行い、各波長における反射率の平均値とした。これらの測定結果から比（Ａ／Ｂ）が算出される。
＜光輝性トナーの構成＞
本実施形態の光輝性トナーは、前述の比（Ａ／Ｂ）を満たす観点から下記（１）乃至（２）の要件を満たすことが望ましい。
（１） 光輝性トナーの平均最大厚さＣよりも平均円相当径Ｄが長い
（２） 光輝性トナーの厚さ方向への断面を観察した場合に、光輝性トナーの該断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲となる顔料粒子の数が、観察される全顔料粒子のうち６０％以上である
本実施形態の光輝性トナーは、前述の比（Ａ／Ｂ）を満たす観点から下記（１）乃至（２）の要件を満たすことが望ましい。
（１） 光輝性トナーの平均最大厚さＣよりも平均円相当径Ｄが長い
（２） 光輝性トナーの厚さ方向への断面を観察した場合に、光輝性トナーの該断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲となる顔料粒子の数が、観察される全顔料粒子のうち６０％以上である
ここで、図２に上記（１）乃至（２）の要件を満たすトナー（光輝性トナー）を概略的に示す断面図を示す。尚、図２に示す概略図は、光輝性トナーの厚さ方向への断面図である。
図２に示す光輝性トナー２は、厚さＬよりも円相当径が長い扁平状のトナーであり、鱗片状の顔料粒子４（光輝性顔料に相当）を含有している。
図２に示す光輝性トナー２は、厚さＬよりも円相当径が長い扁平状のトナーであり、鱗片状の顔料粒子４（光輝性顔料に相当）を含有している。
図２に示すごとく、光輝性トナー２が厚さＬよりも円相当径が長い扁平状であると、画像形成の定着工程において、定着する際の圧力によって、扁平状の光輝性トナーはその扁平な面側が記録媒体表面と相対するよう並ぶと考えられる。
そのため、この光輝性トナー中に含有される鱗片状の顔料粒子のうち上記（２）に示される「光輝性トナーの該断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲にある」との要件を満たす顔料粒子は、面積が最大となる面側が記録媒体表面と相対するよう並ぶと考えられる。こうして形成された画像に対し光を照射した場合には、入射光に対して乱反射する顔料粒子の割合が抑制されるため、前述の比（Ａ／Ｂ）の範囲が達成されるものと考えられる。また、入射光に対して乱反射する顔料粒子の割合が抑制されると、見る角度により反射光強度が大きく変化するため、より理想的な光輝性が得られる。
そのため、この光輝性トナー中に含有される鱗片状の顔料粒子のうち上記（２）に示される「光輝性トナーの該断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲にある」との要件を満たす顔料粒子は、面積が最大となる面側が記録媒体表面と相対するよう並ぶと考えられる。こうして形成された画像に対し光を照射した場合には、入射光に対して乱反射する顔料粒子の割合が抑制されるため、前述の比（Ａ／Ｂ）の範囲が達成されるものと考えられる。また、入射光に対して乱反射する顔料粒子の割合が抑制されると、見る角度により反射光強度が大きく変化するため、より理想的な光輝性が得られる。
以下に、本実施形態の光輝性トナーを構成する成分について説明する。
−光輝性顔料−
本実施形態に用いられる光輝性顔料としては、例えば、以下のものが用いられる。アルミニウム、黄銅、青銅、ニッケル、ステンレス、亜鉛などの金属粉末、酸化チタンや黄色酸化鉄を被覆した雲母、硫酸バリウム、層状ケイ酸塩、層状アルミニウムのケイ酸塩などの被覆薄片状無機結晶基質、単結晶板状酸化チタン、塩基性炭酸塩、酸オキシ塩化ビスマス、天然グアニン、薄片状ガラス粉、金属蒸着された薄片状ガラス粉など、光輝性を有するものならば特に制限はない。
本実施形態に用いられる光輝性顔料としては、例えば、以下のものが用いられる。アルミニウム、黄銅、青銅、ニッケル、ステンレス、亜鉛などの金属粉末、酸化チタンや黄色酸化鉄を被覆した雲母、硫酸バリウム、層状ケイ酸塩、層状アルミニウムのケイ酸塩などの被覆薄片状無機結晶基質、単結晶板状酸化チタン、塩基性炭酸塩、酸オキシ塩化ビスマス、天然グアニン、薄片状ガラス粉、金属蒸着された薄片状ガラス粉など、光輝性を有するものならば特に制限はない。
本実施形態の光輝性トナーにおける、前記光輝性顔料の含有量としては、後述の結着樹脂に対して、４質量％以上５５質量％以下が望ましい。光輝性顔料の含有量が結着樹脂に対して４質量％以上であれば光輝性が向上しやすい。光輝性顔料の含有量が結着樹脂に対して５５質量％以下であれば定着画像の平滑性が向上し、結果的に光輝性が向上しやすい。
−結着樹脂−
本実施形態の光輝性トナーは結着樹脂を含有してもよい。
結着樹脂としては、例えば、スチレン類（例えばスチレン、パラクロロスチレン、α−メチルスチレン等）、（メタ）アクリル酸エステル類（例えばアクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ｎ−プロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−プロピル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸２−エチルヘキシル等）、エチレン性不飽和ニトリル類（例えばアクリロニトリル、メタクリロニトリル等）、ビニルエーテル類（例えばビニルメチルエーテル、ビニルイソブチルエーテル等）、ビニルケトン類（ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等）、オレフィン類（例えばエチレン、プロピレン、ブタジエン等）等の単量体の単独重合体、又はこれら単量体を２種以上組み合せた共重合体からなるビニル系樹脂や、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ポリエーテル樹脂、変性ロジン等の非ビニル系樹脂、これらと前記ビニル系樹脂との混合物、又は、これらの共存下でビニル系単量体を重合して得られるグラフト重合体等が挙げられる。
これらの結着樹脂は、１種類単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
本実施形態の光輝性トナーは結着樹脂を含有してもよい。
結着樹脂としては、例えば、スチレン類（例えばスチレン、パラクロロスチレン、α−メチルスチレン等）、（メタ）アクリル酸エステル類（例えばアクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ｎ−プロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−プロピル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸２−エチルヘキシル等）、エチレン性不飽和ニトリル類（例えばアクリロニトリル、メタクリロニトリル等）、ビニルエーテル類（例えばビニルメチルエーテル、ビニルイソブチルエーテル等）、ビニルケトン類（ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等）、オレフィン類（例えばエチレン、プロピレン、ブタジエン等）等の単量体の単独重合体、又はこれら単量体を２種以上組み合せた共重合体からなるビニル系樹脂や、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ポリエーテル樹脂、変性ロジン等の非ビニル系樹脂、これらと前記ビニル系樹脂との混合物、又は、これらの共存下でビニル系単量体を重合して得られるグラフト重合体等が挙げられる。
これらの結着樹脂は、１種類単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
結着樹脂としては、ポリエステル樹脂が好適である。
ポリエステル樹脂としては、例えば、公知のポリエステル樹脂が挙げられる。
ポリエステル樹脂としては、例えば、公知のポリエステル樹脂が挙げられる。
ポリエステル樹脂としては、例えば、多価カルボン酸と多価アルコールとの縮重合体が挙げられる。なお、ポリエステル樹脂としては、市販品を使用してもよいし、合成したものを使用してもよい。
多価カルボン酸としては、例えば、脂肪族ジカルボン酸（例えばシュウ酸、マロン酸、マレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、コハク酸、アルケニルコハク酸、アジピン酸、セバシン酸等）、脂環式ジカルボン酸（例えばシクロヘキサンジカルボン酸等）、芳香族ジカルボン酸（例えばテレフタル酸、イソフタル酸、フタル酸、ナフタレンジカルボン酸等）、これらの無水物、又はこれらの低級（例えば炭素数１以上５以下）アルキルエステルが挙げられる。これらの中でも、多価カルボン酸としては、例えば、芳香族ジカルボン酸が好ましい。
多価カルボン酸は、ジカルボン酸と共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上のカルボン酸を併用してもよい。３価以上のカルボン酸としては、例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸、これらの無水物、又はこれらの低級（例えば炭素数１以上５以下）アルキルエステル等が挙げられる。
多価カルボン酸は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
多価カルボン酸は、ジカルボン酸と共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上のカルボン酸を併用してもよい。３価以上のカルボン酸としては、例えば、トリメリット酸、ピロメリット酸、これらの無水物、又はこれらの低級（例えば炭素数１以上５以下）アルキルエステル等が挙げられる。
多価カルボン酸は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
多価アルコールとしては、例えば、脂肪族ジオール（例えばエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、ブタンジオール、ヘキサンジオール、ネオペンチルグリコール等）、脂環式ジオール（例えばシクロヘキサンジオール、シクロヘキサンジメタノール、水添ビスフェノールＡ等）、芳香族ジオール（例えばビスフェノールＡのエチレンオキサイド付加物、ビスフェノールＡのプロピレンオキサイド付加物等）が挙げられる。これらの中でも、多価アルコールとしては、例えば、芳香族ジオール、脂環式ジオールが好ましく、より好ましくは芳香族ジオールである。
多価アルコールとしては、ジオールと共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上の多価アルコールを併用してもよい。３価以上の多価アルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールが挙げられる。
多価アルコールは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
多価アルコールとしては、ジオールと共に、架橋構造又は分岐構造をとる３価以上の多価アルコールを併用してもよい。３価以上の多価アルコールとしては、例えば、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールが挙げられる。
多価アルコールは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
ポリエステル樹脂のガラス転移温度（Ｔｇ）は、５０℃以上８０℃以下が好ましく、５０℃以上６５℃以下がより好ましい。
なお、ガラス転移温度は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）により得られたＤＳＣ曲線より求め、より具体的にはＪＩＳ Ｋ−７１２１−１９８７「プラスチックの転移温度測定方法」のガラス転移温度の求め方に記載の「補外ガラス転移開始温度」により求められる。
なお、ガラス転移温度は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）により得られたＤＳＣ曲線より求め、より具体的にはＪＩＳ Ｋ−７１２１−１９８７「プラスチックの転移温度測定方法」のガラス転移温度の求め方に記載の「補外ガラス転移開始温度」により求められる。
ポリエステル樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、５０００以上１００００００以下が好ましく、７０００以上５０００００以下がより好ましい。
ポリエステル樹脂の数平均分子量（Ｍｎ）は、２０００以上１０００００以下が好ましい。
ポリエステル樹脂の分子量分布Ｍｗ／Ｍｎは、１．５以上１００以下が好ましく、２以上６０以下がより好ましい。
なお、重量平均分子量及び数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により測定する。ＧＰＣによる分子量測定は、測定装置として東ソー製ＧＰＣ・ＨＬＣ−８１２０ＧＰＣを用い、東ソー製カラム・ＴＳＫｇｅｌ ＳｕｐｅｒＨＭ−Ｍ（１５ｃｍ）を使用し、ＴＨＦ溶媒で行う。重量平均分子量及び数平均分子量は、この測定結果から単分散ポリスチレン標準試料により作成した分子量校正曲線を使用して算出する。
ポリエステル樹脂の数平均分子量（Ｍｎ）は、２０００以上１０００００以下が好ましい。
ポリエステル樹脂の分子量分布Ｍｗ／Ｍｎは、１．５以上１００以下が好ましく、２以上６０以下がより好ましい。
なお、重量平均分子量及び数平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により測定する。ＧＰＣによる分子量測定は、測定装置として東ソー製ＧＰＣ・ＨＬＣ−８１２０ＧＰＣを用い、東ソー製カラム・ＴＳＫｇｅｌ ＳｕｐｅｒＨＭ−Ｍ（１５ｃｍ）を使用し、ＴＨＦ溶媒で行う。重量平均分子量及び数平均分子量は、この測定結果から単分散ポリスチレン標準試料により作成した分子量校正曲線を使用して算出する。
ポリエステル樹脂は、周知の製造方法により得られる。具体的には、例えば、重合温度を１８０℃以上２３０℃以下とし、必要に応じて反応系内を減圧にし、縮合の際に発生する水やアルコールを除去しながら反応させる方法により得られる。
なお、原料の単量体が、反応温度下で溶解又は相溶しない場合は、高沸点の溶剤を溶解補助剤として加え溶解させてもよい。この場合、重縮合反応は溶解補助剤を留去しながら行う。共重合反応において相溶性の悪い単量体が存在する場合は、あらかじめ相溶性の悪い単量体とその単量体と重縮合予定の酸又はアルコールとを縮合させておいてから主成分と共に重縮合させるとよい。
なお、原料の単量体が、反応温度下で溶解又は相溶しない場合は、高沸点の溶剤を溶解補助剤として加え溶解させてもよい。この場合、重縮合反応は溶解補助剤を留去しながら行う。共重合反応において相溶性の悪い単量体が存在する場合は、あらかじめ相溶性の悪い単量体とその単量体と重縮合予定の酸又はアルコールとを縮合させておいてから主成分と共に重縮合させるとよい。
結着樹脂の含有量としては、例えば，トナー粒子全体に対して、４０質量％以上９５質量％以下が好ましく、５０質量％以上９０質量％以下がより好ましく、６０質量％以上８５質量％以下がさらに好ましい。
−離型剤−
本実施形態の光輝性トナーは離型剤を含有してもよい。
本実施形態において用いられる離型剤としては、例えば、低分子量ポリプロピレン、低分子量ポリエチレン等のパラフィンワックス；シリコーン樹脂；ロジン類；ライスワックス；カルナバワックス；等が挙げられる。これらの離型剤の融解温度は、５０℃以上１００℃以下が望ましく、６０℃以上９５℃以下がより望ましい。
光輝性トナー中の離型剤の含有量は、０．５質量％以上１５質量％以下が望ましく、１．０質量％以上１２質量％以下がより望ましい。
本実施形態の光輝性トナーは離型剤を含有してもよい。
本実施形態において用いられる離型剤としては、例えば、低分子量ポリプロピレン、低分子量ポリエチレン等のパラフィンワックス；シリコーン樹脂；ロジン類；ライスワックス；カルナバワックス；等が挙げられる。これらの離型剤の融解温度は、５０℃以上１００℃以下が望ましく、６０℃以上９５℃以下がより望ましい。
光輝性トナー中の離型剤の含有量は、０．５質量％以上１５質量％以下が望ましく、１．０質量％以上１２質量％以下がより望ましい。
−その他の添加剤−
本実施形態においては、上記した成分以外にも、更に必要に応じて内添剤、帯電制御剤、無機粉体（無機粒子）、有機粒子等の種々の成分を用いてもよい。
本実施形態においては、上記した成分以外にも、更に必要に応じて内添剤、帯電制御剤、無機粉体（無機粒子）、有機粒子等の種々の成分を用いてもよい。
帯電制御剤としては、例えば４級アンモニウム塩化合物、ニグロシン系化合物、アルミニウム、鉄、クロムなどの錯体を含む染料、トリフェニルメタン系顔料などが挙げられる。
無機粒子としては、例えば、シリカ粒子、酸化チタン粒子、アルミナ粒子、酸化セリウム粒子、あるいはこれらの表面を疎水化処理した物等、公知の無機粒子を単独または２種以上を組み合わせて使用してもよい。これらの中でも、屈折率が前記結着樹脂よりも小さいシリカ粒子が望ましく用いられる。また、シリカ粒子は種々の表面処理を施されてもよく、例えばシラン系カップリング剤、チタン系カップリング剤、シリコーンオイル等で表面処理したものが望ましく用いられる。
−光輝性トナーの特性−
・平均最大厚さＣおよび平均円相当径Ｄ
前記（１）に示すとおり、本実施形態の光輝性トナーは、その平均最大厚さＣよりも平均円相当径Ｄが長いことが望ましい。尚、平均最大厚さＣと平均円相当径Ｄの比（Ｃ／Ｄ）が０．００１以上０．５００以下の範囲にあることがより望ましく、０．０１０以上０．２００以下の範囲が更に望ましく、０．０５０以上０．１００以下の範囲が特に望ましい。
比（Ｃ／Ｄ）が０．００１以上であることにより、光輝性トナーの強度が確保され、画像形成の際における応力による破断が抑制され、顔料が露出することによる帯電の低下、その結果発生するカブリが抑制される。一方０．５００以下であることにより、優れた光輝性が得られる。
・平均最大厚さＣおよび平均円相当径Ｄ
前記（１）に示すとおり、本実施形態の光輝性トナーは、その平均最大厚さＣよりも平均円相当径Ｄが長いことが望ましい。尚、平均最大厚さＣと平均円相当径Ｄの比（Ｃ／Ｄ）が０．００１以上０．５００以下の範囲にあることがより望ましく、０．０１０以上０．２００以下の範囲が更に望ましく、０．０５０以上０．１００以下の範囲が特に望ましい。
比（Ｃ／Ｄ）が０．００１以上であることにより、光輝性トナーの強度が確保され、画像形成の際における応力による破断が抑制され、顔料が露出することによる帯電の低下、その結果発生するカブリが抑制される。一方０．５００以下であることにより、優れた光輝性が得られる。
上記平均最大厚さＣおよび平均円相当径Ｄは、以下の方法により測定される。
光輝性トナーを平滑面にのせ、振動を掛けてムラのないように分散する。１０００個の光輝性トナーについて、カラーレーザ顕微鏡「ＶＫ−９７００」（キーエンス社製）により１０００倍に拡大して最大の厚さＣと上から見た面の円相当径Ｄを測定し、それらの算術平均値を求めることにより算出する。
光輝性トナーを平滑面にのせ、振動を掛けてムラのないように分散する。１０００個の光輝性トナーについて、カラーレーザ顕微鏡「ＶＫ−９７００」（キーエンス社製）により１０００倍に拡大して最大の厚さＣと上から見た面の円相当径Ｄを測定し、それらの算術平均値を求めることにより算出する。
・光輝性トナーの断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度
前記（２）に示すとおり、光輝性トナーの厚さ方向への断面を観察した場合に、光輝性トナーの該断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲となる顔料粒子の数が、観察される全顔料粒子のうち６０％以上であることが望ましい。更には、上記数が７０％以上９５％以下であることがより望ましく、８０％以上９０％以下であることが特に望ましい。
上記の数が６０％以上であることにより優れた光輝性が得られる。
前記（２）に示すとおり、光輝性トナーの厚さ方向への断面を観察した場合に、光輝性トナーの該断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲となる顔料粒子の数が、観察される全顔料粒子のうち６０％以上であることが望ましい。更には、上記数が７０％以上９５％以下であることがより望ましく、８０％以上９０％以下であることが特に望ましい。
上記の数が６０％以上であることにより優れた光輝性が得られる。
ここで、光輝性トナー断面の観察方法について説明する。
光輝性トナーをビスフェノールＡ型液状エポキシ樹脂と硬化剤を用いて包埋したのち、切削用サンプルを作製する。次にダイヤモンドナイフを用いた切削機（本実施形態においては、ＬＥＩＣＡウルトラミクロトーム（日立テクノロジーズ社製）を使用）を用いて−１００℃の下、切削サンプルを切削し、観察用サンプルを作製する。この観察サンプルを透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）により倍率５０００倍前後で光輝性トナー粒子の断面を観察する。観察された１０００個の光輝性トナーについて、光輝性トナーの断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲となる顔料粒子の数を、画像解析ソフトを用いて数えその割合を計算する。
光輝性トナーをビスフェノールＡ型液状エポキシ樹脂と硬化剤を用いて包埋したのち、切削用サンプルを作製する。次にダイヤモンドナイフを用いた切削機（本実施形態においては、ＬＥＩＣＡウルトラミクロトーム（日立テクノロジーズ社製）を使用）を用いて−１００℃の下、切削サンプルを切削し、観察用サンプルを作製する。この観察サンプルを透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）により倍率５０００倍前後で光輝性トナー粒子の断面を観察する。観察された１０００個の光輝性トナーについて、光輝性トナーの断面における長軸方向と顔料粒子の長軸方向との角度が−３０°乃至＋３０°の範囲となる顔料粒子の数を、画像解析ソフトを用いて数えその割合を計算する。
尚、「光輝性トナーの断面における長軸方向」とは、前述の平均最大厚さＣよりも平均円相当径Ｄが長い光輝性トナーにおける厚さ方向と直行する方向を表し、また「顔料粒子の長軸方向」とは、顔料粒子における長さ方向を表す。
また、本実施形態の光輝性トナーの体積平均粒子径は１μｍ以上３０μｍ以下であることが望ましく、より望ましくは３μｍ以上２０μｍ以下であり、さらに望ましくは５μｍ以上１５μｍ以下である。
なお、上記体積平均粒子径ｄ５０ｖは、マルチサイザーＩＩ（コールター社製）等の測定器で測定される粒度分布を基にして分割された粒度範囲（チャンネル）に対して体積、数をそれぞれ小径側から累積分布を描いて、累積１６％となる粒子径を体積ｄ１６ｖ、数ｄ１６ｐ、累積５０％となる粒子径を体積ｄ５０ｖ、数ｄ５０ｐ、累積８４％となる粒子径を体積ｄ８４ｖ、数ｄ８４ｐと定義する。これらを用いて、体積平均粒度分布指標（ＧＳＤｖ）は（ｄ８４ｖ／ｄ１６ｖ）１／２として算出される。
次いで、本実施形態の有色トナーを構成する成分について説明する。
本実施形態の有色トナーは、着色剤を含有する従来から公知のトナーであればよく、その構成について特に限定されるものではない。例えば、本実施形態の光輝性トナーに用いられる光輝性顔料に替えて下記着色剤を含有する以外は同様の構成としてもよい。
本実施形態の有色トナーは、着色剤を含有する従来から公知のトナーであればよく、その構成について特に限定されるものではない。例えば、本実施形態の光輝性トナーに用いられる光輝性顔料に替えて下記着色剤を含有する以外は同様の構成としてもよい。
−着色剤−
本実施形態に用いられる着色剤としては、染料であっても顔料であっても構わないが、耐光性や耐水性の観点から顔料であることが好ましい。着色剤は、一種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
本実施形態に用いられる着色剤としては、染料であっても顔料であっても構わないが、耐光性や耐水性の観点から顔料であることが好ましい。着色剤は、一種単独で用いても２種以上を併用してもよい。
本実施形態に用いられてもよい着色剤としては、例えば、次のものが挙げられる。
黄色着色剤としては、黄鉛、亜鉛黄、黄色酸化鉄、カドミウムイエロー、クロムイエロー、ハンザイエロー、ハンザイエロー１０Ｇ、ベンジジンイエローＧ、ベンジジンイエローＧＲ、スレンイエロー、キノリンイエロー、パーメネントイエローＮＣＧ等が挙げられる。
青色着色剤としては、紺青、コバルトブルー、アルカリブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、ファストスカイブルー、インダスレンブルーＢＣ、アニリンブルー、ウルトラマリンブルー、カルコオイルブルー、メチレンブルークロライド、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、マラカイトグリーンオクサレレートなどが挙げられる。
赤色着色剤としては、ベンガラ、カドミウムレッド、鉛丹、硫化水銀、ウオッチヤングレッド、パーマネントレッド４Ｒ、リソールレッド、ブリリアントカーミン３Ｂ、ブリリアントカーミン６Ｂ、デイポンオイルレッド、ピラゾロンレッド、ローダミンＢレーキ、レーキレッドＣ、ローズベンガル、エオキシンレッド、アリザリンレーキ等が挙げられる。
緑色着色剤としては、酸化クロム、クロムグリーン、ピグメントグリーン、マラカイトグリーンレーキ、ファイナルイエローグリーンＧ等が挙げられる。
橙色着色剤としては、赤色黄鉛、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジＧＴＲ、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、ベンジジンオレンジＧ、インダスレンブリリアントオレンジＲＫ、インダスレンブリリアントオレンジＧＫ等が挙げられる。
紫色着色剤としては、マンガン紫、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキ等が挙げられる。
黒色着色剤としては、カーボンブラック、酸化銅、二酸化マンガン、アニリンブラック、活性炭、非磁性フェライト、マグネタイト等が挙げられる。
黄色着色剤としては、黄鉛、亜鉛黄、黄色酸化鉄、カドミウムイエロー、クロムイエロー、ハンザイエロー、ハンザイエロー１０Ｇ、ベンジジンイエローＧ、ベンジジンイエローＧＲ、スレンイエロー、キノリンイエロー、パーメネントイエローＮＣＧ等が挙げられる。
青色着色剤としては、紺青、コバルトブルー、アルカリブルーレーキ、ビクトリアブルーレーキ、ファストスカイブルー、インダスレンブルーＢＣ、アニリンブルー、ウルトラマリンブルー、カルコオイルブルー、メチレンブルークロライド、フタロシアニンブルー、フタロシアニングリーン、マラカイトグリーンオクサレレートなどが挙げられる。
赤色着色剤としては、ベンガラ、カドミウムレッド、鉛丹、硫化水銀、ウオッチヤングレッド、パーマネントレッド４Ｒ、リソールレッド、ブリリアントカーミン３Ｂ、ブリリアントカーミン６Ｂ、デイポンオイルレッド、ピラゾロンレッド、ローダミンＢレーキ、レーキレッドＣ、ローズベンガル、エオキシンレッド、アリザリンレーキ等が挙げられる。
緑色着色剤としては、酸化クロム、クロムグリーン、ピグメントグリーン、マラカイトグリーンレーキ、ファイナルイエローグリーンＧ等が挙げられる。
橙色着色剤としては、赤色黄鉛、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジＧＴＲ、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、ベンジジンオレンジＧ、インダスレンブリリアントオレンジＲＫ、インダスレンブリリアントオレンジＧＫ等が挙げられる。
紫色着色剤としては、マンガン紫、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキ等が挙げられる。
黒色着色剤としては、カーボンブラック、酸化銅、二酸化マンガン、アニリンブラック、活性炭、非磁性フェライト、マグネタイト等が挙げられる。
本実施形態の有色トナーにおける、前記着色剤の含有量としては、結着樹脂に対して、０．０５質量％以上１２質量％以下が望ましく、０．５質量％以上８質量％以下がより望ましい。
また、本実施形態の有色トナーの体積平均粒子径は１μｍ以上１０μｍ以下であることが望ましく、より望ましくは２μｍ以上８μｍ以下であり、さらに望ましくは３μｍ以上６μｍ以下である。
＜トナーの製造方法＞
本実施形態の光輝性トナー及び有色トナー（以下、合わせて単に「トナー」と称することがある。）は、光輝性トナー粒子又は有色トナー粒子（以下、合わせて「トナー粒子」と称することがある。）を製造後、トナー粒子に対して外添剤を添加することで作製してもよい。
トナー粒子の製造方法は特に限定されず、公知である混練・粉砕製法等の乾式法や、凝集合一法や懸濁重合法等の湿式法等によって作製される。
混練・粉砕製法は、着色剤を始めとする各材料を混合した後、ニーダー、押し出し機などを用いて上記材料を溶融混練して、得られた溶融混錬物を粗粉砕した後、ジェットミル等で粉砕し、風力分級機により、目的とする粒子径のトナー粒子を得る方法である。
これらの方法の中でも、トナー粒子の形状やトナー粒子の粒子径を制御しやすく、コアシェル構造などトナー粒子構造の制御範囲も広い凝集合一法が望ましい。以下、凝集合一法によるトナー粒子の製造方法について詳しく説明する。
本実施形態の光輝性トナー及び有色トナー（以下、合わせて単に「トナー」と称することがある。）は、光輝性トナー粒子又は有色トナー粒子（以下、合わせて「トナー粒子」と称することがある。）を製造後、トナー粒子に対して外添剤を添加することで作製してもよい。
トナー粒子の製造方法は特に限定されず、公知である混練・粉砕製法等の乾式法や、凝集合一法や懸濁重合法等の湿式法等によって作製される。
混練・粉砕製法は、着色剤を始めとする各材料を混合した後、ニーダー、押し出し機などを用いて上記材料を溶融混練して、得られた溶融混錬物を粗粉砕した後、ジェットミル等で粉砕し、風力分級機により、目的とする粒子径のトナー粒子を得る方法である。
これらの方法の中でも、トナー粒子の形状やトナー粒子の粒子径を制御しやすく、コアシェル構造などトナー粒子構造の制御範囲も広い凝集合一法が望ましい。以下、凝集合一法によるトナー粒子の製造方法について詳しく説明する。
本実施形態の凝集合一法はトナー粒子を構成する原料を乳化して樹脂粒子（乳化粒子）等を形成する乳化工程と、該樹脂粒子の凝集体を形成する凝集工程と、凝集体を融合させる融合工程とを有する。
（乳化工程）
樹脂粒子分散液の作製は一般的な重合法による樹脂粒子分散液作製、例えば乳化重合法や懸濁重合法、分散重合法などを用いる他にも、水系媒体と結着樹脂とを混合した溶液に、分散機により剪断力を与えることにより乳化して行ってもよい。その際、加熱して樹脂成分の粘性を下げて粒子を形成してもよい。また分散した樹脂粒子の安定化のため、分散剤を使用してもよい。さらに、樹脂が油性で水への溶解度の比較的低い溶剤に溶解するものであれば、該樹脂をそれらの溶剤に解かして水中に分散剤や高分子電解質と共に粒子分散し、その後加熱又は減圧して溶剤を蒸散することにより、樹脂粒子分散液が作製される。
樹脂粒子分散液の作製は一般的な重合法による樹脂粒子分散液作製、例えば乳化重合法や懸濁重合法、分散重合法などを用いる他にも、水系媒体と結着樹脂とを混合した溶液に、分散機により剪断力を与えることにより乳化して行ってもよい。その際、加熱して樹脂成分の粘性を下げて粒子を形成してもよい。また分散した樹脂粒子の安定化のため、分散剤を使用してもよい。さらに、樹脂が油性で水への溶解度の比較的低い溶剤に溶解するものであれば、該樹脂をそれらの溶剤に解かして水中に分散剤や高分子電解質と共に粒子分散し、その後加熱又は減圧して溶剤を蒸散することにより、樹脂粒子分散液が作製される。
水系媒体としては、例えば、蒸留水、イオン交換水等の水；アルコール類；などが挙げられるが、水であることが望ましい。
また、乳化工程に使用される分散剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリメタクリル酸ナトリウム等の水溶性高分子；ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、オクタデシル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム等のアニオン性界面活性剤、ラウリルアミンアセテート、ステアリルアミンアセテート、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド等のカチオン性界面活性剤、ラウリルジメチルアミンオキサイド等の両性イオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアミン等のノニオン性界面活性剤等の界面活性剤；リン酸三カルシウム、水酸化アルミニウム、硫酸カルシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム等の無機塩；等が挙げられる。
また、乳化工程に使用される分散剤としては、例えば、ポリビニルアルコール、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリアクリル酸ナトリウム、ポリメタクリル酸ナトリウム等の水溶性高分子；ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、オクタデシル硫酸ナトリウム、オレイン酸ナトリウム、ラウリル酸ナトリウム、ステアリン酸カリウム等のアニオン性界面活性剤、ラウリルアミンアセテート、ステアリルアミンアセテート、ラウリルトリメチルアンモニウムクロライド等のカチオン性界面活性剤、ラウリルジメチルアミンオキサイド等の両性イオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアミン等のノニオン性界面活性剤等の界面活性剤；リン酸三カルシウム、水酸化アルミニウム、硫酸カルシウム、炭酸カルシウム、炭酸バリウム等の無機塩；等が挙げられる。
前記乳化液の作製に用いる分散機としては、例えば、ホモジナイザー、ホモミキサー、加圧ニーダー、エクストルーダー、メディア分散機等が挙げられる。樹脂粒子の大きさとしては、その平均粒子径（体積平均粒子径）は１．０μｍ以下が望ましく、６０ｎｍ以上３００ｎｍ以下の範囲であることがより望ましく、さらに望ましくは１５０ｎｍ以上２５０ｎｍ以下の範囲である。６０ｎｍ以上では、樹脂粒子が分散液中で不安定な粒子となりやすいため、該樹脂粒子の凝集が容易となる場合がある。また１．０μｍ以下であると、トナーの粒子径分布が狭くなる場合がある。
離型剤分散液の調製に際しては、離型剤を、水中にイオン性界面活性剤や高分子酸や高分子塩基などの高分子電解質と共に分散した後、離型剤の融解温度以上の温度に加熱すると共に、強いせん断力が付与されるホモジナイザーや圧力吐出型分散機を用いて分散処理する。このような処理を経ることにより、離型剤分散液が得られる。分散処理の際、ポリ塩化アルミニウム等の無機化合物を分散液に添加してもよい。望ましい無機化合物としては、例えば、ポリ塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム、高塩基性ポリ塩化アルミニウム（ＢＡＣ）、ポリ水酸化アルミニウム、塩化アルミニウム等が挙げられる。これらの中でも、ポリ塩化アルミニウム、硫酸アルミニウム等が望ましい。上記離型剤分散液は凝集合一法に用いられるが、トナーを懸濁重合法により製造する際にも上記離型剤分散液を用いてもよい。
分散処理により、体積平均粒子径が１μｍ以下の離型剤粒子を含む離型剤分散液が得られる。なお、より望ましい離型剤粒子の体積平均粒子径は、１００ｎｍ以上５００ｎｍ以下である。
体積平均粒子径が１００ｎｍ以上では、使用される結着樹脂の特性にも影響されるが、一般的に離型剤成分がトナー中に取り込まれやすくなる。また、５００ｎｍ以下の場合には、トナー中の離型剤の分散状態が良好となる。
体積平均粒子径が１００ｎｍ以上では、使用される結着樹脂の特性にも影響されるが、一般的に離型剤成分がトナー中に取り込まれやすくなる。また、５００ｎｍ以下の場合には、トナー中の離型剤の分散状態が良好となる。
着色剤分散液及び光輝性顔料分散液の調製は、公知の分散方法が利用でき、例えば回転せん断型ホモジナイザーや、メディアを有するボールミル、サンドミル、ダイノミル、アルティマイザーなどの一般的な分散手段を採用することができ、なんら制限されるものではない。着色剤は、水中にイオン性界面活性剤や高分子酸や高分子塩基などの高分子電解質と共に分散される。
また、光輝性顔料と結着樹脂とを溶剤に分散・溶解して混合し、転相乳化やせん断乳化により水中へ分散することにより、結着樹脂で被覆された光輝性顔料の分散液を調製してもよい。
また、光輝性顔料と結着樹脂とを溶剤に分散・溶解して混合し、転相乳化やせん断乳化により水中へ分散することにより、結着樹脂で被覆された光輝性顔料の分散液を調製してもよい。
（凝集工程）
凝集工程においては、樹脂粒子の分散液、着色剤分散液、光輝性顔料分散液、及び、離型剤分散液等を混合して混合液とし、樹脂粒子のガラス転移温度以下の温度で加熱して凝集させ、凝集粒子を形成する。凝集粒子の形成は、攪拌下、混合液のｐＨを酸性にすることによってなされる場合が多い。ｐＨとしては、２以上７以下の範囲が望ましく、この際、凝集剤を使用することも有効である。
なお、凝集工程において、離型剤分散液は、樹脂粒子分散液等の各種分散液とともに一度に添加・混合してもよいし、複数回に分割して添加しても良い。
凝集工程においては、樹脂粒子の分散液、着色剤分散液、光輝性顔料分散液、及び、離型剤分散液等を混合して混合液とし、樹脂粒子のガラス転移温度以下の温度で加熱して凝集させ、凝集粒子を形成する。凝集粒子の形成は、攪拌下、混合液のｐＨを酸性にすることによってなされる場合が多い。ｐＨとしては、２以上７以下の範囲が望ましく、この際、凝集剤を使用することも有効である。
なお、凝集工程において、離型剤分散液は、樹脂粒子分散液等の各種分散液とともに一度に添加・混合してもよいし、複数回に分割して添加しても良い。
凝集剤としては、前記分散剤に用いる界面活性剤と逆極性の界面活性剤、無機金属塩の他、２価以上の金属錯体が好適に用いられる。特に、金属錯体を用いた場合には界面活性剤の使用量を低減でき、帯電特性が向上するため特に望ましい。
前記無機金属塩としては、特に、アルミニウム塩およびその重合体が好適である。より狭い粒度分布を得るためには、無機金属塩の価数が１価より２価、２価より３価、３価より４価の方が、また、同じ価数であっても重合タイプの無機金属塩重合体の方が、より適している。
本実施形態においては、アルミニウムを含む４価の無機金属塩の重合体を用いることが、狭い粒度分布を得るためには望ましい。
本実施形態においては、アルミニウムを含む４価の無機金属塩の重合体を用いることが、狭い粒度分布を得るためには望ましい。
また、前記凝集粒子が所望の粒子径になったところで樹脂粒子分散液を追添加することで（被覆工程）、コア凝集粒子の表面を樹脂で被覆した構成のトナーを作製してもよい。この場合、離型剤や着色剤や光輝性顔料がトナー表面に露出しにくくなるため、帯電性や現像性の観点で望ましい構成である。追添加する場合、追添加前に凝集剤を添加したり、ｐＨ調整を行ってもよい。
（融合工程）
融合工程においては、前記凝集工程に準じた攪拌条件下で、凝集粒子の懸濁液のｐＨを３以上９以下の範囲に上昇させることにより凝集の進行を止め、前記樹脂のガラス転移温度以上の温度で加熱を行うことにより凝集粒子を融合させる。また、前記樹脂で被覆した場合には、該樹脂も融合しコア凝集粒子を被覆する。前記加熱の時間としては、融合がされる程度行えばよく、０．５時間以上１０時間以下程度行えばよい。
融合工程においては、前記凝集工程に準じた攪拌条件下で、凝集粒子の懸濁液のｐＨを３以上９以下の範囲に上昇させることにより凝集の進行を止め、前記樹脂のガラス転移温度以上の温度で加熱を行うことにより凝集粒子を融合させる。また、前記樹脂で被覆した場合には、該樹脂も融合しコア凝集粒子を被覆する。前記加熱の時間としては、融合がされる程度行えばよく、０．５時間以上１０時間以下程度行えばよい。
融合後に冷却し、融合粒子を得る。また冷却の工程で、樹脂のガラス転移温度近傍（ガラス転移温度±１０℃の範囲）で冷却速度を落とす、いわゆる徐冷をすることで結晶化を促進してもよい。
融合して得た融合粒子は、ろ過などの固液分離工程や、必要に応じて洗浄工程、乾燥工程を経てトナー粒子とされる。
融合して得た融合粒子は、ろ過などの固液分離工程や、必要に応じて洗浄工程、乾燥工程を経てトナー粒子とされる。
得られたトナー粒子には、帯電調整、流動性付与、電荷交換性付与等を目的として、シリカ、チタニア、酸化アルミに代表される無機酸化物等が外添剤として添加付着される。これらは、例えばＶ型ブレンダーやヘンシェルミキサー、レディゲミキサー等によって行うことができ、段階を分けて付着させてもよい。外添剤の添加量は、トナー粒子１００質量部に対して、０．１質量部以上５質量部以下の範囲が望ましく、０．３質量部以上２質量部以下の範囲がより望ましい。
更に必要に応じ、超音波篩分機、振動篩分機、風力篩分機などを使って、トナーの粗大粒子を外添後取り除いてもよい。
更に必要に応じ、超音波篩分機、振動篩分機、風力篩分機などを使って、トナーの粗大粒子を外添後取り除いてもよい。
また、上述した無機酸化物等以外にも、帯電制御剤、有機粒子、滑剤、研磨剤などのその他の成分（粒子）を外添剤として添加させてもよい。
帯電制御剤としては、特に制限はないが、無色または淡色のものが望ましく使用される。例えば、４級アンモニウム塩化合物、ニグロシン系化合物、アルミニウム、鉄、クロムなどの錯体、トリフェニルメタン系顔料などが挙げられる。
有機粒子としては、例えば、ビニル系樹脂、ポリエステル樹脂、シリコーン樹脂等の通常トナー表面の外添剤として使用される粒子が挙げられる。なお、これらの無機粒子や有機粒子は、流動性助剤、クリーニング助剤等として使用される。
滑剤としては、例えば、エチレンビスステアリン酸アミド、オレイン酸アミド等の脂肪酸アミド、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウムなどの脂肪酸金属塩等が挙げられる。
研磨剤としては、例えば、前述のシリカ、アルミナ、酸化セリウムなどが挙げられる。
滑剤としては、例えば、エチレンビスステアリン酸アミド、オレイン酸アミド等の脂肪酸アミド、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウムなどの脂肪酸金属塩等が挙げられる。
研磨剤としては、例えば、前述のシリカ、アルミナ、酸化セリウムなどが挙げられる。
本実施形態において、トナー粒子を例えば混練・粉砕製法により作製する場合、粉砕条件、分級条件等を調整することで、所望の粒子径のトナー粒子が得られる。一方、トナー粒子を例えば凝集合一法により作製する場合、凝集温度、凝集時間、撹拌回転数等を調整することで、所望の粒子径のトナー粒子が得られる。
＜現像剤＞
本実施形態のトナーは、そのまま一成分現像剤として用いてもよく、またキャリアと混合して二成分現像剤として用いてもよい。
本実施形態のトナーは、そのまま一成分現像剤として用いてもよく、またキャリアと混合して二成分現像剤として用いてもよい。
二成分現像剤に使用し得るキャリアとしては、特に制限はなく、公知のキャリアが用いられる。例えば酸化鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物や、これら芯材表面に樹脂被覆層を有する樹脂コートキャリア、磁性分散型キャリア等が挙げられる。またマトリックス樹脂に導電材料などが分散された樹脂分散型キャリアであってもよい。
キャリアに使用される被覆樹脂・マトリックス樹脂としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルエーテル、ポリビニルケトン、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、オルガノシロキサン結合からなるストレートシリコーン樹脂またはその変性品、フッ素樹脂、ポリエステル、ポリカーボネート、フェノール樹脂、エポキシ樹脂等が例示されるが、これらに限定されるものではない。
導電材料としては、金、銀、銅といった金属、カーボンブラック、酸化チタン、酸化亜鉛、硫酸バリウム、ホウ酸アルミニウム、チタン酸カリウム、酸化スズ等が例示されるが、これらに限定されるものではない。
またキャリアの芯材としては、鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物、ガラスビーズ等が挙げられるが、キャリアを磁気ブラシ法に用いるためには、磁性材料であることが望ましい。キャリアの芯材の体積平均粒子径としては、一般的には１０μｍ以上５００μｍ以下の範囲にあり、望ましくは３０μｍ以上１００μｍ以下の範囲にある。
またキャリアの芯材の表面に樹脂被覆するには、前記被覆樹脂および必要に応じて各種添加剤を適当な溶媒に溶解した被覆層形成用溶液により被覆する方法等が挙げられる。溶媒としては、特に限定されるものではなく、使用する被覆樹脂、塗布適性等を勘案して選択すればよい。
具体的な樹脂被覆方法としては、キャリアの芯材を被覆層形成用溶液中に浸漬する浸漬法、被覆層形成用溶液をキャリアの芯材表面に噴霧するスプレー法、キャリアの芯材を流動エアーにより浮遊させた状態で被覆層形成用溶液を噴霧する流動床法、ニーダーコーター中でキャリアの芯材と被覆層形成用溶液とを混合し、溶剤を除去するニーダーコーター法等が挙げられる。
前記二成分現像剤における本実施形態のトナーと上記キャリアとの混合比（質量比）としては、トナー：キャリア＝１：１００以上３０：１００以下の範囲が望ましく、３：１００以上２０：１００以下の範囲がより望ましい。
＜画像形成装置及び画像形成方法＞
本実施形態の画像形成装置は、光輝性顔料を含む光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成手段と、着色剤を含む有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成手段と、を少なくとも含む複数のトナー像形成手段と、前記光輝性トナー像と前記有色トナー像とを、記録媒体上に前記光輝性トナー像が前記有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写手段と、前記光輝性トナー像と前記有色トナー像とを、前記記録媒体上に定着する定着手段と、を有する。ここで、前記光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と前記有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下とされる。
本実施形態の画像形成装置は、光輝性顔料を含む光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成手段と、着色剤を含む有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成手段と、を少なくとも含む複数のトナー像形成手段と、前記光輝性トナー像と前記有色トナー像とを、記録媒体上に前記光輝性トナー像が前記有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写手段と、前記光輝性トナー像と前記有色トナー像とを、前記記録媒体上に定着する定着手段と、を有する。ここで、前記光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と前記有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下とされる。
本実施形態におけるトナー像形成手段としては、潜像保持体と、前記潜像保持体表面を帯電する帯電手段と、前記潜像保持体表面に静電荷像を形成する静電荷像形成手段と、前記静電荷像を光輝性トナー又は有色トナーを含む現像剤により現像してトナー像を形成する現像手段と、を備えるものであってもよい。
本実施形態の画像形成装置により、光輝性顔料を含む光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成工程と、着色剤を含む有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成工程と、を少なくとも含む複数のトナー像形成工程と、前記光輝性トナー像と前記有色トナー像とを、記録媒体上に前記光輝性トナー像が前記有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写工程と、前記光輝性トナー像と前記有色トナー像とを、前記記録媒体上に定着する定着工程と、を有し、前記光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と前記有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下の関係を満たす画像形成方法が実施される。
本実施形態の画像形成装置は、例えば、潜像保持体上に保持された各トナー像を中間転写体に順次一次転写を繰り返す画像形成装置や、各色毎の現像手段を備えた複数の潜像保持体を中間転写体上に直列に配置したタンデム型画像形成装置等であってもよい。
なお、本実施形態の画像形成装置において、例えば、現像剤を収納した現像手段を含む部分が画像形成装置に対して脱着するカートリッジ構造（プロセスカートリッジ）であってもよく、また、現像手段に供給する補充用のトナーを収納する部分が画像形成装置に対して脱着するカートリッジ構造（トナーカートリッジ）であってもよい。
以下に、図面を参照しながら本実施形態の画像形成装置について説明する。
図３は、本実施形態の画像形成装置の一例を示す概略構成図である。本実施形態の画像形成装置は、潜像保持体としての感光体が複数、即ち画像形成ユニット（画像形成手段）が複数設けられたタンデム型の構成に係るものである。
図３は、本実施形態の画像形成装置の一例を示す概略構成図である。本実施形態の画像形成装置は、潜像保持体としての感光体が複数、即ち画像形成ユニット（画像形成手段）が複数設けられたタンデム型の構成に係るものである。
本実施形態の画像形成装置は、図３に示すように、それぞれイエロー、マゼンタ、シアン、ブラック、そして光輝性銀の各色のトナー画像を形成する５つの画像形成ユニット５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂが、間隔をおいて並列的に（タンデム状に）配置されている。なお、各画像形成ユニットは、中間転写ベルト３３の回転方向上流側から、画像形成ユニット５０Ｂ、５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、及び、５０Ｋの順に配列されている。
ここで、各画像形成ユニット５０Ｂ、５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、及び、５０Ｋは、収納されている現像剤中のトナーの色を除き同様の構成を有しているため、ここではイエロー画像を形成する画像形成ユニット５０Ｙについて代表して説明する。尚、画像形成ユニット５０Ｙと同様の部分に、イエロー（Ｙ）の代わりに、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）、光輝性銀（Ｂ）、を付した参照符号を付すことにより、各画像形成ユニット５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂの説明を省略する。
ここで、各画像形成ユニット５０Ｂ、５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、及び、５０Ｋは、収納されている現像剤中のトナーの色を除き同様の構成を有しているため、ここではイエロー画像を形成する画像形成ユニット５０Ｙについて代表して説明する。尚、画像形成ユニット５０Ｙと同様の部分に、イエロー（Ｙ）の代わりに、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）、光輝性銀（Ｂ）、を付した参照符号を付すことにより、各画像形成ユニット５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂの説明を省略する。
イエローの画像形成ユニット５０Ｙは、潜像保持体としての感光体１１Ｙを備えており、この感光体１１Ｙは、図示の矢印Ａ方向に沿って図示しない駆動手段によって予め定められたプロセススピードで回転駆動されるようになっている。感光体１１Ｙとしては、例えば、赤外領域に感度を持つ有機感光体が用いられる。
感光体１１Ｙの上部には、帯電ロール（帯電手段）１８Ｙが設けられており、帯電ロール１８Ｙには、不図示の電源により予め定められた電圧が印加され、感光体１１Ｙの表面が予め定められた電位に帯電される。
感光体１１Ｙの周囲には、帯電ロール１８Ｙよりも感光体１１Ｙの回転方向下流側に、感光体１１Ｙの表面を露光して静電荷像を形成する露光装置（静電荷像形成手段）１９Ｙが配置されている。なお、ここでは露光装置１９Ｙとして、スペースの関係上、小型化が実現されるＬＥＤアレイを用いているが、これに限定されるものではなく、他のレーザービーム等による静電荷像形成手段を用いても勿論問題無い。
また、感光体１１Ｙの周囲には、露光装置１９Ｙよりも感光体１１Ｙの回転方向下流側に、イエロー色の現像剤を保持する現像剤保持体を備える現像装置（現像手段）２０Ｙが配置されており、感光体１１Ｙ表面に形成された静電荷像を、イエロー色のトナーによって顕像化し、感光体１１Ｙ表面にトナー画像を形成する構成になっている。
感光体１１Ｙの下方には、感光体１１Ｙ表面に形成されたトナー画像を一次転写する中間転写ベルト（一次転写手段）３３が、５つの感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｋ、及び、１１Ｂの下方に渡るように配置されている。この中間転写ベルト３３は、一次転写ロール１７Ｙによって感光体１１Ｙの表面に押し付けられている。また、中間転写ベルト３３は、駆動ロール１２、支持ロール１３及びバイアスロール１４の３つのロールによって張架され、感光体１１Ｙのプロセススピードと等しい移動速度で、矢印Ｂ方向に周動されるようになっている。中間転写ベルト３３表面には、光輝性銀、イエロー、マゼンタ、シアン、及び、ブラックの各色のトナー画像が順次一次転写される。
感光体１１Ｙの周囲には、一次転写ロール１７Ｙよりも感光体１１Ｙの回転方向（矢印Ａ方向）下流側に、感光体１１Ｙの表面に残留したトナーやリトランスファーしたトナーを清掃するためのクリーニング装置１５Ｙが配置されている。クリーニング装置１５Ｙにおけるクリーニングブレードは、感光体１１Ｙの表面にカウンター方向に圧接するように取り付けられている。
中間転写ベルト３３を張架するバイアスロール１４には、中間転写ベルト３３を介して二次転写ロール（二次転写手段）３４が圧接されている。中間転写ベルト３３表面に一次転写され積層されたトナー画像は、バイアスロール１４と二次転写ロール３４との圧接部において、図示しない用紙カセットから給紙される記録紙（記録媒体）Ｐ表面に、静電的に転写される。
また、二次転写ロール３４の下流には、記録紙Ｐ上に多重転写されたトナー画像を、熱及び圧力によって記録紙Ｐ表面に定着して、永久像とするための定着器（定着手段）３５が配置されている。
なお、定着器３５としては、例えば、表面にフッ素樹脂成分やシリコーン系樹脂に代表される低表面エネルギー材料を用い、ベルト形状を有する定着ベルト、及び、表面にフッ素樹脂成分やシリコーン系樹脂に代表される低表面エネルギー材料を用い、円筒状の定着ロールが挙げられる。
次に、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック、光輝性銀の各色の画像を形成する各画像形成ユニット５０Ｙ，５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂの動作について説明する。各画像形成ユニット５０Ｙ，５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂの動作は、それぞれ同様であるため、イエローの画像形成ユニット５０Ｙの動作を、その代表として説明する。
イエローの現像ユニット５０Ｙにおいて、感光体１１Ｙは、矢印Ａ方向に予め定められたプロセススピードで回転する。帯電ロール１８Ｙにより、感光体１１Ｙの表面は予め定められた電位にマイナス帯電される。その後、感光体１１Ｙの表面は、露光装置１９Ｙによって露光され、画像情報に応じた静電荷像が形成される。続いて、現像装置２０Ｙによりマイナス帯電されたトナーが反転現像され、感光体１１Ｙの表面に形成された静電荷像は感光体１１Ｙ表面に可視像化され、トナー画像が形成される。その後、感光体１１Ｙ表面のトナー画像は、一次転写ロール１７Ｙにより中間転写ベルト３３表面に一次転写される。一次転写後、感光体１１Ｙは、その表面に残留したトナー等の転写残留成分がクリーニング装置１５Ｙのクリーニングブレードにより掻き取られ、清掃され、次の画像形成工程に備える。
以上の動作が各画像形成ユニット５０Ｙ，５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂで行われ、各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｋ，１１Ｂ表面に可視像化されたトナー画像が、次々と中間転写ベルト３３表面に多重転写されていく。トナー画像は、光輝性銀、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順に、各色のトナー画像が多重転写されるが、二色、三色モード時のときもこの順番で、必要な色のトナー画像のみが単独又は多重転写されることになる。
なお、図３に係る画像形成装置においてはトナー画像の多重転写の順番は光輝性銀、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順とされるが、本実施形態においては、画像形成ユニット５０Ｙ，５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂの互いの位置関係を入れ替えることでトナー画像の多重転写の順番を変更してもよい。トナー画像の多重転写の順番を変更する場合、トナー画像の多重転写の順番としては、光輝性銀トナー像が少なくとも１つの有色トナー像の上に配置される順番であればよい。
その後、中間転写ベルト３３表面に単独又は多重転写されたトナー画像は、二次転写ロール３４により、図示しない用紙カセットから搬送されてきた記録紙Ｐ表面に二次転写され、続いて、定着器３５において加熱・加圧されることにより定着される。二次転写後に中間転写ベルト３３表面に残留したトナーは、中間転写ベルト３３用のクリーニングブレードで構成されたベルトクリーナ１６により清掃される。
なお、図３に係る画像形成装置においてはトナー画像の多重転写の順番は光輝性銀、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順とされるが、本実施形態においては、画像形成ユニット５０Ｙ，５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂの互いの位置関係を入れ替えることでトナー画像の多重転写の順番を変更してもよい。トナー画像の多重転写の順番を変更する場合、トナー画像の多重転写の順番としては、光輝性銀トナー像が少なくとも１つの有色トナー像の上に配置される順番であればよい。
その後、中間転写ベルト３３表面に単独又は多重転写されたトナー画像は、二次転写ロール３４により、図示しない用紙カセットから搬送されてきた記録紙Ｐ表面に二次転写され、続いて、定着器３５において加熱・加圧されることにより定着される。二次転写後に中間転写ベルト３３表面に残留したトナーは、中間転写ベルト３３用のクリーニングブレードで構成されたベルトクリーナ１６により清掃される。
なお、イエローの画像形成ユニット５０Ｙは、イエロー色の現像剤を保持する現像剤保持体を含む現像装置２０Ｙと感光体１１Ｙと帯電ロール１８Ｙとクリーニング装置１５Ｙとが一体となって画像形成装置本体から着脱するプロセスカートリッジとして構成されている。また、画像形成ユニット５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｋ、及び、５０Ｂも画像形成ユニット５０Ｙと同様にプロセスカートリッジとして構成されている。
また、トナーカートリッジ４０Ｙ、４０Ｍ、４０Ｃ、４０Ｋ、及び、４０Ｂは、各色のトナーが収納され、画像形成装置に着脱するカートリッジであり、それぞれの色に対応した現像装置と、図示しないトナー供給管で接続されている。そして、各トナーカートリッジ内に収納されているトナーが少なくなった場合には、このトナーカートリッジの交換がなされる。
本実施形態において、光輝性トナーのトナー載り量と有色トナー（２種以上の有色トナーを用いる場合は有色トナーの総量）のトナー載り量との比は、１：０．５乃至１：４が望ましく、１：１乃至１：３がさらに望ましい。
以下、本実施形態を実施例に基づきさらに詳細に説明するが、本実施形態は下記実施例に限定されるものではない。なお「％」は特に断わりのない限り「質量％」を表す。
（結着樹脂の合成）
・ビスフェノールＡエチレンオキサイド２モル付加物 ：２１４質量部
・エチレングリコール ：３２質量部
・プロピレングリコール ：６質量部
・テトラブトキシチタネート ：０．０３６質量部
上記成分を加熱乾燥した二口フラスコに入れ、容器内に窒素ガスを導入して不活性雰囲気に保ち攪拌しながら昇温した後、１６０℃で７時間共縮重合反応させ、その後、１０Ｔｏｒｒまで徐々に減圧しながら２２０℃まで昇温し４時間保持した。一旦常圧に戻し、無水トリメリット酸９質量部を加え、再度１０Ｔｏｒｒまで徐々に減圧し２２０℃で１時間保持することにより結着樹脂を合成した。
・ビスフェノールＡエチレンオキサイド２モル付加物 ：２１４質量部
・エチレングリコール ：３２質量部
・プロピレングリコール ：６質量部
・テトラブトキシチタネート ：０．０３６質量部
上記成分を加熱乾燥した二口フラスコに入れ、容器内に窒素ガスを導入して不活性雰囲気に保ち攪拌しながら昇温した後、１６０℃で７時間共縮重合反応させ、その後、１０Ｔｏｒｒまで徐々に減圧しながら２２０℃まで昇温し４時間保持した。一旦常圧に戻し、無水トリメリット酸９質量部を加え、再度１０Ｔｏｒｒまで徐々に減圧し２２０℃で１時間保持することにより結着樹脂を合成した。
（結着樹脂粒子分散液の調製）
・結着樹脂 ：１６０質量部
・酢酸エチル ：２３５質量部
・水酸化ナトリウム水溶液（０．３Ｎ） ：０．１質量部
上記成分を１０００ｍｌのセパラブルフラスコに入れ、７０℃で加熱し、スリーワンモーター（新東科学（株）製）により攪拌して樹脂混合液を調製した。この樹脂混合液をさらに攪拌しながら、徐々にイオン交換水３７０質量部を加え、転相乳化させ、脱溶剤することにより樹脂粒子分散液（固形分濃度：３０％）を調製した。
・結着樹脂 ：１６０質量部
・酢酸エチル ：２３５質量部
・水酸化ナトリウム水溶液（０．３Ｎ） ：０．１質量部
上記成分を１０００ｍｌのセパラブルフラスコに入れ、７０℃で加熱し、スリーワンモーター（新東科学（株）製）により攪拌して樹脂混合液を調製した。この樹脂混合液をさらに攪拌しながら、徐々にイオン交換水３７０質量部を加え、転相乳化させ、脱溶剤することにより樹脂粒子分散液（固形分濃度：３０％）を調製した。
（離型剤分散液の調製）
・カルナバワックス（東亜化成（株）製、ＲＣ−１６０） ：５０質量部
・アニオン性界面活性剤（第一工業製薬（株）製、ネオゲンＲＫ） ：１．０質量部
・イオン交換水：２００質量部
以上を混合して９５℃に加熱し、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製、ウルトラタラックスＴ５０）を用いて分散した後、マントンゴーリン高圧ホモジナイザ（ゴーリン社）で６時間の分散処理をして、離型剤粒子を分散させてなる離型剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
・カルナバワックス（東亜化成（株）製、ＲＣ−１６０） ：５０質量部
・アニオン性界面活性剤（第一工業製薬（株）製、ネオゲンＲＫ） ：１．０質量部
・イオン交換水：２００質量部
以上を混合して９５℃に加熱し、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製、ウルトラタラックスＴ５０）を用いて分散した後、マントンゴーリン高圧ホモジナイザ（ゴーリン社）で６時間の分散処理をして、離型剤粒子を分散させてなる離型剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
（光輝性顔料分散液の調製）
・アルミニウム顔料（昭和アルミパウダー（株）製、２１７３ＥＡ ：１００質量部
・アニオン界面活性剤（第一工業製薬（株）製、ネオゲンＲ） ：１．５質量部
・イオン交換水 ：４００質量部
アルミニウム顔料のペーストから溶剤を除去した後、以上を混合し、乳化分散機キャビトロン（太平洋機工（株）製、ＣＲ１０１０）を用いて１時間分散して、光輝性顔料（アルミニウム顔料）を分散させてなる光輝性顔料分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
・アルミニウム顔料（昭和アルミパウダー（株）製、２１７３ＥＡ ：１００質量部
・アニオン界面活性剤（第一工業製薬（株）製、ネオゲンＲ） ：１．５質量部
・イオン交換水 ：４００質量部
アルミニウム顔料のペーストから溶剤を除去した後、以上を混合し、乳化分散機キャビトロン（太平洋機工（株）製、ＣＲ１０１０）を用いて１時間分散して、光輝性顔料（アルミニウム顔料）を分散させてなる光輝性顔料分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
（シアン着色剤分散液の調製）
・Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｂｌｕｅ １５：３（フタロシアニン系顔料、大日精化製、シアニンブルー４９３７）： ５０質量部
・イオン性界面活性剤ネオゲンＲＫ（第一工業製薬）： ５質量部
・イオン交換水： １９２．９質量部
上記成分を混合し、アルティマイザ（スギノマシン社製）により２４０ＭＰａで１０分処理し、シアン着色剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
・Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｂｌｕｅ １５：３（フタロシアニン系顔料、大日精化製、シアニンブルー４９３７）： ５０質量部
・イオン性界面活性剤ネオゲンＲＫ（第一工業製薬）： ５質量部
・イオン交換水： １９２．９質量部
上記成分を混合し、アルティマイザ（スギノマシン社製）により２４０ＭＰａで１０分処理し、シアン着色剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
（マゼンタ着色剤分散液の調製）
着色剤をＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｒｅｄ １２２（キナクリドン系顔料、大日精化社製、クロモファインマゼンタ６８８７）に変更した以外はシアン着色剤分散液の調製と同様にして、マゼンタ着色剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
着色剤をＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｒｅｄ １２２（キナクリドン系顔料、大日精化社製、クロモファインマゼンタ６８８７）に変更した以外はシアン着色剤分散液の調製と同様にして、マゼンタ着色剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
（イエロー着色剤分散液の調製）
着色剤をＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ７４（モノアゾ系顔料、大日精化製、セイカファストイエロー２０５４）に変更した以外はシアン着色剤分散液の調製と同様にして、イエロー着色剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
着色剤をＣ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ Ｙｅｌｌｏｗ７４（モノアゾ系顔料、大日精化製、セイカファストイエロー２０５４）に変更した以外はシアン着色剤分散液の調製と同様にして、イエロー着色剤分散液（固形分濃度：２０％）を調製した。
（光輝性トナー１の作製）
・結着樹脂粒子分散液 ：５００質量部
・離型剤分散液 ：１００質量部
・光輝性顔料分散液 ：２００質量部
・ノニオン性界面活性剤（ＩＧＥＰＡＬ ＣＡ８９７） ：１．４０質量部
・結着樹脂粒子分散液 ：５００質量部
・離型剤分散液 ：１００質量部
・光輝性顔料分散液 ：２００質量部
・ノニオン性界面活性剤（ＩＧＥＰＡＬ ＣＡ８９７） ：１．４０質量部
上記を２Ｌの円筒ステンレス容器に入れ、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製、ウルトラタラックスＴ５０）により４０００ｒｐｍでせん断力を加えながら１０分間分散して混合した。
次いで、凝集剤としてポリ塩化アルミニウムの１０％硝酸水溶液１．７５質量部を徐々に滴下して、ホモジナイザーの回転数を５０００ｒｐｍにして１５分間分散して混合し、凝集粒子分散液を調製した。
次いで、層流を形成するための２枚パドルの攪拌翼を用いた攪拌装置、および温度計を備えた重合釜に凝集粒子分散液を移し、攪拌回転数を５５０ｒｐｍにしてマントルヒーターにて加熱し始め、５３℃にて凝集粒子の成長を促進させた。またこの際、０．３Ｎの硝酸や１Ｎの水酸化ナトリウム水溶液で原料分散液のｐＨを２．２以上３．５以下の範囲に制御した。上記ｐＨ範囲で２時間ほど保持した。
次に、結着樹脂粒子分散液 ２００質量部を追添加し、前記凝集粒子の表面に樹脂粒子を付着させた。さらに５５℃に昇温し、光学顕微鏡及びマルチサイザーＩＩで粒子の大きさ及び形態を確認しながら凝集粒子を整えた。
次いで、凝集剤としてポリ塩化アルミニウムの１０％硝酸水溶液１．７５質量部を徐々に滴下して、ホモジナイザーの回転数を５０００ｒｐｍにして１５分間分散して混合し、凝集粒子分散液を調製した。
次いで、層流を形成するための２枚パドルの攪拌翼を用いた攪拌装置、および温度計を備えた重合釜に凝集粒子分散液を移し、攪拌回転数を５５０ｒｐｍにしてマントルヒーターにて加熱し始め、５３℃にて凝集粒子の成長を促進させた。またこの際、０．３Ｎの硝酸や１Ｎの水酸化ナトリウム水溶液で原料分散液のｐＨを２．２以上３．５以下の範囲に制御した。上記ｐＨ範囲で２時間ほど保持した。
次に、結着樹脂粒子分散液 ２００質量部を追添加し、前記凝集粒子の表面に樹脂粒子を付着させた。さらに５５℃に昇温し、光学顕微鏡及びマルチサイザーＩＩで粒子の大きさ及び形態を確認しながら凝集粒子を整えた。
その後、凝集粒子を合一させるためにｐＨを８．０に上げた後、７５℃まで昇温させた。光学顕微鏡で凝集粒子が合一したのを確認した後７５℃で保持したままｐＨを６．０まで下げ、１時間後に加熱を止め、１．０℃／分の降温速度で冷却した。その後４０μｍメッシュで篩分し、水洗を繰り返した後、真空乾燥機で乾燥してトナー粒子を得た。得られたトナー粒子のマルチサイザーＩＩ（アパーチャー径：１００μｍ、コールター社製）を用いて測定した体積平均粒子径は１１．０μｍであった。
このトナー粒子１００質量部に対して疎水性シリカ（日本アエロジル社製、ＲＹ５０）１．５質量部と疎水性酸化チタン（日本アエロジル社製、Ｔ８０５）１．０質量部とを、サンプルミルを用いて１００００ｒｐｍで３０秒間混合した。その後、目開き４５μｍの振動篩いで篩分して光輝性トナー１を得た。光輝性トナー１の体積平均粒子径は１１．０μｍであった。
このトナー粒子１００質量部に対して疎水性シリカ（日本アエロジル社製、ＲＹ５０）１．５質量部と疎水性酸化チタン（日本アエロジル社製、Ｔ８０５）１．０質量部とを、サンプルミルを用いて１００００ｒｐｍで３０秒間混合した。その後、目開き４５μｍの振動篩いで篩分して光輝性トナー１を得た。光輝性トナー１の体積平均粒子径は１１．０μｍであった。
（光輝性トナー２の作製）
凝集粒子分散液の撹拌回転数を５５０ｒｐｍから５００ｒｐｍに変更する以外は光輝性トナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が１２．０μｍの光輝性トナー２を得た。
凝集粒子分散液の撹拌回転数を５５０ｒｐｍから５００ｒｐｍに変更する以外は光輝性トナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が１２．０μｍの光輝性トナー２を得た。
（光輝性トナー３の作製）
凝集粒子分散液の撹拌回転数を５５０ｒｐｍから６００ｒｐｍに変更する以外は光輝性トナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が１０．０μｍの光輝性トナー３を得た。
凝集粒子分散液の撹拌回転数を５５０ｒｐｍから６００ｒｐｍに変更する以外は光輝性トナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が１０．０μｍの光輝性トナー３を得た。
（光輝性トナー４の作製）
凝集粒子分散液の撹拌回転数を５５０ｒｐｍから３５０ｒｐｍに変更する以外は光輝性トナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が１５．０μｍの光輝性トナー４を得た。
凝集粒子分散液の撹拌回転数を５５０ｒｐｍから３５０ｒｐｍに変更する以外は光輝性トナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が１５．０μｍの光輝性トナー４を得た。
（シアントナー１の作製）
・結着樹脂粒子分散液 ：４７５質量部
・離型剤分散液 ：５０質量部
・シアン着色剤分散液 ：５０質量部
上記成分を２Ｌの円筒ステンレス容器に入れ、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製、ウルトラタラックスＴ５０）により４０００ｒｐｍでせん断力を加えながら１０分間分散して混合した。次いで、凝集剤としてポリ塩化アルミニウムの１０％硝酸水溶液１．７５質量部を徐々に滴下して、ホモジナイザーの回転数を５０００ｒｐｍにして１５分間分散して混合し、原料分散液とした。
その後、４枚パドルの攪拌翼を用いた攪拌装置、および温度計を備えた重合釜に原料分散液を移し、攪拌回転数を７００ｒｐｍにしてマントルヒーターにて加熱し始め、４０℃にて凝集粒子の成長を促進させた。またこの際、０．３Ｎの硝酸や１Ｎの水酸化ナトリウム水溶液を用いて分散液のｐＨを２．２乃至３．５の範囲に制御した。上記ｐＨ範囲で２時間ほど保持し、凝集粒子を形成した。
・結着樹脂粒子分散液 ：４７５質量部
・離型剤分散液 ：５０質量部
・シアン着色剤分散液 ：５０質量部
上記成分を２Ｌの円筒ステンレス容器に入れ、ホモジナイザー（ＩＫＡ社製、ウルトラタラックスＴ５０）により４０００ｒｐｍでせん断力を加えながら１０分間分散して混合した。次いで、凝集剤としてポリ塩化アルミニウムの１０％硝酸水溶液１．７５質量部を徐々に滴下して、ホモジナイザーの回転数を５０００ｒｐｍにして１５分間分散して混合し、原料分散液とした。
その後、４枚パドルの攪拌翼を用いた攪拌装置、および温度計を備えた重合釜に原料分散液を移し、攪拌回転数を７００ｒｐｍにしてマントルヒーターにて加熱し始め、４０℃にて凝集粒子の成長を促進させた。またこの際、０．３Ｎの硝酸や１Ｎの水酸化ナトリウム水溶液を用いて分散液のｐＨを２．２乃至３．５の範囲に制御した。上記ｐＨ範囲で２時間ほど保持し、凝集粒子を形成した。
次に、結着樹脂粒子分散液１３０質量部を追添加し、前記凝集粒子の表面に結着樹脂の樹脂粒子を付着させた。さらに４５℃に昇温し、光学顕微鏡及びマルチサイザーＩＩで粒子の大きさ及び形態を確認しながら凝集粒子を整えた。その後、キレート剤２．２５質量部（ＨＩＤＳ、日本触媒（株）製）を添加し、次いで、５％水酸化ナトリウム水溶液を用いてｐＨを７．８に調整し、１５分間保持した。その後、凝集粒子を融合させるためにｐＨを８．０に上げた後、７５℃まで昇温させた。光学顕微鏡で凝集粒子が融合したのを確認した後、６７．５℃で保持したままｐＨを６．０まで下げ、１時間後に加熱を止め、１．０℃／分の降温速度で冷却した。その後２０μｍメッシュで篩分し、水洗を繰り返した後、真空乾燥機で乾燥してトナー粒子を得た。得られたトナー粒子の体積平均粒子径は４．０μｍであった。
得られたトナー粒子１００部に対しコロイダルシリカ（日本アエロジル社製、Ｒ９７２）１．５部を、ヘンシェルミキサーにて周速３０ｍ／ｓで２分間混合してシアントナー１を得た。シアントナー１の体積平均粒子径は４．０μｍであった。
得られたトナー粒子１００部に対しコロイダルシリカ（日本アエロジル社製、Ｒ９７２）１．５部を、ヘンシェルミキサーにて周速３０ｍ／ｓで２分間混合してシアントナー１を得た。シアントナー１の体積平均粒子径は４．０μｍであった。
（シアントナー２の作製）
原料分散液の撹拌回転数を７００ｒｐｍから７５０ｒｐｍに変更する以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が３．５μｍのシアントナー２を得た。
原料分散液の撹拌回転数を７００ｒｐｍから７５０ｒｐｍに変更する以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が３．５μｍのシアントナー２を得た。
（シアントナー３の作製）
原料分散液の撹拌回転数を７００ｒｐｍから６５０ｒｐｍに変更する以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が４．４μｍのシアントナー３を得た。
原料分散液の撹拌回転数を７００ｒｐｍから６５０ｒｐｍに変更する以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が４．４μｍのシアントナー３を得た。
（シアントナー４の作製）
原料分散液の撹拌回転数を７００ｒｐｍから５００ｒｐｍに変更する以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が６．０μｍのシアントナー４を得た。
原料分散液の撹拌回転数を７００ｒｐｍから５００ｒｐｍに変更する以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が６．０μｍのシアントナー４を得た。
（マゼンタトナーの作製）
シアン着色剤分散液の代わりにマゼンタ着色剤分散液を用いる以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が４．０μｍマゼンタトナーを得た。
シアン着色剤分散液の代わりにマゼンタ着色剤分散液を用いる以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が４．０μｍマゼンタトナーを得た。
（イエロートナーの作製）
シアン着色剤分散液の代わりにイエロー着色剤分散液を用いる以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が４．０μｍイエロートナーを得た。
シアン着色剤分散液の代わりにイエロー着色剤分散液を用いる以外はシアントナー１と同様の方法で、体積平均粒子径が４．０μｍイエロートナーを得た。
（現像剤の調整）
フェライト粒子（パウダーテック社製、平均粒子径５０μｍ）１００質量部とメチルメタクリレート樹脂（三菱レイヨン社製、分子量９５０００、１００００以下の成分比率は５％）１．５質量部を、トルエン５００質量部と共に加圧式ニーダーに入れ、常温で１５分間攪拌混合した後、減圧混合しながら７０℃まで昇温してトルエンを留去し、その後冷却し、１０５μｍの篩を用いて分級して樹脂被覆フェライトキャリアを得た。この樹脂被覆フェライトキャリアと、上述の光輝性トナー１〜４、シアントナー１〜４、マゼンタトナー、イエロートナーとをそれぞれ混合し、トナー濃度が７％の静電荷像現像剤を調整した。
フェライト粒子（パウダーテック社製、平均粒子径５０μｍ）１００質量部とメチルメタクリレート樹脂（三菱レイヨン社製、分子量９５０００、１００００以下の成分比率は５％）１．５質量部を、トルエン５００質量部と共に加圧式ニーダーに入れ、常温で１５分間攪拌混合した後、減圧混合しながら７０℃まで昇温してトルエンを留去し、その後冷却し、１０５μｍの篩を用いて分級して樹脂被覆フェライトキャリアを得た。この樹脂被覆フェライトキャリアと、上述の光輝性トナー１〜４、シアントナー１〜４、マゼンタトナー、イエロートナーとをそれぞれ混合し、トナー濃度が７％の静電荷像現像剤を調整した。
（光輝性の評価）
各例で得られた試料となる静電荷像現像剤を、富士ゼロックス（株）社製Ｃｏｌｏｒ １０００ Ｐｒｅｓｓ改造機の現像器に供給し、記録紙（Ｊ紙、富士ゼロックス（株）製、ＪＩＳ Ｐ８１１９：１９９８に基づき測定された平滑度が８６秒）上に、定着温度１７０℃、定着圧力４．０ｋｇ／ｃｍ２にて、シアントナー、又はシアン、マゼンタ、イエロートナーの画像濃度ＩＤ＝０．４０以上０．６０以下となる全面ハーフトーン画像中に、光輝性トナー載り量が４．５ｇ／ｍ２の１０ｃｍ×１０ｃｍのベタ画像を出力した。表１にトナーの組み合わせを示す。トナー像の配置の順番としては、有色トナー像上に光輝性トナー像を配置した。
各例で得られた試料となる静電荷像現像剤を、富士ゼロックス（株）社製Ｃｏｌｏｒ １０００ Ｐｒｅｓｓ改造機の現像器に供給し、記録紙（Ｊ紙、富士ゼロックス（株）製、ＪＩＳ Ｐ８１１９：１９９８に基づき測定された平滑度が８６秒）上に、定着温度１７０℃、定着圧力４．０ｋｇ／ｃｍ２にて、シアントナー、又はシアン、マゼンタ、イエロートナーの画像濃度ＩＤ＝０．４０以上０．６０以下となる全面ハーフトーン画像中に、光輝性トナー載り量が４．５ｇ／ｍ２の１０ｃｍ×１０ｃｍのベタ画像を出力した。表１にトナーの組み合わせを示す。トナー像の配置の順番としては、有色トナー像上に光輝性トナー像を配置した。
得られたベタ画像に関し、ＪＩＳ Ｋ ５６００−４−３：１９９９「塗料一般試験方法−第４部：塗膜の視覚特性−第３節：色の目視比較」に準じた色観察用照明（自然昼光照明）下で目視にて光輝性を評価した。なお評価は、粒子感（キラキラと輝く光輝性の効果）、光学的効果（見る角度による色相の変化）を評価した。２以上が実際に使用可能なレベルである。結果を表１に示す。
評価基準を以下に示す。
評価基準を以下に示す。
５：粒子感と光学的効果が調和している。
４：やや粒子感、光学的効果がある。
３：普通の感覚
２：ぼけた感じがする
１：全く粒子感、光学的効果がない。
４：やや粒子感、光学的効果がある。
３：普通の感覚
２：ぼけた感じがする
１：全く粒子感、光学的効果がない。
＜実施例１〜５、比較例１〜２＞
表１に記載したトナーの組み合わせにて画像の作製を行った。結果と合わせて示す。
表１に記載したトナーの組み合わせにて画像の作製を行った。結果と合わせて示す。
１１ 感光体
１２ 駆動ロール
１３ 支持ロール
１４ バイアスロール
１５ クリーニング装置
１６ ベルトクリーナ
１７ 一次転写ロール
１８ 帯電ロール
１９ 露光装置
２０ 現像装置
３４ 二次転写ロール
３５ 定着器
４０ トナーカートリッジ
５０ 画像形成ユニット
Ｐ 記録紙
１２ 駆動ロール
１３ 支持ロール
１４ バイアスロール
１５ クリーニング装置
１６ ベルトクリーナ
１７ 一次転写ロール
１８ 帯電ロール
１９ 露光装置
２０ 現像装置
３４ 二次転写ロール
３５ 定着器
４０ トナーカートリッジ
５０ 画像形成ユニット
Ｐ 記録紙
Claims (3)
- 光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーと、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーと、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下であり、
記録媒体上において、下層に該有色トナーが配置され、上層に該光輝性トナーが配置されたトナー画像の形成に用いるためのトナーセット。 - 光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成手段と、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成手段と、を少なくとも含む複数のトナー像形成手段と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、記録媒体上に該光輝性トナー像が該有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写手段と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、該記録媒体上に定着する定着手段と、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下である画像形成装置。 - 光輝性顔料を含む扁平状の光輝性トナーを用いて光輝性トナー像を形成する第一のトナー像形成工程と、着色剤を含む該光輝性トナーよりも球状の有色トナーを用いて有色トナー像を形成する第二のトナー像形成工程と、を少なくとも含む複数のトナー像形成工程と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、記録媒体上に該光輝性トナー像が該有色トナー像の上に重なり合うように転写する転写工程と、
該光輝性トナー像と該有色トナー像とを、該記録媒体上に定着する定着工程と、を有し、
該光輝性トナーの体積平均粒子径ｄ１と該有色トナーの体積平均粒子径ｄ２の比ｄ１／ｄ２が、２．２５以上３．５０以下である画像形成方法。
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