JP5246226B2 - 光学系、光学装置、光学系の製造方法 - Google Patents
光学系、光学装置、光学系の製造方法 Download PDFInfo
- Publication number
- JP5246226B2 JP5246226B2 JP2010192274A JP2010192274A JP5246226B2 JP 5246226 B2 JP5246226 B2 JP 5246226B2 JP 2010192274 A JP2010192274 A JP 2010192274A JP 2010192274 A JP2010192274 A JP 2010192274A JP 5246226 B2 JP5246226 B2 JP 5246226B2
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- lens group
- optical system
- lens
- refractive power
- focal length
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Active
Links
Images
Landscapes
- Lenses (AREA)
- Adjustment Of Camera Lenses (AREA)
Description
本発明は、光学系、光学装置、光学系の製造方法に関する。
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した光学系が提案されている（例えば、特許文献１を参照。）。
しかしながら、上述のような従来の光学系は、像ぶれ補正時の収差変動が大きいという問題があった。
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学系、光学装置、光学系の製造方法を提供することを目的とする。
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学系、光学装置、光学系の製造方法を提供することを目的とする。
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより、実質的に３個のレンズ群からなり、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動し、
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
０．３０≦（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
０．５０＜｜ｆＶＲ｜／ｆ３≦１．００
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆＶＲ：前記第３レンズ群の前記少なくとも一部の焦点距離
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより、実質的に３個のレンズ群からなり、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動し、
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系を提供する。
０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
０．３０≦（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
０．５０＜｜ｆＶＲ｜／ｆ３≦１．００
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆＶＲ：前記第３レンズ群の前記少なくとも一部の焦点距離
また本発明は、
前記光学系を備えたことを特徴とする光学装置を提供する。
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより、実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、及び前記第３レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動するようにし、
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする光学系の製造方法を提供する。
０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
０．３０≦（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
０．５０＜｜ｆＶＲ｜／ｆ３≦１．００
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆＶＲ：前記第３レンズ群の前記少なくとも一部の焦点距離
前記光学系を備えたことを特徴とする光学装置を提供する。
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより、実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、及び前記第３レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動するようにし、
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする光学系の製造方法を提供する。
０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
０．３０≦（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
０．５０＜｜ｆＶＲ｜／ｆ３≦１．００
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆＶＲ：前記第３レンズ群の前記少なくとも一部の焦点距離
本発明によれば、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学系、光学装置、光学系の製造方法を提供することができる。
以下、本願の光学系、光学装置、光学系の製造方法について説明する。
本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動し、前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式（１）、（２）、（３）を満足することを特徴とする。
（１） ０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
（２） ０．１０＜（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
（３） ０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
本願の光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動し、前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、以下の条件式（１）、（２）、（３）を満足することを特徴とする。
（１） ０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
（２） ０．１０＜（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
（３） ０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
上述のように本願の光学系は、第２レンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させて無限遠物体から近距離物体への合焦を行うことにより、合焦時の収差変動を小さくすることができる。また、合焦レンズ群の軽量化を図ることができ、これによって高速な合焦を行うことが可能となる。
また、上述のように本願の光学系は、第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、手ぶれ等によって生じる像ぶれの補正（防振）を行うことができる。そして、像ぶれ補正時の収差変動を小さくすることができる。
また、上述のように本願の光学系は、第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、手ぶれ等によって生じる像ぶれの補正（防振）を行うことができる。そして、像ぶれ補正時の収差変動を小さくすることができる。
上記条件式（１）は、本願の光学系全体の焦点距離と第１レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願の光学系は、条件式（１）を満足することにより、光学系の全長が大きくなることを防止し、像面湾曲やコマ収差を良好に補正することができる。
本願の光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が小さくなり、光学系の全長が増大し、さらに周辺光量を確保することが困難になってしまうため好ましくない。また、光学系の全長を短縮するために第３レンズ群の屈折力を大きくすれば、球面収差や像面湾曲を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（１）の上限値を０．５９に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲やコマ収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（１）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
本願の光学系の条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が小さくなり、光学系の全長が増大し、さらに周辺光量を確保することが困難になってしまうため好ましくない。また、光学系の全長を短縮するために第３レンズ群の屈折力を大きくすれば、球面収差や像面湾曲を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（１）の上限値を０．５９に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、像面湾曲やコマ収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（１）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
上記条件式（２）は、本願の光学系全体の焦点距離と第２レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願の光学系は、条件式（２）を満足することにより、球面収差や像面湾曲を良好に補正し、光学系の全長が大きくなることを防止することができる。
本願の光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が小さくなり、球面収差や像面湾曲を十分に補正することができなくなってしまうため好ましくない。また、合焦レンズ群である第２レンズ群の合焦時の移動量が大きくなり、光学系の全長が大きくなってしまうため好ましくない。なお、条件式（２）の上限値を０．５０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差や像面湾曲を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（２）の下限値を０．２０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
本願の光学系の条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が小さくなり、球面収差や像面湾曲を十分に補正することができなくなってしまうため好ましくない。また、合焦レンズ群である第２レンズ群の合焦時の移動量が大きくなり、光学系の全長が大きくなってしまうため好ましくない。なお、条件式（２）の上限値を０．５０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差や像面湾曲を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（２）の下限値を０．２０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
上記条件式（３）は、本願の光学系全体の焦点距離と第３レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願の光学系は、条件式（３）を満足することにより、球面収差、コマ収差、及び歪曲収差を良好に補正することができ、バックフォーカスを十分に確保することができる。
本願の光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群の屈折力が小さくなり、光学系の全長が大きくなってしまうため好ましくない。この影響を緩和するために第１レンズ群と第２レンズ群の屈折力を大きくすれば、球面収差、コマ収差、及び歪曲収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（３）の上限値を０．５９に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が大きくなる。このため、球面収差やコマ収差を補正することが困難になり、また、バックフォーカスを確保することが困難になってしまうため好ましくない。バックフォーカスを確保するために第２レンズ群の屈折力を大きくすれば、球面収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（３）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
以上の構成により、像ぶれ補正時の収差変動及び合焦時の収差変動を良好に抑えた光学系を実現することができる。
本願の光学系の条件式（３）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群の屈折力が小さくなり、光学系の全長が大きくなってしまうため好ましくない。この影響を緩和するために第１レンズ群と第２レンズ群の屈折力を大きくすれば、球面収差、コマ収差、及び歪曲収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（３）の上限値を０．５９に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が大きくなる。このため、球面収差やコマ収差を補正することが困難になり、また、バックフォーカスを確保することが困難になってしまうため好ましくない。バックフォーカスを確保するために第２レンズ群の屈折力を大きくすれば、球面収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（３）の下限値を０．４０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
以上の構成により、像ぶれ補正時の収差変動及び合焦時の収差変動を良好に抑えた光学系を実現することができる。
また本願の光学系は、前記第３レンズ群の前記少なくとも一部が、負の屈折力を有する負レンズ群であることが望ましい。この構成により、像ぶれ補正時の収差変動を小さくすることができる。
また本願の光学系は、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４） ０．５０＜（−ｆＶＲ）／ｆ３＜１．００
ただし、
ｆＶＲ：前記負レンズ群の焦点距離
ｆ３ ：前記第３レンズ群の焦点距離
（４） ０．５０＜（−ｆＶＲ）／ｆ３＜１．００
ただし、
ｆＶＲ：前記負レンズ群の焦点距離
ｆ３ ：前記第３レンズ群の焦点距離
条件式（４）は、第３レンズ群の焦点距離と負レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願の光学系は、条件式（４）を満足することにより、光学系の大型化を防止し、像ぶれ補正時の偏心コマ収差を良好に補正することができる。
本願の光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群における負レンズ群、即ち防振レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、像ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量が大きくなり、防振ユニットや鏡筒の外径が大型化してしまうため好ましくない。また、本願の光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回らないように第３レンズ群の屈折力を小さくすれば、光学系の全長が増大してしまうため好ましくない。なお、条件式（４）の上限値を０．９０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群の屈折力が大きくなり、像ぶれ補正時の偏心コマ収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（４）の下限値を０．５５に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
本願の光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群における負レンズ群、即ち防振レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、像ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量が大きくなり、防振ユニットや鏡筒の外径が大型化してしまうため好ましくない。また、本願の光学系の条件式（４）の対応値が上限値を上回らないように第３レンズ群の屈折力を小さくすれば、光学系の全長が増大してしまうため好ましくない。なお、条件式（４）の上限値を０．９０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群の屈折力が大きくなり、像ぶれ補正時の偏心コマ収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（４）の下限値を０．５５に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
また本願の光学系は、前記第３レンズ群が、前記負レンズ群よりも物体側に配置された正の屈折力を有する第１正レンズ群と、前記負レンズ群よりも像側に配置された正の屈折力を有する第２正レンズ群とを有することが望ましい。この構成により、像ぶれ補正時の収差変動を小さくすることができる。
また本願の光学系は、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５） ０．６０＜（−ｆＶＲ）／ｆｐ２＜１．５０
ただし、
ｆＶＲ：前記負レンズ群の焦点距離
ｆｐ２：前記第２正レンズ群の焦点距離
（５） ０．６０＜（−ｆＶＲ）／ｆｐ２＜１．５０
ただし、
ｆＶＲ：前記負レンズ群の焦点距離
ｆｐ２：前記第２正レンズ群の焦点距離
条件式（５）は、第３レンズ群における第２正レンズ群の焦点距離と負レンズ群の焦点距離を規定するものである。本願の光学系は、条件式（５）を満足することにより、光学系の大型化を防止し、像ぶれ補正時の偏心コマ収差を良好に補正することができる。
本願の光学系の条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、負レンズ群、即ち防振レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、像ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量が大きくなり、防振ユニットや鏡筒の外径が大型化してしまうため好ましくない。なお、条件式（５）の上限値を１．３０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群の屈折力が大きくなり、像ぶれ補正時の偏心コマ収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（５）の下限値を０．７０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
本願の光学系の条件式（５）の対応値が上限値を上回ると、負レンズ群、即ち防振レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、像ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量が大きくなり、防振ユニットや鏡筒の外径が大型化してしまうため好ましくない。なお、条件式（５）の上限値を１．３０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
一方、本願の光学系の条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、防振レンズ群の屈折力が大きくなり、像ぶれ補正時の偏心コマ収差を補正することが困難になってしまうため好ましくない。なお、条件式（５）の下限値を０．７０に設定することで、本願の効果をより確実なものとすることができる。
また本願の光学系は、前記第１正レンズ群が、正レンズと負レンズとを接合してなる１つの接合レンズからなることが望ましい。この構成により、鏡筒の小型化を図ることができる。
また本願の光学系は、前記第２レンズ群が、２枚の負レンズと１枚の正レンズを有することが望ましい。この構成により、合焦時の収差変動を小さくすることができる。
また本願の光学系は、前記第２レンズ群が、２枚の負レンズと１枚の正レンズを有することが望ましい。この構成により、合焦時の収差変動を小さくすることができる。
また本願の光学装置は、上述した構成の光学系を備えていることを特徴とする。これにより、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学装置を実現することができる。
また本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、及び前記第３レンズ群が以下の条件式（１），（２），（３）を満足するようにし、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動するようにし、前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする。
（１） ０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
（２） ０．１０＜（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
（３） ０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
斯かる本願の光学系の製造方法により、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学系を製造することができる。
（１） ０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
（２） ０．１０＜（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
（３） ０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
斯かる本願の光学系の製造方法により、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学系を製造することができる。
以下、本願の数値実施例に係る光学系を添付図面に基づいて説明する。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３と両凹形状の負レンズＬ１４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸形状の正レンズＬ１６との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズとからなる。
（第１実施例）
図１は、本願の第１実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３と両凹形状の負レンズＬ１４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸形状の正レンズＬ１６との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第１正レンズ群Ｇｐ１と、負の屈折力を有する負レンズ群ＧＶＲと、正の屈折力を有する第２正レンズ群Ｇｐ２とからなる。
第１正レンズ群Ｇｐ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズのみからなる。
負レンズ群ＧＶＲは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズのみからなる。
第２正レンズ群Ｇｐ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３５と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３６との接合レンズのみからなる。
第１正レンズ群Ｇｐ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズのみからなる。
負レンズ群ＧＶＲは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズのみからなる。
第２正レンズ群Ｇｐ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３５と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３６との接合レンズのみからなる。
本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２全体が像側へ移動し、これによって無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負レンズ群ＧＶＲが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負レンズ群ＧＶＲが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
以下の表１に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
表１において、ｆは焦点距離、ＢＦはバックフォーカスを示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、(絞りＳ)は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。
表１において、ｆは焦点距離、ＢＦはバックフォーカスを示す。
[面データ]において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、(絞りＳ)は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。
［各種データ］において、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｙは像高、ＴＬは光学系全長をそれぞれ示す。
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
ここで、表１に掲載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
ここで、レンズ全系の焦点距離がｆ、防振係数（ぶれ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比）がＫであるレンズにおいて、角度θの回転ぶれを補正するためには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向へ移動させればよい。したがって、本実施例に係る光学系は、防振係数が０．８０、焦点距離が１３２．９（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．８７（ｍｍ）となる。
（表１）第１実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 218.5583 7.000 1.618000 63.37
2 -540.2614 0.200
3 103.9713 7.000 1.618000 63.37
4 438.0518 0.200
5 70.4602 12.000 1.497820 82.51
6 -296.9672 3.000 1.834807 42.72
7 138.0366 9.005
8 62.1858 2.500 1.800999 34.96
9 38.2633 12.000 1.497820 82.51
10 -456.2726 3.000
11 -496.4748 2.500 1.583130 59.39
12 45.5419 4.281
13 357.5640 4.000 1.846660 23.78
14 -110.4606 2.000 1.658441 50.89
15 46.8715 15.123
16(絞りＳ) ∞ 2.000
17 173.9463 2.000 1.728250 28.46
18 35.3526 7.500 1.834807 42.72
19 -111.2682 2.000
20 -166.6361 4.000 1.846660 23.78
21 -42.0037 1.500 1.667551 41.96
22 44.0612 7.964
23 55.3579 7.500 1.834807 42.72
24 -50.6631 2.000 1.846660 23.78
25 -1557.1808 ＢＦ
像面 ∞
［各種データ］
ｆ 132.9
ＦＮＯ 1.8
２ω 18.3
Ｙ 21.6
ＴＬ 162.5
ＢＦ 42.2
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 72.618
2 11 -39.896
3 16 72.553
p1 17 69.290
VR 20 -62.121
p2 23 65.095
［条件式対応値］
（１） ｆ１／ｆ＝ 0.55
（２） （−ｆ２）／ｆ＝ 0.30
（３） ｆ３／ｆ＝ 0.55
（４） （−ｆＶＲ）／ｆ３＝ 0.86
（５） （−ｆＶＲ）／ｆｐ２＝ 0.95
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 218.5583 7.000 1.618000 63.37
2 -540.2614 0.200
3 103.9713 7.000 1.618000 63.37
4 438.0518 0.200
5 70.4602 12.000 1.497820 82.51
6 -296.9672 3.000 1.834807 42.72
7 138.0366 9.005
8 62.1858 2.500 1.800999 34.96
9 38.2633 12.000 1.497820 82.51
10 -456.2726 3.000
11 -496.4748 2.500 1.583130 59.39
12 45.5419 4.281
13 357.5640 4.000 1.846660 23.78
14 -110.4606 2.000 1.658441 50.89
15 46.8715 15.123
16(絞りＳ) ∞ 2.000
17 173.9463 2.000 1.728250 28.46
18 35.3526 7.500 1.834807 42.72
19 -111.2682 2.000
20 -166.6361 4.000 1.846660 23.78
21 -42.0037 1.500 1.667551 41.96
22 44.0612 7.964
23 55.3579 7.500 1.834807 42.72
24 -50.6631 2.000 1.846660 23.78
25 -1557.1808 ＢＦ
像面 ∞
［各種データ］
ｆ 132.9
ＦＮＯ 1.8
２ω 18.3
Ｙ 21.6
ＴＬ 162.5
ＢＦ 42.2
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 72.618
2 11 -39.896
3 16 72.553
p1 17 69.290
VR 20 -62.121
p2 23 65.095
［条件式対応値］
（１） ｆ１／ｆ＝ 0.55
（２） （−ｆ２）／ｆ＝ 0.30
（３） ｆ３／ｆ＝ 0.55
（４） （−ｆＶＲ）／ｆ３＝ 0.86
（５） （−ｆＶＲ）／ｆｐ２＝ 0.95
図２（ａ）、及び図２（ｂ）はそれぞれ、第１実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び無限遠物体合焦時に０．３°の回転ぶれに対して防振を行った場合のメリディオナル横収差図である。
図２（ａ）及び図２（ｂ）において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各諸収差図より、本実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
図２（ａ）及び図２（ｂ）において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では半画角の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
各諸収差図より、本実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
（第２実施例）
図３は、本願の第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３と両凹形状の負レンズＬ１４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸形状の正レンズＬ１６との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズとからなる。
図３は、本願の第２実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凸形状の正レンズＬ１３と両凹形状の負レンズＬ１４との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸形状の正レンズＬ１６との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第１正レンズ群Ｇｐ１と、負の屈折力を有する負レンズ群ＧＶＲと、正の屈折力を有する第２正レンズ群Ｇｐ２とからなる。
第１正レンズ群Ｇｐ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズのみからなる。
負レンズ群ＧＶＲは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズのみからなる。
第２正レンズ群Ｇｐ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３５と両凹形状の負レンズＬ３６との接合レンズのみからなる。
第１正レンズ群Ｇｐ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズのみからなる。
負レンズ群ＧＶＲは、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズのみからなる。
第２正レンズ群Ｇｐ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３５と両凹形状の負レンズＬ３６との接合レンズのみからなる。
本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２全体が像側へ移動し、これによって無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負レンズ群ＧＶＲが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負レンズ群ＧＶＲが防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
以下の表２に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
ここで、本実施例に係る光学系は、防振係数が０．８０、焦点距離が１３２．２（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．８７（ｍｍ）となる。
ここで、本実施例に係る光学系は、防振係数が０．８０、焦点距離が１３２．２（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．８７（ｍｍ）となる。
（表２）第２実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 187.7777 7.000 1.618000 63.37
2 -496.3475 0.200
3 103.0350 7.000 1.618000 63.37
4 361.8571 0.200
5 73.1998 12.000 1.497820 82.51
6 -276.4051 3.000 1.834807 42.72
7 139.3412 8.016
8 82.0080 2.500 1.603420 38.01
9 36.2666 12.000 1.497820 82.51
10 -432.9076 3.000
11 -322.8976 2.500 1.579570 53.71
12 46.9288 5.140
13 -1251.6819 4.000 1.846660 23.78
14 -88.6342 2.000 1.516800 64.11
15 46.3513 15.826
16(絞りＳ) ∞ 2.000
17 100.2261 2.000 1.672700 32.11
18 35.6468 7.500 1.729157 54.66
19 -100.6435 2.000
20 -149.0360 4.000 1.846660 23.78
21 -46.1845 1.500 1.623740 47.05
22 41.7440 8.298
23 51.6961 7.000 1.729157 54.66
24 -53.1754 2.000 1.728250 28.46
25 3202.3299 ＢＦ
像面 ∞
［各種データ］
ｆ 132.3
ＦＮＯ 1.8
２ω 18.4
Ｙ 21.6
ＴＬ 162.5
ＢＦ 41.8
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 74.678
2 11 -42.925
3 16 75.297
p1 17 65.749
VR 20 -62.768
p2 23 71.890
［条件式対応値］
（１） ｆ１／ｆ＝ 0.56
（２） （−ｆ２）／ｆ＝ 0.32
（３） ｆ３／ｆ＝ 0.57
（４） （−ｆＶＲ）／ｆ３＝ 0.83
（５） （−ｆＶＲ）／ｆｐ２＝ 0.87
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 187.7777 7.000 1.618000 63.37
2 -496.3475 0.200
3 103.0350 7.000 1.618000 63.37
4 361.8571 0.200
5 73.1998 12.000 1.497820 82.51
6 -276.4051 3.000 1.834807 42.72
7 139.3412 8.016
8 82.0080 2.500 1.603420 38.01
9 36.2666 12.000 1.497820 82.51
10 -432.9076 3.000
11 -322.8976 2.500 1.579570 53.71
12 46.9288 5.140
13 -1251.6819 4.000 1.846660 23.78
14 -88.6342 2.000 1.516800 64.11
15 46.3513 15.826
16(絞りＳ) ∞ 2.000
17 100.2261 2.000 1.672700 32.11
18 35.6468 7.500 1.729157 54.66
19 -100.6435 2.000
20 -149.0360 4.000 1.846660 23.78
21 -46.1845 1.500 1.623740 47.05
22 41.7440 8.298
23 51.6961 7.000 1.729157 54.66
24 -53.1754 2.000 1.728250 28.46
25 3202.3299 ＢＦ
像面 ∞
［各種データ］
ｆ 132.3
ＦＮＯ 1.8
２ω 18.4
Ｙ 21.6
ＴＬ 162.5
ＢＦ 41.8
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 74.678
2 11 -42.925
3 16 75.297
p1 17 65.749
VR 20 -62.768
p2 23 71.890
［条件式対応値］
（１） ｆ１／ｆ＝ 0.56
（２） （−ｆ２）／ｆ＝ 0.32
（３） ｆ３／ｆ＝ 0.57
（４） （−ｆＶＲ）／ｆ３＝ 0.83
（５） （−ｆＶＲ）／ｆｐ２＝ 0.87
図４（ａ）、及び図４（ｂ）はそれぞれ、第２実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び無限遠物体合焦時に０．３°の回転ぶれに対して防振を行った場合のメリディオナル横収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より、本実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
（第３実施例）
図５は、本願の第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズとからなる。
図５は、本願の第３実施例に係る光学系のレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と両凹形状の負レンズＬ１３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとからなる。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３との接合レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第１正レンズ群Ｇｐ１と、負の屈折力を有する負レンズ群ＧＶＲと、正の屈折力を有する第２正レンズ群Ｇｐ２とからなる。
第１正レンズ群Ｇｐ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズのみからなる。
負レンズ群ＧＶＲは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。
第２正レンズ群Ｇｐ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３８との接合レンズとからなる。
第１正レンズ群Ｇｐ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズのみからなる。
負レンズ群ＧＶＲは、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズと、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５とからなる。
第２正レンズ群Ｇｐ２は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７と像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３８との接合レンズとからなる。
本実施例に係る光学系では、第２レンズ群Ｇ２全体が像側へ移動し、これによって無限遠物体から近距離物体への合焦が行われる。
また本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負レンズ群ＧＶＲ全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
また本実施例に係る光学系では、第３レンズ群Ｇ３内の負レンズ群ＧＶＲ全体が防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、これによって像ぶれの補正を行うことができる。
以下の表３に、本実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。
ここで、本実施例に係る光学系は、防振係数が０．９２、焦点距離が１３２．３（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．７５（ｍｍ）となる。
ここで、本実施例に係る光学系は、防振係数が０．９２、焦点距離が１３２．３（ｍｍ）であるため、０．３°の回転ぶれを補正するための防振レンズ群の移動量は０．７５（ｍｍ）となる。
（表３）第３実施例
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 99.8339 11.000 1.603001 65.46
2 -592.6523 0.200
3 84.1919 13.000 1.497820 82.51
4 -203.6824 3.000 1.672700 32.11
5 331.1476 0.200
6 59.7075 3.000 1.834807 42.72
7 32.0183 14.000 1.618000 63.37
8 129.9551 5.190
9 -417.2325 2.500 1.804000 46.57
10 74.2498 1.659
11 141.2688 5.000 1.846660 23.78
12 -201.1402 2.000 1.603001 65.46
13 42.5251 17.021
14(絞りＳ) ∞ 2.000
15 156.9902 1.800 1.903660 31.27
16 30.0000 8.000 1.816000 46.62
17 -234.0935 2.000
18 403.6661 5.000 2.000690 25.45
19 -56.0817 1.500 1.548141 45.79
20 34.7886 6.892
21 -37.1080 1.500 1.548141 45.79
22 -545.2217 7.499
23 97.2472 6.000 1.603001 65.46
24 -48.6236 0.100
25 74.0949 8.000 1.497820 82.51
26 -40.5063 2.000 1.612930 36.96
27 -788.8992 ＢＦ
像面 ∞
［各種データ］
ｆ 132.3
ＦＮＯ 1.8
２ω 18.4
Ｙ 21.6
ＴＬ 172.5
ＢＦ 42.4
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 74.741
2 9 -49.371
3 14 76.734
p1 15 159.420
VR 18 -52.643
p2 23 43.282
［条件式対応値］
（１） ｆ１／ｆ＝ 0.57
（２） （−ｆ２）／ｆ＝ 0.37
（３） ｆ３／ｆ＝ 0.58
（４） （−ｆＶＲ）／ｆ３＝ 0.69
（５） （−ｆＶＲ）／ｆｐ２＝ 1.22
[面データ]
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
物面 ∞
1 99.8339 11.000 1.603001 65.46
2 -592.6523 0.200
3 84.1919 13.000 1.497820 82.51
4 -203.6824 3.000 1.672700 32.11
5 331.1476 0.200
6 59.7075 3.000 1.834807 42.72
7 32.0183 14.000 1.618000 63.37
8 129.9551 5.190
9 -417.2325 2.500 1.804000 46.57
10 74.2498 1.659
11 141.2688 5.000 1.846660 23.78
12 -201.1402 2.000 1.603001 65.46
13 42.5251 17.021
14(絞りＳ) ∞ 2.000
15 156.9902 1.800 1.903660 31.27
16 30.0000 8.000 1.816000 46.62
17 -234.0935 2.000
18 403.6661 5.000 2.000690 25.45
19 -56.0817 1.500 1.548141 45.79
20 34.7886 6.892
21 -37.1080 1.500 1.548141 45.79
22 -545.2217 7.499
23 97.2472 6.000 1.603001 65.46
24 -48.6236 0.100
25 74.0949 8.000 1.497820 82.51
26 -40.5063 2.000 1.612930 36.96
27 -788.8992 ＢＦ
像面 ∞
［各種データ］
ｆ 132.3
ＦＮＯ 1.8
２ω 18.4
Ｙ 21.6
ＴＬ 172.5
ＢＦ 42.4
［レンズ群データ］
群 始面 ｆ
1 1 74.741
2 9 -49.371
3 14 76.734
p1 15 159.420
VR 18 -52.643
p2 23 43.282
［条件式対応値］
（１） ｆ１／ｆ＝ 0.57
（２） （−ｆ２）／ｆ＝ 0.37
（３） ｆ３／ｆ＝ 0.58
（４） （−ｆＶＲ）／ｆ３＝ 0.69
（５） （−ｆＶＲ）／ｆｐ２＝ 1.22
図６（ａ）、及び図６（ｂ）はそれぞれ、第３実施例に係る光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図、及び無限遠物体合焦時に０．３°の回転ぶれに対して防振を行った場合のメリディオナル横収差図である。
各諸収差図より、本実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
各諸収差図より、本実施例に係る光学系は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有しており、さらに防振時にも優れた結像性能を有していることがわかる。
上記各実施例によれば、像ぶれ補正時の収差変動及び合焦時の収差変動を良好に抑えた光学系を実現することができる。
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
なお、以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
本願の光学系の数値実施例として３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群、５群等）の光学系を構成することもできる。具体的には、本願の光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
なお、以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
本願の光学系の数値実施例として３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群、５群等）の光学系を構成することもできる。具体的には、本願の光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
また、本願の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第２レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
また、本願の光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の光学系では第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
また、本願の光学系において、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に垂直な成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることで、手ブレによって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。特に、本願の光学系では第３レンズ群の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。
また、本願の光学系において開口絞りは第３レンズ群の中又は近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
次に、本願の光学系を備えたカメラを図７に基づいて説明する。
図７は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図７に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
図７は、本願の光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
本カメラ１は、図７に示すように撮影レンズ２として上記第１実施例に係る光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
以上の構成により、上記第１実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２、第３実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー３を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
以上の構成により、上記第１実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑え、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第２、第３実施例に係る光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー３を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る光学系を搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
以下、本願の光学系の製造方法の概略を図８に基づいて説明する。
図８は、本願の光学系の製造方法を示す図である。
本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、以下の各ステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
図８は、本願の光学系の製造方法を示す図である。
本願の光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する光学系の製造方法であって、以下の各ステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
ステップＳ１：第１レンズ群、第２レンズ群、及び第３レンズ群が以下の条件式（１），（２），（３）を満足するように各レンズ群を用意し、鏡筒内に物体側から順に配置する。
（１） ０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
（２） ０．１０＜（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
（３） ０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
ただし、
ｆ ：光学系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
（１） ０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
（２） ０．１０＜（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
（３） ０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
ただし、
ｆ ：光学系の焦点距離
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
ステップＳ２：公知の移動機構を設ける等することで、無限遠物体から近距離物体への合焦時に、第２レンズ群が移動するようにする。
ステップＳ３：公知の移動機構を設ける等することで、第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学系を製造することができる。
ステップＳ３：公知の移動機構を設ける等することで、第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにする。
斯かる本願の光学系の製造方法によれば、像ぶれ補正時の収差変動を良好に抑えた光学系を製造することができる。
Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇｐ１ 第１正レンズ群
Ｇｐ２ 第２正レンズ群
ＧＶＲ 負レンズ群
Ｉ 像面
Ｓ 開口絞り
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇｐ１ 第１正レンズ群
Ｇｐ２ 第２正レンズ群
ＧＶＲ 負レンズ群
Ｉ 像面
Ｓ 開口絞り
Claims (8)
- 物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより、実質的に３個のレンズ群からなり、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動し、
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とする光学系。
０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
０．３０≦（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
０．５０＜｜ｆＶＲ｜／ｆ３≦１．００
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆＶＲ：前記第３レンズ群の前記少なくとも一部の焦点距離 - 前記第３レンズ群の前記少なくとも一部は、負の屈折力を有する負レンズ群であることを特徴とする請求項１に記載の光学系。
- 前記第３レンズ群は、前記負レンズ群よりも物体側に配置された正の屈折力を有する第１正レンズ群と、前記負レンズ群よりも像側に配置された正の屈折力を有する第２正レンズ群とを有することを特徴とする請求項２に記載の光学系。
- 以下の条件式を満足することを特徴とする請求項３に記載の光学系。
０．６０＜｜ｆＶＲ｜／ｆｐ２＜１．５０
ただし、
ｆＶＲ：前記第３レンズ群の前記少なくとも一部の焦点距離
ｆｐ２：前記第２正レンズ群の焦点距離 - 前記第１正レンズ群は、正レンズと負レンズとを接合してなる１つの接合レンズからなることを特徴とする請求項３又は請求項４に記載の光学系。
- 前記第２レンズ群は、２枚の負レンズと１枚の正レンズを有することを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の光学系。
- 請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の光学系を備えたことを特徴とする光学装置。
- 物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とにより、実質的に３個のレンズ群からなる光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、及び前記第３レンズ群が以下の条件式を満足するようにし、
無限遠物体から近距離物体への合焦時に、前記第２レンズ群が移動するようにし、
前記第３レンズ群の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動するようにすることを特徴とする光学系の製造方法。
０．３０＜ｆ１／ｆ＜０．６０
０．３０≦（−ｆ２）／ｆ＜０．６０
０．３０＜ｆ３／ｆ＜０．６０
０．５０＜｜ｆＶＲ｜／ｆ３≦１．００
ただし、
ｆ ：前記光学系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆＶＲ：前記第３レンズ群の前記少なくとも一部の焦点距離
Priority Applications (2)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2010192274A JP5246226B2 (ja) | 2010-08-30 | 2010-08-30 | 光学系、光学装置、光学系の製造方法 |
| US13/215,226 US8941921B2 (en) | 2010-08-30 | 2011-08-23 | Optical system, optical apparatus, and method for manufacturing optical system |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2010192274A JP5246226B2 (ja) | 2010-08-30 | 2010-08-30 | 光学系、光学装置、光学系の製造方法 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2012048125A JP2012048125A (ja) | 2012-03-08 |
| JP5246226B2 true JP5246226B2 (ja) | 2013-07-24 |
Family
ID=45903035
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2010192274A Active JP5246226B2 (ja) | 2010-08-30 | 2010-08-30 | 光学系、光学装置、光学系の製造方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP5246226B2 (ja) |
Families Citing this family (8)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP5904013B2 (ja) * | 2012-05-30 | 2016-04-13 | 株式会社ニコン | 撮影レンズ、光学機器、および撮影レンズの製造方法 |
| JP5867294B2 (ja) * | 2012-05-30 | 2016-02-24 | 株式会社ニコン | 撮影レンズ、光学機器、および撮影レンズの製造方法 |
| JP5904015B2 (ja) * | 2012-05-30 | 2016-04-13 | 株式会社ニコン | 撮影レンズ、光学機器、および撮影レンズの製造方法 |
| JP6015333B2 (ja) * | 2012-10-16 | 2016-10-26 | リコーイメージング株式会社 | 大口径望遠レンズ系 |
| JP6543883B2 (ja) * | 2014-01-14 | 2019-07-17 | 株式会社ニコン | 光学系、光学装置 |
| JP6344044B2 (ja) * | 2014-05-13 | 2018-06-20 | 株式会社ニコン | 光学系、光学装置 |
| JP2019152887A (ja) * | 2019-06-18 | 2019-09-12 | 株式会社ニコン | 光学系、光学装置、光学系の製造方法 |
| CN112649952A (zh) * | 2020-12-30 | 2021-04-13 | 广东奥普特科技股份有限公司 | 一种高分辨率大视场工业镜头 |
Family Cites Families (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2003050348A (ja) * | 2001-08-08 | 2003-02-21 | Canon Inc | 光学系及びそれを有する光学機器 |
| JP2004126397A (ja) * | 2002-10-04 | 2004-04-22 | Nikon Corp | 望遠レンズ |
| JP4639635B2 (ja) * | 2004-05-07 | 2011-02-23 | 株式会社ニコン | 大口径比内焦望遠レンズ |
| JP4898408B2 (ja) * | 2006-12-07 | 2012-03-14 | キヤノン株式会社 | 光学系及びそれを有する撮像装置 |
-
2010
- 2010-08-30 JP JP2010192274A patent/JP5246226B2/ja active Active
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JP2012048125A (ja) | 2012-03-08 |
Similar Documents
| Publication | Publication Date | Title |
|---|---|---|
| JP5498259B2 (ja) | 高変倍率ズームレンズ | |
| JP5402015B2 (ja) | リアフォーカス光学系、撮像装置、リアフォーカス光学系の合焦方法 | |
| JP5510113B2 (ja) | 撮影レンズ、撮影レンズを備えた光学機器、撮影レンズの製造方法 | |
| JP5641680B2 (ja) | ズームレンズ、これを有する光学機器 | |
| JP5246226B2 (ja) | 光学系、光学装置、光学系の製造方法 | |
| JP4946457B2 (ja) | レトロフォーカスレンズ、撮像装置 | |
| JP5126668B2 (ja) | 撮影レンズ、これを搭載する光学装置および像ブレ補正方法 | |
| JP6331673B2 (ja) | 光学系、光学装置 | |
| JP5904014B2 (ja) | 撮影レンズ、光学機器、および撮影レンズの製造方法 | |
| JP6344044B2 (ja) | 光学系、光学装置 | |
| JP2015215557A (ja) | 光学系、光学装置、光学系の製造方法 | |
| JP5839062B2 (ja) | ズームレンズ、光学装置 | |
| JP5333625B2 (ja) | ズームレンズ、光学装置、ズームレンズの製造方法 | |
| JP5958018B2 (ja) | ズームレンズ、撮像装置 | |
| JP5544845B2 (ja) | 光学系、撮像装置、光学系の製造方法 | |
| JP5458586B2 (ja) | 広角レンズ、撮像装置、広角レンズの製造方法 | |
| JP5790106B2 (ja) | 光学系、光学装置、光学系の製造方法 | |
| JP2013250289A (ja) | 撮影レンズ、光学機器、および撮影レンズの製造方法 | |
| JP5904015B2 (ja) | 撮影レンズ、光学機器、および撮影レンズの製造方法 | |
| WO2015136988A1 (ja) | ズームレンズ、光学装置、ズームレンズの製造方法 | |
| JP6492416B2 (ja) | 光学系、光学装置 | |
| JP6264914B2 (ja) | 光学系、光学装置 | |
| JP6264916B2 (ja) | 光学系、光学装置 | |
| JP6489133B2 (ja) | 変倍光学系、および光学装置 | |
| JP6264915B2 (ja) | 光学系、光学装置 |
Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20120911 |
|
| A977 | Report on retrieval |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007 Effective date: 20120912 |
|
| A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20121112 |
|
| A131 | Notification of reasons for refusal |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131 Effective date: 20121211 |
|
| A521 | Request for written amendment filed |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523 Effective date: 20130207 |
|
| TRDD | Decision of grant or rejection written | ||
| A01 | Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01 Effective date: 20130312 |
|
| A61 | First payment of annual fees (during grant procedure) |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61 Effective date: 20130325 |
|
| R150 | Certificate of patent or registration of utility model |
Ref document number: 5246226 Country of ref document: JP Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150 |
|
| FPAY | Renewal fee payment (event date is renewal date of database) |
Free format text: PAYMENT UNTIL: 20160419 Year of fee payment: 3 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |
|
| R250 | Receipt of annual fees |
Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R250 |