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JP2015059630A - スラスト軸受 - Google Patents

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JP2015059630A JP2013194441A JP2013194441A JP2015059630A JP 2015059630 A JP2015059630 A JP 2015059630A JP 2013194441 A JP2013194441 A JP 2013194441A JP 2013194441 A JP2013194441 A JP 2013194441A JP 2015059630 A JP2015059630 A JP 2015059630A
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Abstract

【課題】トップフォイル片の下流側端辺側がスラストカラーに接触するのを防止し、これによって軸受寿命の低下や焼き付きを防止した、スラスト軸受を提供する。【解決手段】トップフォイル10と、トップフォイル10を支持するバックフォイル20と、バックフォイル20を支持するベースプレート30とを備えるスラスト軸受3である。バックフォイル20は複数のバックフォイル片21によって形成され、トップフォイル10はバックフォイル片21の上に配設された複数のトップフォイル片11によって形成される。トップフォイル片11には、回転軸1の回転方向上流側に、ベースプレート30に固定される固定部13が形成されるとともに、バックフォイル片21に対向する面が削られたことにより、トップフォイル片11の外周端から内周端にまで延びる固定部側薄肉部14が形成されている。【選択図】図3

Description

本発明は、スラスト軸受に関する。
従来、高速回転体用の軸受として、回転軸に設けられたスラストカラーに対向して配置されるスラスト軸受が知られている。このようなスラスト軸受としては、フォイル式のスラスト軸受、すなわちスラストフォイル軸受がよく知られている。このスラストフォイル軸受は、振動や衝撃によって発生する回転軸の動き(スラストカラーの軸方向変位と傾き)を吸収できるように、軸受面が柔軟なフォイル(金属製薄板)によって形成されており、軸受面の下に軸受面を柔軟に支持するためのフォイル構造を有している。
このようなスラストフォイル軸受の一形態として、円環板を周方向に分割して切り出した複数の円輪(円環)片形状のフォイル片(トップフォイル片)によって軸受面を形成し、これらトップフォイル片をそれぞれ波板形状のフォイル片(バンプフォイル片)で支持した構造が知られている(例えば、特許文献1参照)。各々のトップフォイル片(厚さ100μm前後)はスラストカラーに対して傾斜角を有しており、これによってスラストカラーとトップフォイル片との間の軸受隙間は側面視くさび形に形成される。すなわち、スラストカラー(回転軸)の回転方向上流側から下流側に向かうに連れて軸受隙間が狭くなるように形成されている。したがって、軸受隙間が広い側(上流側)から軸受隙間が狭い側(下流側)に向かってスラストカラーが回転すると、潤滑流体がくさびに流れ込み、負荷能力が発揮される。
トップフォイル片は、スラストカラー(回転軸)の回転方向上流側の端辺のみがベースプレートに固定されており、軸受荷重が増加すると、この固定辺(上流側の端辺)を支点としてトップフォイルは水平になるように傾斜を緩め、傾斜角が0.1°程度になったとき最大負荷能力を発生する。一方、バンプフォイル片は山の稜線がトップフォイル片の下流側端辺に平行になるように配置され、バンプフォイル片におけるスラストカラー(回転軸)の回転方向下流側の端辺のみがベース板に固定されている。すなわち、上流側の端辺は自由端となっている。
バンプフォイル片がこのように配置/固定されているのは、トップフォイル片に発生する流体潤滑膜の圧力が軸受隙間の狭い側(下流側)で高くなるためであり、該部位を高い剛性で支持することにより、負荷能力を高めるためである。
特開平10−331847号公報
ところで、前記のスラストフォイル軸受構造では、流体潤滑膜の圧力がトップフォイル片に作用すると、トップフォイル片の内周端と外周端に挟まれた径方向の中央部では、バックフォイル側への撓み(凹み)が大きくなり、同部位において流体潤滑膜の圧力が低下して負荷能力が下がってしまう。
すなわち、トップフォイル片の内周端や外周端では、トップフォイル片とスラストカラーとの間に形成される流体潤滑膜の圧力がトップフォイル片周囲の流体の圧力(周囲圧)に近くなっているのに対し、トップフォイル片の内周端と外周端に挟まれた径方向の中央部では、前記流体潤滑膜の圧力が前記周囲圧より高くなっている。流体潤滑膜がこのような圧力分布を有することにより、前記中央部では内周端側や外周端側に比べてバックフォイル側へ大きく撓む(凹む)ようになる。その際、大きく撓んだ前記中央部では軸受隙間(流体潤滑膜の厚さ)が増えることにより、同部位における流体潤滑膜の圧力が低下し、前記したように負荷能力が低下する。
このような径方向中央部での撓み(凹み)による負荷能力の低下を防止するべく、径方向中央部での撓みを小さくするには、例えばトップフォイル片の肉厚を厚くすることが考えられる。しかし、その場合にはトップフォイル片の周方向での傾斜変形性が損なわれ、トップフォイル片の傾斜角が前記したような水平に近い0.1°程度になりにくくなり、最大負荷能力が得られにくくなることにより、やはり負荷能力が低下してしまう。
本発明は前記事情に鑑みてなされたもので、その目的とするところは、負荷能力の低下を防止した優れたスラスト軸受を提供することにある。
本発明のスラスト軸受は、回転軸に設けられたスラストカラーに対向して配置されるスラスト軸受であって、
前記スラストカラーに対向して配置されるトップフォイルと、
前記トップフォイルの、前記スラストカラーに対向する面と反対側の面に対向して配置されて、該トップフォイルを支持するバックフォイルと、
前記バックフォイルの、前記トップフォイル側と反対の側に配置されて、該バックフォイルを支持する円環板状のベースプレートと、を備え、
前記バックフォイルは、前記ベースプレートの周方向に配列された複数のバックフォイル片によって形成され、
前記トップフォイルは、前記バックフォイル片の上にそれぞれ配設された複数のトップフォイル片によって形成され、
前記トップフォイル片には、前記回転軸の回転方向上流側に、前記ベースプレートに固定される固定部が形成されるとともに、前記バックフォイル片に対向する面が削られたことにより、該トップフォイル片の外周端から内周端あるいは側端にまで延びる薄肉部が形成されていることを特徴とする。
このスラスト軸受によれば、バックフォイル片に対向する面が削られたことにより、トップフォイル片の外周端から内周端あるいは側端にまで延びる薄肉部が形成されているので、トップフォイル片は前記薄肉部で曲がり易くなることにより、回転軸の回転方向上流側から下流側にかけて、すなわち周方向において曲がり易くなる。一方、径方向では薄肉部にほとんど影響されないため、曲がり難さ(曲げ剛性)がほとんど変わることなく、薄肉部の形成前と同様の曲がり難さに維持される。したがって、トップフォイル片を形成する板材を従来に比べて厚いものを用いることにより、周方向においては従来と同様の曲がり易さを維持しつつ、径方向では従来より曲がり難くして中央部でのバックフォイル側への撓みを抑制することができる。
また、前記スラスト軸受において、前記薄肉部は、前記固定部および該固定部の近傍部で該固定部より前記回転軸の回転方向下流側に形成された、前記トップフォイル片の外周端から内周端にまで延びる固定部側薄肉部を含むことが好ましい。
薄肉部が、固定部および該固定部の近傍部で該固定部より前記回転軸の回転方向下流側に形成された、トップフォイル片の外周端から内周端にまで延びる固定部側薄肉部を含んでいるので、前記したようにトップフォイル片を形成する板材を従来に比べて厚いものを用いることにより、特に径方向で従来より曲がり難くして中央部でのバックフォイル側への撓みを抑制することができる。
また、固定部側薄肉部によってトップフォイル片における回転軸の回転方向下流側が容易にかつ円滑に傾斜できるようになり、したがって、例えばスラストカラーが一対のトップフォイルによって挟み込まれているような場合に、始動トルクが低減する。また、回転軸が回転を開始した後も、トップフォイル片が容易にかつ円滑に傾斜するため、最適傾斜角が得られ易くなり、負荷能力が向上する。
また、前記スラスト軸受において、前記固定部は、前記回転軸の回転方向下流側に位置する直線状の固定辺を含んで形成され、前記バックフォイル片は、山部と谷部とを交互に形成した波板状のバンプフォイル片によって形成されるとともに、前記山部の配列方向が前記固定辺と交差して配置され、前記薄肉部は、前記谷部に対向する箇所に形成された、前記山部に対向する箇所に比べて薄肉に形成された谷部側薄肉部を含むことが好ましい。
薄肉部が谷部側薄肉部を含んでいるので、前記したようにトップフォイル片を形成する板材を従来に比べて厚いものを用いることにより、特に径方向で従来より曲がり難くして中央部でのバックフォイル側への撓みを抑制することができる。また、回転軸の回転方向上流側から下流側にかけて、すなわち周方向においては、谷部側薄肉部によってトップフォイル片が曲がり易くなるので、トップフォイル片の傾斜角が容易に最適角となり、負荷能力が高まる。
また、前記スラスト軸受において、前記山部は、その高さが前記固定辺側から前記回転軸の回転方向下流側に向かうに連れて高くなるように形成されていることが好ましい。
このようにすれば、バンプフォイル片によってトップフォイル片を弾性的に支持することができる。
また、前記スラスト軸受において、前記ベースプレートには、前記バックフォイル片を支持する各支持領域に、前記トップフォイル片の前記固定辺側から前記回転軸の回転方向下流側の端辺側に向かうに連れて高さが増加する傾斜面が形成されていることが好ましい。
このようにすれば、この傾斜面上にバックフォイル片を介してトップフォイル片を配設することにより、トップフォイル片の高さを傾斜面に沿って精度よく変化させることができる。また、その際にバックフォイル片については、高さを変化させることなく一定の高さに作製すればよく、したがって加工コストを抑えることができる。
また、前記スラスト軸受において、前記バックフォイル片は、山部と谷部とを交互に形成した波板状のバンプフォイル片によって形成されるとともに、前記山部の配列方向が前記傾斜面の傾斜方向に一致するように配置されていることが好ましい。
このようにすれば、バンプフォイル片によってトップフォイル片を弾性的に支持することができる。
また、前記スラスト軸受において、前記バンプフォイル片は、前記回転軸の回転方向下流側の端辺で前記ベースプレートに固定されていることが好ましい。
このようにすれば、トップフォイル片に発生する流体潤滑膜の圧力が軸受隙間の狭い側、すなわち回転軸の回転方向下流側で高くなるようにするべく、この回転方向下流側を高い剛性で支持することができ、これによって負荷能力を高めることができる。
本発明のスラスト軸受によれば、トップフォイル片の外周端から内周端あるいは側端にまで延びる薄肉部を形成しているので、トップフォイル片を前記薄肉部で曲がり易くして回転軸の回転方向上流側から下流側にかけて、すなわち周方向において曲がり易くすることができる。一方、径方向では薄肉部にほとんど影響されないため、曲がり難さ(曲げ剛性)をほとんど変えることなく、薄肉部の形成前と同様の曲がり難さに維持することができる。したがって、トップフォイル片を形成する板材を従来に比べて厚いものを用いることにより、周方向においては従来と同様の曲がり易さを維持しつつ、径方向では従来より曲がり難くして中央部でのバックフォイル側への撓みを抑制することができる。これにより、負荷能力の低下を防止することができる。
本発明に係るスラスト軸受が適用されるターボ機械の一例を示す模式図である。 本発明に係るスラスト軸受の第1実施形態を示す図であり、スラストカラーを挟んだ状態のスラスト軸受の側面図である。 本発明に係るスラスト軸受の第1実施形態を示す図であり、(a)は一部を断面視したスラスト軸受3の平面図、(b)はトップフォイル片の裏面を示す平面図、(c)は(a)のA−A線矢視断面図、(d)はバンプフォイル片の形状を説明するためにその平面図と側面図とを対応させた説明図である。 本発明に係るスラスト軸受の第2実施形態を説明するための図であり、(a)はトップフォイル片の裏面を示す平面図、(b)は(a)のE−E線矢視断面図、(c)は谷部側薄肉部の説明図である。 本発明に係るスラスト軸受の第3実施形態を説明するための図であり、(a)はトップフォイル片の裏面を示す平面図と側面図とを対応させた説明図、(b)は(a)のD−D線矢視断面図である。 本発明に係るスラスト軸受の第4実施形態を示す図であり、(a)は一部を断面視したスラスト軸受の平面図、(b)はトップフォイル片の構成を説明するためにその裏面を示す平面図と側面図とを対応させた説明図、(c)は(a)のB−B線矢視断面図、(d)はバンプフォイル片の形状を説明するためにその平面図と側面図とを対応させた説明図である。
以下、図面を参照して本発明のスラスト軸受を詳しく説明する。なお、以下の図面においては、各部材を認識可能な大きさとするため、各部材の縮尺を適宜変更している。
図1は、本発明のスラスト軸受が適用されるターボ機械の一例を模式的に示す側面図であり、図1中符号1は回転軸、2は回転軸の先端部に設けられたインペラ、3は本発明に係るスラスト軸受である。
回転軸1には、インペラ2が形成された側にスラストカラー4が固定されており、このスラストカラー4には、このスラストカラー4を挟持するようにして一対のスラスト軸受3が配置されている。
また、インペラ2は静止側となるハウジング5内に配置されており、ハウジング5との間にチップクリアランス6を有している。
また、回転軸1には、スラストカラー4より中央側に、ラジアル軸受7が設けられている。
図2、図3(a)〜(d)は、このような構成のターボ機械に適用されたスラスト軸受3の第1実施形態を示す図であり、図2はスラストカラー4を挟んだ状態のスラスト軸受3の側面図である。また、図3(a)は一部を断面視したスラスト軸受3の平面図、(b)はトップフォイル片の裏面を示す平面図、(c)は(a)のA−A線矢視断面図、(d)はバンプフォイル片の形状を説明するためにその平面図と側面図とを対応させた説明図である。
図2に示すようにこの第1実施形態では、スラスト軸受3A(3)はスラストカラー4を挟んでその両側にそれぞれ配置されている。これら一対のスラスト軸受3A(3)は、共に同じ構成となっており、回転軸1に固定された円板状のスラストカラー4に対向して配置された円環状(円筒状)のもので、回転軸1に外挿されて設けられている。
スラスト軸受3Aは、スラストカラー4に対向して配置されたトップフォイル10と、このトップフォイル10の、前記スラストカラー4に対向する面と反対側の面に対向して配置されたバックフォイル20と、このバックフォイル20の、前記トップフォイル10側と反対の側に配置された円環板状のベースプレート30と、を備えて構成されている。本実施形態では、一対のスラスト軸受3A、3Aの、それぞれのベースプレート30、30間に、二点鎖線で示す円筒状の軸受スペーサ40が挟持されており、ベースプレート30、30は締結ボルト41によって軸受スペーサ40を介して連結されている。また、一方のベースプレート30は、その外面が締結ボルト41によってハウジング5に固定されており、したがって一対のスラスト軸受3A、3Aは、スラストカラー4を挟んだ状態で締結ボルト41によってハウジング5に固定されている。
ベースプレート30は、図3(a)に示すように厚さ数mm程度の円環板状で金属製のもので、その外周部に前記締結ボルト41を挿通するための貫通孔42を複数(本実施形態では8個)形成している。このベースプレート30には、前記スラストカラー4側の面に、前記バックフォイル20やトップフォイル10を支持するための支持領域が設けられている。本実施形態では、後述するようにバックフォイル20、トップフォイル10がいずれも複数枚(6枚)のバックフォイル片21、トップフォイル片11によって形成されており、したがってベースプレート30は、その周方向を6分割(6つに等分割)して6つの支持領域31を形成している。ただし、本実施形態では、これら6つの支持領域31は設計上の領域であり、これら支持領域31を形成するベースプレート30の表面は単なる平面となっている。
これら各支持領域31には、図2に示したようにそれぞれバックフォイル片21、トップフォイル片11がこの順に配置され、支持されている。
図3(a)、(c)、(d)に示すようにバックフォイル20は、ベースプレート30の周方向に配列された6枚のバックフォイル片21によって形成されている。これらバックフォイル片21は、ベースプレート30の各支持領域31上にそれぞれ配置され、これによってベースプレート30の周方向に配列されている。また、これらバックフォイル片21は、後述するトップフォイル片11より僅かに小さく形成され、したがって図3(a)に示すようにベースプレート30上にてスラストカラー4側に露出することなく、トップフォイル片11に覆われている。
これらバックフォイル片21からなるバックフォイル20は、フォイル(薄板)で形成されてトップフォイル10(トップフォイル片11)を弾性的に支持する。このようなバックフォイル20としては、例えば、バンプフォイル、特開2006−57652号公報や特開2004−270904号公報などに記載されているスプリングフォイル、特開2009−299748号公報などに記載されているバックフォイルなどが用いられる。なお、特開2006−57652号公報や特開2004−270904号公報に記載されているスプリングフォイル、特開2009−299748号公報に記載されているバックフォイルは、ラジアル軸受に用いられるフォイルであるが、これらを平面状に展開して円環板状に形成すれば、スラスト軸受に用いられるフォイルとなる。
本実施形態では、図3(d)に示すようにバックフォイル20がバンプフォイルからなり、したがってバックフォイル片21はバンプフォイル片からなっている。バンプフォイル片(バックフォイル片)21は、厚さ数百μm程度のフォイル(金属製薄板)がプレス成形によって波板状に成形され、図3(d)に示すように全体が略五角形状に形成されている。
このように波板状に成形されたバンプフォイル片21は、ベースプレート30に接する谷部22と、トップフォイル片11に接する山部23とが交互に配置されて形成されている。そして、これら谷部22及び山部23は、図3(a)に示すように後述するトップフォイル片11の端辺11aと直交する方向に配列されている。
これら谷部22および山部23は、それぞれほぼ等ピッチで形成されている。また、山部23の高さは、前記固定辺12側からその反対側、すなわち図3(a)中に矢印で示す回転軸1(スラストカラー4)の回転方向の下流側に向かうに連れて、所定の高さずつ高くなるように形成されている。
また、バンプフォイル片21は、回転軸1の回転方向下流側の端辺21aが、後述するトップフォイル片11における回転軸1の回転方向下流側の端辺11aと平面視した状態でほぼ一致する位置に配置されている。そして、この端辺21aとなる谷部22の形成方向に沿って、ベースプレート30にスポット溶接(点付溶接)され、固定されている。
その際、バンプフォイル片21の端辺21aは、全体が連続する一つの谷部22によって形成されているため、この谷部22全体を容易に溶接することができる。したがって、バンプフォイル片21は、溶接による固定が容易に行えるようになっている。
なお、ベースプレート30への端辺21aの固定については、スポット溶接以外にも、例えばネジ止めなどによって行うことができる。
トップフォイル10も、図3(a)に示すようにベースプレート30の周方向に配列された6枚のトップフォイル片11によって形成されている。これらトップフォイル片11は、円環板をその周方向にて分割した円弧板状、すなわち、厚さ数百μm程度の金属製の薄板(フォイル)により、扇形の頂点側を切り除いて内周端側、外周端側をそれぞれ円弧状とした円弧板状のものである。
そして、このような形状のトップフォイル片11は、ベースプレート30の各支持領域31上にて前記バンプフォイル片21を覆ってそれぞれ配置され、ベースプレート30の周方向に等間隔で配列されて全体として略円環板状に配置されたことにより、トップフォイル10を形成している。
なお、トップフォイル片11は支持領域31より一回り小さく形成されるとともに、バンプフォイル片21より僅かに大きく形成されている。これによってトップフォイル片11は、互いに干渉することなく、また、バンプフォイル片21をスラストカラー4側に露出させることなく、その上面を覆った状態で各支持領域31に配置されている。ただし、本発明はこれに限定されることなく、トップフォイル片11をバンプフォイル片21と同じ大きさに形成してもよく、あるいは、バンプフォイル片21より小さく形成してもよい。
また、このトップフォイル片11は、回転軸1(スラストカラー4)の回転方向上流側に固定部13を有しており、この固定部13によってベースプレート30に固定されている。この固定部13でのベースプレート30への固定は、前記バンプフォイル片21の端辺21aと同様に、スポット溶接(点付溶接)によってなされている。なお、この固定部13のベースプレート30への固定についても、スポット溶接以外に、例えばネジ止めなどで行うこともできる。
固定部13は、回転軸1(スラストカラー4)の回転方向上流側に設けられていれば、面状であっても直線状であってもよいが、本実施形態ではある程度の幅を有する直線状に形成された、固定辺12となっている。
また、このトップフォイル片11は、図3(c)に示すようにその固定辺12側が曲げ加工されており、これによってバンプフォイル片21の山部23の高さ分の段差を吸収できるように立ち上げられ、固定辺12より端辺11a側が山部23上に載せられている。一方、端辺11a(トレーディングエッジ)側は、固定されることなく単にバンプフォイル片21の山部23上に支持された自由端となっている。
ここで、本実施形態では前記したようにバンプフォイル片21の谷部22及び山部23がトップフォイル片11の固定辺12と交差する方向に配列するように、バンプフォイル片21を配置している。したがって、これら谷部22や山部23は、トップフォイル片11の固定辺12や端辺11aの長さ方向に延在し、特に端辺11aに対しては平行に延在している。よって、このバンプフォイル片21上に載置されることによってトップフォイル片11は、前記山部23の配列方向に沿って固定辺12側から端辺11a側に向かうに連れて、漸次ベースプレート30の内面から遠ざかるようにバンプフォイル片21の山部23によって設定された初期傾斜角で傾斜して配置されている。
ここで、初期傾斜角とは、荷重がゼロのときのベースプレート30に対するトップフォイル片11の傾斜角である。また、傾斜角とは、図3(d)に示すようにバンプフォイル片21の山部23の高さ増加量によって決まる角度(勾配)θである。したがって、荷重が増すとバンプフォイル片21の山部23がベースプレート30側に押し込まれ、全体が平坦化することにより、傾斜角θは初期傾斜角より小さくなる。
このような構造において、トップフォイル片11はその端辺11aがバンプフォイル片21の谷部22や山部23の延在方向と平行に形成配置されており、バンプフォイル片21はその山部23の配列方向が端辺11aと直交している。そのため、トップフォイル片11の自由端となる端辺11aは、初期傾斜角の状態でも、また、スラストカラー4の回転によってトップフォイル片11を介してバンプフォイル片21に荷重が加わり、傾斜角θが小さくなった際にも、そのベースプレート30からの高さがほぼ一定になる。
また、このトップフォイル片11には、前記バックフォイル片21に対向する面がエッチング加工等によって削られたことにより、図3(b)に示すようにトップフォイル片11の固定辺12とその近傍部、すなわち固定辺12と該固定辺12に対して回転軸1の回転方向下流側に位置する近傍部に、その他の部位に比べて薄肉に形成された固定部側薄肉部14が形成されている。
固定部側薄肉部14は、固定辺12の長さ方向に沿って直線状に形成されたもの、すなわちトップフォイル片11の径方向に沿ってその外周端から内周端にまで延びて形成されたもので、エッチング加工等によって形成されている。固定部側薄肉部14の厚さについては、エッチングによる削り加工を行わない部位の厚さ(数百μm程度)の、50%〜70%程度の厚さとするのが好ましい。このような厚さに形成することで、これより回転軸1の下流側をより曲がり易くすることができる。
また、この固定部側薄肉部14は、図3(c)に示すバックフォイル片21に対して、その山部23のうち固定辺12に最も近い山部23の頂点(稜線)にかからないように、形成されている。すなわち、固定部側薄肉部14は、固定辺12を含んでこれと該固定辺12側の山部23の頂点(稜線)との間に位置するように、その幅が設定され、形成されている。これにより、トップフォイル片11は、固定部側薄肉部14以外の箇所が全ての山部23上に載ってこれらに均等に支持されるようになり、図3(d)に示した傾斜角θが維持される。また、固定部側薄肉部14を形成したことにより、該固定部側薄肉部14より端辺11a側がより容易にかつ円滑に傾斜できる(傾くことができる)ようになっている。さらに、このような固定部側薄肉部14を形成することにより、該固定部側薄肉部14以外の箇所の肉厚を、従来に比べて厚くすることも可能になる。
次に、このような構成からなるスラスト軸受3A(3)の作用について説明する。
本実施形態では、図2に示したようにスラスト軸受3Aをスラストカラー4の両側に設けている。このようにスラストカラー4の両側に設けることにより、スラスト方向の移動量を極力抑えることができる。すなわち、スラスト移動量を小さくすることにより、図1に示したチップクリアランス6を狭くすることができ、これによってターボ機械としての流体性能を向上することができる。
スラスト方向の移動量を極力抑えるため、両スラスト軸受3Aはスラストカラー4に対して大きな隙間が生じないように近接して設置される。これにより、両スラスト軸受3Aのトップフォイル片11(トップフォイル10)はスラストカラー4に対して若干押し付けられた状態になる。その際、本実施形態ではトップフォイル片11に固定部側薄肉部14を形成しているので、端辺11a側が傾き易く(曲がり易く)なっている。そのため、押し付け量に比して押し付け力が小さくなっており、これにより、始動トルクが小さくなっている。
すなわち、従来では荷重が増大したときにトップフォイル片の傾斜角が最適角になるように、予め最適角より大きい傾斜角が付けられている。したがって、回転停止状態ではトップフォイル片はスラストカラー4を両面から挟み込み、押し付けられた状態(プリロードが掛かった状態)となる。しかしながら、従来ではトップフォイル片の肉厚が一定であることから、スラストカラー4への押し付け力(プリロード)が強く、始動トルクが大きくなっている。
これに対して本実施形態では、前記したようにトップフォイル片11に固定部側薄肉部14を形成しているため、始動トルクが小さくなる。
このような状態で回転軸1が回転し、スラストカラー4が回転を始めると、スラストカラー4とトップフォイル片11は擦れ合いつつ、両者の間に形成されたくさび形の空間に周囲流体が押し込まれる。そして、スラストカラー4が一定の回転速度に達すると、両者の間に流体潤滑膜が形成される。この流体潤滑膜の圧力によってトップフォイル片11(トップフォイル10)はバンプフォイル片21(バックフォイル20)側へ押し付けられ、スラストカラー4はトップフォイル片11との接触状態を脱し、非接触で回転するようになる。
スラスト荷重が加わると、トップフォイル片11はさらにバンプフォイル片21側へ押され、トップフォイル片11の傾斜角θは浅く(小さく)なる。その際、トップフォイル片11は回転軸1の回転方向上流側の固定辺12回りに傾斜する(曲がる)ことから、固定部側薄肉部14によってその回転軸1の回転方向下流側、すなわち端辺11a側が容易にかつ円滑に傾斜する。したがって、スラスト荷重がさらに増して流体潤滑膜の膜厚がさらに薄くなったとしても、トップフォイル片11はスラストカラー4に接触し難くなり、最適な傾斜角が得られ易くなる。
本実施形態のスラスト軸受3A(3)にあっては、トップフォイル片11の、固定辺12とこれに対する回転方向下流側の近傍部に固定部側薄肉部14を形成しているので、荷重がかかった際に端辺11a側がより容易にかつ円滑に傾斜できるようになり、したがって始動トルクが低減する。また、回転軸1が回転を開始した後も、トップフォイル片11が容易にかつ円滑に傾斜するため、最適傾斜角が得られ易くなり、負荷能力が向上する。
ここで、高いスラスト荷重を受けているときには流体潤滑膜の圧力が高くなるので、トップフォイル片11はバンプフォイル片21に直接支えられていない部分、すなわちバンプフォイル片21の谷部22上に位置する箇所が撓み、ここから圧力が逃げて負荷能力が低下する可能性がある。
しかし、本実施形態ではトップフォイル片11の固定辺12側に固定部側薄肉部14を形成しているので、トップフォイル片11が傾斜する(曲がる)動きを妨げることなく、従来に比べてトップフォイル片11の板材(薄板)の板厚を厚くすることが可能である。したがって、このようにトップフォイル片11の板厚を厚くことにより、バンプフォイル片21に支えられていない部分での撓みを少なくすることができ、負荷能力の低下を抑制することができる。
次に、本発明のスラスト軸受の第2実施形態について説明する。
第2実施形態のスラスト軸受が第1実施形態のスラスト軸受3A(3)と主に異なるところは、トップフォイル片として、図4(a)〜(c)に示す構成のものを用いた点にある。ここで、図4(a)はトップフォイル片50の裏面を示す平面図、図4(b)は図4(a)のE−E線矢視断面図、(c)は谷部側薄肉部の説明図である。
図4(a)〜(c)に示したトップフォイル片50が図3(a)〜(d)に示したトップフォイル片11と異なるところは、図3(d)に示したバンプフォイル片21の谷部22に対向する箇所に、山部23に対向する箇所に比べて薄肉に形成された谷部側薄肉部16を形成した点である。
谷部側薄肉部16は、トップフォイル片50の外周端から内周端あるいは側端にまで延びて溝状に形成されたもので、前記固定部側薄肉部14と同様にエッチング加工等で形成されている。また、谷部側薄肉部16については、固定部側薄肉部14と同程度の薄さにするのが好ましい。したがって、本実施形態ではトップフォイル片50の板材に対してエッチング加工を1回行い、固定部側薄肉部14と谷部側薄肉部16とを同時に形成する。ただし、谷部側薄肉部16を固定部側薄肉部14とは異なる薄さに形成してもよく、その場合には、固定部側薄肉部14形成のためのエッチング加工と谷部側薄肉部16形成のためのエッチング加工とを別に行う。
ここで、前記した「バンプフォイル片21の谷部22に対向する箇所」とは、例えば以下のようにして定義される。
すなわち、図4(c)に示すようにバンプフォイル片21の山部23の頂点をHとし、山部23の谷部22側の位置、つまり山部23と谷部22との境界線をLとし、さらに頂点Hと境界線Lとのベースプレート30上での中間点をMとすると、谷部22を挟んだ二つの中間点M、M間を、谷部22に対向する箇所とする。したがって、図4(c)に示すようにトップフォイル片50の中間点M、M間に対応する箇所に、谷部側薄肉部16を形成する。なお、図4(c)では谷部22が幅を有している場合について示したが、谷部22が単に折り曲げ部であり、幅を有していない場合には、前記境界線Lが隣り合う山部23、23間で共通になるだけで、前記した定義はそのまま用いることができる。
本実施形態にあっては、第1実施形態と同様に固定部側薄肉部14を形成しているので、従来に比べてトップフォイル片50の板材の板厚を厚くすることが可能である。
ここで、流体潤滑膜の圧力がトップフォイル片50に作用すると、トップフォイル片50の内周端と外周端に挟まれた径方向の中央部では、バックフォイル20側に撓み易くなる。このような撓みが大きくなると、同部位において流体潤滑膜の圧力が低下し、負荷能力が低くなる。
そこで、本実施形態では谷部側薄肉部16を形成することにより、トップフォイル片50を、その回転軸1の回転方向上流側から下流側にかけて、すなわち周方向において曲がり易くすると同時に、径方向での曲がり難さ(曲げ剛性)を、谷部側薄肉部16の形成前と同様の曲がり難さに維持している。したがって、トップフォイル片50を形成する板材を従来に比べて厚いものを用いることにより、周方向においては従来と同様の曲がり易さを維持しつつ、径方向では従来より曲がり難くして中央部でのバックフォイル20側への撓みを抑制することができる。
よって、本実施形態では、径方向中央部での撓みを抑制することにより、同部位において流体潤滑膜の圧力が低下して負荷能力が低くなることを抑制することができる。
次に、本発明のスラスト軸受の第3実施形態について説明する。
第3実施形態のスラスト軸受が第2実施形態のスラスト軸受と主に異なるところは、トップフォイル片として、図5(a)、(b)に示す構成のものを用いた点にある。ここで、図5(a)はトップフォイル片60の裏面を示す平面図と側面図(前記平面図のC−C線矢視断面図)とを対応させた説明図、図5(b)は図5(a)のD−D線矢視断面図である。
図5(a)、(b)に示したトップフォイル片60が図4(a)〜(c)に示したトップフォイル片50と異なるところは、前記バックフォイル片21に対向する面がエッチング加工等によって削られたことにより、図5(a)中にドット地で示すように、その内周端側に外周端側より薄肉に形成された内周端側薄肉部15が形成されている点である。ただし、本実施形態では、内周端側薄肉部15は谷部側薄肉部16を避けた位置、すなわち隣り合う谷部側薄肉部16、16間に形成されている。
このような内周端側薄肉部15が形成されていることにより、トップフォイル片60はその内周端側が外周端側に比べて撓み易くなっている。
本実施形態では、この内周端側薄肉部15とこれの外周端側との境界線15a、すなわち段差部は、トップフォイル片60の内周端や外周端の周方向に沿う円弧状になっている。
内周端側薄肉部15の、トップフォイル片60における径方向の幅W1については、トップフォイル片60全体の径方向の幅W2に対して1/2以下とするのが、後述するようにトップフォイル片60の内周端側の、スラストカラー4側への起き上がりを抑制しつつ、トップフォイル片60の外周端側を従来と同様に機能させることができ、好ましい。また、幅W1を、幅W2に対して1/8以上とするのが、トップフォイル片60の内周端側の、スラストカラー4側への起き上がりを確実に抑制するうえで、好ましい。
内周端側薄肉部15の削り量、すなわち外周端側の肉厚に対する差は、10〜20μm程度であればよい。このような肉厚分を削り、外周端側の固定部側薄肉部14及び谷部側薄肉部16を除く部位に対して内周端側薄肉部15を10〜20μm程度薄く形成することにより、この差分に相当する隙間を、前記バンプフォイル片21の山部23の頂点との間に形成することができる。この隙間は、スラストカラー4とトップフォイル片60との間に形成される流体潤滑膜に影響するものであり、この流体潤滑膜も充分薄厚であるため、前記隙間は10〜20μm程度でも充分に機能する。また、この程度の削り量であれば、トップフォイル片60の内周端側を極端に曲がり易くすることなく、スラストカラー4側への起き上がりを良好に抑制することが可能になる。
この内周端側薄肉部15についても、前記固定部側薄肉部14や谷部側薄肉部16と同様に、エッチング加工等によって形成する。ただし、前述したように固定部側薄肉部14と谷部側薄肉部16とは同様の薄さにするのが好ましく、内周端側薄肉部15はこれら固定部側薄肉部14や谷部側薄肉部16に比べて削り量を少なくするのが好ましいことから、本実施形態ではトップフォイル片60の板材に対してエッチング加工を2回行う。例えば、谷部側薄肉部16と固定部側薄肉部14とを同じエッチング加工工程で形成し、その後内周端側薄肉部15については別のエッチング加工工程で形成する。なお、内周端側薄肉部15の形成に際しては、谷部側薄肉部16を形成した箇所はエッチング加工を行わず、谷部側薄肉部16を避けた位置にのみ選択的にエッチング加工を行うようにする。
このような構成のスラスト軸受を作動させるべく、回転軸1を回転させ、スラスト軸受にスラスト荷重が加わるようにすると、トップフォイル片60はバンプフォイル片21側へ押され、トップフォイル片60の前記傾斜角θは浅く(小さく)なる。その際、スラスト軸受3A(3)ではその外周端側でのスラストカラー4の周速が内周端側での周速に比べて速いため、周速が遅い内周端側ではトップフォイル片60がスラストカラー4の側へ起き上がり易くなっている。
しかし、本実施形態では、トップフォイル片60の内周端側に内周端側薄肉部15が形成されているので、この内周端側が外周端側に比べて撓み易くなっている。また、この内周端側では内周端側薄肉部15によってバンプフォイル片(バックフォイル片)21との間に隙間が形成されるので、内周端側はバンプフォイル片21側に押し込まれ易くなっている。その際、この内周端側では前記隙間によってバンプフォイル片21によりトップフォイル片60をスラストカラー4側へ押し返す力が生じにくくなっている。よって、該スラスト軸受の内周端側でのスラストカラー4の周速が外周端側での周速に比べて遅いことにより、内周端側がスラストカラー4の側へ起き上がり易くなることが抑制される。すなわち、内周端側はスラストカラー4の側へ起き上がり難くなっている。
また、内周端側がバンプフォイル片21側へ押し込まれて前記隙間が無くなっても、外周端側に比べると隙間の分だけバンプフォイル片21のバネ力が弱くなっているので、内周端側は前述のとおりスラストカラー4の側へ起き上がり難くなる。
よって、スラスト荷重がさらに増して流体潤滑膜の膜厚がさらに薄くなったとしても、トップフォイル片60はスラストカラー4に接触し難くなり、結果としてより高いスラスト荷重を受けることが可能になる。
本実施形態のスラスト軸受にあっては、トップフォイル片60の内周端側に外周端側より薄肉の内周端側薄肉部15を形成し、内周端側を撓み易くするとともに、この内周端側でバンプフォイル片21との間に隙間を形成しているので、内周端側でバンプフォイル片21によりトップフォイル片60がスラストカラー4側へ押し返される力を生じにくくすることができる。よって、内周端側でのスラストカラー4の周速が外周端側での周速に比べて遅いことにより、内周端側がスラストカラー4の側へ起き上がり易くなることを抑制し、トップフォイル片60がスラストカラー4に近づいてこれに接触することを防止することができ、これによって軸受寿命の低下や焼き付きを防止することができる。
次に、本発明のスラスト軸受の第4実施形態について説明する。
第4実施形態のスラスト軸受3B(3)が第2実施形態のスラスト軸受と主に異なるところは、図6(a)〜(d)に示すように、ベースプレート30の前記支持領域31に傾斜面32を形成した点と、バンプフォイル片21の山部23の高さを、全て同一にした点である。なお、図6(a)は一部を断面視したスラスト軸受3の平面図、(b)はトップフォイル片50の構成を説明するためにその裏面を示す平面図と側面図とを対応させた説明図、(c)は(a)のB−B線矢視断面図、(d)はバンプフォイル片の形状を説明するためにその平面図と側面図とを対応させた説明図である。
本実施形態では、図6(a)に示すように支持領域31における、前記バンプフォイル片21、および第2実施形態で用いたトップフォイル片50を支持する領域全体を、トップフォイル片50の固定辺12側から下流側の端辺50a側に向かうに連れて高さが増加する傾斜面32としている。すなわち、傾斜面32を、図6(c)に示すように端辺50aに対して直交する方向に傾斜させて形成している。
また、バンプフォイル片21については、前記第1実施形態と同様に、ベースプレート30に接する谷部22と、トップフォイル片50に接する山部23とを交互に配置した波板状に形成している。ただし、本実施形態では、図6(c)、(d)に示すように、山部23の高さを全て同一に形成している。
また、谷部22及び山部23については、前記実施形態と同様に、トップフォイル片50の固定辺12と交差する方向に配列させている。すなわち、谷部22、山部23の配列方向を前記固定辺12と交差する方向とし、傾斜面32の傾斜方向に一致させている。これにより、バンプフォイル片21の山部23は、その高さがベースプレート30の傾斜面32の傾斜方向に沿って、すなわち回転軸1の回転方向の下流側に向かうに連れて、所定の高さずつ高くなっている。つまり、第1実施形態と見かけ上同一になっている。したがって、このバンプフォイル片21上に配置されるトップフォイル片50は、その傾斜角θが、第1実施形態と同様に形成される。本実施形態では、この傾斜角θは図6(d)に示すように傾斜面32の傾斜角θによって決まる。
本実施形態のスラスト軸受3B(3)にあっても、図6(b)に示すようにトップフォイル片50に固定部側薄肉部14を形成しているので、荷重がかかった際に端辺50a側がより容易にかつ円滑に傾斜できるようになり、したがって回転軸1が回転を開始した後も最適傾斜角が得られ易くなり、負荷能力が向上する。
また、谷部側薄肉部16を形成しているので、トップフォイル片50を形成する板材を従来に比べて厚いものを用いることにより、周方向においては従来と同様の曲がり易さを維持しつつ、径方向では従来より曲がり難くして中央部でのバックフォイル20側への撓みを抑制することができる。よって、径方向中央部において流体潤滑膜の圧力が低下して負荷能力が低くなることを抑制することができる。
なお、本発明は前記実施形態に限定されることなく、本発明の主旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
例えば、前記実施形態ではバックフォイル20やトップフォイル10をそれぞれ6つのバックフォイル片21(バンプフォイル片21)、トップフォイル片11で構成し、したがってベースプレート30の支持領域31もこれに合わせて6つ形成(設定)したが、バックフォイル片21(バンプフォイル片21)やトップフォイル片11は、複数であれば5つ以下でも7つ以上であってもよい。その場合に、支持領域31の数についても、バックフォイル片21(バンプフォイル片21)やトップフォイル片11の数に合わせるのはもちろんである。
また、本発明に用いられるトップフォイル片としては、図4(a)に示した構造のトップフォイル片50に対して固定部側薄肉部14を無くした構造、すなわち谷部側薄肉部16のみを形成した構造のものも、使用可能である。
また、前記第4実施形態では、トップフォイル片として第2実施形態のトップフォイル片50を用いているが、これに代えて、第1実施形態のトップフォイル片11、あるいは第3実施形態のトップフォイル片60を用いることもできる。
さらに、第4実施形態においてベースプレート30の支持領域31に傾斜面32を形成する場合、バンプフォイル片21が載る面全体を傾斜面32とするのに代えて、一部を平坦面とし、バンプフォイル片21の一部を傾斜面32上に、残部を平坦面上に配置してもよい。その場合に、平坦面は傾斜面の上側(端辺11a側)に形成してもよく、下側(固定辺12側)に形成してもよい。さらに、傾斜面の両側に平坦面を形成してもよい。
また、トップフォイル片やバンプフォイル片の形状、支持領域上へのトップフォイル片やバンプフォイル片の配置、傾斜面の傾斜方向など、前記実施形態以外にも種々の形態を採用することが可能である。
1…回転軸、3、3A、3B…スラスト軸受、4…スラストカラー、
10…トップフォイル、11…トップフォイル片、11a…端辺、12…固定辺、
13…固定部、14…固定部側薄肉部、15…内周端側薄肉部、16…谷部側薄肉部、
20…バックフォイル、21…バックフォイル片(バンプフォイル片)、21a…端辺、22…谷部、23…山部、30…ベースプレート、31…支持領域、32…傾斜面、
50…トップフォイル片、60…トップフォイル片

Claims (7)

  1. 回転軸に設けられたスラストカラーに対向して配置されるスラスト軸受であって、
    前記スラストカラーに対向して配置されるトップフォイルと、
    前記トップフォイルの、前記スラストカラーに対向する面と反対側の面に対向して配置されて、該トップフォイルを支持するバックフォイルと、
    前記バックフォイルの、前記トップフォイル側と反対の側に配置されて、該バックフォイルを支持する円環板状のベースプレートと、を備え、
    前記バックフォイルは、前記ベースプレートの周方向に配列された複数のバックフォイル片によって形成され、
    前記トップフォイルは、前記バックフォイル片の上にそれぞれ配設された複数のトップフォイル片によって形成され、
    前記トップフォイル片には、前記回転軸の回転方向上流側に、前記ベースプレートに固定される固定部が形成されるとともに、前記バックフォイル片に対向する面が削られたことにより、該トップフォイル片の外周端から内周端あるいは側端にまで延びる薄肉部が形成されていることを特徴とするスラスト軸受。
  2. 前記薄肉部は、前記固定部および該固定部の近傍部で該固定部より前記回転軸の回転方向下流側に形成された、前記トップフォイル片の外周端から内周端にまで延びる固定部側薄肉部を含むことを特徴とする請求項1記載のスラスト軸受。
  3. 前記固定部は、前記回転軸の回転方向下流側に位置する直線状の固定辺を含んで形成され、
    前記バックフォイル片は、山部と谷部とを交互に形成した波板状のバンプフォイル片によって形成されるとともに、前記山部の配列方向が前記固定辺と交差して配置され、
    前記薄肉部は、前記谷部に対向する箇所に形成された、前記山部に対向する箇所に比べて薄肉に形成された谷部側薄肉部を含むことを特徴とする請求項1又は2に記載のスラスト軸受。
  4. 前記山部は、その高さが前記固定辺側から前記回転軸の回転方向下流側に向かうに連れて高くなるように形成されていることを特徴とする請求項3記載のスラスト軸受。
  5. 前記ベースプレートには、前記バックフォイル片を支持する各支持領域に、前記トップフォイル片の前記固定辺側から前記回転軸の回転方向下流側の端辺側に向かうに連れて高さが増加する傾斜面が形成されていることを特徴とする請求項1〜3のいずれか一項に記載のスラスト軸受。
  6. 前記バックフォイル片は、山部と谷部とを交互に形成した波板状のバンプフォイル片によって形成されるとともに、前記山部の配列方向が前記傾斜面の傾斜方向に一致するように配置されていることを特徴とする請求項5記載のスラスト軸受。
  7. 前記バンプフォイル片は、前記回転軸の回転方向下流側の端辺で前記ベースプレートに固定されていることを特徴とする請求項3、4又は6に記載のスラスト軸受。
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Cited By (5)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2017086732A1 (ko) * 2015-11-18 2017-05-26 한온시스템 주식회사 에어 포일 베어링
US10415634B2 (en) 2015-11-18 2019-09-17 Hanon Systems Air foil bearing
JP2020034085A (ja) * 2018-08-30 2020-03-05 Ntn株式会社 スラストフォイル軸受
WO2020149200A1 (ja) * 2019-01-18 2020-07-23 株式会社Ihi スラストフォイル軸受
WO2022210030A1 (ja) * 2021-03-31 2022-10-06 株式会社豊田自動織機 フォイル軸受、及びフォイル軸受ユニット

Families Citing this family (11)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
HUE048462T2 (hu) * 2015-05-19 2020-08-28 Lifeng Luo Kevert-típusú dinamikus nyomású gáz nyomócsapágy
CN105179462B (zh) * 2015-09-16 2017-11-03 中国民航大学 一种波箔型空气动压轴承
JP2017101726A (ja) * 2015-12-01 2017-06-08 Ntn株式会社 フォイル軸受
JP6654081B2 (ja) * 2016-03-30 2020-02-26 Ntn株式会社 フォイル軸受
KR101846668B1 (ko) * 2016-05-09 2018-04-09 현대자동차주식회사 쓰러스트 베어링
JP7139800B2 (ja) * 2018-09-04 2022-09-21 株式会社Ihi スラストフォイル軸受
US11867226B2 (en) 2018-12-25 2024-01-09 Ihi Corporation Thrust foil bearing and method for manufacturing base plate of thrust foil bearing
CN113438990B (zh) 2019-02-22 2023-06-23 株式会社Ihi 推力箔片轴承、推力箔片轴承的底板的制造方法
KR102283021B1 (ko) * 2019-03-15 2021-07-28 엘지전자 주식회사 터보 압축기용 스러스트 베어링
CN110566572B (zh) * 2019-08-30 2021-03-05 广州市昊志机电股份有限公司 变气隙箔片轴承和高速电机
KR20220035715A (ko) * 2020-09-14 2022-03-22 현대자동차주식회사 공기 포일 베어링 및 그 공기 포일 베어링을 포함하는 압축기

Citations (10)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPS5376247A (en) * 1976-12-17 1978-07-06 United Technologies Corp Thrust bearing
JPS6136726U (ja) * 1984-08-10 1986-03-07 トヨタ自動車株式会社 動圧型スラスト気体軸受
JPS6192316A (ja) * 1984-10-13 1986-05-10 Taiho Kogyo Co Ltd リ−フ型フオイルスラスト軸受
JPS64719U (ja) * 1987-06-19 1989-01-05
JPH0194618U (ja) * 1987-12-17 1989-06-22
JPH02286908A (ja) * 1989-04-28 1990-11-27 Shimadzu Corp 動圧気体軸受
JP2003148461A (ja) * 2001-11-15 2003-05-21 Mitsubishi Heavy Ind Ltd 動圧型気体軸受及び動圧型気体軸受を備えたマイクロガスタービン
JP2009185857A (ja) * 2008-02-05 2009-08-20 Shimadzu Corp 動圧気体軸受の取付構造
JP2009264567A (ja) * 2008-04-30 2009-11-12 Shimadzu Corp 動圧気体軸受
WO2014061698A1 (ja) * 2012-10-16 2014-04-24 株式会社Ihi スラスト軸受

Family Cites Families (23)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US3423139A (en) * 1967-05-18 1969-01-21 Westinghouse Electric Corp Thrust bearing pad support structure
US4315359A (en) * 1978-12-29 1982-02-16 Mechanical Technology Incorporated Hydrodynamic compliant thrust bearing and method of making
US4247155A (en) * 1979-06-13 1981-01-27 United Technologies Corporation Resilient foil bearings
US4277113A (en) * 1979-10-01 1981-07-07 Mechanical Technology Incorporated Composite material compliant bearing element
US4331365A (en) * 1980-01-02 1982-05-25 Mechanical Technology Incorporated Nested Belleville spring support for compliant thrust bearings
US4462700A (en) * 1981-11-23 1984-07-31 United Technologies Corporation Hydrodynamic fluid film thrust bearing
JPS6138324U (ja) * 1984-08-13 1986-03-10 トヨタ自動車株式会社 動圧型スラスト気体軸受
JPH076538B2 (ja) 1986-07-02 1995-01-30 トヨタ自動車株式会社 空気軸受式タ−ボチヤ−ジヤ
JPH0833163B2 (ja) * 1987-02-07 1996-03-29 大豊工業株式会社 リ−フ型フオイルスラスト軸受
JPH01109617U (ja) 1988-01-19 1989-07-25
US5318366A (en) * 1992-08-24 1994-06-07 Alliedsignal Inc. Foil thrust bearing with varying radial and circumferential stiffness
US5248205A (en) * 1992-08-24 1993-09-28 Alliedsignal Inc. Foil thrust bearing with varying radial and circumferential stiffness
US5833369A (en) 1997-03-28 1998-11-10 Mohawk Innovative Technology, Inc. High load capacity compliant foil hydrodynamic thrust bearing
JP3986253B2 (ja) 2000-12-28 2007-10-03 三菱重工業株式会社 フォイルスラスト軸受
US6752533B2 (en) * 2002-11-15 2004-06-22 Honeywell International Inc. Foil thrust bearing cooling
JP2004270904A (ja) 2003-03-12 2004-09-30 Honda Motor Co Ltd フォイル式流体軸受
JP2005155802A (ja) * 2003-11-26 2005-06-16 Koyo Seiko Co Ltd スラスト動圧軸受
JP3636328B1 (ja) 2004-08-17 2005-04-06 川崎重工業株式会社 動圧流体軸受
JP2006183786A (ja) 2004-12-27 2006-07-13 Toyota Central Res & Dev Lab Inc 流体スラスト軸受
KR101204867B1 (ko) 2007-04-02 2012-11-26 삼성테크윈 주식회사 에어 포일 베어링
KR20090060661A (ko) * 2007-12-10 2009-06-15 삼성테크윈 주식회사 공기 베어링
JP5286955B2 (ja) 2008-06-12 2013-09-11 株式会社Ihi フォイル軸受
KR100964883B1 (ko) 2009-10-07 2010-06-23 주식회사 뉴로스 트러스트 포일 에어베어링

Patent Citations (10)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPS5376247A (en) * 1976-12-17 1978-07-06 United Technologies Corp Thrust bearing
JPS6136726U (ja) * 1984-08-10 1986-03-07 トヨタ自動車株式会社 動圧型スラスト気体軸受
JPS6192316A (ja) * 1984-10-13 1986-05-10 Taiho Kogyo Co Ltd リ−フ型フオイルスラスト軸受
JPS64719U (ja) * 1987-06-19 1989-01-05
JPH0194618U (ja) * 1987-12-17 1989-06-22
JPH02286908A (ja) * 1989-04-28 1990-11-27 Shimadzu Corp 動圧気体軸受
JP2003148461A (ja) * 2001-11-15 2003-05-21 Mitsubishi Heavy Ind Ltd 動圧型気体軸受及び動圧型気体軸受を備えたマイクロガスタービン
JP2009185857A (ja) * 2008-02-05 2009-08-20 Shimadzu Corp 動圧気体軸受の取付構造
JP2009264567A (ja) * 2008-04-30 2009-11-12 Shimadzu Corp 動圧気体軸受
WO2014061698A1 (ja) * 2012-10-16 2014-04-24 株式会社Ihi スラスト軸受

Cited By (10)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2017086732A1 (ko) * 2015-11-18 2017-05-26 한온시스템 주식회사 에어 포일 베어링
US10415634B2 (en) 2015-11-18 2019-09-17 Hanon Systems Air foil bearing
US10941807B2 (en) 2015-11-18 2021-03-09 Hanon Systems Air foil bearing
JP2020034085A (ja) * 2018-08-30 2020-03-05 Ntn株式会社 スラストフォイル軸受
JP7048454B2 (ja) 2018-08-30 2022-04-05 Ntn株式会社 スラストフォイル軸受
WO2020149200A1 (ja) * 2019-01-18 2020-07-23 株式会社Ihi スラストフォイル軸受
CN113302410A (zh) * 2019-01-18 2021-08-24 株式会社Ihi 推力箔轴承
JPWO2020149200A1 (ja) * 2019-01-18 2021-11-25 株式会社Ihi スラストフォイル軸受
EP3913243A4 (en) * 2019-01-18 2022-10-19 IHI Corporation PRINT FOIL STORE
WO2022210030A1 (ja) * 2021-03-31 2022-10-06 株式会社豊田自動織機 フォイル軸受、及びフォイル軸受ユニット

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