JP7560390B2 - 情報表示機構、ムーブメント及び時計 - Google Patents

Description

本発明は、情報表示機構、ムーブメント及び時計に関する。

従来から、時刻以外の情報、例えば曜日、日付、月齢等を表示するための情報表示機構を具備する時計が知られている。この種の情報表示機構を具備する時計では、一般的に、表示している各種の情報を必要に応じて修正する修正機構を具備している。
例えば、下記特許文献１には、日付が表示された日車、及び月齢が表示された月車を修正するための修正機構（補正機構）が開示されている。

修正機構は、りゅうずを介した巻真の回転に伴って揺動軸線回りを揺動する揺動プレートと、揺動プレートに軸支された修正車と、揺動プレートに設けられ、修正車に対して巻真からの動力（回転トルク）を伝達する複数の伝達車と、を主に備えている。
揺動プレートは、巻真の回転方向に応じて、第１位置又は第２位置のいずれかに移動するように揺動軸線回りを回転する。修正車は、揺動プレートが第１位置に位置したときに、日車の内歯に噛み合い可能とされ、揺動プレートが第２位置に位置したときに、月車に噛み合う中間車に噛み合い可能とされている。

これにより、巻真を一方向に回転させることで、揺動プレートを第１位置に移動させることができ、複数の伝達車から伝達された動力を利用して修正車を回転させ、日車を修正することが可能となる。さらに巻真を他方向に回転させることで、揺動プレートを第２位置に移動させることができ、複数の伝達車から伝達された動力を利用して修正車を回転させ、中間車を介して月車を修正することが可能となる。

特開２０１５－２１９２４０号公報

しかしながら、上記従来の修正機構では、日車及び月車を修正するための修正車と、修正車に動力を伝達するための複数の伝達車とを揺動プレートにそれぞれ組み付ける必要があるので、部品点数が多く、改善の余地がある。
さらに、揺動プレートに設けた１つの修正車を利用して、日車及び月車のそれぞれの修正を行う構成であるために、日車に対しては修正車を利用して直接的に回転させることができるものの、月車に対して中間車（１つ或いは複数）を介在させなければ回転させることが難しい。そのため、この点においても部品点数が多くなってしまう。
それに加えて、中間車を組み込む必要があるため、ムーブメントが厚さ方向に厚くなり易く、時計としての薄型化、小型化の妨げに繋がってしまう。

本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、部品点数を抑えながらでも表示修正を適切に行うことができると共に、小型化及び薄型化を図ることができる情報表示機構、ムーブメント及び時計を提供することである。

（１）本発明に係る情報表示機構は、表示修正機構と、第１情報が表示された第１表示車と、第２情報が表示された第２表示車と、を備え、前記表示修正機構は、揺動軸線回りに揺動可能とされ、第１修正位置と第２修正位置との間を変位する揺動レバーと、前記揺動軸線とは非同軸の第１回転軸線回りに回転可能とされていると共に、前記第１表示車に対して接近離間可能に配置され、前記揺動レバーが前記第１修正位置に揺動したときに、前記揺動レバーによって前記第１表示車に接近して前記第１表示車に噛み合う第１修正車と、前記揺動軸線及び前記第１回転軸線とは非同軸の第２回転軸線回りに回転可能とされていると共に、前記第２表示車に対して接近離間可能に配置され、前記揺動レバーが前記第２修正位置に揺動したときに、前記揺動レバーによって前記第２表示車に接近して前記第２表示車に噛み合う第２修正車と、前記第１修正車及び前記第２修正車に対して噛み合った状態で前記揺動軸線回りに回転可能に配置され、外部から伝達された動力を前記第１修正車及び前記第２修正車に伝達する修正伝え車と、を備え、前記修正伝え車、前記第１修正車及び前記第２修正車のうちの少なくともいずれか１つの車は、前記揺動レバーとの間に所定の回転抵抗を有した状態で前記揺動レバーに組み合わされ、前記揺動レバーは、前記修正伝え車の回転に伴って前記揺動軸線回りを揺動すると共に、前記第１修正位置及び前記第２修正位置に位置決めされ、且つ前記回転抵抗を超える抵抗を受けたときに、前記揺動レバーに対する前記いずれか１つの車の相対回転を許容することを特徴とする。

本発明に係る情報表示機構によれば、外部から伝達された動力によって修正伝え車を回転させることで、修正伝え車の回転に伴って揺動レバーを揺動軸線回りに揺動させることができ、第１修正位置又は第２修正位置に変位させることができる。

揺動レバーを第１修正位置に向けて揺動させることで、第１修正車を第１表示車に接近させることができ、第１修正車に噛み合わせることができる。なお、揺動レバーが第１修正位置に移動するまでの間は、第１修正車は第１表示車に噛み合うことなく、修正伝え車の回転に伴って回転しながら移動する。
そして第１修正車は、第１表示車に噛み合うことで、修正伝え車から伝達された動力を第１表示車に伝達することができるので、第１表示車を回転させることができる。これにより、第１情報が表示された第１表示車を表示修正することができる。なお、揺動レバーは、第１修正位置に移動すると、該第１修正位置に位置決めされるので、それ以上の移動が規制される。そのため揺動レバーは、回転抵抗を超える抵抗を受けることになり、揺動レバーの位置をそのままに、修正伝え車及び第１修正車を回転させることができる。これにより、第１表示車の表示修正を適切に行うことができる。

上述した場合とは逆に、揺動レバーを第２修正位置に向けて揺動させることで、第２修正車を第２表示車に接近させることができ、第２修正車に噛み合わせることができる。なお、揺動レバーが第２修正位置に移動するまでの間は、第２修正車は第２表示車に噛み合うことなく、修正伝え車の回転に伴って回転しながら移動する。
そして第２修正車は、第２表示車に噛み合うことで、修正伝え車から伝達された動力を第２表示車に伝達することができるので、第２表示車を回転させることができる。これにより、第２情報が表示された第２表示車を表示修正することができる。なお、揺動レバーは、第２修正位置に移動すると、該第２修正位置に位置決めされるので、それ以上の移動が規制される。そのため揺動レバーは、回転抵抗を超える抵抗を受けることになり、揺動レバーの位置をそのままに、修正伝え車及び第２修正車を回転させることができる。これにより、第２表示車の表示修正を適切に行うことができる。

このように、揺動レバーを揺動させることで、異なる回転軸線を有する２つの修正車、すなわち第１修正車及び第２修正車を連動して移動させることができ、第１表示車又は第２表示車に直接的に噛合わせてそれぞれ表示修正を行うことができる。従って、従来のように、中間車等を介して第１表示車又は第２表示車を表示修正する必要がなく、部品点数を抑えることができる。そのため、表示修正機構を簡略に構成することができるうえ、低コスト化を図ることもできる。

さらに、外部から動力が伝達される修正伝え車を利用して、揺動レバーを揺動することができることに加え、修正伝え車を第１修正車及び第２修正車に噛み合わせているので、修正伝え車から第１修正車及び第２修正車に対して直接的に動力を伝達することができる。従って、この点においても部品点数を効果的に抑制することができる。
さらには、先に述べたように中間車等を介して第１表示車又は第２表示車を修正する必要がないので、中間車を配置するスペースを確保する必要がない。従って、小型化及び薄型化を図り易い。
さらには、第１修正車及び第２修正車を、第１表示車及び第２表示車に直接的に噛合わせることができるので、第１修正車及び第２修正車を設計し易い。つまり、第１修正車に関しては、修正伝え車と第１表示車とにだけ噛み合う形になるので、噛み合い箇所を２箇所にすることができ、歯形等を容易且つ自由に設計し易い。第２修正車に関しても同様に、修正伝え車と第２表示車とにだけ噛み合う形になるので、噛み合い箇所を２箇所にすることができ、歯形等を容易且つ自由に設計し易い。従って、第１修正車及び第２修正車の設計自由度を向上することができる。
従って本発明に係る情報表示機構によれば、上述した表示修正機構を備えているので、必要に応じて第１表示車及び第２表示車の表示修正を適切に行うことができる。さらに、小型化及び薄型化を図ることができ、ムーブメント等に組み込み易い情報表示機構とすることができる。

（２）前記第１修正車は、前記揺動レバーに前記第１回転軸線回りに回転可能に支持されても良い。

この場合には、揺動レバーの揺動に伴って第１修正車を移動させることができるので、揺動レバーの揺動に対応して、第１修正車を第１表示車に対して適切に接近離間させることができる。従って、揺動レバーを第１修正位置に位置させたときに、第１修正車を第１表示車に対して適切に噛み合わせることができる。従って、第１表示車の表示修正をより確実に行い易い。さらに、揺動レバーと第１修正車とを一体に組み合わせておくことができるので、表示修正機構の組み付け作業を容易且つ効率良く行い易い。

（３）前記第１修正車は、案内溝に沿って前記第１表示車に対して接近離間するように案内され、前記揺動レバーは、前記第１修正位置に向けて揺動するときに、前記第１修正車を前記第１表示車に接近するように押圧しても良い。

この場合には、例えば地板等に形成された案内溝に沿って第１修正車を案内できるので、第１修正車の姿勢を安定させ易いうえ、第１修正位置への揺動レバーの揺動に伴って、第１修正車を第１表示車に向けて安定に移動させることができる。従って、第１表示車に対して第１修正車をより確実に噛合わせることができ、表示修正を行い易い。

（４）前記揺動レバーには、前記第１修正車の車軸を挿通させる挿通孔が形成され、前記揺動レバーは、前記第１修正位置に向けて揺動するときに、前記挿通孔における内縁部を利用して前記第１修正車を前記第１表示車に接近するように押圧し、且つ前記第２修正位置に向けて揺動するときに、前記挿通孔における内縁部を利用して前記第１修正車を前記第１表示車から離間するように押圧しても良い。

この場合には、揺動レバーを第１修正位置及び第２修正位置のいずれに向けて揺動する場合であっても、挿通孔を利用して第１修正車を押圧できるので、第１表示車に対して接近させて噛合わせることや、第１表示車から離間させて噛み合いを解除することを、より確実に行える。

（５）前記第２修正車は、前記揺動レバーに前記第２回転軸線回りに回転可能に支持されても良い。

この場合には、揺動レバーの揺動に伴って第２修正車を移動させることができるので、揺動レバーの揺動に対応して、第２修正車を第２表示車に対して適切に接近離間させることができる。従って、揺動レバーを第２修正位置に位置させたときに、第２修正車を第２表示車に対して適切に噛み合わせることができる。従って、第２表示車の表示修正をより確実に行い易い。さらに、揺動レバーと第２修正車とを一体に組み合わせておくことができるので、表示修正機構の組み付け作業を容易且つ効率良く行い易い。特に、揺動レバーに対して第１修正車が一体に組み合わされている場合には、表示修正機構の組み付け作業をさらに効率良く行うことができる。

（６）前記修正伝え車は、巻真の回転に伴って前記揺動軸線回りを第１方向又は第２方向に回転可能とされ、前記揺動レバーは、前記修正伝え車が前記第１方向に回転したときに前記第１修正位置に向けて揺動し、且つ前記修正伝え車が前記第２方向に回転したときに前記第２修正位置に向けて揺動しても良い。

この場合には、巻真を回転操作することで、第１表示車又は第２表示車の表示修正を任意に選択しながら別個に行うことができるので、修正作業を容易に行うことができ、使い易い。

（７）前記第１表示車は、前記第１情報として日文字を表示する日車とされ、前記第２表示車は、前記第２情報として第２時間帯を表示する２４時針が取り付けられた２４時筒車とされても良い。

本発明に係る情報表示機構によれば、日文字を適切に表示することができるうえ、２４時針を利用して、第２時間帯を適切に表示することができる。従って、例えば時差によって異なる２つの国（都市）の日付、時間等をそれぞれ適切に表示することが可能である。

（８）本発明に係るムーブメントは、前記情報表示機構を備えていることを特徴とする。
（９）本発明に係る時計は、前記ムーブメントを備えていることを特徴とする。

この場合には、上述した情報表示機構を備えているので、第１情報及び第２情報を適切に表示することができ、高品質且つ高性能で、さらに小型化及び薄型化を図ることができるムーブメント及び時計とすることができる。

本発明によれば、部品点数を抑えながらでも第１表示車及び第２表示車の表示修正を適切に行うことができると共に、小型化及び薄型化を図ることができる。

本発明に係る第１実施形態を示す図であって、時計の平面図である。 図１に示すムーブメントの平面図である。 図２に示すムーブメントの斜視図である。 図２に示すＡ－Ａ線に沿った断面図である。 図３に示す２４時筒車及び２４時中間車の斜視図である。 図５に示す状態から２４時歯車を取り外した状態を示す斜視図である。 図２に示す状態から揺動レバーを第１修正位置に揺動させた状態を示す平面図である。 図２に示す状態から揺動レバーを第２修正位置に揺動させた状態を示す平面図である。 図３に示す表示修正機構の斜視図である。 図９に示す状態から第２修正伝え車を取り外した状態を示す斜視図である。 図３に示す状態における揺動レバーに着目した斜視図である。 図３に示す状態から日車及び裏物押さえ等を取り外した状態を示す斜視図である。 図３に示す状態における裏物押さえに着目した状態を示す斜視図である。 図３に示す状態における修正輪列に着目した状態を示す斜視図である。 本発明に係る第２実施形態を示す図であって、表示修正機構の斜視図である。 図１５に示す状態における揺動レバーに着目した斜視図である。 図１５に示す状態からカレンダ修正車及び裏物押さえを取り外した状態を示す斜視図である。 図１５に示す状態から揺動レバーを第１修正位置に揺動させた状態を示す平面図である。 図１５に示す状態から揺動レバーを第２修正位置に揺動させた状態を示す平面図である。 第２実施形態の変形例を示す図であって、揺動レバーを第１修正位置に揺動させた状態を示す平面図である。 図２０に示す揺動レバーを第２修正位置に揺動させた状態を示す平面図である。

（第１実施形態）
以下、本発明に係る第１実施形態について図面を参照して説明する。
本実施形態では、時計の一例として、時針、分針及び秒針に加え、２４時針（副時針）がムーブメントの中心に配置された中四針の秒針ダイレクト構造とされた機械式時計を例に挙げて説明する。なお、本実施形態の各図では、図面を見易くするために、時計用部品の一部の図示を省略している場合があると共に、各時計用部品を簡略化して図示している場合がある。

一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側（すなわち、文字板のある方の側）をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側（すなわち、文字板と反対の側）をムーブメントの「表側」と称する。

実施形態では、ケース裏蓋側（表側）から文字板に向かう方向を上側、その反対側を下側として説明する。従って、地板の厚さ方向が上下方向となる。さらに本実施形態では、各軸線を中心として、上方から見て時計回りに回転する方向を時計方向といい、上方から見て反時計回りに回転する方向を反時計方向という。

図１に示すように、本実施形態の時計１のコンプリートは、図示しないケース裏蓋及びガラス２からなる時計ケース３内に、ムーブメント（時計用ムーブメント）１０と、少なくとも時に関する情報を示す目盛り等を有する文字板４と、文字板４の目盛りを指示する各種指針と、を備えている。
指針は、２４時間で１回転して時を２４時制で指示する２４時針５と、１２時間で１回転して時を１２時制で指示する時針６と、６０分で１回転して分を指示する分針７と、６０秒で１回転して秒を指示する秒針８とを備えている。
文字板４には、後述する日車５０に表示された日文字９を明示させる日窓４ａが開口している。これにより、本実施形態の時計１は、時刻に加えて、日付を表示することができる。

図１～図４に示すように、ムーブメント１０は、該ムーブメント１０の基板を構成する地板１１を有している。
地板１１の表側には、表輪列、表輪列の回転を制御する脱進機、及び脱進機を調速する調速機が少なくとも配置されている。なお、各図面では、脱進機及び調速機の図示を省略している。
地板１１の裏側には、文字板４（図１参照）が配置されていると共に、文字板４と地板１１との間に、筒かな２１、図示しない日の裏車、筒車２４及び２４時筒車４０を含む裏輪列と、情報表示機構１２と、表示修正機構１３と、が少なくとも配置されている。なお、文字板４はガラス２を通じて視認可能に配置されている。

表輪列は、地板１１よりも表側に配置された図示しない輪列受と地板１１の間に配置され、図示しないぜんまいの巻き解けに伴う出力トルクによって回転し、２４時針５、時針６、分針７及び秒針８を運針させる役割を果たしている。表輪列は、香箱車、二番車１７（図４参照）、三番車及び四番車２０を主に備えている。なお、各図面では、香箱車及び三番車の図示を省略している。
香箱車の内部には、図１に示すりゅうず１４及び巻真１５を介して巻き上げられる図示しないぜんまいが収容されている。香箱車は、ぜんまいの巻き解きに伴う弾性復元力によって回転する。二番車１７、三番車及び四番車２０は、香箱車の回転に伴って順に回転する。

四番車２０は、ムーブメント１０の中心を貫く中心軸線Ｃと同軸に配置されている。四番車２０の車軸は、文字板４よりもガラス２側に突出しており、その上端部には秒針８が取り付けられている。これにより、四番車２０の回転によって秒針８を直接的に運針させるダイレクト駆動方式とされている。従って、図１に示す秒針８は、四番車２０の回転に基づいて中心軸線Ｃ回りを回転すると共に、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち６０秒間で１回転する。

なお、脱進機は、四番車２０に噛み合うと共にぜんまいから伝達される動力によって回転するがんぎ車、及びがんぎ車を脱進させて規則正しく回転させるアンクルを備え、てんぷからの規則正しい振動で表輪列を制御する。調速機は、主に図示しないひげぜんまいを動力源として、香箱車の出力トルクに応じた定常振幅（振り角）で往復回転（正逆回転）するてんぷを備えている。

図４に示すように、裏輪列を構成する筒かな２１は、地板１１の裏側（上方）において中心軸線Ｃと同軸に配置されていると共に、中心軸線Ｃ回りに回転可能とされている。筒かな２１は、筒かな本体２２を備え、二番車１７に所定の圧接力（摩擦力）を維持した状態で組み合わされている。これにより、筒かな２１は、二番車１７の回転に伴って中心軸線Ｃ回りを回転可能とされている。
なお、例えば時刻合わせ時等、筒かな本体２２と二番車１７との間に上記圧接力（摩擦力）を超える相対的な回転力が作用したときに、二番車１７に対して筒かな２１をスリップさせることが可能とされている。

筒かな本体２２の上端部は、筒車２４よりも上方に突出し、且つ四番車２０における車軸の上端部よりも下方に配置されている。そして、筒かな本体２２の上端部に分針７が取り付けられている。従って、分針７は四番車２０に取り付けられる秒針８よりも文字板４側に位置している。これにより、筒かな２１の回転によって分針７を直接的に運針させることが可能とされている。なお、分針７は、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち６０分間で１回転する。

裏輪列を構成する筒車２４は、地板１１の裏側において中心軸線Ｃと同軸に配置されていると共に、中心軸線Ｃ回りに回転可能とされている。筒車２４は、筒かな本体２２を囲む円筒状の筒車本体２５と、筒車本体２５の下端部に一体に形成され、日の裏かなに噛み合う筒歯車２６と、を備えている。

図示しない日の裏車は、文字板４と地板１１との間に配置された裏物押さえ１６と地板１１との間に軸支されている。日の裏車は、筒歯車２６に噛み合う日の裏かなと、筒かな２１に噛み合う日の裏歯車とを備えている。従って、日の裏車は、筒かな２１及び筒車２４の両方に噛み合っている。
これにより、筒車２４は、筒かな２１及び日の裏車の回転に伴って中心軸線Ｃ回りを回転可能とされている。さらに筒車本体２５の上端部は、文字板４よりも上方に突出し、且つ筒かな本体２２の上端部よりも下方に配置されている。そして、筒車本体２５の上端部に時針６が取り付けられている。

従って、時針６は、筒かな２１に取り付けられる分針７よりも文字板４側に位置している。これにより、筒車２４の回転によって時針６を直接的に運針させることが可能とされている。なお、時針６は、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち１２時間で１回転する。

なお、日の裏車は、図１に示す巻真１５が後述する２段位置に位置する状態において、巻真１５に連係する。これにより、日の裏車は、巻真１５が２段位置に位置する状態において、巻真１５の回転に応じて連続的に回転される。

上述した筒歯車２６には、図２及び図３に示す２４時中間車３０が噛み合っている。
２４時中間車３０は、主に地板１１によって軸線Ｍ回りを回転可能に支持されている。図５に示すように２４時中間車３０は、筒歯車２６に噛み合う２４時中間歯車３１と、２４時中間かな３２と、を備えている。これにより、２４時中間車３０は、筒車２４の回転に伴って軸線Ｍ回りを回転する。

（２４時筒車）
図３～図６に示すように、２４時筒車４０は、中心軸線Ｃと同軸に配置されていると共に、中心軸線Ｃ回りを回転可能とされている。
２４時筒車４０は、円筒状に形成され、筒車本体２５を囲む２４時筒かな４１と、２４時筒かな４１に一体的に組み合わされた２４時歯車４２と、２４時筒かな４１を囲む２４時筒歯車４３と、を備えている。

２４時筒かな４１は、上端部が文字板４よりも上方に突出し、且つ筒車本体２５の上端部よりも下方に配置されている。そして、２４時筒かな４１の上端部に２４時針５が取り付けられている。
従って、２４時針５は、時針６よりも文字板４側に位置している。これにより、２４時筒車４０の回転によって２４時針５を直接的に運針させることが可能とされている。なお、２４時針５は、脱進機及び調速機によって調速された回転速度、すなわち２４時間で１回転する。

図６に示すように、２４時筒かな４１の下端部には、２４時歯車４２の下方において、径方向に向けて突出した複数のジャンパ歯４５ａを有する時ジャンパかな４５が形成されている。複数のジャンパ歯４５ａは、２４時筒かな４１の全周に亘って等間隔に形成されている。図示の例では、複数のジャンパ歯４５ａは、２４歯とされている。

図５及び図６に示すように、２４時歯車４２は、２４時筒かな４１に対して例えば圧入等によって一体に組み合わされている。これにより、２４時筒かな４１と２４時歯車４２は、常に同期して中心軸線Ｃ回りを回転可能とされている。

図６に示すように、２４時筒歯車４３は、中心軸線Ｃと同軸に配置され、その中央部分には、時ジャンパかな４５を含む２４時筒かな４１の全体を挿通させる挿通孔４６が形成されている。これにより、２４時筒歯車４３は、挿通孔４６内に２４時筒かな４１を挿通させた状態で、時ジャンパかな４５を囲むように配置されている。
なお、複数のジャンパ歯４５ａは、挿通孔４６の内周面に対して摺接している。これにより、２４時筒かな４１と２４時筒歯車４３は、互いに中心軸線Ｃ回りに相対回転可能、且つ互いに径方向に相対変位不能に組み合わされている。

２４時筒歯車４３には、該２４時筒歯車４３を貫通すると共に、内側に時ジャンパ４７を収納する収納孔４８がさらに形成されている。収納孔４８は、挿通孔４６に連通するように形成されている。
時ジャンパ４７は、径方向に弾性変形可能とされ、基端部４７ａが挿通孔４６の内周面に接続された片持ちのレバー状に形成されている。時ジャンパ４７は、収納孔４８の内側に配置され、複数のジャンパ歯４５ａと同じ平面内に位置している。

時ジャンパ４７は、基端部４７ａから２４時筒かな４１の周方向に沿うように延びており、その先端部には、ジャンパ歯４５ａに対して径方向の外側から離脱可能に係合する躍制爪部４７ｂが形成されている。躍制爪部４７ｂは、時ジャンパ４７の弾性復元変形に伴う復元力によって、時ジャンパかな４５に対して押し付けられ、ジャンパ歯４５ａに対して係合している。

これにより、２４時筒歯車４３は、時ジャンパ４７の躍制爪部４７ｂをジャンパ歯４５ａに係合させた状態で、２４時筒かな４１に対して組み合わされている。これにより、時ジャンパかな４５のジャンパ歯４５ａに対する躍制爪部４７ｂの係合によって、２４時筒歯車４３の回転力を２４時筒かな４１に伝達することができ、２４時筒歯車４３と２４時筒かな４１とを連動して回転させることが可能とされている。

図５及び図６に示すように、２４時筒歯車４３は、２４時中間かな３２に噛み合っている。これにより、２４時筒車４０は、２４時中間車３０を介した筒車２４の回転に伴って回転する。特に、２４時筒車４０は、筒車２４に対して例えば歯数比が１／２となるように、２４時中間車３０を介して筒車２４に繋がっている。これにより、先に述べたように、２４時筒車４０及び２４時針５を、２４時間で１回転させることが可能とされている。

なお、２４時筒かな４１と２４時筒歯車４３との間に所定のトルクが作用すると、時ジャンパ４７が時ジャンパかな４５から離脱するように弾性変形して、ジャンパ歯４５ａに対する躍制爪部４７ｂの係合が解除される。これにより、時ジャンパかな４５に対して時ジャンパ４７をスリップさせながら、２４時筒かな４１と２４時筒歯車４３とを相対回転させることが可能とされている。

ただし、２４時筒歯車４３に対する一方向への２４時筒かな４１の相対回転を許容し、且つ他方向への２４時筒かな４１の回転を規制するように、躍制爪部４７ｂがジャンパ歯４５ａに対して係合しても良い。従って、時ジャンパ４７は、一方向への回転のみを規制するいわゆるラチェット機能を有しても良い。この場合には、時ジャンパ４７は、通常運針によって２４時筒車４０が回転する方向に向けて、２４時筒歯車４３に対して２４時筒かな４１が相対回転することを許容する。これにより、２４時歯車４２及び２４時筒かな４１を回転させて、２４時針５の修正を単独で行うことが可能とされている。

（情報表示機構）
図２及び図３に示すように、情報表示機構１２は、時刻以外の情報を表示する機構であって、第１情報として日文字９を表示する日車（本発明に係る第１表示車）５０と、第２情報として第２時間帯を表示する２４時針５が取り付けられた２４時筒車（本発明に係る第２表示車）４０と、これら日車５０及び２４時筒車４０を修正する表示修正機構１３を備えている。
従って、先に述べた２４時筒車４０は、時計１としての裏輪列を構成すると共に、本実施形態における情報表示機構１２としても機能する。

日車５０は、地板１１の上面に回転可能に配置されたリング状部材であり、その上面には周方向に沿って、１～３１の日を表す日文字９（日付情報）が順番に明示されている。なお、日文字９の明示方法としては、例えば印刷、刻印、シール添付等が挙げられるが、特に限定されるものではない。
なお、図２以外の各図面では、日文字９の図示を省略している場合がある。

日車５０は、上方（文字板４側）から見て、図２に示す矢印Ｋの如く時計方向に回転可能とされている。従って、日車５０が時計方向に回転することで、日送りを行うことが可能とされている。
ただし、日車５０の回転方向は上述した場合に限定されるものではなく、例えば日車５０が反時計方向に回転することで、日送りを行うように構成しても構わない。

日車５０の内周縁部には、全周に亘って複数の内歯５１が周方向に等間隔をあけて形成されている。内歯５１の数は、例えば３１歯とされている。従って、内歯５１の１歯分だけ、日車５０を回転させることによって、日窓４ａを通じて表示する日文字９を１日分だけ日送りすることが可能とされている。
ただし、内歯５１の数は３１歯に限定されるものではなく、例えば６２歯にする等、適宜変更して構わない。この場合には、内歯５１の数に対応して、日付１日分における日車５０の回転量を適宜変更すれば良い。

上述のように構成された日車５０は、図示しない日回し輪列を介して筒車２４に連係され、筒車２４の回転に伴って回転する。すなわち、筒車２４が１２時間で１回転する場合、日車５０は１日（２４時間）で１歯分だけ回転し、３１日で中心軸線Ｃ回りを１回転する。さらに、日車５０は、図示しない日ジャンパ（規正部材）によって回転位置が規正されており、１歯分だけ回転することで、日文字９を１日分だけ日送りすることが可能とされている。

（表示修正機構）
表示修正機構１３は、日車５０と２４時筒車４０との間に配置されている。
表示修正機構１３は、揺動軸線Ｎ回りに揺動可能とされ、図２及び図３に示す待機位置Ｐ０と、図７に示す第１修正位置Ｐ１と、図８に示す第２修正位置Ｐ２との間を変位する揺動レバー６０と、揺動レバー６０によって日車５０に接近して日車５０の内歯５１に噛み合うカレンダ修正車（本発明に係る第１修正車）７０と、揺動レバー６０によって２４時筒車４０に接近して２４時歯車４２に噛み合う２４時修正車（本発明に係る第２修正車）８０と、外部から伝達された動力をカレンダ修正車７０及び２４時修正車８０に伝達する修正伝え車９０と、を備えている。

カレンダ修正車７０は、揺動軸線Ｎとは非同軸の第１回転軸線Ｏ１回りに回転可能とされていると共に、日車５０に対して接近離間可能に配置され、図７に示すように、揺動レバー６０が第１修正位置Ｐ１に揺動したときに、揺動レバー６０によって日車５０に接近して日車５０の内歯５１に噛み合い可能とされている。
２４時修正車８０は、揺動軸線Ｎ及び第１回転軸線Ｏ１とは非同軸の第２回転軸線Ｏ２回りに回転可能とされていると共に、２４時歯車４２に対して接近離間可能に配置され、図８に示すように、揺動レバー６０が第２修正位置Ｐ２に揺動したときに、揺動レバー６０によって２４時歯車４２に接近して２４時歯車４２に噛み合い可能とされている。

なお、カレンダ修正車７０は、揺動レバー６０が待機位置Ｐ０及び第２修正位置Ｐ２に位置している場合には、日車５０から離間して、内歯５１との噛み合いが解除されている。また２４時修正車８０は、揺動レバー６０が待機位置Ｐ０及び第１修正位置Ｐ１に位置している場合には、２４時歯車４２から離間して、２４時歯車４２との噛み合いが解除されている。
なお、待機位置Ｐ０とは、図２及び図３に示すように、カレンダ修正車７０及び２４時修正車８０のいずれもが、日車５０及び２４時歯車４２から離間して、噛み合いがフリー状態となっている位置である。

修正伝え車９０は、カレンダ修正車７０及び２４時修正車８０に対してそれぞれ噛み合った状態で揺動軸線Ｎ回りに回転可能に配置され、外部から伝達された動力をカレンダ修正車７０及び２４時修正車８０に伝達する役割を果たしている。
図９及び図１０に示すように、修正伝え車９０は、揺動レバー６０の下方に配置された第１修正伝え車９１と、揺動レバー６０の上方に配置され、第１修正伝え車９１と一体に組み合わされた第２修正伝え車９２と、を備えている。

表示修正機構１３について、詳細に説明する。
図１１及び図１２に示すように、揺動レバー６０は、裏物押さえ１６の上方に配置され、薄いプレート状に形成されている。揺動レバー６０は、２４時筒車４０側に位置する内端部６１ａと、日車５０側に位置する外端部６１ｂとを有する揺動レバー本体６１と、揺動レバー本体６１に一体に形成されたレバーばね６２と、を備えている。

揺動レバー本体６１における外端部６１ｂは、カレンダ修正車７０を取り付けるための第１連結孔６３が形成されている。第１連結孔６３には、第１固定ピン６４が圧入等によって固定されている。カレンダ修正車７０は、揺動レバー本体６１の上面に重なった状態で、第１固定ピン６４に対して回転自在に組み付けられている。これにより、カレンダ修正車７０は、第１固定ピン６４によって抜け止めがされた状態で、第１回転軸線Ｏ１回りに回転可能とされている。
従って、本実施形態では、カレンダ修正車７０は、揺動レバー６０に組み付けられ、揺動レバー６０によって回転可能に支持されている。

揺動レバー本体６１における内端部６１ａには、２４時修正車８０を取り付けるための第２連結孔６５が形成されている。第２連結孔６５には、第２固定ピン６６が圧入等によって固定されている。２４時修正車８０は、揺動レバー本体６１の上面に重なった状態で、第２固定ピン６６に対して回転自在に組み付けられている。これにより、２４時修正車８０は、第２固定ピン６６によって抜け止めがされた状態で、第２回転軸線Ｏ２回りに回転可能とされている。
従って、本実施形態では、２４時修正車８０は、揺動レバー６０に組み付けられ、揺動レバー６０によって回転可能に支持されている。

レバーばね６２は、揺動レバー本体６１の内端部６１ａに接続された片持ち状に形成されている。レバーばね６２は、基端部が揺動レバー本体６１の内端部６１ａに接続され、基端部から先端部に向かって形成されている。レバーばね６２は、弾性変形可能とされ、弾性復元変形によって先端部が揺動レバー本体６１側に向けて常に接近するように付勢されている。

上述のように構成された揺動レバー６０は、揺動レバー本体６１とレバーばね６２の先端部との間で修正伝え車９０を構成する連結軸９３を挟み込むように（クリップするように）、連結軸９３に取り付けられている。なお、連結軸９３の中心軸線が揺動軸線Ｎとされている。
従って、本実施形態では、揺動レバー６０と修正伝え車９０とは、所定の回転抵抗を有した状態で組み合わされている。これにより、揺動レバー６０は、上記回転抵抗を超える抵抗を受けない限り、修正伝え車９０の回転に伴って揺動軸線Ｎ回りを揺動可能とされている。その一方、揺動レバー６０は、上記回転抵抗を超える抵抗を受けた場合には、揺動レバー６０に対する修正伝え車９０の相対回転を許容する。

なお、揺動レバー６０に対して２４時修正車８０を取り付けている第２固定ピン６６は、揺動レバー６０より下方に延びるように形成され、図１１及び図１３に示すように、裏物押さえ１６に形成された案内溝１００内に挿入されている。なお、図１３では、揺動レバー６０及び２４時修正車８０の図示を省略している。
案内溝１００は、揺動軸線Ｎを中心とした周方向に延びるように形成されたメイン案内溝１０１と、メイン案内溝１０１に連通すると共に揺動軸線Ｎを中心とした径方向に延びるように形成された補助案内溝１０２とを備えている。図示の例では、案内溝１００は、平面視Ｌ字状となるように、メイン案内溝１０１と補助案内溝１０２とが繋がっている。ただし、この場合に限定されるものではなく、例えば案内溝１００が平面視Ｔ字状となるように、メイン案内溝１０１と補助案内溝１０２とが繋がっていても構わない。いずれにしても、案内溝１００は、特定の形状に限定されるものではない。

第２固定ピン６６は、揺動レバー６０の揺動に伴ってメイン案内溝１０１内を移動する。これにより、揺動軸線Ｎを中心とした揺動レバー６０の揺動を安定させることができると共に、２４時修正車８０をがたつき少なく安定にすることができる。
なお、第２固定ピン６６は、揺動レバー６０が第１修正位置Ｐ１に位置したときに、メイン案内溝１０１の周端部のうち補助案内溝１０２が繋がっている第１周端部に接触する。これにより、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１に位置決めし易い。また、第２固定ピン６６は、揺動レバー６０が第２修正位置Ｐ２に位置したときに、メイン案内溝１０１の周端部のうち２４時筒車４０側に位置する第２周端部に接触する。これにより、揺動レバー６０を第２修正位置Ｐ２に位置決めし易い。

なお、補助案内溝１０２は、修正伝え車９０における連結軸９３を挟み込むように揺動レバー６０を組み付けるときに、第２固定ピン６６を入り込ませるための組付用の溝部とされている。ただし、揺動レバー６０を組み付けるときに、第２固定ピン６６をメイン案内溝１０１内に直接入り込ませることができれば、補助案内溝１０２を省略しても構わない。従って、補助案内溝１０２は、必ずしも必要なものではなく、具備しなくても構わない。

図９及び図１０に示すように、修正伝え車９０は、揺動レバー６０の下方に配置された第１修正伝え車９１と、揺動レバー６０の上方に配置され、第１修正伝え車９１と一体に組み合わされた第２修正伝え車９２とを備えている。
第１修正伝え車９１は、揺動レバー６０及び裏物押さえ１６の下方に配置されている。第１修正伝え車９１は、揺動軸線Ｎと同軸に配置され、上方に向けて突設された連結軸９３を有している。先に述べたように、揺動レバー６０は、この連結軸９３を介して組み合わされている。
第２修正伝え車９２は、揺動レバー６０の上方に配置され、連結軸９３に対して圧入等によって固定されている。これにより、修正伝え車９０は、第１修正伝え車９１及び第２修正伝え車９２が一体となって揺動軸線Ｎ回りを回転可能とされている。

上述のように構成された修正伝え車９０は、図１２及び図１４に示すように、修正輪列１１０を介して巻真１５に連係されており、巻真１５の回転に伴って揺動軸線Ｎ回りを第１方向Ｌ１又は第２方向Ｌ２に回転可能とされている。

（巻真）
図１２及び図１４に示すように、巻真１５は、地板１１に形成された巻真案内穴１１ａに回転可能に組み込まれている。巻真１５には、図１に示すりゅうず１４が連結されている。従って、りゅうず１４を介して巻真１５を回転操作することが可能とされている。

巻真１５を０段位置から、例えば１段階引き出した１段位置においては、巻真１５と第１伝達車１１１とを連結させることができ、巻真１５の回転に同期して第１伝達車１１１を回転させることが可能とされている。
なお、巻真１５を２段階引き出した２段位置においては、例えば図示しないつづみ車等を介して日の裏車に連係することができ、時刻修正を行うことが可能とされている。

（修正輪列）
図１２及び図１４に示すように、修正輪列１１０は、巻真１５を１段位置に位置させたときに、巻真１５に連係した第１伝達車１１１と、第１伝達車１１１の回転に伴って回転する第２伝達車１１２と、第２伝達車１１２の回転に伴って回転する第３伝達車１１３と、第３伝達車１１３の回転に伴って回転する第４伝達車１１４と、第４伝達車１１４の回転に伴って回転する第５伝達車１１５と、第５伝達車１１５と同軸に配置され、第５伝達車１１５と同期して回転する第６伝達車１１６と、を備えている。

これら第２伝達車１１２、第３伝達車１１３、第４伝達車１１４、第５伝達車１１５及び第６伝達車１１６は、主に地板１１の上面側に配置されていると共に、それぞれ回転可能に支持されている。第６伝達車１１６は、第５伝達車１１５の上方に配置され、第１修正伝え車９１に噛み合っている。

従って、巻真１５を１段位置に位置させた状態で回転操作することで、修正輪列１１０を介して修正伝え車９０に動力（回転トルク）を伝達することができ、修正伝え車９０を揺動軸線Ｎ回りに回転させることが可能とされている。
本実施形態では、巻真１５を図１２に示す第１操作方向Ｆ１に回転させることで、修正伝え車９０を第１方向Ｌ１に回転させることができ、これによって揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１に向けて揺動させることができる。また、これとは逆に、巻真１５を図１２に示す第２操作方向Ｆ２に回転させることで、修正伝え車９０を第２方向Ｌ２に回転させることができ、これによって揺動レバー６０を第２修正位置Ｐ２に向けて揺動させることができる。

（時計の作用）
次に、上述のように構成された時計１の作用について説明する。
本実施形態の時計１によれば、ぜんまいからの動力、及び脱進機、調速機によって表輪列及び裏輪列が規則正しく駆動されることで、二番車１７及び三番車が回転し、四番車２０が６０秒間に１回転する。これにより秒針８を６０秒間に１回転させることができる。同時に筒かな２１が６０分間に１回転し、筒車２４が例えば１２時間に１回転するので、これによって分針７を６０分間に１回転させ、時針６を１２時間に１回転させることができる。さらに２４時筒車４０が２４時間に１回転するので、２４時針５を２４時間に１回転させることができる。
その結果、時刻表示を適切に行うことができると共に、２４時針５を利用して第２時間帯を適切に表示することができる。

さらに、筒車２４の回転に伴って日回し輪列を介して日車５０を回転させることができるので、例えば午前０時に達するタイミングで、日ジャンパに抗する力で日車５０を１歯分だけ回転させることができる。これにより、日文字９を１日分だけ日送りすることができ、日付を適切に表示することができる。

このように、情報表示機構１２が日車５０及び２４時筒車４０を具備しているので、時刻表示に加えて、第２時間帯の情報や、日付の情報を同時に表示することができ、多機能表示機能を有する時計１とすることができる。

次いで、日車５０及び２４時筒車４０の修正を行う場合について説明する。
この場合には、りゅうず１４を１段階引き出して、巻真１５を０段位置から１段位置に移行させる。これにより、巻真１５と第１伝達車１１１とを連結させることができ、巻真１５の回転に同期して第１伝達車１１１を回転させることができる。従って、図１２に示すように、巻真１５を回転操作することで、修正輪列１１０を介して修正伝え車９０に動力を伝達することができ、修正伝え車９０を揺動軸線Ｎ回りに回転させることができる。

修正伝え車９０と揺動レバー６０とは、所定の回転抵抗を有した状態で組み合わされているので、修正伝え車９０を回転させることで、修正伝え車９０の回転に伴って揺動レバー６０を揺動軸線Ｎ回りに揺動させることができ、第１修正位置Ｐ１又は第２修正位置Ｐ２に変位させることができる。

例えば巻真１５を図１２に示す第１操作方向Ｆ１に回転させることで、修正伝え車９０を第１方向Ｌ１に回転させることができ、これによって揺動レバー６０を、図２に示す待機位置Ｐ０から図７に示す第１修正位置Ｐ１に向けて揺動させることができる。そのため、カレンダ修正車７０を日車５０に向けて接近させることができ、日車５０の内歯５１に噛み合わせることができる。
なお、揺動レバー６０が待機位置Ｐ０から第１修正位置Ｐ１に移動するまでの間は、カレンダ修正車７０は日車５０から離間しているので、日車５０の内歯５１に噛み合うことなく、修正伝え車９０の回転に伴って回転しながら移動する。

そして、カレンダ修正車７０は、日車５０の内歯５１に噛み合うことで、修正伝え車９０から伝達された動力を日車５０に伝えることができ、日車５０を回転させることができる。これにより、日車５０を表示修正することができ、日付を修正することができる。
なお、揺動レバー６０は、第１修正位置Ｐ１に移動すると、該第１修正位置Ｐ１に位置決めされる。具体的には、揺動レバー６０が第１修正位置Ｐ１に位置すると、２４時修正車８０側の第２固定ピン６６が、メイン案内溝１０１の周端部のうち補助案内溝１０２が繋がっている第１周端部に接触する。これにより、揺動レバー６０は第１修正位置Ｐ１に位置決めされる。従って、揺動レバー６０は、第１修正位置Ｐ１に移動すると、それ以上の移動が規制される。そのため揺動レバー６０は、回転抵抗を超える抵抗を受けることになり、揺動レバー６０の位置をそのままに修正伝え車９０だけを回転させることができる。これにより、日車５０の表示修正を適切に行うことができる。

上述した場合とは逆に、例えば巻真１５を図１２に示す第２操作方向Ｆ２に回転させることで、修正伝え車９０を第２方向Ｌ２に回転させることができ、これによって揺動レバー６０を、図２に示す待機位置Ｐ０から図８に示す第２修正位置Ｐ２に向けて揺動させることができる。そのため、２４時修正車８０を２４時歯車４２に接近させることができ、２４時歯車４２に噛み合わせることができる。
なお、揺動レバー６０が第２修正位置Ｐ２に移動するまでの間は、２４時修正車８０は２４時歯車４２から離間しているので、２４日歯車４２に噛み合うことなく、修正伝え車９０の回転に伴って回転しながら移動する。

そして、２４時修正車８０は、２４時歯車４２に噛み合うことで、修正伝え車９０から伝達された動力を２４時歯車４２に伝達することができ、２４時歯車４２を回転させることができる。これにより、２４時歯車４２を表示修正することができ、２４時針５を修正することができる。
なお、揺動レバー６０は、第２修正位置Ｐ２に移動すると、該第２修正位置Ｐ２に位置決めされる。具体的には、揺動レバー６０が第２修正位置Ｐ２に位置すると、２４時修正車８０側の第２固定ピン６６が、メイン案内溝１０１の周端部のうち２４時筒車４０側に位置する第２周端部に接触する。これにより、揺動レバー６０は第２修正位置Ｐ２に位置決めされる。従って、揺動レバー６０は、第２修正位置Ｐ２に移動すると、それ以上の移動が規制される。そのため揺動レバー６０は、回転抵抗を超える抵抗を受けることになり、揺動レバー６０の位置をそのままに修正伝え車９０だけを回転させることができる。これにより、２４時針５の表示修正を適切に行うことができる。

このように、揺動レバー６０を揺動させることで、異なる回転軸線を有する２つの修正車、すなわちカレンダ修正車７０及び２４時修正車８０を連動して移動させることができ、日車５０又は２４時歯車４２に直接的に噛合わせてそれぞれ表示修正を行うことができる。従って、従来のように、中間車等を介して日車５０又は２４時歯車４２を表示修正する必要がなく、部品点数を抑えることができる。そのため、表示修正機構１３を簡略に構成することができるうえ、低コスト化を図ることもできる。

さらに、巻真１５を通じて動力が伝達される修正伝え車９０を利用して、揺動レバー６０を揺動することができることに加え、修正伝え車９０をカレンダ修正車７０及び２４時修正車８０に噛み合わせているので、修正伝え車９０からカレンダ修正車７０及び２４時修正車８０に対して直接的に動力を伝達することができる。従って、この点においても部品点数を効果的に抑制することができる。

さらには、先に述べたように中間車等を介して日車５０又は２４時歯車４２を修正する必要がないので、中間車等を配置するスペースを確保する必要がない。従って、小型化及び薄型化を図り易い。

さらには、カレンダ修正車７０及び２４時修正車８０を、日車５０及び２４時歯車４２に直接的に噛合わせることができるので、カレンダ修正車７０及び２４時修正車８０を設計し易い。つまり、カレンダ修正車７０に関しては、修正伝え車９０と日車５０とにだけ噛み合う形になるので、噛み合い箇所を２箇所にすることができ、歯形等を容易且つ自由に設計し易い。２４時修正車８０に関しても同様に、修正伝え車９０と２４時歯車４２とにだけ噛み合う形になるので、噛み合い箇所を２箇所にすることができ、歯形等を容易且つ自由に設計し易い。従って、カレンダ修正車７０及び２４時修正車８０の設計自由度を向上することができる。

以上説明したように、本実施形態の表示修正機構１３によれば、部品点数を抑えながらでも日車５０及び２４時歯車４２（２４時筒車４０）の表示修正を適切に行うことができると共に、小型化及び薄型化を図ることができる。

さらに、情報表示機構１２によれば、上述した表示修正機構１３を備えているので、必要に応じて日車５０及び２４時歯車４２（２４時筒車４０）の表示修正を適切に行うことができ、日文字９を適切に表示することができるうえ、２４時針５を利用して第２時間帯を適切に表示することができる。従って、例えば時差によって異なる２つの国（都市）の日付、時間等をそれぞれ適切に表示することが可能である。
従って、高品質且つ高性能で、さらに小型化及び薄型化を図ることができるムーブメント１０及び時計１とすることができる。

さらに、本実施形態によれば、巻真１５の回転操作によって、日車５０又は２４時歯車４２（２４時筒車４０）の表示修正を任意に選択しながら別個に行うことができるので、修正作業を容易に行うことができ、使い易い。

さらに、揺動レバー６０にカレンダ修正車７０を組み合わせているので、揺動レバー６０の揺動に伴ってカレンダ修正車７０を移動させることができる。従って、揺動レバー６０の揺動に対応して、カレンダ修正車７０を日車５０に対して適切に接近離間させることができる。従って、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１に位置させたときに、カレンダ修正車７０を日車５０の内歯５１に対して適切に噛み合わせることができる。従って、日車５０の表示修正をより確実に行い易い。
同様に、揺動レバー６０に２４時修正車８０を組み合わせているので、揺動レバー６０の揺動に伴って２４時修正車８０を移動させることができる。従って、揺動レバー６０の揺動に対応して、２４時修正車８０を２４時歯車４２に対して適切に接近離間させることができる。従って、揺動レバー６０を第２修正位置Ｐ２に位置させたときに、２４時修正車８０を２４時歯車４２対して適切に噛み合わせることができる。従って、２４時針５の表示修正をより確実に行い易い。

さらに、揺動レバー６０とカレンダ修正車７０及び２４時修正車８０とを一体に組み合わせておくことができるので、表示修正機構１３の組み付け作業を容易且つ効率良く行い易い。

なお、時刻修正を行う場合には、りゅうず１４を２段階引き出して巻真１５を０段位置から２段位置に移行させる。これにより、例えば図示しないつづみ車等を介して日の裏車に連係することができ、巻真１５を回転操作することで、分針７、時針６及び２４時針５のそれぞれの時刻修正と、日車５０の修正とを行うことができる。

（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。

図１５及び図１６に示すように、本実施形態の表示修正機構１３０は、カレンダ修正車７０が揺動レバー６０とは別に配置され、地板１１と裏物押さえ１６との間に配置されている。
カレンダ修正車７０は、上方及び下方に向けて延びた車軸７１を備えている。車軸７１は、地板１１に形成された図１７に示す下部案内溝（本発明に係る案内溝）１３１内に下端部が挿入され、図１５及び図１６に示すように、裏物押さえ１６に形成された上部案内溝（本発明に係る案内溝）１３２内に上端部が挿入されている。
下部案内溝１３１及び上部案内溝１３２は、上下方向に対向するように配置され、揺動軸線Ｎを中心として周方向に延びる平面視円弧状に形成されている。これにより、カレンダ修正車７０は、下部案内溝１３１及び上部案内溝１３２に沿って、日車５０に対して接近離間するように移動可能に案内されている。

図１５及び図１６に示すように、本実施形態の揺動レバー６０は、揺動レバー本体６１がカレンダ修正車７０における車軸７１の上端部に対して、車軸７１を挟んで日車５０とは反対側から接触している。これにより、揺動レバー６０は、第１修正位置Ｐ１に向けて揺動するときに、カレンダ修正車７０を日車５０に接近するように押圧することができる。従って、図１８に示すように、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１に移動させたときに、カレンダ修正車７０を日車５０の内歯５１に噛み合わせることができる。
この際、カレンダ修正車７０の車軸７１は、例えば下部案内溝１３１及び上部案内溝１３２の周端部に接触することで、適切に位置決めされる。

さらに本実施形態では、カレンダ修正車７０が裏物押さえ１６の下方に配置されているので、図１６に示すように、修正伝え車９０を構成する第１修正伝え車９１とカレンダ修正車７０とが噛み合っている。従って、第１修正伝え車９１を通じてカレンダ修正車７０に動力を直接的に伝えることができると共に、第２修正伝え車９２を通じて２４時修正車８０に動力を直接的に伝えることができる。

このように構成された表示修正機構１３０を具備する本実施形態の時計１であっても、図１８に示すように、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１に移動させたときに、カレンダ修正車７０を日車５０の内歯５１に噛み合わせることができるので、日車５０の表示修正を適切に行うことができる。従って、本実施形態の場合であっても、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。

なお、本実施形態の場合であっても、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１及び第２修正位置Ｐ２に位置決めすることができる。
具体的には、揺動レバー６０は、第１修正位置Ｐ１に移動すると、カレンダ修正車７０の車軸７１が、下部案内溝１３１の周端部のうち日車５０側に位置する第１周端部、及び上部案内溝１３２の周端部のうち日車５０側に位置する第１周端部のうちの、少なくともいずれか一方の第１周端部に接触する。これにより、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１に位置決めすることができ、それ以上の移動を規制することができる。
さらに揺動レバー６０が第２修正位置Ｐ２に移動した場合には、第１実施形態と同様に、２４時修正車８０側の第２固定ピン６６が、メイン案内溝１０１の周端部のうち２４時筒車４０側に位置する第２周端部に接触する。これにより、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ２に位置決めすることができ、それ以上の移動を規制することができる。

なお、本実施形態において、図１９に示すように、揺動レバー６０を第２修正位置Ｐ２に揺動させた場合には、揺動レバー６０とカレンダ修正車７０とが非接触になる場合がある。ただし、この場合であっても、揺動レバー６０を再度第１修正位置Ｐ１に揺動させることで、カレンダ修正車７０を日車５０の内歯５１に適切に噛み合わせることができる。

（第２実施形態の変形例）
上記第２実施形態において、例えば図２０及び図２１に示すように、揺動レバー本体６１にカレンダ修正車７０の車軸７１を挿通させる挿通孔１４０を形成しても構わない。
このようにすることで、揺動レバー６０は、図２０に示すように、第１修正位置Ｐ１に向けて揺動するときに、挿通孔１４０における内縁部を利用してカレンダ修正車７０を日車５０に接近するように押圧することができる。さらに、揺動レバー６０は、図２１に示すように、第２修正位置Ｐ２に向けて揺動するときに、挿通孔１４０における内縁部を利用してカレンダ修正車７０を日車５０から離間するように押圧することができる。

従って、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１及び第２修正位置Ｐ２のいずれに向けて揺動する場合であっても、挿通孔１４０を利用してカレンダ修正車７０を押圧できるので、日車５０に対して接近させて噛合わせることや、日車５０から離間させて噛み合いを解除することを、より確実に行うことができる。

なお、このように構成した場合であっても、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１及び第２修正位置Ｐ２に位置決めすることができる。
具体的には、揺動レバー６０は、第１修正位置Ｐ１に移動すると、カレンダ修正車７０の車軸７１が、下部案内溝１３１の周端部のうち日車５０側に位置する第１周端部、及び上部案内溝１３２の周端部のうち日車５０側に位置する第１周端部のうちの、少なくともいずれか一方の第１周端部に接触した状態で、当該第１周端部と挿通孔１４０の内縁部との間に挟まれる。これにより、揺動レバー６０を第１修正位置Ｐ１に位置決めすることができ、それ以上の移動を規制することができる。
さらに揺動レバー６０が第２修正位置Ｐ２に移動した場合には、カレンダ修正車７０の車軸７１が、下部案内溝１３１の周端部のうち２４時筒車４０側に位置する第２周端部、及び上部案内溝１３２の周端部のうち２４時筒車４０側に位置する第２周端部のうちの、少なくともいずれか一方の第２周端部に接触した状態で、当該第２周端部と挿通孔１４０の内縁部との間に挟まれる。これにより、揺動レバー６０を第２修正位置Ｐ２に位置決めすることができ、それ以上の移動を規制することができる。

以上、本発明の実施形態を説明したが、これらの実施形態は例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。実施形態は、その他様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。実施形態やその変形例には、例えば当業者が容易に想定できるもの、実質的に同一のもの、均等の範囲のものなどが含まれる。

例えば、上記各実施形態では、機械式の時計を例に挙げて説明したが、この場合に限定されるものではなく、例えばクォーツ式の時計に適用しても構わない。この場合には、例えばステップモータの駆動力を利用して、各車を回転させるように構成すれば良い。

さらに上記各実施形態では、第１情報を表示する第１表示車として日車を採用し、第２情報を表示する第２表示車として、２４時針を有する２４時筒車を採用したが、これらの場合に限定されるものではない。例えば、曜日を表示する曜車を第１表示車として適用しても構わないし、その他の情報を表示する各種の表示車を、第１表示車及び第２表示車に適用しても構わない。

さらに上記各実施形態では、揺動レバー本体とレバーばねの先端部との間で修正伝え車を構成する連結軸を挟み込むように（クリップするように）、揺動レバーを取り付けることで、揺動レバーと修正伝え車とを、所定の回転抵抗を有した状態で組み合わせた場合を例に挙げて説明したが、この場合に限定されるものではない。
例えば、カレンダ修正車に対して揺動レバーをクリップするように取り付け、且つ２４時修正車に対して揺動レバーをクリップするように取り付けることで、揺動レバーとカレンダ修正車及び２４時修正車とを、所定の回転抵抗を有した状態で組み合わせても構わない。この場合であっても、揺動レバーを、上記回転抵抗を超える抵抗を受けない限り、修正伝え車の回転に伴って揺動軸線回りを揺動させることができると共に、上記回転抵抗を超える抵抗を受けた場合には、揺動レバーの位置をそのままに、修正伝え車の回転に伴ってカレンダ修正車及び２４時修正車をそれぞれ回転させることができる。
従って、この場合であっても、同様の作用効果を奏功することができる。

Ｎ…揺動軸線
Ｏ１…第１回転軸線
Ｏ２…第２回転軸線
Ｐ１…第１修正位置
Ｐ２…第２修正位置
１…時計
５…２４時針（第２情報）
９…日文字（第１情報）
１０…ムーブメント
１２…情報表示機構
１３、１３０…表示修正機構
１５…巻真
４０…２４時筒車（第２表示車）
５０…日車（第１表示車）
６０…揺動レバー
７０…カレンダ修正車（第１修正車）
８０…２４時修正車（第２修正車）
９０…修正伝え車
１３１…下部案内溝（案内溝）
１３２…上部案内溝（案内溝）
１４０…挿通孔

Claims (9)

1. 表示修正機構と、
   第１情報が表示された第１表示車と、
   第２情報が表示された第２表示車と、を備え、
   前記表示修正機構は、
   揺動軸線回りに揺動可能とされ、第１修正位置と第２修正位置との間を変位する揺動レバーと、
   前記揺動軸線とは非同軸の第１回転軸線回りに回転可能とされていると共に、前記第１表示車に対して接近離間可能に配置され、前記揺動レバーが前記第１修正位置に揺動したときに、前記揺動レバーによって前記第１表示車に接近して前記第１表示車に噛み合う第１修正車と、
   前記揺動軸線及び前記第１回転軸線とは非同軸の第２回転軸線回りに回転可能とされていると共に、前記第２表示車に対して接近離間可能に配置され、前記揺動レバーが前記第２修正位置に揺動したときに、前記揺動レバーによって前記第２表示車に接近して前記第２表示車に噛み合う第２修正車と、
   前記第１修正車及び前記第２修正車に対して噛み合った状態で前記揺動軸線回りに回転可能に配置され、外部から伝達された動力を前記第１修正車及び前記第２修正車に伝達する修正伝え車と、を備え、
   前記修正伝え車、前記第１修正車及び前記第２修正車のうちの少なくともいずれか１つの車は、前記揺動レバーとの間に所定の回転抵抗を有した状態で前記揺動レバーに組み合わされ、
   前記揺動レバーは、前記修正伝え車の回転に伴って前記揺動軸線回りを揺動すると共に、前記第１修正位置及び前記第２修正位置に位置決めされ、且つ前記回転抵抗を超える抵抗を受けたときに、前記揺動レバーに対する前記いずれか１つの車の相対回転を許容することを特徴とする情報表示機構。
2. 請求項１に記載の情報表示機構において、
   前記第１修正車は、前記揺動レバーに前記第１回転軸線回りに回転可能に支持されている、情報表示機構。
3. 請求項１に記載の情報表示機構において、
   前記第１修正車は、案内溝に沿って前記第１表示車に対して接近離間するように案内され、
   前記揺動レバーは、前記第１修正位置に向けて揺動するときに、前記第１修正車を前記第１表示車に接近するように押圧する、情報表示機構。
4. 請求項３に記載の情報表示機構において、
   前記揺動レバーには、前記第１修正車の車軸を挿通させる挿通孔が形成され、
   前記揺動レバーは、前記第１修正位置に向けて揺動するときに、前記挿通孔における内縁部を利用して前記第１修正車を前記第１表示車に接近するように押圧し、且つ前記第２修正位置に向けて揺動するときに、前記挿通孔における内縁部を利用して前記第１修正車を前記第１表示車から離間するように押圧する、情報表示機構。
5. 請求項１から４のいずれか１項に記載の情報表示機構において、
   前記第２修正車は、前記揺動レバーに前記第２回転軸線回りに回転可能に支持されている、情報表示機構。
6. 請求項１から５のいずれか１項に記載の情報表示機構において、
   前記修正伝え車は、巻真の回転に伴って前記揺動軸線回りを第１方向又は第２方向に回転可能とされ、
   前記揺動レバーは、前記修正伝え車が前記第１方向に回転したときに前記第１修正位置に向けて揺動し、且つ前記修正伝え車が前記第２方向に回転したときに前記第２修正位置に向けて揺動する、情報表示機構。
7. 請求項１に記載の情報表示機構において、
   前記第１表示車は、前記第１情報として日文字を表示する日車とされ、
   前記第２表示車は、前記第２情報として第２時間帯を表示する２４時針が取り付けられた２４時筒車とされている、情報表示機構。
8. 請求項１から７のいずれか１項に記載の情報表示機構を備えていることを特徴とするムーブメント。
9. 請求項８に記載のムーブメントを備えていることを特徴とする時計。

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