[go: up one dir, main page]
More Web Proxy on the site http://driver.im/

JP2007107703A - ハーフトロイダル型無段変速機 - Google Patents

ハーフトロイダル型無段変速機 Download PDF

Info

Publication number
JP2007107703A
JP2007107703A JP2005302007A JP2005302007A JP2007107703A JP 2007107703 A JP2007107703 A JP 2007107703A JP 2005302007 A JP2005302007 A JP 2005302007A JP 2005302007 A JP2005302007 A JP 2005302007A JP 2007107703 A JP2007107703 A JP 2007107703A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
peripheral surface
circular recess
crank member
axial direction
continuously variable
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Granted
Application number
JP2005302007A
Other languages
English (en)
Other versions
JP2007107703A5 (ja
JP4807033B2 (ja
Inventor
Daiki Nishii
大樹 西井
Eiji Inoue
英司 井上
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
NSK Ltd
Original Assignee
NSK Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by NSK Ltd filed Critical NSK Ltd
Priority to JP2005302007A priority Critical patent/JP4807033B2/ja
Publication of JP2007107703A publication Critical patent/JP2007107703A/ja
Publication of JP2007107703A5 publication Critical patent/JP2007107703A5/ja
Application granted granted Critical
Publication of JP4807033B2 publication Critical patent/JP4807033B2/ja
Expired - Fee Related legal-status Critical Current
Anticipated expiration legal-status Critical

Links

Images

Landscapes

  • Friction Gearing (AREA)

Abstract

【課題】トラニオン9aが弾性変形した場合でも、このトラニオン9aの内側面に形成した円形凹部33の内周面とクランク部材34aの外周面とが強く摩擦し合う事を防止する。この場合でも、意図しない変速動作が行なわれる事を防止する。
【解決手段】上記円形凹部33の内周面と上記クランク部材34aの外周面との間に、断面くさび状の隙間を、この円形凹部33の全周に亙って介在させる。この隙間の断面形状は、円形凹部33の奥に向かう程径方向に関する幅が狭く、この円形凹部33の開口部に向かう程この幅が広くなる。この為に、例えば、上記クランク部材34aの外周面を、円すい凸面39とする。或いは、円形凹部の内周面を円すい凹面とする。
【選択図】図1

Description

この発明は、自動車用の自動変速機として利用するハーフトロイダル型無段変速機の改良に関する。具体的には、大きな動力を伝達可能でしかも比較的小型にできる構造で、トラニオンに対するパワーローラの変位を円滑に行なわせて、高い伝達効率を確保できる構造の実現を図るものである。
自動車用変速装置としてハーフトロイダル型無段変速機を使用する事が、例えば非特許文献1、2等の多くの刊行物に記載され、且つ、一部で実施されて周知である。図7は、現在実施されているハーフトロイダル型無段変速機の基本構成を示している。先ず、この従来構造に就いて、簡単に説明する。1対の入力側ディスク1a、1bを入力回転軸2に対し、それぞれがトロイド曲面(断面円弧形の凹面)であって特許請求の範囲に記載した軸方向片側面に相当する入力側内側面3、3同士を互いに対向させた状態で、互いに同心に、且つ、同期した回転を自在に支持している。
又、上記入力回転軸2の中間部周囲に、中間部外周面に出力歯車4を固設した出力筒5を、この入力回転軸2に対する回転を自在に支持している。又、この出力筒5の両端部に出力側ディスク6、6を、スプライン係合により、上記出力筒5と同期した回転自在に支持している。この状態で、それぞれがトロイド曲面であって特許請求の範囲に記載した軸方向片側面に相当する、上記両出力側ディスク6、6の出力側内側面7、7が、上記両入力側内側面3、3に対向する。
又、上記入力回転軸2の周囲で上記入力側、出力側両内側面3、7同士の間部分(キャビティ)に、それぞれの周面を球状凸面としたパワーローラ8、8を、2個ずつ配置している。これら各パワーローラ8、8は、それぞれトラニオン9、9の内側面に、基半部と先半部とが偏心した支持軸10、10と複数の転がり軸受とを介して、これら各支持軸10、10の先半部回りの回転、及び、これら各支持軸10、10の基半部を中心とする若干の揺動変位自在に支持されている。
又、上記各トラニオン9、9は、それぞれの長さ方向(図7の表裏方向)両端部にこれら各トラニオン9、9毎に互いに同心に設けられた枢軸を中心として揺動変位自在である。これら各トラニオン9、9を揺動(傾斜)させる動作は、油圧式のアクチュエータにより、これら各トラニオン9、9を上記各枢軸の軸方向に変位させる事により行なう。変速時には、上記各アクチュエータへの圧油の給排により、上記各トラニオン9、9を上記各枢軸の軸方向に変位させる。この結果、上記各パワーローラ8、8の周面と上記入力側、出力側各内側面3、7との接触部(トラクション部)の接線方向に作用する力の方向が変化する(サイドスリップが発生する)ので、上記各トラニオン9、9が上記各枢軸を中心として揺動変位する。
上述の様なトロイダル型無段変速機の運転時には、駆動軸11により一方(図7の左方)の入力側ディスク1aを、ローディングカム式の押圧装置12を介して回転駆動する。この結果、前記入力回転軸2の両端部に支持された1対の入力側ディスク1a、1bが、互いに近づく方向に押圧されつつ同期して回転する。そして、この回転が、上記各パワーローラ8、8を介して前記両出力側ディスク6、6に伝わり、前記出力歯車4から取り出される。
上記入力回転軸2と上記出力歯車4との回転速度の比を変える場合で、先ず入力回転軸2と出力歯車4との間で減速を行なう場合には、上記各トラニオン9、9を図7に示す位置に揺動させ、上記各パワーローラ8、8の周面を、上記各入力側ディスク1a、1bの入力側内側面3、3の中心寄り部分と上記両出力側ディスク6、6の出力側内側面7、7の外周寄り部分とにそれぞれ当接させる。反対に、増速を行なう場合には、上記各トラニオン9、9を図7と反対方向に揺動させ、上記各パワーローラ8、8の周面を、上記両入力側ディスク1a、1bの入力側内側面3、3の外周寄り部分と上記両出力側ディスク6、6の出力側内側面7、7の中心寄り部分とにそれぞれ当接させる。上記各トラニオン9、9の揺動角度を中間にすれば、上記入力回転軸2と出力歯車4との間で、中間の速度比(変速比)を得られる。
上述の図7に示した従来構造の場合、各キャビティ毎にパワーローラ8、8を2個ずつ、合計4個設けている。これら4個のパワーローラ4、4は、動力の伝達方向に対し並列に設けられている為、上記入力回転軸2と上記出力歯車4との間で動力を伝達する際には、上記4個のパワーローラ8、8が、この動力を1/4ずつ伝達する。従って、伝達可能な動力を大きくする為には、上記各キャビティ毎に設けるパワーローラの数をより多くし、これら各パワーローラが伝達する動力を低く抑える事が考えられる。
この様な事情に鑑みて特許文献1には、各キャビティ毎に設けるパワーローラの数を3個とした、トロイダル型無段変速機に関する発明が記載されている。この様な特許文献1に記載された発明は、変速の為の機構は、上述の図7に記載した従来構造と同じである。この為、各トラニオンを枢軸の軸方向に変位させる為のアクチュエータが嵩張り、トロイダル型無段変速機全体としての小型・軽量化を図りにくい。この様な事情に鑑みて、特許文献2には、各キャビティ毎に3個ずつ、合計6個設けられたトラニオンを、それぞれ揺動フレームに対し揺動自在に支持すると共に、この揺動フレームの揺動に基づいて上記各トラニオンに変速の為の変位をさせる構造が記載されている。この様な特許文献2に記載された発明の構造によれば、上記特許文献1に記載された発明に比べれば、小型・軽量化を図り易い。但し、高出力のエンジンを搭載した小型自動車用の自動変速機として実施する場合の様に、条件によっては、十分な小型・軽量化を図れない可能性がある。
この様な事情に鑑みて考えられた構造に関する発明として、特許文献3に記載されたものが知られている。この特許文献3に記載されたトロイダル型無段変速機は、図8〜9に示す様な変速機構を備える。この図8〜9に示した従来構造の場合、入力回転軸2の周囲で入力側、出力側両ディスク1、6同士の間部分に揺動フレーム13を、この入力回転軸2を中心とする揺動を可能に設けている。そして、この揺動フレーム13の径方向外端部に設けた支持板部14、14同士の間に、それぞれの内側面にパワーローラ8a、8aを回転自在に支持した3個のトラニオン9a、9aを、それぞれの両端部に設けた枢軸15、15を中心とする揺動のみ可能として支持している。これら各トラニオン9a、9aは、先に述べた図7に示した構造とは異なり、上記揺動フレーム13に対し枢軸15、15の軸方向に変位する事はない。この状態で上記各パワーローラ8a、8aの中心軸の延長線α、αは、上記両ディスク1、6の中心軸β上で交差する。
又、上記各枢軸15、15のうち、図8〜9の上端部に位置する2本の枢軸15、15を除く残りの枢軸15、15には、セクター歯車16、16aを固定している。そして、円周方向に隣り合うトラニオン9a、9aに関するセクター歯車16、16a同士を噛合させている。この構成により、総てのトラニオン9a、9aが、変速比を変える方向に関して同じ方向に、同じ角度だけ傾斜する様にしている。更に、上記各セクター歯車16、16aのうちの何れか1個(図8〜9の右下部)のセクター歯車16aを、カム装置17及びアクチュエータ18により、当該セクター歯車16aを固定した枢軸15を中心として揺動させる様にしている。
上記カム装置17は、上記1個のセクター歯車16aに支持したカムフォロア19と、トロイダル型無段変速機を収納したハウジング20の内面に固定したカム部材21とから成る。そして、このカム部材21に設けたカム溝22と上記カムフォロア19とを係合させている。又、上記アクチュエータ18は、油圧複動型のもので、ピストン23に設けた長孔に係合したピン24の動きを、結合ブラケット25を介して前記揺動フレーム13に伝達し、この揺動フレーム13を、前記入力回転軸2を中心として揺動させる。この揺動フレーム13の揺動に伴って、上記1個のセクター歯車16aに支持したカムフォロア19と上記カム溝22との位置関係が変化し、このセクター歯車16aが上記枢軸15を中心として揺動する。更に、このセクター歯車16aの動きが、残りのセクター歯車16、16を介して総てのトラニオン9a、9aに伝わる。この結果、これら各トラニオン9a、9aの内側面に支持された、前記各パワーローラ8a、8aが、前記入力側、出力側両ディスク1、6同士の間の変速比を変える方向に関して、同じ方向に同じ角度だけ揺動し、この変速比が所望値に調整される。
上述の様な特許文献3に記載された構造では、変速時に上記各パワーローラ8a、8aは、前記揺動フレーム13との相対位置関係に関しては、図9の表裏方向に揺動するのみである。言い換えれば、変速動作の為にこれら各パワーローラ8a、8aが上記揺動フレーム13に対して、(この揺動フレーム13と共に上記入力回転軸2の回転方向又は反回転方向に変位する事はあっても)上記各枢軸15、15の軸方向(延長線α、αに対し直角方向)に変位する事はない。又、上記揺動フレーム13は、上記入力側、出力側両ディスク1、6同士の間位置に、変速の為に必要な角度だけ揺動変位可能に支持されているのみであり、上記両ディスク1、6の軸方向(図9の表裏方向)に変位する事はない。従って、上記各トラニオン9a、9aも、上記両ディスク1、6の軸方向に変位する事はない。
一方、トロイダル型無段変速機の運転時には、上記両ディスク1、6の内側面3、7と上記各パワーローラ8a、8aの周面との転がり接触部(トラクション部)の面圧を確保する為に加える力により、上記各部材1、6、8aが弾性変形する。そして、このうちの各パワーローラ8a、8aは、図9の表裏方向に変位する。前述の図7に示した構造の場合には、各パワーローラ8、8を各トラニオン9、9に対し、基半部と先半部とを互いに偏心した支持軸(偏心軸)10、10により揺動変位可能に支持する事により、構成各部材の弾性変形に伴う上記各パワーローラ8、8の変位を可能にしていた。但し、図8〜9に示した構造の場合には、単に偏心軸により上記各パワーローラ8a、8aの揺動変位を許容するだけの構造は、採用できない。
この理由は、単に偏心軸によりこれら各パワーローラ8a、8aを揺動させただけの構造では、偏心量を回転半径とする円弧運動に基づいてこれら各パワーローラ8a、8aが、上記各枢軸15、15の軸方向(延長線α、αに対し直角方向)に、僅かとは言え変位する為である。前述の図7に示した構造部分で説明した通り、上記各パワーローラ8a、8aが上記各枢軸15、15の軸方向に変位すると、上記各トラクション部にサイドスリップが発生し、上記各パワーローラ8a、8aを介して前記各トラニオン9a、9aに、上記各枢軸15、15を中心に揺動させる方向(変速比を変える方向)の力が加わる。この様な力は、上記変位が0.1〜0.2mm程度の場合でも発生する。上述の様なサイドスリップが発生し、上述の様な力が加わったままの状態でトロイダル型無段変速機の運転を継続する事が好ましくないのは当然である。具体的には、上記サイドスリップは伝達効率及び耐久性の低下に、上記力は実際に変速比を変更する際に必要とされる力の増大に、それぞれ結び付く。
この為に前記特許文献3に記載された構造では、図10〜12に示した様な構造により、上記各部材1、6、8aの弾性変形に伴って、このうちの各パワーローラ8a、8aを、入力側、出力側両ディスク1、6の軸方向(図9の表裏方向)にのみ変位させる様にしている。この構造に使用する、トラニオン9aに対し上記パワーローラ8aを回転自在に支持する為の支持軸10aは、互いに偏心した基部26と支持軸部27とを備える。これら基部26の中心軸X26と支持軸部27の中心軸X27との偏心量は、δ1 である。このうちの基部26は、この支持軸10aを上記トラニオン9aに対し揺動自在に支持する部分である。又、上記支持軸部27は、周囲に上記パワーローラ8aを、ラジアルニードル軸受28を介して回転自在に支持する部分である。尚、図示の例では、上記基部26と上記支持軸部27との間部分に、スラスト軸受用外輪29を、一体に設けている。このスラスト軸受用外輪29は、保持器30に保持された玉31、31と組み合わされて、上記パワーローラ8aに加わるスラスト荷重を支承しつつこのパワーローラ8aを回転自在に支持する、スラスト玉軸受32を構成する。
一方、上記トラニオン9aの内側面中間部に、円形凹部33を形成している。そして、この円形凹部33に円形の(厚肉円盤状の)クランク部材34を、回転可能に内嵌している。又、このクランク部材34の一部で、このクランク部材34の中心から外れた位置に、円孔35を形成している。これらクランク部材34の外周面の中心軸X34と円孔35の中心軸X35との偏心量δ2 は、上記基部26の中心軸X26と支持軸部27の中心軸X27との偏心量δ1 と等しい(δ2 =δ1 )。そして、上記基部26を、上記円孔35に、がたつきなく、且つ、揺動可能に内嵌している。従って、上記基部26の中心軸X26と上記円孔35の中心軸X35とは互いに一致する。又、好ましくは、中立状態、即ち、上記トラニオン9aの幅方向{図11の(A)の左右方向}に関して、上記パワーローラ8aが中央位置に存在する状態で、上記支持軸部27の中心軸X27と上記クランク部材34の外周面の中心軸X34とを、ほぼ一致させる(但し、必ずしも一致させる必要はない)。
更に、上記トラニオン9aの一部で、上記円形凹部33の底部片隅部に整合する部分に、前記枢軸15、15の軸方向に長い長孔36を、この円形凹部33の底面と上記トラニオン9aの外側面とを連通する状態で形成している。そして、前記支持軸10aのうちで上記基部26の基端面{図11の(B)の右端面}の片隅部に突設したガイドロッド37を上記長孔36に、この長孔36の長さ方向(前記各枢軸15、15の軸方向、図11の上下方向)の変位を可能に支持している。上記ガイドロッド37の外径は、上記長孔36の内寸(幅)よりも僅かに小さいだけである。従って、実質的には、このガイドロッド37がこの長孔36の幅方向に変位する事はない。
前記特許文献3に記載された構造の場合、上述の様な構成により、前記入力側、出力側両ディスク1、6の軸方向片側面である、入力側、出力側両内側面3、7の軸方向変位に伴って、上記パワーローラ8aを、図12の(A)に矢印aで示す様に、この軸方向にのみ変位させる。このパワーローラ8aがこの矢印a方向に変位する際、上記ガイドロッド37は、図12の(B)に示す様に、上記長孔36の内側で、上記各枢軸15、15の軸方向に変位する。この際、上記支持軸10aと上記円形凹部33と上記クランク部材34とは、図13に示したリンク機構の如く作用して、上記パワーローラ8aの中心軸X8 (前記支持軸部27の中心軸X27)を、上記軸方向にのみ変位させる。図13は、機構学上単純なリンク機構であるから、図10〜12の構造に対応する部分に、この図10〜12に記載した符号を付して、詳しい説明は省略する。要するに、図14に示す様に、クランク部材34の外周面の中心軸X34を中心とする円孔35の中心軸X35の偏心量δ2 に基づく、同図に鎖線で示す円弧運動と、基部26の中心軸X26と支持軸部27の中心軸X27との偏心量δ1 に基づく、同図に破線で示す円弧運動とを相殺して、同図に実線で示す様に、上記支持軸部27に直線運動させるものである。
上述の様に、上記特許文献3に記載された発明の構造によれば、構成各部材の弾性変形時に上記パワーローラ8aを、上記入力側、出力側両ディスク1、6の軸方向にのみ変位させて、各トラクション部に有害なサイドスリップが発生する事を防止できる。但し、大きなトルクを伝達する際にも上記軸方向の変位をより円滑に行なわせる為には、上記円形凹部33の内周面と上記クランク部材34の外周面との間に作用する摩擦を、低く抑える為の考慮が必要になる。この点に就いて、図15を参照しつつ説明する。
トロイダル型無段変速機の技術分野で広く知られている様に、トロイダル型無段変速機の運転時には、上記パワーローラ8aを前記トラニオン9aの内側面に向けて押圧する、大きなスラスト荷重が加わる。尚、この様なスラスト荷重は、上記パワーローラ8aの傾転中心である上記各枢軸15、15が、上記入力側、出力側両ディスク1、6の軸方向片側面である、入力側、出力側両内側面3、7の曲率中心よりもこれら両ディスク1、6の径方向外方に存在する、ハーフトロイダル型無段変速機の場合に発生する。上記傾転中心位置と上記曲率中心位置とが一致する、フルトロイダル型無段変速機の場合には発生しない。
上記ハーフトロイダル型無段変速機の場合は運転時に、上記大きなスラスト荷重により上記トラニオン9aが、図15に誇張して示す様に、内側面を凹面とする方向に弾性変形する。そして、この弾性変形に基づいて、上記円形凹部33が、その開口部の内径が小さくなる方向に変形し、この円形凹部33の内周面と上記クランク部材34の外周面とが、円周方向の一部で強く当接し合う(この円形凹部33がこのクランク部材34を噛み込む)。この結果、このクランク部材34を上記円形凹部33内で回転させる為に要する力(摺動抵抗)が大きくなり、構成各部材が弾性変形した場合にも、上記パワーローラ8aが上記入力側、出力側両ディスク1、6の軸方向に変位しにくくなる。大きな摺動抵抗に拘らず、上記パワーローラ8aをこの軸方向に変位させる為には、上記入力側ディスク1を上記出力側ディスク6に向けて押圧する力を大きくする必要がある。この力を大きくする事は、押圧装置の大型化や、この押圧装置に導入する油圧の上昇(油圧式の押圧装置を使用する場合)に繋がり、小型・軽量化の妨げになったり、圧油を送り出すポンプを駆動する動力の増大に基づく動力損失が大きくなる為、好ましくない。更に、上記摺動抵抗の増大が著しい場合には、前記揺動フレーム13に無理な力が加わったり、各パワーローラ8aに関するトラクション部の面圧の絶対値が部分的に過大になるだけでなく、この面圧が、入力側内側面3と出力側内側面7とで大きく異なったりする。これらは、耐久性や伝達効率の低下の原因となる為、やはり好ましくない。
上記円形凹部33の内径を上記クランク部材34の外径よりも大きくすれば、上述の様な原因での摺動抵抗の増大は防止できる。但し、この場合には、上記クランク部材34が上記円形凹部33の内側で、前記各枢軸15、15の軸方向に、不用意に変位する可能性を生じる。上記クランク部材34が上記各枢軸15、15の軸方向に変位し、その結果、前記支持軸10aを介してこのクランク部材34に支持した上記パワーローラ8aが同方向に変位すると、前述した様に各トラクション部にサイドスリップが発生し、意図しない変速動作が開始される為、採用できない。
特開平3−74667号公報 特開2001−165262号公報 独国特許出願公開第10246432号明細書(DE10246432A1) 青山元男著、「別冊ベストカー 赤バッジシリーズ245/クルマの最新メカがわかる本」、株式会社三雄社/株式会社講談社、平成13年12月20日、p.92−93 田中裕久著、「トロイダルCVT」、株式会社コロナ社、2000年7月13日
本発明は、上述の様な事情に鑑みて、意図しない変速動作が行なわれる事を防止しつつ、ハーフトロイダル型無段変速機の運転時にスラスト荷重によりトラニオンが弾性変形した場合でも、このトラニオンの内側面に形成した円形凹部の内周面とクランク部材の外周面とが強く摩擦し合う事のない構造を実現すべく発明したものである。
本発明のハーフトロイダル型無段変速機は、前述の特許文献3に記載されたハーフトロイダル型無段変速機と同様に、少なくとも1対(例えば2対)のディスクと、複数(例えば各キャビティ毎に3個ずつ、合計6個)のトラニオンと、複数(例えば各キャビティ毎に3個ずつ、合計6個)のパワーローラとを備える。
このうちの各ディスクは、それぞれが断面円弧形のトロイド曲面である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、相対回転を自在に支持されている。
又、上記各トラニオンは、軸方向に関して上記各ディスクの軸方向片側面同士の間位置の円周方向に関して複数個所に、これら各ディスクの中心軸に対し捩れの位置にある枢軸を中心とする揺動変位を自在に設けられている。
又、上記各パワーローラは、上記各トラニオンの内側面に、支持軸を介して回転自在に支持され、球状凸面としたそれぞれの周面を、上記両ディスクの軸方向片側面にそれぞれ当接させている。
又、上記各支持軸は、上記各トラニオンに対し揺動自在に支持される基部と、この基部に対し偏心した状態で設けられて、その周囲に上記各パワーローラを回転自在に支持する支持軸部とを備えたものである。
更に、上記基部を、上記各トラニオンの内側面に形成された円形凹部内に回転可能に嵌装された円形のクランク部材の中心から外れた位置に形成された円孔に、がたつきなく、且つ、揺動可能に内嵌している。
そして、上記両ディスクの軸方向片側面の軸方向変位に伴って、上記各パワーローラをこの軸方向に変位させる様に構成している。
特に、本発明のハーフトロイダル型無段変速機に於いては、上記各パワーローラから上記各トラニオンの内側面にスラスト荷重が加わらない状態で、上記円形凹部の内周面と上記クランク部材の外周面との間に、この円形凹部の奥に向かう程径方向に関する幅が狭く、この円形凹部の開口部に向かう程この幅が広くなる、断面くさび状の隙間を、この円形凹部の全周に亙って介在させている。
上述の様に構成する本発明のハーフトロイダル型無段変速機によれば、運転時にスラスト荷重によりトラニオンが弾性変形した場合でも、このトラニオンの内側面に形成した円形凹部の内周面とクランク部材の外周面とが強く摩擦し合う事がない。即ち、上記弾性変形に伴って上記円形凹部の開口部の内径が、円周方向の一部で小さくなっても、当該部分に存在するくさび状の隙間の幅が小さくなるのみで、当該部分で上記両周面同士が強く擦れ合う事はない。この為、上記パワーローラを各ディスクの軸方向に変位させる為に要する力を低く抑えられて、小型・軽量化や動力損失の低減を図れる。又、構成各部に無理な力が加わったり、各パワーローラに関するトラクション部の面圧が著しく不均一になる事を防止して、耐久性や伝達効率の向上を図れる。又、上記円形凹部の内周面と上記クランク部材の外周面とは、上記隙間の幅が小さくなった部分でがたつきなく嵌合しているので、上記クランク部材が枢軸の軸方向に変位する事はなく、不用意な変速動作が行なわれる事もない。
本発明を実施する場合に、例えば請求項2に記載した様に、円形凹部の内周面を、この円形凹部の軸方向に関して内径が変化しない円筒面とする。そして、クランク部材の外周面の少なくともこの円形凹部の開口寄り部分を、パワーローラに向かう程外径が小さくなる方向に傾斜した円すい凸面とする。
この場合に好ましくは、請求項3に記載した様に、上記クランク部材の外周面の軸方向一部で上記円形凹部の奥端に位置する部分に、このクランク部材の軸方向に関して外径が変化しない外周面側部分円筒面部を設ける。
この様な外周面側部分円筒面部を設ければ、上記円形凹部内での上記クランク部材の、これら円形凹部及びクランク部材の径方向に関する変位を抑えつつ、上記両周面同士の接触面積を確保できる。この為、必要とする隙間を確保しつつ、これら両周面同士の接触部の面圧が高くなる事を防止して、これら両周面に著しい摩耗や剥離等の損傷が発生する事を防止できる。上記円形凹部の奥部の内径は、上記トラニオンの弾性変形時にも殆ど変化しない為、上記外周面側部分円筒面部の存在により、上記クランク部材の回転抵抗が大きくなる事はない。
又、本発明を実施する場合に、例えば請求項4に記載した様に、クランク部材の外周面を、このクランク部材の軸方向に関して外径が変化しない円筒面とする。そして、円形凹部の内周面の少なくとも開口寄り部分を、パワーローラに向かう程内径が大きくなる方向に傾斜した円すい凹面とする。
この場合に好ましくは、請求項5に記載した様に、上記円形凹部の内周面の一部でこの円形凹部の奥端部分に、この円形凹部の軸方向に関して内径が変化しない内周面側円筒面部を設ける。
この様な構造によっても、上述した請求項3に記載した発明の場合と同様に、上記円形凹部内での上記クランク部材の、これら円形凹部及びクランク部材の径方向に関する変位を抑えつつ、上記両周面同士の接触面積を確保して、これら両周面に著しい摩耗や剥離等の損傷が発生する事を防止できる。内周面側円筒面部の存在によりクランク部材の回転抵抗が大きくならない事は、上述の請求項3の場合と同じである。
又、本発明を実施する場合に好ましくは、請求項6に記載した様に、クランク部材の外周面と円形凹部の内周面とのうちの少なくとも一方の面に、当該周面に固体潤滑剤を衝突させる事により形成した潤滑被膜を設ける。
この様な潤滑被膜を設ければ、上記両周面の摩耗及び剥離を抑える効果を、より十分に得られる。
図1〜2は、請求項1、2に対応する、本発明の実施例1を示している。尚、本実施例の特徴は、クランク部材34aの外周面の形状を工夫する事により、意図しない変速動作が行なわれる事を防止しつつ、ハーフトロイダル型無段変速機の運転時にスラスト荷重によりトラニオン9aが弾性変形した場合でも、このトラニオン9aの内側面に形成した円形凹部33の内周面と上記クランク部材34aの外周面とが強く摩擦し合う事を防止する点にある。その他の部分の構成及び作用は、前述の図8〜12に示した、特許文献3に記載された従来構造と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は、省略若しくは簡略にし、以下、本実施例の特徴部分を中心に説明する。
本実施例の場合には、上記円形凹部33の内周面を、上記従来構造の場合と同様に、この円形凹部33の軸方向に関して内径が変化しない、単なる円筒面38としている。これに対して、上記クランク部材34aの外周面全体を、パワーローラ8aに向かう程外径が小さくなる方向に傾斜した円すい凸面39としている。この様なクランク部材34aの外径は、この円すい凸面39の大径側端部で、上記円形凹部33の内径と同じか、この円形凹部33の内径よりも僅かに(挿入作業を行なえる程度で、例えば十乃至数十μm程度)小さくしている。尚、上記クランク部材34aの内部には、上記トラニオン9aの内部に設けた給油通路を通じて送り込まれる潤滑油を、上記クランク部材34aの内外両周面に振り分ける為の潤滑油流路を設けている。
上述の様なクランク部材34aは上記円形凹部33内に、上記円すい凸面39の大径側端部をこの円形凹部33の奥側にした状態で内嵌する。従って、この円すい凸面39と上記円筒面38との間には、上記円形凹部33の奥に向かう程径方向に関する幅が狭く、この円形凹部33の開口部に向かう程この幅が広くなる、断面くさび状の隙間が、この円形凹部33の全周に亙って形成される。
この為、ハーフトロイダル型無段変速機の運転時に、上記パワーローラ8aから加えられるスラスト荷重により前記トラニオン9aが弾性変形した場合でも、このトラニオン9aの内側面に形成した上記円形凹部33の内周面(上記円筒面38)と、上記クランク部材34aの外周面(円すい凸面39)とが強く摩擦し合う事がない。即ち、上記弾性変形に伴って上記円形凹部33の開口部の内径が、円周方向の一部で小さくなっても、当該部分に存在するくさび状の隙間の幅が小さくなるのみで、当該部分で上記両周面同士が強く擦れ合う事はない。この為、上記パワーローラ8aを入力側、出力側各ディスク1、6(図8参照)の軸方向に変位させる為に要する力を低く抑えられる。従って、この力を発生する為の押圧装置として、特に大きなものを使用する必要がなくなり、この押圧装置を含んだハーフトロイダル型無段変速機の小型・軽量化を図れる。又、この押圧装置が油圧式である場合に、この押圧装置に圧油を供給する為のポンプを駆動する為の動力損失の低減による、伝達効率の向上を図れる。又、揺動フレーム13(図8〜9参照)等の構成各部に無理な力が加わったり、上記パワーローラ8aに関するトラクション部の面圧が部分的に過大になったり、この面圧が著しく不均一になる事を防止して、耐久性や伝達効率の向上を図れる。
図3は、請求項1〜3に対応する、本発明の実施例2を示している。本実施例の場合には、クランク部材34bの外周面の軸方向一部で円形凹部33(図1参照)の奥端に位置する部分に、このクランク部材34bの軸方向に関して外径が変化しない外周面側部分円筒面部40を、全周に亙って設けている。この外周面側円筒面部40の外径は、上記円形凹部33の内径よりも僅かに(挿入作業を行なえる程度で、例えば十乃至数十μm程度)小さくしている。又、上記クランク部材34bの軸方向残部は、上記外周面側部分円筒面部40から離れる程外径が小さくなる方向に傾斜した、円すい凸面39aとしている。
本実施例の場合には、上述の様な外周面側部分円筒面部40を設ける事により、上記円形凹部33内での上記クランク部材34bの、これら円形凹部33及びクランク部材34bの径方向に関する変位を抑えつつ、このクランク部材34bの外周面(上記外周面側円筒面部40)と上記円形凹部33の内周面である円筒面38(図1参照)との接触面積を確保している。この為、この円形凹部33内での上記クランク部材34bの円滑な回転を保証する為に必要とする隙間を確保しつつ、上記両周面同士の接触部の面圧が高くなる事を防止して、これら両周面に著しい摩耗や剥離等の損傷が発生する事を防止できる。上記外周面側円筒面部40を設けた点以外の部分の構成及び作用は、上述した実施例1と同様である為、重複する図示並びに説明は省略する。
図4〜5は、請求項1、4に対応する、本発明の実施例3を示している。本実施例の場合には、クランク部材34の外周面を、前述の特許文献3に記載された従来構造の場合と同様に、このクランク部材34の軸方向に関して外径が変化しない円筒面41としている。その代わりに、トラニオン9aの内側面に開口する状態で形成した円形凹部33aの内周面を、パワーローラに向かう程内径が大きくなる方向に傾斜した円すい凹面42としている。この様な円すい凹面42の内径は、この円すい凹面42の小径側端部で、上記クランク部材34の外径と同じか、このクランク部材34の外径よりも僅かに(挿入作業を行なえる程度で、例えば十乃至数十μm程度)大きくしている。
上述の様な円形凹部33a内に上記クランク部材34を内嵌した状態で、上記円すい凹面42と上記円筒面41との間には、上記円形凹部33aの奥に向かう程径方向に関する幅が狭く、この円形凹部33aの開口部に向かう程この幅が広くなる、断面くさび状の隙間が、この円形凹部33aの全周に亙って形成される。この為に本実施例の場合も、ハーフトロイダル型無段変速機の運転時に上記トラニオン9aが弾性変形した場合でも、このトラニオン9aの内側面に形成した上記円形凹部33aの内周面(上記円すい凹面42)と、上記クランク部材9aの外周面(円筒面41)とが強く摩擦し合う事がない。
図6は、請求項1、4、5に対応する、本発明の実施例4を示している。本実施例の場合には、トラニオン9aの内側面に開口させた円形凹部33bの奥端部分に、この円形凹部33bの軸方向に関して内径が変化しない内周面側部分円筒面部43を、全周に亙って設けている。この内周面側円筒面部43の内径は、クランク部材34(図5参照)の外径よりも僅かに(挿入作業を行なえる程度で、例えば十乃至数十μm程度)大きくしている。又、上記円形凹部33bの軸方向残部は、上記内周面側部分円筒面部43から離れる程内径が大きくなる方向に傾斜した、円すい凹面42aとしている。
本実施例の場合には、上述の様な内周面側部分円筒面部43を設ける事により、上記円形凹部33b内での上記クランク部材34の、これら円形凹部33b及びクランク部材34の径方向に関する変位を抑えつつ、このクランク部材34の外周面(円筒面41)と上記円形凹部33bの一部内周面である上記内周面側部分円筒面部43との接触面積を確保している。この為、上記円形凹部33b内での上記クランク部材34の円滑な回転を保証する為に必要とする隙間を確保しつつ、上記両周面同士の接触部の面圧が高くなる事を防止して、これら両周面に著しい摩耗や剥離等の損傷が発生する事を防止できる。上記内周面側円筒面部43を設けた点以外の部分の構成及び作用は、上述した実施例3と同様である為、重複する図示並びに説明は省略する。
本発明の構造は、前述の図8〜9に示した様に、各トラニオン9a、9aを、それぞれの両端部に互いに同心に設けた各枢軸15、15の軸方向の変位を阻止した状態で設けた構造に適用する事が好ましい。前述の図7に示した構造の場合には、各トラニオン9、9を、それぞれの両端部に互いに同心に設けた各枢軸の軸方向の変位させる事を前提としている。従って上記図7に示した構造の場合には、本発明の構造に依らなくても、変速比の非調節時にトラクション部でサイドスリップが発生したり、変速比を調節する為に要する力が過大になる事を防止できる。但し、本発明の構造を上記図7に示した構造に適用する事は自由である。そして、適用する事により、(例えば出力側ディスクの軸方向位置を固定しない構造で)各キャビティ同士の間での変速比を同期させる為のチューニングが容易になる等の作用・効果を得られる。
又、本発明を実施する場合に、クランク部材の外周面と円形凹部の内周面とのうちの少なくとも一方の面に、当該周面に固体潤滑剤を衝突させる事により形成した潤滑被膜を設ければ、上記両周面の摩耗及び剥離を抑える効果を、より十分に得られる。固体潤滑剤を勢い良く衝突させる事により得られる潤滑被膜は、長期間に亙る使用に対して十分な耐久性を確保できるので、上記摩耗及び剥離防止の面から有効である。この場合に、上記潤滑被膜を形成する面は、上記クランク部材の外周面を含む、このクランク部材の表面全体とする事が、上記潤滑被膜の形成作業を容易に行なう面からは好ましい。
本発明の実施例1を示す、要部分解斜視図。 実施例1に組み込むクランク部材を示しており、(A)は平面図、(B)は側面図、(C)は斜視図。 実施例2に組み込むクランク部材を示す、図2と同様の図。 同実施例3に組み込むトラニオンを示しており、(A)は内側面側から見た図、(B)は断面図。 実施例3に組み込むクランク部材を示す、図2と同様の図。 本発明の実施例4に組み込むトラニオンを示す、図4と同様の図。 従来構造の第1例を示す断面図。 同第2例を示す要部斜視図。 図8の一部を取り出して各ディスクの軸方向から見た図。 トラニオンとパワーローラとを取り出した状態で示す分解斜視図。 組み立てた状態で、(A)はトラニオンの内側面側から見た図、(B)は断面図。 同じ状態で、(A)はトラニオンの内側面側から見た斜視図、(B)は一部を切断した状態で外側面側から見た斜視図。 トラニオンに対するパワーローラの支持部と等価のリンク機構を示す略図。 パワーローラが直線運動する理由を説明する為の模式図。 従来構造で生じる不都合を説明する為の、トラニオンの断面図。
符号の説明
1、1a、1b 入力側ディスク
2 入力回転軸
3 入力側内側面
4 出力歯車
5 出力筒
6 出力側ディスク
7 出力側内側面
8、8a パワーローラ
9、9a トラニオン
10、10a 支持軸
11 駆動軸
12 押圧装置
13 揺動フレーム
14 支持板部
15 枢軸
16、16a セクター歯車
17 カム装置
18 アクチェータ
19 カムフォロア
20 ハウジング
21 カム部材
22 カム溝
23 ピストン
24 ピン
25 結合ブラケット
26 基部
27 支持軸部
28 ラジアルニードル軸受
29 スラスト軸受用外輪
30 保持器
31 玉
32 スラスト玉軸受
33、33a、33b 円形凹部
34、34a、34b クランク部材
35 円孔
36 長孔
37 ガイドロッド
38 円筒面
39、39a 円すい凸面
40 外周面側部分円筒面部
41 円筒面
42、42a 円すい凹面
43 内周面側部分円筒面部

Claims (6)

  1. それぞれが断面円弧形のトロイド曲面である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、相対回転を自在に支持された少なくとも1対のディスクと、軸方向に関してこれら各ディスクの軸方向片側面同士の間位置の円周方向に関して複数個所に、これら各ディスクの中心軸に対し捩れの位置にある枢軸を中心とする揺動変位を自在に設けられた複数のトラニオンと、これら各トラニオンの内側面に、支持軸を介して回転自在に支持され、球状凸面としたそれぞれの周面を、上記両ディスクの軸方向片側面にそれぞれ当接させた複数のパワーローラとを備え、上記各支持軸を、上記各トラニオンに対し揺動自在に支持される基部と、この基部に対し偏心した状態で設けられて、その周囲に上記各パワーローラを回転自在に支持する支持軸部とを備えたものとし、上記基部を、上記各トラニオンの内側面に形成された円形凹部内に回転可能に嵌装された円形のクランク部材の中心から外れた位置に形成された円孔に、がたつきなく、且つ、揺動可能に内嵌する事により、上記両ディスクの軸方向片側面の軸方向変位に伴って、上記各パワーローラをこの軸方向に変位させるハーフトロイダル型無段変速機に於いて、上記各パワーローラから上記各トラニオンの内側面にスラスト荷重が加わらない状態で、上記円形凹部の内周面と上記クランク部材の外周面との間に、この円形凹部の奥に向かう程径方向に関する幅が狭く、この円形凹部の開口部に向かう程この幅が広くなる、断面くさび状の隙間を、この円形凹部の全周に亙って介在させた事を特徴とするハーフトロイダル型無段変速機。
  2. 円形凹部の内周面が、この円形凹部の軸方向に関して内径が変化しない円筒面であり、クランク部材の外周面の少なくともこの円形凹部の開口寄り部分が、パワーローラに向かう程外径が小さくなる方向に傾斜した円すい凸面である、請求項1に記載したハーフトロイダル型無段変速機。
  3. クランク部材の外周面の軸方向一部で円形凹部の奥端に位置する部分に、このクランク部材の軸方向に関して外径が変化しない外周面側部分円筒面部が設けられている、請求項2に記載したハーフトロイダル型無段変速機。
  4. クランク部材の外周面が、このクランク部材の軸方向に関して外径が変化しない円筒面であり、円形凹部の内周面の少なくとも開口寄り部分が、パワーローラに向かう程内径が大きくなる方向に傾斜した円すい凹面である、請求項1に記載したハーフトロイダル型無段変速機。
  5. 円形凹部の内周面の一部でこの円形凹部の奥端部分に、この円形凹部の軸方向に関して内径が変化しない内周面側円筒面部が設けられている、請求項4に記載したハーフトロイダル型無段変速機。
  6. クランク部材の外周面と円形凹部の内周面とのうちの少なくとも一方の面に、当該周面に固体潤滑剤を衝突させる事により形成した潤滑被膜が設けられている、請求項1〜5のうちの何れか1項に記載したハーフトロイダル型無段変速機。
JP2005302007A 2005-10-17 2005-10-17 ハーフトロイダル型無段変速機 Expired - Fee Related JP4807033B2 (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2005302007A JP4807033B2 (ja) 2005-10-17 2005-10-17 ハーフトロイダル型無段変速機

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2005302007A JP4807033B2 (ja) 2005-10-17 2005-10-17 ハーフトロイダル型無段変速機

Publications (3)

Publication Number Publication Date
JP2007107703A true JP2007107703A (ja) 2007-04-26
JP2007107703A5 JP2007107703A5 (ja) 2008-11-27
JP4807033B2 JP4807033B2 (ja) 2011-11-02

Family

ID=38033715

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2005302007A Expired - Fee Related JP4807033B2 (ja) 2005-10-17 2005-10-17 ハーフトロイダル型無段変速機

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP4807033B2 (ja)

Cited By (2)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2008129651A1 (ja) * 2007-04-13 2008-10-30 Nsk Ltd. ハーフトロイダル型無段変速機
JP2009030639A (ja) * 2007-07-24 2009-02-12 Nsk Ltd トロイダル型無段変速機

Citations (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH07229547A (ja) * 1994-02-18 1995-08-29 Nippon Seiko Kk トロイダル型無段変速機
JP2001107964A (ja) * 1999-10-07 2001-04-17 Canon Inc 流体軸受
JP2003122805A (ja) * 2001-10-11 2003-04-25 Sharp Corp 変形部材の設計方法及び装置
JP2003184978A (ja) * 2001-12-13 2003-07-03 Nsk Ltd トロイダル型無段変速機
JP2004099416A (ja) * 2002-09-13 2004-04-02 Shin Etsu Handotai Co Ltd 結晶製造用ヒーター及び結晶製造装置並びに結晶製造方法
DE10246432A1 (de) * 2002-10-04 2004-04-15 Entwicklungsgesellschaft für Getriebesysteme bmH Rolleraufhängung für stufenlose Halbtoroidgetriebe
JP2005127385A (ja) * 2003-10-22 2005-05-19 Nsk Ltd トロイダル型無段変速機及びそのトラニオンの加工方法

Patent Citations (7)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH07229547A (ja) * 1994-02-18 1995-08-29 Nippon Seiko Kk トロイダル型無段変速機
JP2001107964A (ja) * 1999-10-07 2001-04-17 Canon Inc 流体軸受
JP2003122805A (ja) * 2001-10-11 2003-04-25 Sharp Corp 変形部材の設計方法及び装置
JP2003184978A (ja) * 2001-12-13 2003-07-03 Nsk Ltd トロイダル型無段変速機
JP2004099416A (ja) * 2002-09-13 2004-04-02 Shin Etsu Handotai Co Ltd 結晶製造用ヒーター及び結晶製造装置並びに結晶製造方法
DE10246432A1 (de) * 2002-10-04 2004-04-15 Entwicklungsgesellschaft für Getriebesysteme bmH Rolleraufhängung für stufenlose Halbtoroidgetriebe
JP2005127385A (ja) * 2003-10-22 2005-05-19 Nsk Ltd トロイダル型無段変速機及びそのトラニオンの加工方法

Cited By (2)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2008129651A1 (ja) * 2007-04-13 2008-10-30 Nsk Ltd. ハーフトロイダル型無段変速機
JP2009030639A (ja) * 2007-07-24 2009-02-12 Nsk Ltd トロイダル型無段変速機

Also Published As

Publication number Publication date
JP4807033B2 (ja) 2011-11-02

Similar Documents

Publication Publication Date Title
JP4905012B2 (ja) トロイダル型無段変速機
WO2012111562A1 (ja) トロイダル型無段変速機
JP5088303B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP3932027B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP2008095874A (ja) トロイダル型無段変速機
JP4807033B2 (ja) ハーフトロイダル型無段変速機
JP2008275088A (ja) トロイダル型無段変速機
JP2008032084A (ja) トロイダル型無段変速機
EP2138739B1 (en) Half-toroidal type continuously variable transmission
JP4721040B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP5673022B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP5857473B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP3820978B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP2011112089A (ja) トロイダル型無段変速機
JP2006002882A (ja) トロイダル型無段変速機
JP4415709B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP2006071028A (ja) トロイダル型無段変速機
JP4734892B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP4771120B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP5796308B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP4483382B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP2011112109A (ja) トロイダル型無段変速機
JP4623365B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP5573104B2 (ja) トロイダル型無段変速機
JP2007146943A (ja) トロイダル型無段変速機

Legal Events

Date Code Title Description
RD04 Notification of resignation of power of attorney

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A7424

Effective date: 20070522

A521 Written amendment

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20081015

A621 Written request for application examination

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621

Effective date: 20081015

A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20110328

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20110405

A521 Written amendment

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20110601

TRDD Decision of grant or rejection written
A01 Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01

Effective date: 20110719

A01 Written decision to grant a patent or to grant a registration (utility model)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A01

A61 First payment of annual fees (during grant procedure)

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A61

Effective date: 20110801

FPAY Renewal fee payment (event date is renewal date of database)

Free format text: PAYMENT UNTIL: 20140826

Year of fee payment: 3

R150 Certificate of patent or registration of utility model

Ref document number: 4807033

Country of ref document: JP

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: R150

LAPS Cancellation because of no payment of annual fees