JP2006113573A - ズームレンズ系 - Google Patents
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Abstract
【課題】負レンズ先行型の負正負正の４群ズームレンズ系において、各レンズ群の屈折力
配置を適切にすることにより、７５゜以上の画角を有し、ズーム比が３程度で、周辺光量
の低下を抑制したズームレンズ系を得る。
【解決手段】物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群、正の屈折力の第２レンズ群、
絞り、負の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、第１レンズ
群をフォーカスレンズ群とするズームレンズ系において、次の条件式（１）及び（２）を
満足するズームレンズ系。
（１）０．４＜｜ｆi (i=１)｜／ｆＢｗ＜０．８
（２）１．０＜ｆi (i=４)／ｆi (i=２)＜１．８
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆＢｗ；短焦点距離端におけるバックフォーカス。
【選択図】 図１
配置を適切にすることにより、７５゜以上の画角を有し、ズーム比が３程度で、周辺光量
の低下を抑制したズームレンズ系を得る。
【解決手段】物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群、正の屈折力の第２レンズ群、
絞り、負の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、第１レンズ
群をフォーカスレンズ群とするズームレンズ系において、次の条件式（１）及び（２）を
満足するズームレンズ系。
（１）０．４＜｜ｆi (i=１)｜／ｆＢｗ＜０．８
（２）１．０＜ｆi (i=４)／ｆi (i=２)＜１．８
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆＢｗ；短焦点距離端におけるバックフォーカス。
【選択図】 図１
Description
本発明は、一眼レフカメラ用、特にデジタル一眼レフカメラ用として好適なズームレン
ズ系に関する。
ズ系に関する。
現在、デジタルＳＬＲカメラは、撮像素子の大型化が困難であることから、銀塩（フィ
ルム）ＳＬＲカメラより小さな画面サイズの撮像素子を使うのが普通である。従って同じ
焦点距離の交換レンズに対して、デジタルＳＬＲカメラは銀塩ＳＬＲカメラより画角が狭
くなってしまうので、より短い焦点距離のレンズが好まれる。一方、既に多くの種類が市
場に揃った銀塩ＳＬＲカメラ用交換レンズも流用できるようにするため、そのレンズマウ
ント及びフランジバックは、従来の銀塩ＳＬＲカメラと共通とすることがあり、長いバッ
クフォーカスを必要とする。このように短焦点距離で長いバックフォーカスを確保するに
は、負レンズ先行型の物体側から順に負正負正の４群ズームレンズ系が有利である。
特開平５-２４１０７３号公報
特開平７-２６１０８４号公報
特開平１１-１７４３２８号公報
特開２０００-３３８３９７号公報
特開２００１-３１８３１４号公報
特開２００２-３１１３３０号公報
ルム）ＳＬＲカメラより小さな画面サイズの撮像素子を使うのが普通である。従って同じ
焦点距離の交換レンズに対して、デジタルＳＬＲカメラは銀塩ＳＬＲカメラより画角が狭
くなってしまうので、より短い焦点距離のレンズが好まれる。一方、既に多くの種類が市
場に揃った銀塩ＳＬＲカメラ用交換レンズも流用できるようにするため、そのレンズマウ
ント及びフランジバックは、従来の銀塩ＳＬＲカメラと共通とすることがあり、長いバッ
クフォーカスを必要とする。このように短焦点距離で長いバックフォーカスを確保するに
は、負レンズ先行型の物体側から順に負正負正の４群ズームレンズ系が有利である。
しかし、従来の負正負正の４群タイプのズームレンズ系は、各群の屈折力配置について
の考察が不十分で、周辺光量の低下が発生しやすい。
の考察が不十分で、周辺光量の低下が発生しやすい。
本発明は、負レンズ先行型の負正負正の４群ズームレンズ系において、各レンズ群の屈
折力配置を適切にすることにより、短焦点距離端において２０ｍｍ以下の焦点距離で７５
゜以上の画角を有し、ズーム比が３程度で、短焦点距離端において焦点距離に対してバッ
クフォーカスが長く、短焦点距離端における必要な周辺光量を確保した上で、短焦点距離
端における軸外収差と長焦点距離端側における軸上収差とのバランスが良いズームレンズ
系を得ることを目的とする。
折力配置を適切にすることにより、短焦点距離端において２０ｍｍ以下の焦点距離で７５
゜以上の画角を有し、ズーム比が３程度で、短焦点距離端において焦点距離に対してバッ
クフォーカスが長く、短焦点距離端における必要な周辺光量を確保した上で、短焦点距離
端における軸外収差と長焦点距離端側における軸上収差とのバランスが良いズームレンズ
系を得ることを目的とする。
本発明は、物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群、正の屈折力の第２レンズ群、
絞り、負の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、第１レンズ
群をフォーカスレンズ群とするズームレンズ系において、次の条件式（１）及び（２）を
満足することを特徴としている。
（１）０．４＜｜ｆi (i=１)｜／ｆＢｗ＜０．８
（２）１．０＜ｆi (i=４)／ｆi (i=２)＜１．８
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆＢｗ；短焦点距離端におけるバックフォーカス、
である。
絞り、負の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、第１レンズ
群をフォーカスレンズ群とするズームレンズ系において、次の条件式（１）及び（２）を
満足することを特徴としている。
（１）０．４＜｜ｆi (i=１)｜／ｆＢｗ＜０．８
（２）１．０＜ｆi (i=４)／ｆi (i=２)＜１．８
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆＢｗ；短焦点距離端におけるバックフォーカス、
である。
本ズームレンズ系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）０．５＜｜ｆi (i=１)｜／（ｆｗ×ｆｔ）1/2＜１．２
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
ｆｔ；長焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
（３）０．５＜｜ｆi (i=１)｜／（ｆｗ×ｆｔ）1/2＜１．２
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
ｆｔ；長焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
また、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）１．３＜｜ｆi (i=３)｜／ｆｗ＜２．０
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
（４）１．３＜｜ｆi (i=３)｜／ｆｗ＜２．０
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
本ズームレンズ系では、短焦点距離端における周辺光量の低下を抑制しながら第１レン
ズ群を小径化し、短焦点距離端及びその近傍の焦点距離域における軸外収差を更に良好に
補正するために、第２レンズ群の最も物体側のレンズ近傍に、短焦点距離端における軸外
光束を制限する固定絞りを配置することが好ましい。また、第２レンズ群と第３レンズ群
の間には、可変絞りを配置することが好ましい。
ズ群を小径化し、短焦点距離端及びその近傍の焦点距離域における軸外収差を更に良好に
補正するために、第２レンズ群の最も物体側のレンズ近傍に、短焦点距離端における軸外
光束を制限する固定絞りを配置することが好ましい。また、第２レンズ群と第３レンズ群
の間には、可変絞りを配置することが好ましい。
第１レンズ群のレンズ径を小型化した上で周辺光量の低下を抑制しながら第１レンズ群
内で発生する軸外収差を良好に補正するためには、第１レンズ群中に非球面を配置するの
がよい。
内で発生する軸外収差を良好に補正するためには、第１レンズ群中に非球面を配置するの
がよい。
本ズームレンズ系は、より好ましくは、次の条件式（５）ないし（７）を満足するのが
よい。
（５）１．０＜｜ｆi (i=１)｜／ｆｗ＜１．８
（６）１．２＜ｆi (i=２)／ｆｗ＜１．８
（７）１．５＜ｆi (i=４)／ｆｗ＜２．２
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
よい。
（５）１．０＜｜ｆi (i=１)｜／ｆｗ＜１．８
（６）１．２＜ｆi (i=２)／ｆｗ＜１．８
（７）１．５＜ｆi (i=４)／ｆｗ＜２．２
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
本発明によれば、負レンズ先行型の負正負正の４群ズームレンズ系において、各レンズ
群の屈折力配置を適切にすることにより、短焦点距離端において２０ｍｍ以下の焦点距離
で７５゜以上の画角を有し、ズーム比が３程度で、短焦点距離端において焦点距離に対し
てバックフォーカスが長く、短焦点距離端における必要な周辺光量を確保した上で、短焦
点距離端における軸外収差と長焦点距離端側における軸上収差とのバランスが良いズーム
レンズ系を得ることができる。
群の屈折力配置を適切にすることにより、短焦点距離端において２０ｍｍ以下の焦点距離
で７５゜以上の画角を有し、ズーム比が３程度で、短焦点距離端において焦点距離に対し
てバックフォーカスが長く、短焦点距離端における必要な周辺光量を確保した上で、短焦
点距離端における軸外収差と長焦点距離端側における軸上収差とのバランスが良いズーム
レンズ系を得ることができる。
本実施形態のズームレンズ系は、図３７の簡易移動図に示すように、負の屈折力の第１
レンズ群１０、固定絞りＦＳ、正の屈折力の第２レンズ群２０、開口絞りＳ、負の屈折力
の第３レンズ群３０、及び正の屈折力の第４レンズ群４０からなり、短焦点距離端（Ｗ）
から長焦点距離端（Ｔ）へのズーミングに際し、第１レンズ群１０は一旦像側に移動して
からＵターンして物体側に移動し、第２レンズ群２０、第３レンズ群３０及び第４レンズ
群４０はそれぞれ物体側に単調に移動する。第１レンズ群１０と第２レンズ群２０の間隔
は最初は大きく減少した後徐々に減少し、第２レンズ群２０と第３レンズ群３０の間隔は
単調に増大し、第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間隔は単調に減少し、第４レンズ
群４０と像面の間隔は単調に増大する。絞りＳは、第３レンズ群３０と一緒に移動する。
フォーカシングは第１レンズ群１０で行う。
レンズ群１０、固定絞りＦＳ、正の屈折力の第２レンズ群２０、開口絞りＳ、負の屈折力
の第３レンズ群３０、及び正の屈折力の第４レンズ群４０からなり、短焦点距離端（Ｗ）
から長焦点距離端（Ｔ）へのズーミングに際し、第１レンズ群１０は一旦像側に移動して
からＵターンして物体側に移動し、第２レンズ群２０、第３レンズ群３０及び第４レンズ
群４０はそれぞれ物体側に単調に移動する。第１レンズ群１０と第２レンズ群２０の間隔
は最初は大きく減少した後徐々に減少し、第２レンズ群２０と第３レンズ群３０の間隔は
単調に増大し、第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間隔は単調に減少し、第４レンズ
群４０と像面の間隔は単調に増大する。絞りＳは、第３レンズ群３０と一緒に移動する。
フォーカシングは第１レンズ群１０で行う。
条件式（１）は、バックフォーカスを確保した上で収差補正するための条件である。こ
の条件を満足することにより、バックフォーカスを確保するだけでなく、小型化しても収
差を良好に補正することができる。条件式（１）の上限を超えると、焦点距離に比較して
（短い焦点距離でありながら）大きいバックフォーカスを確保するには第２レンズ群の物
体側の面が強い発散面となり、短焦点距離端近傍におけるの軸外収差、長焦点距離端近傍
における軸上収差の補正が困難となる。下限を超えると、第１レンズ群内で発生する軸外
収差を後続のレンズ群で補正できなくなる。
の条件を満足することにより、バックフォーカスを確保するだけでなく、小型化しても収
差を良好に補正することができる。条件式（１）の上限を超えると、焦点距離に比較して
（短い焦点距離でありながら）大きいバックフォーカスを確保するには第２レンズ群の物
体側の面が強い発散面となり、短焦点距離端近傍におけるの軸外収差、長焦点距離端近傍
における軸上収差の補正が困難となる。下限を超えると、第１レンズ群内で発生する軸外
収差を後続のレンズ群で補正できなくなる。
条件式（２）は、第２レンズ群と第４レンズ群の屈折力の比に関する条件である。条件
式（２）の上限を超えると、変倍作用の大部分を第２レンズ群が負担することになり、変
倍による球面収差及びコマ収差の変動が大きくなる。条件式（２）の下限を超えると、逆
に第４レンズ群が変倍作用の大部分を負担することとなり、第４レンズ群による像面湾曲
、非点収差等の補正効果が不十分となる。
式（２）の上限を超えると、変倍作用の大部分を第２レンズ群が負担することになり、変
倍による球面収差及びコマ収差の変動が大きくなる。条件式（２）の下限を超えると、逆
に第４レンズ群が変倍作用の大部分を負担することとなり、第４レンズ群による像面湾曲
、非点収差等の補正効果が不十分となる。
条件式（３）は、ズーミングの際の第１レンズ群の移動軌跡を規定している。第１レン
ズ群は、上述のように、短焦点距離端と長焦点距離端との間のズーミングに際しＵターン
軌跡を描くが、条件式（３）の上限下限のいずれを超えてもズーミング時の第１レンズ群
の移動量が大きくなり、レンズ径及びレンズ全長の増大を招く。
ズ群は、上述のように、短焦点距離端と長焦点距離端との間のズーミングに際しＵターン
軌跡を描くが、条件式（３）の上限下限のいずれを超えてもズーミング時の第１レンズ群
の移動量が大きくなり、レンズ径及びレンズ全長の増大を招く。
条件式（４）は、第３レンズ群の屈折力に関する条件である。条件式（４）の上限を超
えると、第３レンズ群の負の屈折力が不足し、短焦点距離端において十分なバックフォー
カスを確保しようとすると、第２レンズ群内に強い発散面を配置せざるを得ず、第２レン
ズ群の移動に伴う収差変動の補正が困難となる。下限を超えると、第３レンズ群の負の屈折力が強くなりすぎ、第３レンズ群のレンズ枚数を増加させないと移動に伴う収差変動の補正が困難となる。
えると、第３レンズ群の負の屈折力が不足し、短焦点距離端において十分なバックフォー
カスを確保しようとすると、第２レンズ群内に強い発散面を配置せざるを得ず、第２レン
ズ群の移動に伴う収差変動の補正が困難となる。下限を超えると、第３レンズ群の負の屈折力が強くなりすぎ、第３レンズ群のレンズ枚数を増加させないと移動に伴う収差変動の補正が困難となる。
条件式（５）は、第１レンズ群の屈折力に関する条件である。条件式（５）の上限を越えると、第１レンズ群の負のパワーが弱くなりすぎるためフォーカスのための移動量が大きくなり、前玉径の増大を招くか、近距離合焦時の周辺光量の低下を招く。条件式（５）の下限を越えると、第１レンズ群の負のパワーが強くなりすぎるため、歪曲収差・非点収差を良好に補正することが困難となる。
条件式（６）は、第２レンズ群の屈折力に関する条件である。条件式（６）の上限を越えると、第２レンズ群の正のパワーが弱くなりすぎるため、ズーミングのための移動量が大きくなり、レンズ全長の増大を招く。条件式（６）の下限を越えると、第２レンズ群の正のパワーが強くなりすぎるため、ズーミング時の球面収差・コマ収差の変動が大きくなり、好ましくない。
本ズームレンズ系では、第２レンズ群の最も物体側レンズ近傍に、短焦点距離端におけ
る軸外光束を制限する固定絞りを配置している。このように第２レンズ群の最も物体側レ
ンズ近傍に固定絞りを配置すると、短焦点距離端における軸外収差の補正が容易と成る。
また第１レンズ群をフォーカシングレンズとしても、フォーカシングによる周辺光量の低
下が少ない。また第１レンズ群のレンズ径の小径化にも有利である。
る軸外光束を制限する固定絞りを配置している。このように第２レンズ群の最も物体側レ
ンズ近傍に固定絞りを配置すると、短焦点距離端における軸外収差の補正が容易と成る。
また第１レンズ群をフォーカシングレンズとしても、フォーカシングによる周辺光量の低
下が少ない。また第１レンズ群のレンズ径の小径化にも有利である。
一方、可変絞りは、第２レンズ群と第３レンズ群の間に配置している。負正負正の４群
タイプでは、ここに開閉絞りを配置すると、絞り値によるコマ収差の変動を最小限に抑え
ることができる。
タイプでは、ここに開閉絞りを配置すると、絞り値によるコマ収差の変動を最小限に抑え
ることができる。
第１レンズ群中に非球面を配置することにより、特に短焦点距離端における歪曲収差、
非点収差を良好に補正し、かつズーミングによる像面湾曲の変動を小さくすることができ
る。
非点収差を良好に補正し、かつズーミングによる像面湾曲の変動を小さくすることができ
る。
次に具体的な実施例を示す。諸収差図及び表中、ＳＡは球面収差、ＳＣは正弦条件、球
面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれ
ぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、Ｗは半画角（゜）、FNO.
はＦナンバー、ｆは全系の焦点距離、fBはバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ
厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。
面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれ
ぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、Ｗは半画角（゜）、FNO.
はＦナンバー、ｆは全系の焦点距離、fBはバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ
厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。
また、回転対称非球面は次式で定義される。
x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8+A10y10+A12y12・・・
但し、
cは曲率（１／ｒ）、
ｙは光軸からの高さ、
Ｋは円錐係数、及び
Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０、Ａ１２・・・は各次数の非球面係数。
x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8+A10y10+A12y12・・・
但し、
cは曲率（１／ｒ）、
ｙは光軸からの高さ、
Ｋは円錐係数、及び
Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０、Ａ１２・・・は各次数の非球面係数。
図１ないし図４と表１は本発明によるズームレンズ系の実施例１を示している。図１は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３は長焦点距離端における
レンズ構成図、図４はその諸収差図、表１はその数値データである。負の第１レンズ群１
０は、物体側から順に、いずれも物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、負メニスカスレ
ンズ１２、パワーの弱い負メニスカスレンズ１３、及び正メニスカスレンズ１４からなり
、正の第２レンズ群２０は、物体側から順に、両凸正レンズ２１と、両凸正レンズ２２と
負メニスカスレンズ２３の貼合せレンズとからなり、負の第３レンズ群３０は、物体側か
ら順に、像側に凸の正メニスカスレンズ３１と両凹負レンズ３２の貼合せレンズからなり
、正の第４レンズ群４０は、物体側から順に、両凸正レンズ４１と、両凸正レンズ４２と
像側に凸の負メニスカスレンズ４３の貼合せレンズとからなっている。固定絞りＦＳは、
第９面（第２レンズ群２０）の極から後方0.3にあり、可変絞りＳは、第１４面（第３レ
ンズ群３０）の極から前方0.36にある。
（表１）
FNO. = 1: 3.5 - 5.7
f = 19.10 - 55.16
W = 37.9 - 14.3
fB = 37.71 - 58.13
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 106.359 1.30 1.60311 60.7
2 18.599 5.46 − −
3 46.313 1.20 1.62299 58.2
4 20.485 0.55 − −
5 21.692 2.20 1.52538 56.3
6* 19.048 2.60 − −
7 30.674 2.75 1.84666 23.8
8 49.739 26.08 - 3.00 − −
9 86.921 3.01 1.51601 49.9
10 -36.585 0.20 − −
11 19.624 3.72 1.48749 70.2
12 -32.878 1.00 1.84333 24.2
13 -176.955 3.36 - 16.26 − −
14 -42.791 2.13 1.84700 24.0
15 -16.494 1.00 1.77249 49.4
16 37.235 15.40 - 2.50 − −
17 268.822 3.03 1.64118 58.9
18 -23.286 0.10 − −
19 59.669 4.46 1.51601 50.6
20 -16.653 1.00 1.75589 28.8
21 -129.497 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.32236×10-4 -0.71389×10-7 0.88889×10-10 -0.72416×10-12
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３は長焦点距離端における
レンズ構成図、図４はその諸収差図、表１はその数値データである。負の第１レンズ群１
０は、物体側から順に、いずれも物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、負メニスカスレ
ンズ１２、パワーの弱い負メニスカスレンズ１３、及び正メニスカスレンズ１４からなり
、正の第２レンズ群２０は、物体側から順に、両凸正レンズ２１と、両凸正レンズ２２と
負メニスカスレンズ２３の貼合せレンズとからなり、負の第３レンズ群３０は、物体側か
ら順に、像側に凸の正メニスカスレンズ３１と両凹負レンズ３２の貼合せレンズからなり
、正の第４レンズ群４０は、物体側から順に、両凸正レンズ４１と、両凸正レンズ４２と
像側に凸の負メニスカスレンズ４３の貼合せレンズとからなっている。固定絞りＦＳは、
第９面（第２レンズ群２０）の極から後方0.3にあり、可変絞りＳは、第１４面（第３レ
ンズ群３０）の極から前方0.36にある。
（表１）
FNO. = 1: 3.5 - 5.7
f = 19.10 - 55.16
W = 37.9 - 14.3
fB = 37.71 - 58.13
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 106.359 1.30 1.60311 60.7
2 18.599 5.46 − −
3 46.313 1.20 1.62299 58.2
4 20.485 0.55 − −
5 21.692 2.20 1.52538 56.3
6* 19.048 2.60 − −
7 30.674 2.75 1.84666 23.8
8 49.739 26.08 - 3.00 − −
9 86.921 3.01 1.51601 49.9
10 -36.585 0.20 − −
11 19.624 3.72 1.48749 70.2
12 -32.878 1.00 1.84333 24.2
13 -176.955 3.36 - 16.26 − −
14 -42.791 2.13 1.84700 24.0
15 -16.494 1.00 1.77249 49.4
16 37.235 15.40 - 2.50 − −
17 268.822 3.03 1.64118 58.9
18 -23.286 0.10 − −
19 59.669 4.46 1.51601 50.6
20 -16.653 1.00 1.75589 28.8
21 -129.497 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.32236×10-4 -0.71389×10-7 0.88889×10-10 -0.72416×10-12
図５ないし図８と表２は本発明によるズームレンズ系の実施例２を示している。図５は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図６はその諸収差図、図７は長焦点距離端における
レンズ構成図、図８はその諸収差図、表２はその数値データである。基本的なレンズ構成
は実施例１と同様である。固定絞りＦＳは、第１０面（第２レンズ群２０）の極から後方
0.4にあり、可変絞りＳは、第１４面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表２）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.00
W = 38.6 - 14.9
fB = 37.90 - 60.18
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 72.611 1.30 1.62300 58.2
2 16.331 7.01 − −
3 119.365 1.20 1.60300 60.7
4 25.068 0.30 − −
5 23.336 2.30 1.52538 56.3
6* 18.769 2.24 − −
7 39.265 2.55 1.84666 23.8
8 90.974 24.78 - 2.50 − −
9 72.321 2.71 1.51623 56.5
10 -37.866 0.10 − −
11 21.414 3.91 1.48749 70.2
12 -29.874 1.00 1.84666 23.8
13 -82.049 3.70 - 17.32 − −
14 -46.261 2.00 1.84666 23.8
15 -16.959 1.00 1.76806 47.6
16 40.038 15.82 - 2.20 − −
17 344.671 3.00 1.52001 56.8
18 -22.902 0.10 − −
19 -1211.995 4.39 1.54460 45.2
20 -14.008 1.00 1.80518 25.4
21 -36.013 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.38613×10-4 -0.69243×10-7 0.78849×10-10 -0.71375×10-12
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図６はその諸収差図、図７は長焦点距離端における
レンズ構成図、図８はその諸収差図、表２はその数値データである。基本的なレンズ構成
は実施例１と同様である。固定絞りＦＳは、第１０面（第２レンズ群２０）の極から後方
0.4にあり、可変絞りＳは、第１４面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表２）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.00
W = 38.6 - 14.9
fB = 37.90 - 60.18
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 72.611 1.30 1.62300 58.2
2 16.331 7.01 − −
3 119.365 1.20 1.60300 60.7
4 25.068 0.30 − −
5 23.336 2.30 1.52538 56.3
6* 18.769 2.24 − −
7 39.265 2.55 1.84666 23.8
8 90.974 24.78 - 2.50 − −
9 72.321 2.71 1.51623 56.5
10 -37.866 0.10 − −
11 21.414 3.91 1.48749 70.2
12 -29.874 1.00 1.84666 23.8
13 -82.049 3.70 - 17.32 − −
14 -46.261 2.00 1.84666 23.8
15 -16.959 1.00 1.76806 47.6
16 40.038 15.82 - 2.20 − −
17 344.671 3.00 1.52001 56.8
18 -22.902 0.10 − −
19 -1211.995 4.39 1.54460 45.2
20 -14.008 1.00 1.80518 25.4
21 -36.013 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.38613×10-4 -0.69243×10-7 0.78849×10-10 -0.71375×10-12
図９ないし図１２と表３は本発明によるズームレンズ系の実施例３を示している。図９
は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１０はその諸収差図、図１１は長焦点距離端に
おけるレンズ構成図、図１２はその諸収差図、表３はその数値データである。固定絞りＦ
Ｓは、第１０面（第２レンズ群２０）の極から後方0.5にあり、可変絞りＳは、第１４面
（第３レンズ群３０）の極から前方0.35にある。
（表３）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.00
W = 38.7 - 14.8
fB = 37.25 - 54.91
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 88.473 1.30 1.60311 60.7
2 17.190 6.47 − −
3 56.090 1.20 1.62300 61.9
4 21.192 0.79 − −
5 23.711 2.20 1.52538 56.3
6* 18.634 1.64 − −
7 31.444 2.97 1.84666 23.8
8 63.167 25.67 - 3.00 − −
9 46.760 3.36 1.51600 65.1
10 -39.655 0.20 − −
11 21.204 3.66 1.48749 70.2
12 -32.029 1.00 1.84240 24.3
13 -126.827 3.35 - 16.25 − −
14 -43.417 2.16 1.84699 24.0
15 -15.965 1.00 1.77249 48.0
16 32.146 15.40 - 2.50 − −
17 129.034 3.25 1.52000 57.5
18 -21.958 0.10 − −
19 111.780 4.45 1.51600 50.6
20 -15.389 1.00 1.76456 28.2
21 -53.155 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.38574×10-4 -0.88257×10-7 0.16371×10-9 -0.11929×10-11
は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１０はその諸収差図、図１１は長焦点距離端に
おけるレンズ構成図、図１２はその諸収差図、表３はその数値データである。固定絞りＦ
Ｓは、第１０面（第２レンズ群２０）の極から後方0.5にあり、可変絞りＳは、第１４面
（第３レンズ群３０）の極から前方0.35にある。
（表３）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.00
W = 38.7 - 14.8
fB = 37.25 - 54.91
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 88.473 1.30 1.60311 60.7
2 17.190 6.47 − −
3 56.090 1.20 1.62300 61.9
4 21.192 0.79 − −
5 23.711 2.20 1.52538 56.3
6* 18.634 1.64 − −
7 31.444 2.97 1.84666 23.8
8 63.167 25.67 - 3.00 − −
9 46.760 3.36 1.51600 65.1
10 -39.655 0.20 − −
11 21.204 3.66 1.48749 70.2
12 -32.029 1.00 1.84240 24.3
13 -126.827 3.35 - 16.25 − −
14 -43.417 2.16 1.84699 24.0
15 -15.965 1.00 1.77249 48.0
16 32.146 15.40 - 2.50 − −
17 129.034 3.25 1.52000 57.5
18 -21.958 0.10 − −
19 111.780 4.45 1.51600 50.6
20 -15.389 1.00 1.76456 28.2
21 -53.155 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.38574×10-4 -0.88257×10-7 0.16371×10-9 -0.11929×10-11
図１３ないし図１６と表４は本発明によるズームレンズ系の実施例４を示している。図
１３は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図１６はその諸収差図、表４はその数値データである。この実
施例では、第１レンズ群１０は、いずれも物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、負メニ
スカスレンズ１２及び正メニスカスレンズ１３の３枚からなり、負メニスカスレンズ１２
の像側の面には合成樹脂材料による非球面層が接着形成されている（負メニスカスレンズ
１２はハイブリッド非球面レンズである）。この他のレンズ構成は実施例１と同様である
。固定絞りＦＳは、第８面（第２レンズ群２０）の極から前方0.2にあり、可変絞りＳは
、第１３面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表４）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.51 - 53.00
W = 38.8 - 15.0
fB = 37.50 - 62.02
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 69.727 1.30 1.62299 58.2
2 17.884 7.46 − −
3 104.755 1.20 1.60299 60.9
4 25.338 0.10 1.52972 42.7
5* 19.182 2.59 − −
6 32.938 2.99 1.84666 23.8
7 66.736 27.02 - 2.50 − −
8 125.947 2.46 1.51684 54.1
9 -39.412 0.10 − −
10 20.513 3.93 1.48749 70.2
11 -35.399 1.00 1.84666 23.8
12 -143.655 3.70 - 17.32 − −
13 -46.381 1.94 1.84666 23.8
14 -18.830 1.00 1.72948 49.8
15 43.359 15.82 - 2.20 − −
16 122.197 2.92 1.60247 56.3
17 -28.613 0.10 − −
18 -336.460 4.16 1.53561 46.0
19 -14.500 1.00 1.80518 25.4
20 -35.223 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
5 -0.29779×10-4 -0.60837×10-7 0.74868×10-10 -0.59300×10-12
１３は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図１６はその諸収差図、表４はその数値データである。この実
施例では、第１レンズ群１０は、いずれも物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、負メニ
スカスレンズ１２及び正メニスカスレンズ１３の３枚からなり、負メニスカスレンズ１２
の像側の面には合成樹脂材料による非球面層が接着形成されている（負メニスカスレンズ
１２はハイブリッド非球面レンズである）。この他のレンズ構成は実施例１と同様である
。固定絞りＦＳは、第８面（第２レンズ群２０）の極から前方0.2にあり、可変絞りＳは
、第１３面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表４）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.51 - 53.00
W = 38.8 - 15.0
fB = 37.50 - 62.02
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 69.727 1.30 1.62299 58.2
2 17.884 7.46 − −
3 104.755 1.20 1.60299 60.9
4 25.338 0.10 1.52972 42.7
5* 19.182 2.59 − −
6 32.938 2.99 1.84666 23.8
7 66.736 27.02 - 2.50 − −
8 125.947 2.46 1.51684 54.1
9 -39.412 0.10 − −
10 20.513 3.93 1.48749 70.2
11 -35.399 1.00 1.84666 23.8
12 -143.655 3.70 - 17.32 − −
13 -46.381 1.94 1.84666 23.8
14 -18.830 1.00 1.72948 49.8
15 43.359 15.82 - 2.20 − −
16 122.197 2.92 1.60247 56.3
17 -28.613 0.10 − −
18 -336.460 4.16 1.53561 46.0
19 -14.500 1.00 1.80518 25.4
20 -35.223 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
5 -0.29779×10-4 -0.60837×10-7 0.74868×10-10 -0.59300×10-12
図１７ないし図２０と表５は本発明によるズームレンズ系の実施例５を示している。図
１７は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１８はその諸収差図、図１９は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図２０はその諸収差図、表５はその数値データである。この実
施例の基本的なレンズ構成は、実施例１と同様である。固定絞りＦＳは、第１０面（第２
レンズ群２０）の極から後方0.3にあり、可変絞りＳは、第１４面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表５）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.01
W = 38.6 - 14.9
fB = 38.10 - 60.24
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 55.963 1.30 1.62299 58.2
2 16.390 7.41 − −
3 92.662 1.20 1.62299 58.2
4 24.678 0.40 − −
5 25.298 2.30 1.52538 56.3
6* 20.768 1.95 − −
7 38.025 2.60 1.84666 23.8
8 75.500 24.64 - 2.50 − −
9 97.810 2.61 1.51742 52.4
10 -37.630 0.10 − −
11 20.500 3.92 1.48749 70.2
12 -32.583 1.00 1.84666 23.8
13 -102.000 3.70 - 16.90 − −
14 -40.700 2.01 1.84666 23.8
15 -16.570 1.00 1.74320 49.3
16 38.493 15.40 - 2.20 − −
17 136.445 3.02 1.60311 60.7
18 -26.766 0.10 − −
19 -344.587 4.54 1.53172 48.9
20 -14.548 1.00 1.80518 25.4
21 -34.428 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.32430×10-4 -0.62540×10-7 0.65180×10-10 -0.61990×10-12
１７は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１８はその諸収差図、図１９は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図２０はその諸収差図、表５はその数値データである。この実
施例の基本的なレンズ構成は、実施例１と同様である。固定絞りＦＳは、第１０面（第２
レンズ群２０）の極から後方0.3にあり、可変絞りＳは、第１４面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表５）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.01
W = 38.6 - 14.9
fB = 38.10 - 60.24
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 55.963 1.30 1.62299 58.2
2 16.390 7.41 − −
3 92.662 1.20 1.62299 58.2
4 24.678 0.40 − −
5 25.298 2.30 1.52538 56.3
6* 20.768 1.95 − −
7 38.025 2.60 1.84666 23.8
8 75.500 24.64 - 2.50 − −
9 97.810 2.61 1.51742 52.4
10 -37.630 0.10 − −
11 20.500 3.92 1.48749 70.2
12 -32.583 1.00 1.84666 23.8
13 -102.000 3.70 - 16.90 − −
14 -40.700 2.01 1.84666 23.8
15 -16.570 1.00 1.74320 49.3
16 38.493 15.40 - 2.20 − −
17 136.445 3.02 1.60311 60.7
18 -26.766 0.10 − −
19 -344.587 4.54 1.53172 48.9
20 -14.548 1.00 1.80518 25.4
21 -34.428 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
6 -0.32430×10-4 -0.62540×10-7 0.65180×10-10 -0.61990×10-12
図２１ないし図２４と表６は本発明によるズームレンズ系の実施例６を示している。図
２１は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２２はその諸収差図、図２３は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図２４はその諸収差図、表６はその数値データである。この実
施例の基本的なレンズ構成は、実施例４と同様である。固定絞りＦＳは、第８面（第２レ
ンズ群２０）の極から後方0.1にあり、可変絞りＳは、第１３面（第３レンズ群３０）の
極から前方1.50にある。
（表６）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.00
W = 38.6 - 14.9
fB = 38.14 - 61.04
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 58.371 1.30 1.62299 58.2
2 17.392 8.63 − −
3 95.918 1.20 1.62299 58.2
4 24.643 0.15 1.52972 42.7
5* 19.324 2.50 − −
6 34.368 2.79 1.84666 23.8
7 66.576 25.39 - 2.50 − −
8 112.115 2.49 1.51742 52.4
9 -39.999 0.10 − −
10 20.290 3.90 1.48749 70.2
11 -33.635 1.00 1.84666 23.8
12 -109.808 3.70 - 16.90 − −
13 -43.692 2.00 1.84666 23.8
14 -17.366 1.00 1.74320 49.3
15 39.082 15.40 - 2.20 − −
16 128.598 2.96 1.60311 60.7
17 -28.314 0.10 − −
18 -970.537 4.56 1.53172 48.9
19 -14.777 1.00 1.80518 25.4
20 -34.986 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
5 -0.31101×10-4 -0.61203×10-7 0.50434×10-10 -0.57061×10-12
２１は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２２はその諸収差図、図２３は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図２４はその諸収差図、表６はその数値データである。この実
施例の基本的なレンズ構成は、実施例４と同様である。固定絞りＦＳは、第８面（第２レ
ンズ群２０）の極から後方0.1にあり、可変絞りＳは、第１３面（第３レンズ群３０）の
極から前方1.50にある。
（表６）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.60 - 53.00
W = 38.6 - 14.9
fB = 38.14 - 61.04
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 58.371 1.30 1.62299 58.2
2 17.392 8.63 − −
3 95.918 1.20 1.62299 58.2
4 24.643 0.15 1.52972 42.7
5* 19.324 2.50 − −
6 34.368 2.79 1.84666 23.8
7 66.576 25.39 - 2.50 − −
8 112.115 2.49 1.51742 52.4
9 -39.999 0.10 − −
10 20.290 3.90 1.48749 70.2
11 -33.635 1.00 1.84666 23.8
12 -109.808 3.70 - 16.90 − −
13 -43.692 2.00 1.84666 23.8
14 -17.366 1.00 1.74320 49.3
15 39.082 15.40 - 2.20 − −
16 128.598 2.96 1.60311 60.7
17 -28.314 0.10 − −
18 -970.537 4.56 1.53172 48.9
19 -14.777 1.00 1.80518 25.4
20 -34.986 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
5 -0.31101×10-4 -0.61203×10-7 0.50434×10-10 -0.57061×10-12
図２５ないし図２８と表７は本発明によるズームレンズ系の実施例７を示している。図
２５は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２６はその諸収差図、図２７は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図２８はその諸収差図、表７はその数値データである。この実
施例では、第１レンズ群１０は、いずれも物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、負メニ
スカスレンズ１２及び正メニスカスレンズ１３の３枚からなっている。この他のレンズ構
成は実施例１と同様である。固定絞りＦＳは、第７面の極から後方0.2にあり、可変絞り
Ｓは、第１２面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表７）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.52 - 53.00
W = 38.8 - 14.9
fB = 37.54 - 61.75
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 67.301 1.30 1.62299 58.2
2 16.981 8.08 − −
3 113.962 1.20 1.60793 50.5
4* 19.814 1.98 − −
5 31.470 3.26 1.80524 25.3
6 75.522 26.71 - 2.50 − −
7 117.936 2.51 1.52682 51.8
8 -38.752 0.10 − −
9 20.698 3.90 1.48749 70.2
10 -36.164 1.00 1.84666 23.8
11 -153.476 3.70 - 17.27 − −
12 -46.578 2.06 1.80518 25.4
13 -16.588 1.00 1.73147 50.2
14 43.771 15.77 - 2.20 − −
15 132.973 2.93 1.60300 59.9
16 -27.789 0.10 − −
17 -349.749 4.16 1.53664 45.9
18 -14.513 1.00 1.80518 25.4
19 -35.670 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
4 -0.27053×10-4 -0.57717×10-7 0.77623×10-10 -0.62272×10-12
２５は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２６はその諸収差図、図２７は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図２８はその諸収差図、表７はその数値データである。この実
施例では、第１レンズ群１０は、いずれも物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、負メニ
スカスレンズ１２及び正メニスカスレンズ１３の３枚からなっている。この他のレンズ構
成は実施例１と同様である。固定絞りＦＳは、第７面の極から後方0.2にあり、可変絞り
Ｓは、第１２面（第３レンズ群３０）の極から前方1.50にある。
（表７）
FNO. = 1:3.6 - 5.8
f = 18.52 - 53.00
W = 38.8 - 14.9
fB = 37.54 - 61.75
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 67.301 1.30 1.62299 58.2
2 16.981 8.08 − −
3 113.962 1.20 1.60793 50.5
4* 19.814 1.98 − −
5 31.470 3.26 1.80524 25.3
6 75.522 26.71 - 2.50 − −
7 117.936 2.51 1.52682 51.8
8 -38.752 0.10 − −
9 20.698 3.90 1.48749 70.2
10 -36.164 1.00 1.84666 23.8
11 -153.476 3.70 - 17.27 − −
12 -46.578 2.06 1.80518 25.4
13 -16.588 1.00 1.73147 50.2
14 43.771 15.77 - 2.20 − −
15 132.973 2.93 1.60300 59.9
16 -27.789 0.10 − −
17 -349.749 4.16 1.53664 45.9
18 -14.513 1.00 1.80518 25.4
19 -35.670 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
4 -0.27053×10-4 -0.57717×10-7 0.77623×10-10 -0.62272×10-12
図２９ないし図３２と表８は本発明によるズームレンズ系の実施例８を示している。図
２９は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図３０はその諸収差図、図３１は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図３２はその諸収差図、表８はその数値データである。この実
施例では、第１レンズ群１０は、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、両凹負レンズ１
２及び正メニスカスレンズ１３の３枚からなっている。この他のレンズ構成は実施例７と
同様である。固定絞りＦＳは、第８面（第２レンズ群２０）の極から前方0.2にあり、可
変絞りＳは、第１２面（第３レンズ群３０）の極から前方0.34にある。
（表８）
FNO. = 1:3.6 - 6.0
f = 19.00 - 55.38
W = 37.9 - 14.2
fB = 37.50 - 58.53
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 32.680 1.30 1.67603 57.9
2 15.632 11.68 − −
3 -407.545 1.25 1.57135 65.5
4* 18.990 1.75 − −
5 31.318 2.67 1.84700 23.8
6 59.821 23.53 - 2.50 − −
7 46.984 2.99 1.52968 64.4
8 -38.015 0.10 − −
9 23.900 3.84 1.51310 64.6
10 -29.230 1.00 1.84599 23.8
11 -103.953 2.54 - 17.65 − −
12 -48.128 1.98 1.80518 25.4
13 -17.925 1.20 1.74152 51.6
14 38.262 17.31 - 2.20 − −
15 359.480 2.91 1.63912 45.4
16 -24.482 0.10 − −
17 -5929.342 4.11 1.55394 43.4
18 -14.721 1.10 1.80518 25.4
19 -50.114 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
4 -0.33967×10-4 -0.69420×10-7 0.12246×10-9 -0.94063×10-12
２９は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図３０はその諸収差図、図３１は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図３２はその諸収差図、表８はその数値データである。この実
施例では、第１レンズ群１０は、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、両凹負レンズ１
２及び正メニスカスレンズ１３の３枚からなっている。この他のレンズ構成は実施例７と
同様である。固定絞りＦＳは、第８面（第２レンズ群２０）の極から前方0.2にあり、可
変絞りＳは、第１２面（第３レンズ群３０）の極から前方0.34にある。
（表８）
FNO. = 1:3.6 - 6.0
f = 19.00 - 55.38
W = 37.9 - 14.2
fB = 37.50 - 58.53
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 32.680 1.30 1.67603 57.9
2 15.632 11.68 − −
3 -407.545 1.25 1.57135 65.5
4* 18.990 1.75 − −
5 31.318 2.67 1.84700 23.8
6 59.821 23.53 - 2.50 − −
7 46.984 2.99 1.52968 64.4
8 -38.015 0.10 − −
9 23.900 3.84 1.51310 64.6
10 -29.230 1.00 1.84599 23.8
11 -103.953 2.54 - 17.65 − −
12 -48.128 1.98 1.80518 25.4
13 -17.925 1.20 1.74152 51.6
14 38.262 17.31 - 2.20 − −
15 359.480 2.91 1.63912 45.4
16 -24.482 0.10 − −
17 -5929.342 4.11 1.55394 43.4
18 -14.721 1.10 1.80518 25.4
19 -50.114 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
4 -0.33967×10-4 -0.69420×10-7 0.12246×10-9 -0.94063×10-12
図３３ないし図３６と表９は本発明によるズームレンズ系の実施例９を示している。図
３３は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図３４はその諸収差図、図３５は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図３６はその諸収差図、表９はその数値データである。この実
施例の基本的なレンズ構成は、実施例４、実施例６と同様である。固定絞りＦＳは、第８
面（第２レンズ群２０）の極から前方0.2にあり、可変絞りＳは、第１３面（第３レンズ
群３０）の極から前方1.67にある。
（表９）
FNO. = 1:3.6 - 5.9
f = 18.41 - 52.00
W = 39.0 - 15.3
fB = 37.19 - 62.52
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 73.144 1.30 1.62299 58.2
2 19.719 7.29 − −
3 92.496 1.20 1.65265 59.1
4 24.326 0.10 1.52972 42.7
5* 19.155 2.85 − −
6 32.276 3.33 1.84678 23.8
7 68.504 27.82 - 2.50 − −
8 302.026 2.27 1.55552 43.5
9 -40.662 0.10 − −
10 19.624 4.72 1.48749 70.2
11 -33.153 1.10 1.84666 23.8
12 -227.921 3.87 - 15.79 − −
13 -41.573 2.09 1.84666 23.8
14 -15.478 1.00 1.74711 43.2
15 46.805 14.12 - 2.20 − −
16 96.825 2.95 1.68310 48.3
17 -29.253 0.10 − −
18 -804.997 4.09 1.51601 50.3
19 -14.963 1.00 1.80518 25.4
20 -37.810 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
5 -0.26706×10-4 -0.55801×10-7 0.75773×10-10 -0.49406×10-12
３３は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図３４はその諸収差図、図３５は長焦点距離
端におけるレンズ構成図、図３６はその諸収差図、表９はその数値データである。この実
施例の基本的なレンズ構成は、実施例４、実施例６と同様である。固定絞りＦＳは、第８
面（第２レンズ群２０）の極から前方0.2にあり、可変絞りＳは、第１３面（第３レンズ
群３０）の極から前方1.67にある。
（表９）
FNO. = 1:3.6 - 5.9
f = 18.41 - 52.00
W = 39.0 - 15.3
fB = 37.19 - 62.52
面NO. ｒ ｄ Ｎd ν
1 73.144 1.30 1.62299 58.2
2 19.719 7.29 − −
3 92.496 1.20 1.65265 59.1
4 24.326 0.10 1.52972 42.7
5* 19.155 2.85 − −
6 32.276 3.33 1.84678 23.8
7 68.504 27.82 - 2.50 − −
8 302.026 2.27 1.55552 43.5
9 -40.662 0.10 − −
10 19.624 4.72 1.48749 70.2
11 -33.153 1.10 1.84666 23.8
12 -227.921 3.87 - 15.79 − −
13 -41.573 2.09 1.84666 23.8
14 -15.478 1.00 1.74711 43.2
15 46.805 14.12 - 2.20 − −
16 96.825 2.95 1.68310 48.3
17 -29.253 0.10 − −
18 -804.997 4.09 1.51601 50.3
19 -14.963 1.00 1.80518 25.4
20 -37.810 − − −
*は回転対称非球面。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）：
面NO Ａ４ Ａ６ Ａ８ Ａ１０
5 -0.26706×10-4 -0.55801×10-7 0.75773×10-10 -0.49406×10-12
各実施例の各条件式に対する値を表１０に示す。
（表１０）
（表１０）
表１０から明らかなように、実施例１ないし９は条件式（１）〜（６）を満足しておりまた諸収差図から明らかなように諸収差も比較的よく補正されている。
Claims (6)
- 物体側から順に、負の屈折力の第１レンズ群、正の屈折力の第２レンズ群、絞り、負の屈
折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、第１レンズ群をフォーカ
スレンズ群とするズームレンズ系において、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とするズームレンズ系。
（１）０．４＜｜ｆi (i=１)｜／ｆＢｗ＜０．８
（２）１．０＜ｆi (i=４)／ｆi (i=２)＜１．８
但し、
ｆｉ：第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆＢｗ：短焦点距離端におけるバックフォーカス。 - 請求項１記載のズームレンズ系において、次の条件式（３）を満足するズームレンズ系。
（３）０．５＜｜ｆi (i=１)｜／（ｆｗ×ｆｔ）1/2＜１．２
但し、
ｆｉ：第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ：短焦点距離端における全系の焦点距離、
ｆｔ：長焦点距離端における全系の焦点距離。 - 請求項１または２記載のズームレンズ系において、次の条件式（４）を満足するズームレ
ンズ系。
（４）１．３＜｜ｆi (i=３)｜／ｆｗ＜２．０
但し、
ｆｉ：第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝１から４）、
ｆｗ：短焦点距離端における全系の焦点距離。 - 請求項１ないし３のいずれか１項記載のズームレンズ系において、第２レンズ群の最も物
体側レンズ近傍に、短焦点距離端における軸外光束を制限する固定絞りが配置されている
ズームレンズ系。 - 請求項１ないし４のいずれか１項記載のズームレンズ系において、第２レンズ群と第３レ
ンズ群の間に、可変絞りが配置されているズームレンズ系。 - 請求項１ないし５のいずれか１項記載のズームレンズ系において、第１レンズ群中に、非
球面が含まれているズームレンズ系。
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|---|---|---|---|
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|---|---|---|---|
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| JP2005269040A JP2006113573A (ja) | 2004-09-17 | 2005-09-15 | ズームレンズ系 |
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|---|---|
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| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
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