JP5061032B2 - ズームレンズ系 - Google Patents
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Description
本発明は、一眼レフカメラ用に好適な変倍比（ズーム比）が４倍程度で短焦点距離端で
の画角が８０゜を超えるズームレンズ系に関する。
の画角が８０゜を超えるズームレンズ系に関する。
ズームレンズ系として、変倍比が３倍程度までは一般的に負レンズ先行型が用いられる
が、変倍比が４倍程度を超えると、４群以上の正レンズ先行型が一般に用いられている。
しかし、変倍比、広画角、小さくズーミング中変化しない開放Ｆ値、光学性能をバランス
よく備えたものは知られていない。
が、変倍比が４倍程度を超えると、４群以上の正レンズ先行型が一般に用いられている。
しかし、変倍比、広画角、小さくズーミング中変化しない開放Ｆ値、光学性能をバランス
よく備えたものは知られていない。
例えば、特開2004-354980号公報は、負正負正４群ズームレンズを提案し、広角端で
の画角８０°以上、かつ広角端から望遠端の全域に渡って開放Ｆ値４（一定）を達成して
いるが、変倍比が３倍弱しかない。特開2005-107262号公報は、正負正負正の５群ズーム
であるが、焦点距離によって変動する開放Ｆ値は望遠端において４．６と大きく、これを
Ｆ４にすると球面収差とコマ収差の補正が不十分となる。特開2006-227526号公報、特開2
004-233750号公報も共に正負正負正の５群ズームであり、変倍比が４倍以上で、広角端に
おける画角も８０°以上を有するが、これは３５ミリ判フルサイズの撮像素子に対する画
角であり、より一般的で小型の撮像素子に用いた場合には画角が不十分である。画角を拡
大する為に単に短焦点距離化（スケーリング）すると、バックフォーカスが確保できない
。また焦点距離によって変動する開放Ｆ値は望遠端において４．８や５．９で大きすぎる
。特開2006-234892号公報も正負正負正の５群ズームであり、焦点距離によって変動しな
い開放Ｆ値は２．８で十分明るいが、変倍比が３倍程度と小さく、変倍比を上げると、球
面収差とコマ収差の補正が困難になる。特開2005−352057号公報は様々なパワー配置を有
する４群から６群の各種ズームレンズが提案されているが、焦点距離によって変動する開
放Ｆ値は望遠端において５．８前後と大きいものか、焦点距離によって変動しない開放Ｆ
値４．１を達成するものは変倍比が不十分である。
特開2004-354980号公報
特開2005-107262号公報
特開2006-227526号公報
特開2004-233750号公報
特開2006-234892号公報
特開2005-352057号公報
の画角８０°以上、かつ広角端から望遠端の全域に渡って開放Ｆ値４（一定）を達成して
いるが、変倍比が３倍弱しかない。特開2005-107262号公報は、正負正負正の５群ズーム
であるが、焦点距離によって変動する開放Ｆ値は望遠端において４．６と大きく、これを
Ｆ４にすると球面収差とコマ収差の補正が不十分となる。特開2006-227526号公報、特開2
004-233750号公報も共に正負正負正の５群ズームであり、変倍比が４倍以上で、広角端に
おける画角も８０°以上を有するが、これは３５ミリ判フルサイズの撮像素子に対する画
角であり、より一般的で小型の撮像素子に用いた場合には画角が不十分である。画角を拡
大する為に単に短焦点距離化（スケーリング）すると、バックフォーカスが確保できない
。また焦点距離によって変動する開放Ｆ値は望遠端において４．８や５．９で大きすぎる
。特開2006-234892号公報も正負正負正の５群ズームであり、焦点距離によって変動しな
い開放Ｆ値は２．８で十分明るいが、変倍比が３倍程度と小さく、変倍比を上げると、球
面収差とコマ収差の補正が困難になる。特開2005−352057号公報は様々なパワー配置を有
する４群から６群の各種ズームレンズが提案されているが、焦点距離によって変動する開
放Ｆ値は望遠端において５．８前後と大きいものか、焦点距離によって変動しない開放Ｆ
値４．１を達成するものは変倍比が不十分である。
本発明は、短焦点距離端での画角が８０゜以上、変倍比（ズーム比）が４倍程度で、長
焦点距離端でのＦ値が４程度で変倍に際し一定に保たれる、光学性能に優れたズームレン
ズ系を得ることを目的とする。
焦点距離端でのＦ値が４程度で変倍に際し一定に保たれる、光学性能に優れたズームレン
ズ系を得ることを目的とする。
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、及び該第２レンズ群より像側に位置し合成屈折力が正の後群からなるズームレンズ系において、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負、負、負、正、負、正の屈折力の６枚のレンズからなり、
前記正の後群は、物体側から順に、正の第３レンズ群、負の第４レンズ群及び正の第５レンズ群からなり、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とするズームレンズ系。
（１）５．０＜ｆ１／ｆｗ＜６．５
（２）０．４＜ｆＲｔ／ｆｔ＜０．５５
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：短焦点距離端における全系の焦点距離、
ｆＲｔ：長焦点距離端における正の後群の合成焦点距離、
ｆｔ：長焦点距離端における全系の焦点距離。
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負、負、負、正、負、正の屈折力の６枚のレンズからなり、
前記正の後群は、物体側から順に、正の第３レンズ群、負の第４レンズ群及び正の第５レンズ群からなり、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とするズームレンズ系。
（１）５．０＜ｆ１／ｆｗ＜６．５
（２）０．４＜ｆＲｔ／ｆｔ＜０．５５
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：短焦点距離端における全系の焦点距離、
ｆＲｔ：長焦点距離端における正の後群の合成焦点距離、
ｆｔ：長焦点距離端における全系の焦点距離。
正の後群のこのレンズ構成では、次の条件式（３）を満足させることが望ましい。
（３）２．７＜ｆ４／ｆ２＜４．５
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝２、４）、
である。
（３）２．７＜ｆ４／ｆ２＜４．５
但し、
ｆｉ；第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝２、４）、
である。
さらに、次の条件式（４）を満足させることが望ましい。
（４）２．０＜ｆＢｗ／｜ｆ１２ｗ｜＜２．５
但し、
ｆＢｗ；短焦点距離端におけるバックフォーカス、
ｆ１２ｗ；短焦点距離端における第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離（ｆ１２ｗ
＜０）、
である。
（４）２．０＜ｆＢｗ／｜ｆ１２ｗ｜＜２．５
但し、
ｆＢｗ；短焦点距離端におけるバックフォーカス、
ｆ１２ｗ；短焦点距離端における第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離（ｆ１２ｗ
＜０）、
である。
正の後群を、物体側から順に、正の第３レンズ群、負の第４レンズ群及び正の第５レン
ズ群から構成する態様では、第５レンズ群には、少なくとも１枚の非球面を有するレンズ
を含ませるのがよい。
ズ群から構成する態様では、第５レンズ群には、少なくとも１枚の非球面を有するレンズ
を含ませるのがよい。
同様に、正の後群を、物体側から順に、正の第３レンズ群、負の第４レンズ群及び正の
第５レンズ群から構成する態様では、変倍に際し、第３レンズ群と第５レンズ群を一体に
移動させることができる。
第５レンズ群から構成する態様では、変倍に際し、第３レンズ群と第５レンズ群を一体に
移動させることができる。
本発明によれば、短焦点距離端での画角が８０゜以上、変倍比（ズーム比）が４倍程度
で、長焦点距離端でのＦ値が４程度で変倍に際し一定に保たれる、光学性能に優れたズー
ムレンズ系を得ることができる。
で、長焦点距離端でのＦ値が４程度で変倍に際し一定に保たれる、光学性能に優れたズー
ムレンズ系を得ることができる。
本実施形態のズームレンズ系は、図１７の簡易移動図に示すように、物体側から順に、
正の屈折力の第１レンズ群１０、負の屈折力の第２レンズ群２０、正の屈折力の後群Ｒか
らなる。正の屈折力の後群Ｒは、図示例では、正の屈折力の第３レンズ群３０、負の屈折
力の第４レンズ群４０及び正の屈折力の第５レンズ群５０から構成されている。短焦点距
離端（Ｗ）から長焦点距離端（Ｔ）への変倍（ズーミング）に際し、第２レンズ群２０以
外はそれぞれ個別の軌跡で物体側に単調に移動し、第２レンズ群２０は像側に移動した後
物体側に移動する（Ｕターンする）。その結果、第１レンズ群１０と第２レンズ群２０の
間隔は増大し、第２レンズ群２０と後群Ｒとの間隔は減少する。後群Ｒを上記のように３
つのレンズ群で構成する場合には、短焦点距離端（Ｗ）から長焦点距離端（Ｔ）への変倍
に際し、第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間隔はそれぞれ増大し、第２レンズ群２
０と第３レンズ群３０の間隔、及び第４レンズ群４０と第５レンズ群５０の間隔はそれぞ
れ減少する。絞りＳは、後群Ｒ内、図示例では第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間
に配置され、第３レンズ群３０と一緒に移動する。Ｉは像面である。以上の正負レンズ群
および正の後群から構成されるズームレンズ系は、変倍比４程度を達成しやすく、更に後
群Ｒを３つのレンズ群で構成し、正の第３レンズ群３０と負の第４レンズ群４０の間隔な
いし負の第４レンズ群４０と正の第５レンズ群５０の間隔を変倍中に変化させることで諸
収差の補正が更に容易になるという利点がある。第３レンズ群３０と第５レンズ群５０は
、一体に移動させる移動軌跡も可能であり、一体移動とすると、感度低減に効果があり、
製造を容易にすることができる。
正の屈折力の第１レンズ群１０、負の屈折力の第２レンズ群２０、正の屈折力の後群Ｒか
らなる。正の屈折力の後群Ｒは、図示例では、正の屈折力の第３レンズ群３０、負の屈折
力の第４レンズ群４０及び正の屈折力の第５レンズ群５０から構成されている。短焦点距
離端（Ｗ）から長焦点距離端（Ｔ）への変倍（ズーミング）に際し、第２レンズ群２０以
外はそれぞれ個別の軌跡で物体側に単調に移動し、第２レンズ群２０は像側に移動した後
物体側に移動する（Ｕターンする）。その結果、第１レンズ群１０と第２レンズ群２０の
間隔は増大し、第２レンズ群２０と後群Ｒとの間隔は減少する。後群Ｒを上記のように３
つのレンズ群で構成する場合には、短焦点距離端（Ｗ）から長焦点距離端（Ｔ）への変倍
に際し、第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間隔はそれぞれ増大し、第２レンズ群２
０と第３レンズ群３０の間隔、及び第４レンズ群４０と第５レンズ群５０の間隔はそれぞ
れ減少する。絞りＳは、後群Ｒ内、図示例では第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間
に配置され、第３レンズ群３０と一緒に移動する。Ｉは像面である。以上の正負レンズ群
および正の後群から構成されるズームレンズ系は、変倍比４程度を達成しやすく、更に後
群Ｒを３つのレンズ群で構成し、正の第３レンズ群３０と負の第４レンズ群４０の間隔な
いし負の第４レンズ群４０と正の第５レンズ群５０の間隔を変倍中に変化させることで諸
収差の補正が更に容易になるという利点がある。第３レンズ群３０と第５レンズ群５０は
、一体に移動させる移動軌跡も可能であり、一体移動とすると、感度低減に効果があり、
製造を容易にすることができる。
条件式（１）及び（２）は、短焦点距離端での画角８０゜以上を確保し、小さい開放Ｆ
値を焦点距離の変化に対して一定とした上で、諸収差を良好に補正するための条件式であ
る。
値を焦点距離の変化に対して一定とした上で、諸収差を良好に補正するための条件式であ
る。
条件式（１）は、第１レンズ群のパワーと短焦点距離端での全系のパワーの比を規定し
ている。条件式（１）の下限を超えると、正の第１レンズ群のパワーが強くなり過ぎ、特
に長焦点距離端で球面収差とコマ収差の補正が困難となる。条件式（１）の上限を超える
と、正の第１レンズ群のパワーが弱くなりすぎバックフォーカスの確保には有利であるが
、必要な変倍比を得るには正の第１レンズ群の移動量を大きくする必要がある。これに伴
い撮像画面の周辺部に結像する光束が第１レンズ群の光軸から離れた部分を通過するよう
になるので、画面の周辺部における収差劣化及びズーミングに伴う収差変動が著しい。
ている。条件式（１）の下限を超えると、正の第１レンズ群のパワーが強くなり過ぎ、特
に長焦点距離端で球面収差とコマ収差の補正が困難となる。条件式（１）の上限を超える
と、正の第１レンズ群のパワーが弱くなりすぎバックフォーカスの確保には有利であるが
、必要な変倍比を得るには正の第１レンズ群の移動量を大きくする必要がある。これに伴
い撮像画面の周辺部に結像する光束が第１レンズ群の光軸から離れた部分を通過するよう
になるので、画面の周辺部における収差劣化及びズーミングに伴う収差変動が著しい。
条件式（２）は、長焦点距離端における、正の後群（第３レンズ群から第５レンズ群）
の合成パワーと長焦点距離端での全系のパワーの比を規定している。条件式（２）の下限
を超えると、正の後群のパワーが強くなり過ぎ、特に長焦点距離端で球面収差とコマ収差
の補正が困難となる。条件式（２）の上限を超えると、必要な変倍比を得るには、第２レ
ンズ群と正の後群との間隔変化を大きくする必要があるが、必要なバックフォーカスを確
保すると、正の第１レンズ群の移動量が大きくなる。従って撮像画面の周辺部に結像する
光束が第１レンズ群の光軸から離れた部分を通過するようになるので、画面の周辺部にお
ける収差劣化及びズーミングに伴う収差変動が著しい。
の合成パワーと長焦点距離端での全系のパワーの比を規定している。条件式（２）の下限
を超えると、正の後群のパワーが強くなり過ぎ、特に長焦点距離端で球面収差とコマ収差
の補正が困難となる。条件式（２）の上限を超えると、必要な変倍比を得るには、第２レ
ンズ群と正の後群との間隔変化を大きくする必要があるが、必要なバックフォーカスを確
保すると、正の第１レンズ群の移動量が大きくなる。従って撮像画面の周辺部に結像する
光束が第１レンズ群の光軸から離れた部分を通過するようになるので、画面の周辺部にお
ける収差劣化及びズーミングに伴う収差変動が著しい。
条件式（３）は、正の後群を正負正の３つのレンズ群から構成したとき、第２レンズ群
と第４レンズ群のパワーの比を規定するものである。条件式（３）の上限を超えると、負
の第４レンズ群のパワーが弱くなりすぎ、第３レンズ群ないし第５レンズ群（正の後群）
内の収差補正が不充分になり、ズーミングによる収差変動が大きくなる。条件式（３）の
下限を超えると、負の第２レンズ群のパワーが弱くなりすぎ、十分な変倍比を得るために
は、第１レンズ群ないし第２レンズ群の移動量を大きくする必要から、撮像画面の周辺部
に結像する光束が第１レンズ群の光軸から離れた部分を通過するようになるので、画面の
周辺部における収差劣化及びズーミングに伴う収差変動が著しい。
と第４レンズ群のパワーの比を規定するものである。条件式（３）の上限を超えると、負
の第４レンズ群のパワーが弱くなりすぎ、第３レンズ群ないし第５レンズ群（正の後群）
内の収差補正が不充分になり、ズーミングによる収差変動が大きくなる。条件式（３）の
下限を超えると、負の第２レンズ群のパワーが弱くなりすぎ、十分な変倍比を得るために
は、第１レンズ群ないし第２レンズ群の移動量を大きくする必要から、撮像画面の周辺部
に結像する光束が第１レンズ群の光軸から離れた部分を通過するようになるので、画面の
周辺部における収差劣化及びズーミングに伴う収差変動が著しい。
条件式（４）は、第１レンズ群と第２レンズ群の合成の負のパワーと短焦点距離端にお
けるバックフォーカスとの比を規定している。条件式（４）の下限を超えると、第１レン
ズ群と第２レンズ群の合成の負のパワーが弱く、十分な画角が得られない。十分な画角を
得るためには、第１レンズ群または第２レンズ群の移動量を大きくする必要があるが、変
倍による収差変動が大きく、全焦点距離域での収差補正が困難となる。条件式（４）の上
限を超えると、第１レンズ群と第２レンズ群の合成の負のパワーが強く、収差補正が困難
になる。
けるバックフォーカスとの比を規定している。条件式（４）の下限を超えると、第１レン
ズ群と第２レンズ群の合成の負のパワーが弱く、十分な画角が得られない。十分な画角を
得るためには、第１レンズ群または第２レンズ群の移動量を大きくする必要があるが、変
倍による収差変動が大きく、全焦点距離域での収差補正が困難となる。条件式（４）の上
限を超えると、第１レンズ群と第２レンズ群の合成の負のパワーが強く、収差補正が困難
になる。
本発明のズームレンズ系では、第２レンズ群を物体側から順に、負負負正負正の屈折力
を有する６枚のレンズから構成することが望ましい。第２レンズ群中の負レンズの枚数を
増やすことにより、広角化したときの収差を補正することができ、近接時の性能向上にも
寄与する。
を有する６枚のレンズから構成することが望ましい。第２レンズ群中の負レンズの枚数を
増やすことにより、広角化したときの収差を補正することができ、近接時の性能向上にも
寄与する。
また、第５レンズ群中に非球面レンズを使用することにより、特にコマ収差を良好に補
正することができる。
正することができる。
次に具体的な実施例を示す。以下の実施例はいずれも、デジタル一眼レフ用である。諸
収差図及び表中、ＳＡは球面収差、ＳＣは正弦条件、球面収差で表される色収差（軸上色
収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサ
ジタル、Ｍはメリディオナル、Ｗは半画角（゜）、FNO.はＦナンバー、ｆは全系の焦点距
離、fBはバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線
の屈折率、νはアッベ数を示す。F、f、W、fB、及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ
間隔の値（ｄ値）は、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。
また、回転対称非球面は次式で定義される。
x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8 +A10y10+A12y12・・・
（但し、cは曲率（１／ｒ）、ｙは光軸からの高さ、Ｋは円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８
、・・・・・は各次数の非球面係数）
収差図及び表中、ＳＡは球面収差、ＳＣは正弦条件、球面収差で表される色収差（軸上色
収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサ
ジタル、Ｍはメリディオナル、Ｗは半画角（゜）、FNO.はＦナンバー、ｆは全系の焦点距
離、fBはバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線
の屈折率、νはアッベ数を示す。F、f、W、fB、及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ
間隔の値（ｄ値）は、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。
また、回転対称非球面は次式で定義される。
x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8 +A10y10+A12y12・・・
（但し、cは曲率（１／ｒ）、ｙは光軸からの高さ、Ｋは円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８
、・・・・・は各次数の非球面係数）
［数値実施例１］
図１ないし図４と表１は本発明によるズームレンズ系の実施例１を示している。図１は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３は長焦点距離端における
レンズ構成図、図４はその諸収差図、表１はその数値データである。
図１ないし図４と表１は本発明によるズームレンズ系の実施例１を示している。図１は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３は長焦点距離端における
レンズ構成図、図４はその諸収差図、表１はその数値データである。
本実施例のズームレンズ系は、物体側から順に、正の第１レンズ群１０、負の第２レン
ズ群２０、及び正の後群Ｒ（正の第３レンズ群３０、負の第４レンズ群４０及び正の第５
レンズ群５０）からなる。
第１レンズ群１０は、物体側から順に、物体側から順に位置する物体側に凸の負メニス
カスレンズと物体側に凸の正メニスカスレンズの接合レンズ、及び物体側に凸の正メニス
カスレンズの３枚のレンズからなる。
第２レンズ群２０は、物体側から順に、物体側の面に樹脂非球面層を付着させた物体側
に凸の負メニスカスレンズ、両凹負レンズ、両凸正レンズ、及び物体側から順に位置する
、両凹負レンズと両凸正レンズの接合レンズの５枚のレンズからなる。
第３レンズ群３０は、物体側から順に、両凸正レンズ、及び物体側から順に位置する両
凸正レンズと像側に凸の負メニスカスレンズとの接合レンズの３枚のレンズからなる。
第４レンズ群４０は、物体側から順に位置する像側に凸の正メニスカスレンズと両凹負
レンズの接合レンズの２枚のレンズからなる。
第５レンズ群５０は、物体側から順に、両凸正レンズ、及び物体側から順に位置する物
体側の面に樹脂非球面層を付着させた平凹負レンズと両凸正レンズの接合レンズの３枚の
レンズからなる。
絞りＳは、第２０面（第３レンズ群３０）の極から後方1.41にある。
（表１）
FNO. = 1:4.0 - 4.0 - 4.0
f = 17.50 - 35.00 - 67.99（ズーム比=3.88）
W = 40.3 - 21.8 - 11.6
fB = 38.50 - 46.89 - 59.72
面No. r d Nd ν
1 191.132 2.00 1.84666 23.8
2 75.362 5.80 1.71300 53.9
3 768.741 0.10
4 43.536 5.81 1.77250 49.6
5 88.653 3.00-18.13-31.43
6* 164.670 0.10 1.52700 43.7
7 82.045 1.20 1.83481 42.7
8 12.616 4.85
9 -42.347 1.00 1.88300 40.8
10 35.127 0.20
11 24.249 6.31 1.67503 31.7
12 -27.153 2.49
13 -16.836 1.00 1.80400 46.6
14 196.716 2.09 1.80518 25.4
15 -37.147 14.24-6.36-1.51
16 54.715 3.52 1.53768 47.7
17 -25.362 0.10
18 32.221 4.50 1.62365 57.3
19 -19.303 0.90 1.80518 25.4
20 -411.135 2.81-9.08-13.24
21 -30.000 2.66 1.84665 23.8
22 -13.918 1.00 1.79775 47.8
23 182.357 11.43-5.16-1.00
24 52.478 4.62 1.48749 70.2
25 -28.189 0.10
26* ∞ 0.10 1.52972 42.7
27 -308.104 1.00 1.80500 25.4
28 36.393 5.09 1.48749 70.2
29 -33.975 -
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.31693×10-4 -0.82015×10-7 0.17907×10-9
NO.26 0.0 -0.19784×10-4 -0.16272×10-7
ズ群２０、及び正の後群Ｒ（正の第３レンズ群３０、負の第４レンズ群４０及び正の第５
レンズ群５０）からなる。
第１レンズ群１０は、物体側から順に、物体側から順に位置する物体側に凸の負メニス
カスレンズと物体側に凸の正メニスカスレンズの接合レンズ、及び物体側に凸の正メニス
カスレンズの３枚のレンズからなる。
第２レンズ群２０は、物体側から順に、物体側の面に樹脂非球面層を付着させた物体側
に凸の負メニスカスレンズ、両凹負レンズ、両凸正レンズ、及び物体側から順に位置する
、両凹負レンズと両凸正レンズの接合レンズの５枚のレンズからなる。
第３レンズ群３０は、物体側から順に、両凸正レンズ、及び物体側から順に位置する両
凸正レンズと像側に凸の負メニスカスレンズとの接合レンズの３枚のレンズからなる。
第４レンズ群４０は、物体側から順に位置する像側に凸の正メニスカスレンズと両凹負
レンズの接合レンズの２枚のレンズからなる。
第５レンズ群５０は、物体側から順に、両凸正レンズ、及び物体側から順に位置する物
体側の面に樹脂非球面層を付着させた平凹負レンズと両凸正レンズの接合レンズの３枚の
レンズからなる。
絞りＳは、第２０面（第３レンズ群３０）の極から後方1.41にある。
（表１）
FNO. = 1:4.0 - 4.0 - 4.0
f = 17.50 - 35.00 - 67.99（ズーム比=3.88）
W = 40.3 - 21.8 - 11.6
fB = 38.50 - 46.89 - 59.72
面No. r d Nd ν
1 191.132 2.00 1.84666 23.8
2 75.362 5.80 1.71300 53.9
3 768.741 0.10
4 43.536 5.81 1.77250 49.6
5 88.653 3.00-18.13-31.43
6* 164.670 0.10 1.52700 43.7
7 82.045 1.20 1.83481 42.7
8 12.616 4.85
9 -42.347 1.00 1.88300 40.8
10 35.127 0.20
11 24.249 6.31 1.67503 31.7
12 -27.153 2.49
13 -16.836 1.00 1.80400 46.6
14 196.716 2.09 1.80518 25.4
15 -37.147 14.24-6.36-1.51
16 54.715 3.52 1.53768 47.7
17 -25.362 0.10
18 32.221 4.50 1.62365 57.3
19 -19.303 0.90 1.80518 25.4
20 -411.135 2.81-9.08-13.24
21 -30.000 2.66 1.84665 23.8
22 -13.918 1.00 1.79775 47.8
23 182.357 11.43-5.16-1.00
24 52.478 4.62 1.48749 70.2
25 -28.189 0.10
26* ∞ 0.10 1.52972 42.7
27 -308.104 1.00 1.80500 25.4
28 36.393 5.09 1.48749 70.2
29 -33.975 -
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.31693×10-4 -0.82015×10-7 0.17907×10-9
NO.26 0.0 -0.19784×10-4 -0.16272×10-7
［数値実施例２］
図５ないし図８と表２は本発明によるズームレンズ系の実施例２を示している。図５は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図６はその諸収差図、図７は長焦点距離端における
レンズ構成図、図８はその諸収差図、表２はその数値データである。この実施例２の基本
的なレンズ構成は、
１）第２レンズ群２０の物体側から３枚目のレンズが、両凹負レンズからなる点、及び像側の接合レンズが像側に凸の負レンズと像側に凸の正レンズからなる点、
２）第３レンズ群３０の最も像側のレンズが両凹負レンズからなる点、
３）第４レンズ群４０の像側のレンズが像側に凸の負メニスカスレンズからなる点、及び
４）第５レンズ群５０の真ん中の樹脂非球面層と付着させたレンズが両凹負レンズからな
る点、
を除き、実施例１と同様である。絞りＳは、第２２面（第３レンズ群３０）の極から後方
1.00にある。
（表２）
FNO. = 1: 4.0 - 4.0 - 4.0
f = 17.50 - 35.00 - 69.00（ズーム比=3.94）
W = 40.3 - 21.8 - 11.4
fB = 42.78 - 56.05 - 76.08
面No. r d Nd ν
1 310.096 1.50 1.84666 23.8
2 119.723 4.14 1.72916 54.7
3 737.256 0.00
4 52.605 5.38 1.77250 49.6
5 113.760 3.42-21.22-38.57
6* 59.925 0.10 1.52700 43.7
7 45.677 1.10 1.80400 46.6
8 13.475 6.33
9 -46.675 1.00 1.80400 46.6
10 37.675 2.12
11 -954.063 1.00 1.82132 44.8
12 100.156 0.20
13 32.967 6.26 1.59500 35.2
14 -32.967 1.09
15 -20.204 0.80 1.80400 46.6
16 -286.014 2.69 1.78472 25.7
17 -31.454 17.44-7.24-1.10
18 39.867 4.64 1.53948 47.3
19 -30.495 0.15
20 36.172 5.52 1.55849 56.4
21 -21.337 0.80 1.80499 25.4
22 133.220 2.57-10.19-14.81
23 -30.001 2.73 1.84666 23.8
24 -16.312 0.90 1.77121 48.6
25 -3895.535 13.23-5.62-1.00
26 48.357 4.14 1.49700 81.6
27 -39.026 5.15
28* -441.970 0.13 1.52972 42.7
29 -137.716 1.00 1.77314 26.6
30 62.979 6.00 1.48749 70.2
31 -33.116 -
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.20935×10-4 -0.59094×10-7 0.15610×10-9
NO.28 0.0 -0.16925×10-4 -0.10702×10-7
図５ないし図８と表２は本発明によるズームレンズ系の実施例２を示している。図５は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図６はその諸収差図、図７は長焦点距離端における
レンズ構成図、図８はその諸収差図、表２はその数値データである。この実施例２の基本
的なレンズ構成は、
１）第２レンズ群２０の物体側から３枚目のレンズが、両凹負レンズからなる点、及び像側の接合レンズが像側に凸の負レンズと像側に凸の正レンズからなる点、
２）第３レンズ群３０の最も像側のレンズが両凹負レンズからなる点、
３）第４レンズ群４０の像側のレンズが像側に凸の負メニスカスレンズからなる点、及び
４）第５レンズ群５０の真ん中の樹脂非球面層と付着させたレンズが両凹負レンズからな
る点、
を除き、実施例１と同様である。絞りＳは、第２２面（第３レンズ群３０）の極から後方
1.00にある。
（表２）
FNO. = 1: 4.0 - 4.0 - 4.0
f = 17.50 - 35.00 - 69.00（ズーム比=3.94）
W = 40.3 - 21.8 - 11.4
fB = 42.78 - 56.05 - 76.08
面No. r d Nd ν
1 310.096 1.50 1.84666 23.8
2 119.723 4.14 1.72916 54.7
3 737.256 0.00
4 52.605 5.38 1.77250 49.6
5 113.760 3.42-21.22-38.57
6* 59.925 0.10 1.52700 43.7
7 45.677 1.10 1.80400 46.6
8 13.475 6.33
9 -46.675 1.00 1.80400 46.6
10 37.675 2.12
11 -954.063 1.00 1.82132 44.8
12 100.156 0.20
13 32.967 6.26 1.59500 35.2
14 -32.967 1.09
15 -20.204 0.80 1.80400 46.6
16 -286.014 2.69 1.78472 25.7
17 -31.454 17.44-7.24-1.10
18 39.867 4.64 1.53948 47.3
19 -30.495 0.15
20 36.172 5.52 1.55849 56.4
21 -21.337 0.80 1.80499 25.4
22 133.220 2.57-10.19-14.81
23 -30.001 2.73 1.84666 23.8
24 -16.312 0.90 1.77121 48.6
25 -3895.535 13.23-5.62-1.00
26 48.357 4.14 1.49700 81.6
27 -39.026 5.15
28* -441.970 0.13 1.52972 42.7
29 -137.716 1.00 1.77314 26.6
30 62.979 6.00 1.48749 70.2
31 -33.116 -
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.20935×10-4 -0.59094×10-7 0.15610×10-9
NO.28 0.0 -0.16925×10-4 -0.10702×10-7
［数値実施例３］
図９ないし図１２と表３は本発明によるズームレンズ系の実施例３を示している。図９は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１０はその諸収差図、図１１は長焦点距離端にお
けるレンズ構成図、図１２はその諸収差図、表３はその数値データである。この実施例の
基本的なレンズ構成は、第２レンズ群２０の物体側から３枚目のレンズが物体側に凸の負
メニスカスレンズからなる点、及び、同レンズ群の像側の接合レンズが両凹負レンズと両凸正レンズからなる点、を除き、実施例２と同様である。絞りＳは、第２２面（第３
レンズ群３０）の極から後方1.41にある。
（表３）
FNO. = 1: 4.0 - 4.0 - 4.0
f = 17.50 - 35.00 - 67.90（ズーム比=3.88）
W = 40.3 - 21.7 - 11.6
fB = 39.32 - 50.42 - 68.71
面No. r d Nd ν
1 283.388 1.70 1.84666 23.8
2 88.336 5.44 1.71300 53.9
3 1998.645 0.10
4 49.085 5.72 1.78800 47.4
5 112.966 3.07-19.07-32.66
6* 179.910 0.10 1.52700 43.7
7 86.849 1.20 1.80400 46.6
8 13.680 5.55
9 -81.538 1.20 1.80500 46.5
10 35.887 1.18
11 460.923 0.90 1.83391 43.7
12 64.065 0.10
13 28.390 5.40 1.59500 35.2
14 -28.155 1.25
15 -18.354 1.00 1.78800 47.4
16 79.482 2.51 1.78455 25.6
17 -41.133 14.27-6.11-1.10
18 51.005 3.99 1.53188 48.9
19 -26.308 0.10
20 31.773 5.09 1.56640 60.7
21 -22.139 1.00 1.80499 26.4
22 917.388 4.38-13.52-18.97
23 -31.947 2.39 1.84666 23.8
24 -16.426 0.90 1.80400 46.6
25 -252.360 15.58-6.45-1.00
26 42.997 4.73 1.48749 70.2
27 -32.344 0.10
28* -223.424 0.10 1.52972 42.7
29 -117.023 1.00 1.80500 25.5
30 50.219 4.65 1.48749 70.2
31 -38.084 -
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.25587×10-4 -0.66485×10-7 0.13112×10-9
NO.28 0.0 -0.19974×10-4 -0.12441×10-7
図９ないし図１２と表３は本発明によるズームレンズ系の実施例３を示している。図９は
短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１０はその諸収差図、図１１は長焦点距離端にお
けるレンズ構成図、図１２はその諸収差図、表３はその数値データである。この実施例の
基本的なレンズ構成は、第２レンズ群２０の物体側から３枚目のレンズが物体側に凸の負
メニスカスレンズからなる点、及び、同レンズ群の像側の接合レンズが両凹負レンズと両凸正レンズからなる点、を除き、実施例２と同様である。絞りＳは、第２２面（第３
レンズ群３０）の極から後方1.41にある。
（表３）
FNO. = 1: 4.0 - 4.0 - 4.0
f = 17.50 - 35.00 - 67.90（ズーム比=3.88）
W = 40.3 - 21.7 - 11.6
fB = 39.32 - 50.42 - 68.71
面No. r d Nd ν
1 283.388 1.70 1.84666 23.8
2 88.336 5.44 1.71300 53.9
3 1998.645 0.10
4 49.085 5.72 1.78800 47.4
5 112.966 3.07-19.07-32.66
6* 179.910 0.10 1.52700 43.7
7 86.849 1.20 1.80400 46.6
8 13.680 5.55
9 -81.538 1.20 1.80500 46.5
10 35.887 1.18
11 460.923 0.90 1.83391 43.7
12 64.065 0.10
13 28.390 5.40 1.59500 35.2
14 -28.155 1.25
15 -18.354 1.00 1.78800 47.4
16 79.482 2.51 1.78455 25.6
17 -41.133 14.27-6.11-1.10
18 51.005 3.99 1.53188 48.9
19 -26.308 0.10
20 31.773 5.09 1.56640 60.7
21 -22.139 1.00 1.80499 26.4
22 917.388 4.38-13.52-18.97
23 -31.947 2.39 1.84666 23.8
24 -16.426 0.90 1.80400 46.6
25 -252.360 15.58-6.45-1.00
26 42.997 4.73 1.48749 70.2
27 -32.344 0.10
28* -223.424 0.10 1.52972 42.7
29 -117.023 1.00 1.80500 25.5
30 50.219 4.65 1.48749 70.2
31 -38.084 -
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.25587×10-4 -0.66485×10-7 0.13112×10-9
NO.28 0.0 -0.19974×10-4 -0.12441×10-7
［数値実施例４］
図１３ないし図１６と表４は本発明によるズームレンズ系の実施例４を示している。
図１３は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５は長焦点距
離端におけるレンズ構成図、図１６はその諸収差図、表４はその数値データである。この
実施例の基本的なレンズ構成は、
１）第２レンズ群２０の像側の接合レンズが、両凹負レンズと両凸正レンズからなる点、
及び
２）第４レンズ群４０の像側のレンズが両凹負レンズからなる点、
を除き、実施例２と同様である。
絞りＳは、第２２面（第３レンズ群３０）の極から後方1.41にある。
（表４）
FNO. = 1: 4.1 - 4.1 - 4.1
f = 17.50 - 35.00 - 67.89（ズーム比=3.87）
W = 40.3 - 21.8 - 11.6
fB = 39.04 - 49.45 - 64.38
面No. r d Nd ν
1 285.090 1.80 1.84666 23.8
2 96.239 5.19 1.71300 53.9
3 3559.161 0.10
4 49.493 5.49 1.77250 49.6
5 106.028 3.10-18.13-33.70
6* 199.217 0.10 1.52700 43.7
7 94.524 1.20 1.80400 46.6
8 14.703 5.47
9 -91.784 1.00 1.80400 46.6
10 40.312 1.27
11 -792.605 0.90 1.83400 37.2
12 72.794 0.15
13 30.191 6.49 1.59270 35.3
14 -30.191 1.04
15 -18.411 1.00 1.80400 46.6
16 1216.028 2.30 1.78472 25.7
17 -33.130 16.92-6.68-1.00
18 48.029 3.67 1.56732 42.8
19 -29.724 0.10
20 32.462 4.53 1.58913 61.2
21 -22.857 1.00 1.80518 25.4
22 212.245 3.97-11.73-16.34
23 -31.431 2.80 1.84666 23.8
24 -14.123 1.00 1.80400 46.6
25 1587.500 13.39-5.62-1.00
26 43.935 4.56 1.48749 70.2
27 -33.898 0.10
28* -7107.317 0.10 1.52972 42.7
29 -206.329 1.00 1.80518 25.4
30 35.460 5.23 1.48749 70.2
31 -33.899
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.23425×10-4 -0.55109×10-7 0.13114×10-9
NO.28 0.0 -0.19525×10-4 -0.91623×10-8
図１３ないし図１６と表４は本発明によるズームレンズ系の実施例４を示している。
図１３は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５は長焦点距
離端におけるレンズ構成図、図１６はその諸収差図、表４はその数値データである。この
実施例の基本的なレンズ構成は、
１）第２レンズ群２０の像側の接合レンズが、両凹負レンズと両凸正レンズからなる点、
及び
２）第４レンズ群４０の像側のレンズが両凹負レンズからなる点、
を除き、実施例２と同様である。
絞りＳは、第２２面（第３レンズ群３０）の極から後方1.41にある。
（表４）
FNO. = 1: 4.1 - 4.1 - 4.1
f = 17.50 - 35.00 - 67.89（ズーム比=3.87）
W = 40.3 - 21.8 - 11.6
fB = 39.04 - 49.45 - 64.38
面No. r d Nd ν
1 285.090 1.80 1.84666 23.8
2 96.239 5.19 1.71300 53.9
3 3559.161 0.10
4 49.493 5.49 1.77250 49.6
5 106.028 3.10-18.13-33.70
6* 199.217 0.10 1.52700 43.7
7 94.524 1.20 1.80400 46.6
8 14.703 5.47
9 -91.784 1.00 1.80400 46.6
10 40.312 1.27
11 -792.605 0.90 1.83400 37.2
12 72.794 0.15
13 30.191 6.49 1.59270 35.3
14 -30.191 1.04
15 -18.411 1.00 1.80400 46.6
16 1216.028 2.30 1.78472 25.7
17 -33.130 16.92-6.68-1.00
18 48.029 3.67 1.56732 42.8
19 -29.724 0.10
20 32.462 4.53 1.58913 61.2
21 -22.857 1.00 1.80518 25.4
22 212.245 3.97-11.73-16.34
23 -31.431 2.80 1.84666 23.8
24 -14.123 1.00 1.80400 46.6
25 1587.500 13.39-5.62-1.00
26 43.935 4.56 1.48749 70.2
27 -33.898 0.10
28* -7107.317 0.10 1.52972 42.7
29 -206.329 1.00 1.80518 25.4
30 35.460 5.23 1.48749 70.2
31 -33.899
＊は回転対称非球面を表す。
非球面データ（表示していない非球面係数は0.00である。）；
K A4 A6 A8
NO. 6 0.0 0.23425×10-4 -0.55109×10-7 0.13114×10-9
NO.28 0.0 -0.19525×10-4 -0.91623×10-8
各実施例の各条件式に対する値を表５に示す。
（表５）
実施例１ 実施例２ 実施例３ 実施例４
条件式（１） 5.10 6.40 5.43 5.70
条件式（２） 0.41 0.54 0.46 0.47
条件式（３） 2.79 2.94 4.00 2.94
条件式（４） 2.29 2.18 2.35 2.10
（表５）
実施例１ 実施例２ 実施例３ 実施例４
条件式（１） 5.10 6.40 5.43 5.70
条件式（２） 0.41 0.54 0.46 0.47
条件式（３） 2.79 2.94 4.00 2.94
条件式（４） 2.29 2.18 2.35 2.10
表５から明らかなように、実施例１ないし４は条件式（１）〜（４）を満足しており、
また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
Claims (5)
- 物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、及び該第２レンズ群より像側に位置し合成屈折力が正の後群からなるズームレンズ系において、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負、負、負、正、負、正の屈折力の６枚のレンズからなり、
前記正の後群は、物体側から順に、正の第３レンズ群、負の第４レンズ群及び正の第５レンズ群からなり、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とするズームレンズ系。
（１）５．０＜ｆ１／ｆｗ＜６．５
（２）０．４＜ｆＲｔ／ｆｔ＜０．５５
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆｗ：短焦点距離端における全系の焦点距離、
ｆＲｔ：長焦点距離端における正の後群の合成焦点距離、
ｆｔ：長焦点距離端における全系の焦点距離。 - 請求項１記載のズームレンズ系において、次の条件式（３）を満足するズームレンズ系。
（３）２．７＜ｆ４／ｆ２＜４．５
但し、
ｆｉ：第ｉレンズ群の焦点距離（ｉ＝２、４）。 - 請求項１または２記載のズームレンズ系において、次の条件式（４）を満足するズームレンズ系。
（４）２．０＜ｆＢｗ／｜ｆ１２ｗ｜＜２．５
但し、
ｆＢｗ：短焦点距離端におけるバックフォーカス、
ｆ１２ｗ：短焦点距離端における第１レンズ群と第２レンズ群の合成焦点距離（ｆ１２ｗ ＜０）。 - 請求項１ないし３のいずれか１項記載のズームレンズ系において、正の後群は、物体側から順に、正の第３レンズ群、負の第４レンズ群及び正の第５レンズ群からなり、第５レンズ群は、少なくとも１枚の非球面を有するレンズを含んでいるズームレンズ系。
- 請求項１ないし４のいずれか１項記載のズームレンズ系において、正の後群は、物体側から順に、正の第３レンズ群、負の第４レンズ群及び正の第５レンズ群からなり、変倍に際し、第３レンズ群と第５レンズ群が一体に移動するズームレンズ系。
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