JP2005249289A - 加熱装置 - Google Patents
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Abstract
【課題】被加熱物の多段加熱においても蒸気の特性を活かして加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができる加熱装置を提供することを目的とする。
【解決手段】蒸気発生手段12からの蒸気を複数の蒸気吹出口8、9から加熱室3に吹出すようにし、この蒸気と加熱室3内の加熱手段6、7とにより被加熱物2を加熱するようにした。これによって、特に、蒸気は複数の蒸気吹出口8、9から加熱室3に吹出され、被加熱物2の多段加熱においても蒸気の特性を活かして加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができる。
【選択図】図1
【解決手段】蒸気発生手段12からの蒸気を複数の蒸気吹出口8、9から加熱室3に吹出すようにし、この蒸気と加熱室3内の加熱手段6、7とにより被加熱物2を加熱するようにした。これによって、特に、蒸気は複数の蒸気吹出口8、9から加熱室3に吹出され、被加熱物2の多段加熱においても蒸気の特性を活かして加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができる。
【選択図】図1
Description
本発明は、高温蒸気と加熱手段を利用して被加熱物を加熱する調理装置などの加熱装置に関するものである。
従来、この種の加熱装置として、被加熱物を収納した加熱室に高温蒸気を供給するとともに、この高温蒸気と加熱室内の加熱手段とを併用して、被加熱物を加熱するようにした加熱装置が知られている(例えば、特許文献1参照)。
特開2003−307310号公報
しかしながら、前記従来の構成では、加熱室への高温蒸気の供給は、加熱パイプの先端の噴出口から行っているので、特定領域にしか蒸気が供給されず、多量の被加熱物を加熱する場合には加熱ムラが生じる恐れがある。特に、加熱室内の複数段に被加熱物を収納して加熱する場合には、より加熱ムラが生じやすいものである。これは加熱室内の蒸気をファンで攪拌させることにより、多少改善することが可能であるが、加熱ムラ発生を確実になくすことは困難なものである。
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、被加熱物の多段加熱においても蒸気の特性を活かして加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができる加熱装置を提供することを目的とする。
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱装置は、蒸気発生手段からの蒸気を複数の蒸気吹出口から加熱室に吹出すようにし、この蒸気と加熱室内の加熱手段とにより被加熱物を加熱するようにしたものである。
これによって、特に、蒸気は複数の蒸気吹出口から加熱室に吹出され、被加熱物の多段加熱においても蒸気の特性を活かして加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができる。
本発明の加熱装置は、特に、被加熱物の多段加熱においても加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができる。
第1の発明は、被加熱物を収納する加熱室と、前記加熱室内に供給する蒸気を発生する蒸気発生手段と、前記蒸気発生手段からの蒸気を前記加熱室内に吹出す複数の蒸気吹出口と、前記加熱室内の空気や蒸気および前記被加熱物を加熱するための加熱手段とを備え、前記複数の蒸気吹出口からの蒸気と前記加熱手段により前記被加熱物を加熱する加熱装置とすることにより、特に、蒸気は複数の蒸気吹出口から加熱室に吹出され、被加熱物の多段加熱においても蒸気の特性を活かして加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができる。
第2の発明は、特に、第1の発明において、蒸気発生手段から発生した蒸気を加熱する蒸気加熱手段を有することにより、複数の蒸気吹出口から100℃以上の過熱蒸気を利用した多段加熱を可能にし加熱範囲を広げることができる。
第3の発明は、特に、第1または第2の発明において、蒸気吹出口は、少なくとも、加熱室の上部空間に蒸気を吹出す第一の蒸気吹出口と、加熱室の下部空間に蒸気を吹出す第二の蒸気吹出口とを備えたことにより、蒸気の加熱室内への吹出しをムラなく行うことができるので、多段加熱において加熱ムラをなくすことができる。
第4の発明は、特に、第1〜第3のいずれか1つの発明において、蒸気発生手段は、発生蒸気量を可変できるようにしたことにより、被加熱物の量に応じた蒸気量を選択できるので、被加熱物の量に応じた最適な蒸気加熱をすることができる。
第5の発明は、特に、第2の発明において、蒸気加熱手段は、蒸気温度を可変できるようにしたことにより、蒸気の吹出し条件や加熱室内の状態に応じて蒸気温度を可変することができるので、様々な種類の被加熱物に応じた蒸気加熱ができるとともに、被加熱物の加熱後の状態を一定に保つことができる。
第6の発明は、特に、第3の発明において、蒸気発生手段は、第一の蒸気吹出口と第二の蒸気吹出口から吹出される蒸気量の割合を可変するようにしたことにより、被加熱物の量や加熱中の蒸気の流れに応じて、第一の蒸気吹出口と第二の蒸気吹出口との蒸気量の割合を可変し、多段に置かれた被加熱物を同時にかつ加熱ムラなく仕上げることができるとともに、被加熱物の加熱後の状態を一定に保つことができる。
第7の発明は、特に、第3または第6の発明において、第二の蒸気吹出口から吹出される蒸気量を、第一の蒸気吹出口から吹出される蒸気量よりも多くしたことにより、上方に立ち昇る蒸気の特性を活かした加熱ができるので、多段加熱での加熱時間を短縮することができる。
第8の発明は、特に、第3または第6の発明において、第二の蒸気吹出口から吹出される蒸気温度を、第一の蒸気吹出口から吹出される蒸気温度よりも高くしたことにより、上方に立ち昇る蒸気の特性を活かした加熱ができるので、多段加熱での加熱時間を短縮することができる。
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
(実施の形態)
図1、図2は、本発明の実施の形態における加熱装置として、加熱調理装置を例示したものである。
図1、図2は、本発明の実施の形態における加熱装置として、加熱調理装置を例示したものである。
図に示すように、加熱装置の本体1には、被加熱物2を収納する加熱室3が組み込まれている。加熱室3には、図示していないが、被加熱物2を出し入れする扉が取り付けられている。また、加熱室3は、被加熱物2を多段加熱できるように、少なくとも、被加熱物2を載置する載置部材4aと載置部材4bを上下に2段装備している。
また、加熱室3には、気流発生手段5が臨んでおり、加熱室3内に気流を発生させるようにしている。そして、第一の加熱手段6、第二の加熱手段7は、それぞれ加熱室3内の上、下部に装備されており、加熱室3内の空気や蒸気および被加熱物2を加熱する。
さらに、加熱室3には、蒸気を加熱室3内に吹出す複数の蒸気吹出口、すなわち、本実施の形態では、少なくとも、第一の蒸気吹出口8と第二の蒸気吹出口9が上下に2段装備されている。第一の蒸気吹出口8と第二の蒸気吹出口9は、それぞれ加熱室3の上、下部空間に蒸気を吹出すようになっている。また、加熱室3の内部の上方位置に、加熱室3の雰囲気温度や被加熱物2の温度を検知する第一の検知手段10を有している。なお、第一の蒸気吹出口8には、吹出される蒸気の温度を検知する第二の検知手段11を設けている。
加熱室3内に供給する蒸気を発生する蒸気発生手段12は、貯水手段13と、貯水手段13に配設された水加熱手段14と、発生した蒸気が通過する蒸気管15とから構成されている。蒸気管15は、蒸気発生手段12から発生した蒸気を加熱して過熱蒸気とする蒸気加熱手段16と、蒸気加熱手段16で加熱された蒸気の温度を検知する蒸気温度検知手段17を備えている。
蒸気管15は、第一の蒸気吹出口8に連通した蒸気管15aと第二の蒸気吹出口9に連通した蒸気管15bから構成されており、蒸気管15bの径は蒸気管15aよりも太く設定されている。なお、蒸気管15aと蒸気管15bの径の太さは、適宜変更して組み合わせることができる。
第一の蒸気吹出口8、第二の蒸気吹出口9には、加熱室3に吹出す蒸気の方向を可変する吹出し方向可変手段8aと吹出し方向可変手段9aがそれぞれ配設されている。これらの吹出し方向可変手段8a、9aを利用すると、蒸気を加熱室3内の任意の方向へ偏向して吹出すことが可能である。この複数の蒸気吹出口8、9からの蒸気と、加熱手段6、7の併用、あるいはいずれか一方の使用により被加熱物2を加熱するものである。
加熱室3内の空気や蒸気は、排出口18から排出される。排出口18には排出口開閉手段18aが配設されている。排出口18は、第一の蒸気吹出口8あるいは第二の蒸気吹出口9に近接して配設すると加熱室3に蒸気が充満する前に排出口18から蒸気が排出されてしまうことがあるため、本実施の形態では排出口18は第一の蒸気吹出口8、第二の蒸気吹出口9とは離して配設した。
制御手段19は、加熱装置の操作部(図示していない)からの各種加熱操作キー20あるいは加熱キー21による操作入力信号や、第一の検知手段10、第二の検知手段11、蒸気温度検知手段17などの信号に基づき、気流発生手段5、第一の加熱手段6、第二の加熱手段7、蒸気発生手段12、蒸気加熱手段16あるいは吹出し方向可変手段8a、9aの動作を制御する。操作入力信号や加熱条件、制御条件などは、記憶手段22に一時的あるいは恒久的に記憶されるものである。
次に、上記構成の加熱装置について、その動作、作用を説明する。
操作部の操作によって被加熱物2の加熱を開始すると、制御手段19は、第一の加熱手段6、第二の加熱手段7、蒸気発生手段12、蒸気加熱手段16に通電する。蒸気発生手段12の水加熱手段14は貯水手段13の水を加熱する。蒸気発生手段12における発生蒸気量は、水加熱手段14の入力電力を可変することで制御できる。水加熱手段14で加熱された水は蒸気となり蒸気管15を通過する。蒸気管15を通過する蒸気は蒸気管15aと蒸気管15bに分かれて流れる。蒸気管15aと蒸気管15bはそれぞれ径の太さが異なるため、蒸気は太い径、つまり蒸気管15bの方へ多量に流れる。蒸気管15aと蒸気管15bへ流れる蒸気量の割合は、蒸気管15aと蒸気管15bの太さや組み合せを変えたり、あるいは別設の流れ抵抗部材により流れの抵抗調整をしたりすることで可変できる。
制御手段19は、第二の検知手段11と蒸気温度検知手段17の検知信号に基づき蒸気温度を計測する。蒸気発生手段12で発生した蒸気は蒸気管15を通過後、第一の蒸気吹出口8および/または第二の蒸気吹出口9から加熱室3に吹出される。蒸気の吹出し方向は吹出し方向可変手段8a、9aにより自由に変更できる。
加熱に利用する蒸気温度が100℃までの場合は、蒸気加熱手段16は動作しない。一方、加熱に利用する蒸気温度が100℃以上の場合は、発生した蒸気は蒸気管15を通過する際に蒸気加熱手段16により任意の温度まで加熱され過熱蒸気となる。過熱蒸気の温度は、操作部から設定してもよいし、自動調理の場合にはあらかじめ記憶手段22に記憶されている蒸気温度を基準にしても構わない。第二の検知手段11と蒸気温度検知手段17の検知信号により、蒸気温度は経時的に制御手段19で計測される。制御手段19は検知信号に基づいて蒸気発生手段12や蒸気加熱手段16を制御し、発生蒸気量と蒸気温度を可変する。蒸気加熱手段16は、蒸気管15b寄りに配設されており、蒸気管15bから吹出される蒸気温度の方が、蒸気管15aから吹出される蒸気温度よりも高くなるような構成を有している。
被加熱物2を加熱する際には、基本的には、加熱室3に吹出された蒸気だけでなく、第一の加熱手段6および/または第二の加熱手段7も併用される。蒸気と第一の加熱手段6および/または第二の加熱手段7を併用する場合には、気流発生手段5も動作させる。
ここで、加熱室3に吹出した蒸気の効果について説明する。
蒸気は、自らの温度よりも被加熱物2が低温である場合、被加熱物2の表面で凝縮・結露し、その際に被加熱物2に凝縮熱を与える特性を有している。被加熱物2の表面温度が100℃になるまで蒸気の凝縮は続き、表面温度が100℃を超えると凝縮は終了する。凝縮熱は、空気からの伝導熱よりも熱量が大きいため、被加熱物2の昇温は早い。そこで、加熱初期は被加熱物2の昇温を早めるために蒸気の凝縮熱の利用を多くするような制御が必要となる。
次に、制御の一例を以下に示す。蒸し調理の場合は、蒸気温度は100℃前後に調整し、吹出す蒸気量は加熱工程の全般において多い方が加熱時間を短縮することができる。焼き調理の場合は、加熱初期では蒸気量を多くして被加熱物2への凝縮熱を多くするが、加熱後期では被加熱物2表面を乾燥させるために、過熱蒸気を投入するか、蒸気の投入をやめて第一の加熱手段6や第二の加熱手段7を加熱に使用する。このように、被加熱物2の加熱は、必要に応じて、蒸気と加熱手段の併用、あるいはいずれか一方を使用して適宜行うものであり、被加熱物2の加熱が蒸気と加熱手段の併用に限られるものではない。
次に、加熱室3に吹出した蒸気の流れについて説明する。
加熱室3に吹出された蒸気は、加熱室3の上方へ流れる。蒸気は、上方へ流れる際に被加熱物2に凝縮熱を与える。これにより、蒸気は被加熱物2の下方から吹出すと被加熱物2に効率的に蒸気を当てることができる。一方、多段加熱では、吹出された蒸気は、下段の載置部材4b上に載置した被加熱物2の表面に結露する。下段の被加熱物2に結露しなかった蒸気は加熱室3上方へと流れる。そのため、上段に載置された被加熱物2に当たる蒸気量は少なく、被加熱物2に与える凝縮熱も少ない。そこで、第一の蒸気吹出口8から蒸気を吹出すことで、第二の蒸気吹出口9からの蒸気だけでは加熱に不足する蒸気を補うことができる。これにより、多段に載置されたそれぞれの被加熱物2の蒸気加熱における加熱ムラが解消できる。
次に、加熱室3に吹出す蒸気量について説明する。
加熱室3に吹出された蒸気は、加熱室3の上方に流れる。第一の蒸気吹出口8と第二の蒸気吹出口9から吹出される蒸気量が同量、あるいは第一の蒸気吹出口8から吹出される蒸気量が第二の蒸気吹出口9より多い場合、蒸気は加熱室3の上層に溜まるため、上層に載置された被加熱物2には多くの凝縮熱が伝えられるが、加熱室3の下層に載置された被加熱物2には蒸気が当りにくく、加熱室3の載置位置における高さ方向の加熱ムラが発生する。これは、第二の蒸気吹出口9から吹出す蒸気量を第一の蒸気吹出口8から吹出す蒸気量よりも多くすることで、加熱ムラが解消できる。
次に、加熱室3に吹出す蒸気の温度について説明する。
加熱室3に吹出された蒸気は、加熱室3の上方に流れる。第一の蒸気吹出口8と第二の蒸気吹出口9から吹出される蒸気温度が同じ、あるいは第一の蒸気吹出口8から吹出される蒸気温度が第二の蒸気吹出口9より高い場合、加熱室3の上層に載置された被加熱物2の方が加熱室3の下層に載置された被加熱物2よりも凝縮熱が多く伝えられるため、加熱ムラが発生する。これは、第二の蒸気吹出口9から吹出す蒸気温度を第一の蒸気吹出口8から吹出す蒸気温度よりも高くすることで、加熱ムラが解消できる。
なお、本実施の形態においては、被加熱物2の2段加熱について説明したが、2段加熱に限られるものではなくそれ以上であっても同様である。また、載置部材4aと載置部材4b間は任意の間隔を選択することができる。載置部材4a、4bは、本実施の形態では、板状のものを示したが、網状、線状、その他のものでも構わない。加熱室3の周囲には断熱効果のある材料を併用することができる。また、操作部には表示部、自動加熱操作キー、手動加熱設定キー、加熱開始キーなどが設けられている。
また、水加熱手段14による蒸気発生とは別の蒸気発生手段を用いる場合、送水手段などにより別途設けた貯水手段の水を一定量送水して蒸気を発生する方法を用いても構わない。
また、第二の蒸気吹出口9から吹出す蒸気の温度を測定する検知手段を別に設けても構わない。第一、第二の加熱手段6、7は、ヒータ、マイクロ波など、どのような手段を併用しても構わない。
さらに、第一、第二の蒸気吹出口8、9はその開口面積を可変することで吹出す蒸気の割合を可変することもできる。
さらにまた、本実施の形態では蒸気管15a、蒸気管15bは蒸気管15から分岐した構成となっているが、第一の蒸気吹出口8、第二の蒸気吹出口9のそれぞれに個別に蒸気管、蒸気加熱手段を設けても構わない。この場合、蒸気発生量の制御は弁や送水手段、開口面積の可変などで対応することができる。
本実施の形態とすることで、スチームを利用したコンベクションオーブンにおいても、外気投入による蒸気温度の低下を防ぎながら、蒸気加熱ができるものである。
以上のように、本発明にかかる加熱装置は、特に、被加熱物の多段加熱においても加熱ムラのない蒸気加熱を行うことができるので、電子レンジ、オーブンレンジ、オーブンあるいはグリラーなどと複合させたマルチ機能付きの調理装置、乾燥装置、さらには食材以外の高速加熱処理装置などにも適用できる。
2 被加熱物
3 加熱室
6 第一の加熱手段(加熱手段)
7 第二の加熱手段(加熱手段)
8 第一の蒸気吹出口(蒸気吹出口)
9 第二の蒸気吹出口(蒸気吹出口)
12 蒸気発生手段
16 蒸気加熱手段
19 制御手段
3 加熱室
6 第一の加熱手段(加熱手段)
7 第二の加熱手段(加熱手段)
8 第一の蒸気吹出口(蒸気吹出口)
9 第二の蒸気吹出口(蒸気吹出口)
12 蒸気発生手段
16 蒸気加熱手段
19 制御手段
Claims (8)
- 被加熱物を収納する加熱室と、前記加熱室内に供給する蒸気を発生する蒸気発生手段と、前記蒸気発生手段からの蒸気を前記加熱室内に吹出す複数の蒸気吹出口と、前記加熱室内の空気や蒸気および前記被加熱物を加熱するための加熱手段とを備え、前記複数の蒸気吹出口からの蒸気と前記加熱手段により前記被加熱物を加熱する加熱装置。
- 蒸気発生手段から発生した蒸気を加熱する蒸気加熱手段を備えた請求項1に記載の加熱装置。
- 蒸気吹出口は、少なくとも、加熱室の上部空間に蒸気を吹出す第一の蒸気吹出口と、加熱室の下部空間に蒸気を吹出す第二の蒸気吹出口とを備えた請求項1または2に記載の加熱装置。
- 蒸気発生手段は、発生蒸気量を可変できるようにした請求項1〜3のいずれか1項に記載の加熱装置。
- 蒸気加熱手段は、蒸気温度を可変できるようにした請求項2に記載の加熱装置。
- 蒸気発生手段は、第一の蒸気吹出口と第二の蒸気吹出口から吹出される蒸気量の割合を可変するようにした請求項3に記載の加熱装置。
- 第二の蒸気吹出口から吹出される蒸気量を、第一の蒸気吹出口から吹出される蒸気量よりも多くした請求項3または6に記載の加熱装置。
- 第二の蒸気吹出口から吹出される蒸気温度を、第一の蒸気吹出口から吹出される蒸気温度よりも高くした請求項3または6に記載の加熱装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2004060359A JP2005249289A (ja) | 2004-03-04 | 2004-03-04 | 加熱装置 |
Applications Claiming Priority (1)
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JP2004060359A JP2005249289A (ja) | 2004-03-04 | 2004-03-04 | 加熱装置 |
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Family Applications (1)
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JP2004060359A Withdrawn JP2005249289A (ja) | 2004-03-04 | 2004-03-04 | 加熱装置 |
Country Status (1)
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JP (1) | JP2005249289A (ja) |
Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2008032304A (ja) * | 2006-07-28 | 2008-02-14 | Sanyo Electric Co Ltd | 加熱調理器及び加熱調理器用の蒸気発生装置 |
CN104688002A (zh) * | 2014-08-04 | 2015-06-10 | 广东美的厨房电器制造有限公司 | 烹饪装置及其控制方法 |
JP2020180781A (ja) * | 2015-01-23 | 2020-11-05 | バルミューダ株式会社 | 加熱調理装置 |
-
2004
- 2004-03-04 JP JP2004060359A patent/JP2005249289A/ja not_active Withdrawn
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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JP2020180781A (ja) * | 2015-01-23 | 2020-11-05 | バルミューダ株式会社 | 加熱調理装置 |
JP2022173432A (ja) * | 2015-01-23 | 2022-11-18 | バルミューダ株式会社 | 加熱調理装置 |
JP7368019B2 (ja) | 2015-01-23 | 2023-10-24 | バルミューダ株式会社 | 加熱調理装置 |
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