NHBニュース（ http://blog.livedoor.jp/nhbnews/ ）とダブルポストです 【伝統競技 / 武道】 フランス柔道連盟、「打撃あり柔道」を新分野としてスタート！！？ < gryphon https://twitter.com/MasudaToshinari/status/538352734785638401 増田俊也（ますだとしなり） @MasudaToshinari 【拡散希望】フランス柔道連盟が「打撃ありの柔道」を、新部門として起ち上げることになったそうです。衝撃のニュースです。名称はMJA＝Mixed Jiu-Jitsu Arts。 http://www.bjjee.com/articles/judo-federation-counters-migration-to-mma-by-creating-mja-mixed-jujitsu-arts/ 【補足】
以前も書いた話だが、思い出したのはこの報道を見て。 http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20130226-OYT8T00504.htm ２０１２年度から全国の中学１、２年で始まった武道必修化を巡り、柔道を選択した北海道内の公立中学校計４３８校のうち、少なくとも１０校の男女１２人が授業中に骨折していたことが２５日、読売新聞の調べで分かった。 しかし読んでも 「438校（全中学校の３分の２）でやって10校12人の骨折」が多いか少ないかわからん。記事を読むと「右足薬指の骨折」も含んでいるそうだが、少なくとも他種目（野球やバスケ、サッカーなど）と比べて…学校の数や授業時間の割り当て比率も加味、調整して比較検討してもらわんと、と思った。 「横四方固め」の練習をしていた１年生の女子が技から逃れようとし、右足を畳にぶつけて薬指を折ったり、空知地方の中学でも、前回り受
「指導から暴力を根絶するのか」。理事の一人から問われた幹部が「そんなことは答えられない」と応じた――。全日本柔道連盟が柔道女子の暴力、パワーハラスメント問題を把握した後に開いた理事会でのやりとりが、第三者委員会の報告書に記されていることがわかった。 概要版が公開されている報告書の全容が１６日、関係者への取材で明らかになった。完全版は全理事に配布されており、１８日の理事会での議論の資料となる。 それによると、昨年１０月２０日、暴力の禁止などを唱える「倫理規定」の制定を議論した理事会で、冒頭のやりとりがあった。執行部は、同月初めには園田隆二前監督の暴力、暴言を把握していた。幹部の返答に、問題に取り組む姿勢の甘さがにじむ。全柔連は翌１１月５日に園田氏の続投を発表した。 園田氏が、第三者委の聞き取りに対し、「強化の過程の暴力は許されると思っていた」と発言していたことも分かった。 また、第三
全日本柔道連盟（全柔連）の現職理事が助成金の不正受給を認めた。活動報告書は虚偽で「全柔連の事務局に書き方を教えてもらった」と告白し、全柔連が組織的に不正を働いている可能性が強まった。 元世界王者の指導者として助成を受けたある強化委員は「一部で選手と無関係のスタッフが付けられている。明らかにおかしい」と疑問を呈していた。時間はかかったが、良心にあらがえない一理事の告白で、ようやく暗部が明るみに出た。 上村春樹会長は「（不正受給を）組織的にやっているとは思っていない。第三者の調査にお願いする」と話していた。知っていての言葉なら隠蔽を図ったことになる。 疑惑の段階から文部科学省は全柔連に第三者委の設置を要求していた。支給元の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は「仮に不正だったなら、全柔連に支給している他の助成金も停止する可能性がある」と厳しく監視していく考え。さらなる不正や問題が露見する可
２０１２年度から全国の中学１、２年で始まった武道必修化を巡り、柔道を選択した北海道内の公立中学校計４３８校のうち、少なくとも１０校の男女１２人が授業中に骨折していたことが２５日、読売新聞の調べで分かった。 受け身などの練習中に骨折したケースが目立つ一方、柔道以外の武道を選択した学校では大けがの事例の報告がなかったことも判明した。柔道では、丁寧な指導が必要な実態が改めて浮き彫りとなった。 道教育委員会と札幌市教委に読売新聞がアンケート調査を実施したところ、道内の公立中学計６３８校のうち約３分の２が柔道を選択した。重複選択も含め、剣道は１５７校、相撲は３６校、空手や合気道などの「その他」は１１校だった。 柔道では、１月末までに男子８人と女子４人が鎖骨や足の指、鼻の骨などを折っていた。柔道以外の武道では、全治３週間以上の大けがの報告は道教委や市教委になかったという。 札幌市を除く道教委管
柔道事故への注意記事 掲載見送り 1月25日 16時27分 文部科学省の外郭団体「日本スポーツ振興センター」の名古屋支所が、来月の機関誌で予定していた柔道の部活動や授業中の死亡事故への注意を呼びかける特集記事について、「中学の武道必修化が始まる前の掲載は慎重にすべきだ」という本部からの指摘を受けて掲載を見送っていたことが分かりました。記事を依頼された専門家は「注意喚起の機会が奪われ残念だ」と話しています。 「日本スポーツ振興センター」の名古屋支所は、来月の機関誌に掲載するため、中学や高校の柔道の部活動や授業中の事故で、おととしまでの２８年間に１１４人が死亡していることを発表した名古屋大学の内田良准教授に、事故の特徴や対策を盛り込んだ特集記事を依頼しました。しかし、直前になって掲載を見送りました。名古屋支所によりますと「東京の本部から『中学の武道必修化が始まる前の掲載は慎重にすべきだ』などと
2012年度から中学校で柔道などの武道が必修化される。一方、直近27年間で中高生らが柔道の部活動と授業で110人死亡し、他競技と比べ「突出して多い」との指摘もある。柔道事故で子どもを亡くすなどした家族らが今10年春に被害者団体をつくり、再発防止に向けた活動を始めている。 明日6月16日、全日本柔道連盟（財団法人）は理事会などを開き、「安全指導プロジェクト」発足の承認について協議する。約30人のチームを立ち上げ、都道府県の関係者と連携しながら「今まで以上」の安全指導を徹底する計画だ。 シンポジウムに柔道、医療、教育関係者ら この計画は、6月13日に東京都内であったシンポジウムで柔道連盟関係者が明らかにした。このシンポは、柔道の事故で子どもが亡くなったり障害を負ったりした家族らが10年3月に設立した「全国柔道事故被害者の会」が開いた。柔道関係者や医療、教育、行政関係者ら約150人が参加した。シ
学校での柔道事故を巡っては、受け身の習得が不十分なまま投げ技練習に参加したり、頭を打った後に適切な救急措置を受けられなかったりした生徒が死亡するケースが後を絶たない。 名古屋大の内田良准教授（教育社会学）によると、柔道事故で死亡した中学、高校生は１９８３～２０１０年度の２８年間に全国で１１４人（中学３９人、高校７５人）。中高ともに１年生が半数以上を占め、計１４人が授業中の死亡例。また、後遺症が残る障害事故も８３～２００９年度で２７５件あり、３割は授業中だった。 中学の部活動における競技別の年間死者数（２０００～０９年度の平均、１０万人当たり）を見ると、柔道が２・３７６人で、２番目のバスケットボール（０・３７１人）に比べても圧倒的に多い状況だった。死亡原因の大半は頭部外傷で、内田准教授は「首の筋力などが未発達なうちに、安易に立ち技や乱取りを行わせるのは危険」と警鐘を鳴らす。
日本有数の寝技師・格闘家の戸井田カツヤ談。 https://twitter.com/toikatu 柔道もいつの間にか打撃ありになったのかな((((；ﾟДﾟ))))))) 【五輪柔道代表暴力問題】暴力行為、３年前から少なくとも５件 全柔連が説明 女子選手を平手打ち、竹刀でたたく - MSN産経ニュース http://on-msn.com/WOG8wv とかゆーてるバヤイじゃない。 しかし、オリンピックや強化選手レベルの柔道界の体罰、しごきに対して、まったく別世界の･･･たとえば相撲部屋やプロレス団体、或いは「東洋の魔女と鬼の大松」のような別世界のファンタジー、もしくは言っても直りようもないもの･･･のような印象をもって眺めていたという状況は自分も含めてある。（たとえば今月号のゴン格、吉田豪書評はそういうのの全面肯定なわけだし） そういう点で反省させられた。 柔道界のしごきといえば、まさに
告発した１５人が「被害者」で全柔連の強化体制が「加害者」。１週間足らずの報道で、こんな構図が世間に定着しつつある。前代表監督は顔の見えない相手に実態も程度も定かでない「暴力」の担い手として批判され、社会的地位に致命傷が加えられた。 その一方で、告発した１５人は今もＪＯＣの配慮で氏名が伏せられている。ＪＯＣが匿名性を重視したことは、指導者より弱い選手の立場を思えばやむを得ないとしても、顔の見えない選手側の要求だけが次々と形になっていることに違和感を覚える。 選手個々が「暴力」や「パワーハラスメント」で具体的にどんな実害を受け、忍従を強いられたのか、いまだに明かされていない。だから、１５人の苦しむ顔が痛みを伴って伝わってこない。 近く選手の聴き取り調査に当たる橋本聖子ＪＯＣ理事は「選手には訴えた責任がある。あまりにもプライバシーを守りすぎると改革ができない」と指摘する。より具体的で詳細な被害が
フランスの柔道王が、日本柔道界の暴力、パワーハラスメント問題を糾弾した。アトランタ、シドニー五輪の男子最重量級を連覇したダビド・ドイエ氏（４３）は、パリの国民議会議事堂でスポーツ報知の単独インタビューに答えた。現在は国民議会の議員で昨年５月までスポーツ大臣を務めたドイエ氏は、現役時代に日本で体罰を目撃したと告白。女子代表の園田隆二監督（３９）らによる選手への暴力を「フランスなら法廷行き」と非難した。 ―園田監督が暴力行為で辞任した。 「驚きました。彼は９３年ハミルトン世界選手権の金メダリストで、有名な人物でしたから。１５人もの女子選手が訴えたのですから、私情による偽証などあり得ない、深刻な事態です。それを考えれば全柔連とＪＯＣの動きは遅かったと言えます。日本社会によくあるスキャンダルを恐れての隠蔽もあったかもしれません」 ―フランスで起きたら？ 「即、法廷行きです」 ―あなたが世
女子柔道代表監督・園田隆二さんが、暴力などで選手から告発されるも残りライフゼロで耐えている件。 Tweet Share on Tumblr カテゴリ:柔道 2013年01月30日13:04 園田監督は辞めへんでー！ 29日に最悪にバツの悪いタイミングで報じられたニュース。何と女子柔道日本代表監督の園田隆二氏が、暴力とパワハラにより告発されたというのです。告発は国内トップ選手15人の連名によるもので、練習中の平手打ちや竹刀での殴打、暴言、ケガをしている選手への試合出場の強要などを訴えているとのこと。本人も大筋で訴えを認め、現在は関係者の間を謝罪して回っているのだとか。 国内トップレベルの指導環境でも、なおこうした問題があるという現実。園田監督は北京五輪後の2008年に代表監督に就任していますので、それ以前のコーチ時代は一旦置くとして、まぁ少なくとも4年間はそうした状況がつづいていたのでしょう
自民党の橋本聖子参院政審会長は６日午前、柔道女子日本代表での暴力問題を告発した選手１５人の名前は公表されるべきだとの認識を示した。党参院議員総会で「長年のいろいろな問題を訴えることには非常に大きな責任がある。選手一人一人が理解しなければいけない」と述べた。 橋本氏は日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）理事で、選手の聞き取り調査をするためにＪＯＣが設置した「緊急調査対策プロジェクト」のメンバーを務める。 総会では「プライバシーを守ってもらいながらヒアリングをしてもらいたいというのは、決していいことでない」と指摘。「あまりにも選手のプライバシーを守ろうとする観点から、１５人の選手が表に出ていないことをどう判断するか。非常に大きな問題だ」と語った。 ５日の自民党スポーツ立国調査会の会合でも、調査がしくにい点などを理由に告発選手名の公表を求める声が出ていた。
女子選手への暴力行為で辞任した園田隆二・全日本女子前監督（３９）が、全日本柔道連盟（全柔連）の調査に暴行を認めた後の昨年１０月下旬、海外遠征先で、最初に被害を訴えた選手を「余計なことを言いふらしているらしいな」などと、どう喝していたことが５日、明らかになった。 １５人連名による集団告発にはこうした背景があった。 全柔連などによると、昨年９月下旬、１選手が実名で園田前監督の暴力行為を通報し、１０月上旬に連盟幹部が事情を聞いた。前監督は大筋で通報内容を認めたが、１０月下旬にブラジルで行われた国際大会に遠征した際、この選手を口頭で厳しく責め立てたという。 以前から園田前監督ら強化体制に不満を持っていた選手たちは、この話を伝え聞き、謝罪もせずに高圧的な態度を取る前監督への怒りを増幅させたという。全柔連は１１月１０日までに前監督に始末書を出させて沈静化を図ったが収まらず、選手たちは翌１１日付で告発文
自民党の橋本聖子参院政審会長は６日、事務所からのＦＡＸを通じ、この日、一部で報道された柔道女子代表での暴力行為などを告発した選手１５人の氏名を「公表すべき」との発言について、「『氏名を公表すべき』とする発言はいたしておりません」と否定した。 その上で、五輪強化には税金が投じられており、その公益性に対する一定の責任を理解すべきという指摘を受けての発言として「選手のプライバシーを守り、告発したことによる不利益を被らないように配慮することは当然です。ただ、氏名を公表しないことについて厳しい意見もあることから、今後、どういう方法で選手を守りながら、これまでの経緯や事実を明らかにすべき」との考えを表明した。
東京都の猪瀬知事は１日の定例記者会見で、柔道の全日本女子監督による暴力問題が２０２０年夏季五輪招致に与える影響について、「ないと思っているが、こんなばかげたことが２度、３度起きたら影響する」と苦言を呈した。 猪瀬知事は、暴力根絶に向けた実態調査を実施するよう日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）に要請したことを明らかにした上で、「こういうことを払拭するために２０２０年オリンピック、パラリンピックをやらなければならないという思いをさらに強くした」と述べた。 また、政府が２０１３年度の地方公務員給与を平均７・８％引き下げるよう地方自治体に求めていることについて、「一律にそうした指示を出すのはいかがなものか」と批判。都の教職員給与の一部を賄う国庫補助が減額された場合、給与が下がらないよう自主財源で穴埋めする考えを示した。
橋下市長「全柔連はグダグダ」対応バッサリ 体罰問題での全日本柔道連盟の対応を批判した橋下大阪市長 柔道女子日本代表での暴力やパワーハラスメントの問題について、大阪市の橋下徹市長（４３）が３１日、市役所での定例会見で、当初は園田隆二監督（３９）ら指導陣を留任させる方針だった全日本柔道連盟の対応を「グダグダ」と批判した。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）にも批判の矛先を向けた。指導陣の暴力行為についても「スポーツの現場でなかったら完全な暴行」とスポーツ指導の特殊性について問題提起した。 大阪市立桜宮高校のバスケットボール部主将の男子生徒が顧問に体罰を受けた翌日に自殺した問題に取り組んでいる橋下市長。そんなさなかに表面化した“類似案件”に黙ってられなかったようだ。 「ＪＯＣも含めて、全日本柔道連盟は対応がグダグダですよ。事の重大性を認識せず、ダメなものはダメという組織としての姿勢をはっきり示さず、
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く