およそ10年前に将棋のトップ棋士を下す将棋AI（人工知能）が登場し、7～8年前からは正確な翻訳や文章執筆をするAI、写真のような画像を描画するAI、さらには材料開発をするAI（マテリアル・インフォマティクス、MI）が登場してきた。3年前からは、人間と自然に会話するようにやり取りして、さまざまなコンテンツを自在に生成する生成AIが世界の大きな話題になってきた。 そしてここにきて、天気予報を高い精度で出せるAIが登場してきた。近い将来、世界の天気予報はAIベースが主流となり、パソコン1台でいつでもどこでも1分以下で予報が得られ、これまで数十分～数時間もかかっていたスーパーコンピューターによる現行の数値計算はほぼ不要になるかもしれない。天気予報の計算に必要な電力量は、10万～数百万分の1へと激減した。 さらには、まだ緒についたばかりのようだが、地震の発生やその強さをAIで予測する研究も始まってい
北海道大学と東北大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校の研究グループは、「亜鉛イオン電池」用の正極材料として「スピネル型亜鉛マンガン複酸化物（ZnMn2O4）」ナノ粒子のグラフェン複合体を開発した。正極活物質（ZnMn2O4）の重量当たりのエネルギー密度では、現在主流の2次電池であるリチウムイオン電池に匹敵する600Wh/kgを実現した。これまでの材料では、500Wh/kg程度にとどまっていた。 亜鉛イオン電池とは、負極に亜鉛（Zn）金属、正極に亜鉛イオン（Zn2+）を出し入れできる材料、電解液に中性から弱酸性の水溶液を用いた2次電池である。負極と正極の間をZn2+が移動することで充放電を行う。リチウムイオン電池が、電解液に可燃性の有機溶媒を使うのに対して、水系電解液を使う亜鉛イオン電池は発火の危険性が低く、安全性が高い。その他、亜鉛イオン電池はレアメタルを使わないため資源が豊富で調達しや
2つのプラント区画を溶融塩が循環 テラパワーの新しい原子力発電所の敷地は、大きく2つの区画に分かれている。発電設備や蓄エネルギー施設を置く「エナジー・アイランド」と、原子炉を置く「ニュークリア・アイランド」だ。区画をこの2つに分離することで、放射線管理が必要な範囲を限定し、建設のしやすさやメンテナンス性、安全性を高める。 Natriumは、その名前の通り、炉心から熱を取り出す冷却材として液体金属のナトリウムを用いる。原子炉の熱出力は840MW、電気出力は345MW。原発で一般的な大型軽水炉＊2（電気出力1GW程度）と比べると、3分の1ほどの規模だ。発電所の敷地面積も、従来の原発と比べて3分の1ほどに収まる。 ＊2 軽水炉 炉心から熱を取り出す冷却材と減速材に軽水（普通の水）を使う原子炉。高速炉とは異なり、熱中性子と呼ぶ動きの遅い中性子により核分裂反応を維持する。 熱利用の大まかな流れはこう
北海道ニセコ町で、環境配慮型新街区「ニセコミライ」の整備が進む。最初の1棟として2024年3月に入居を開始したモクレニセコA棟は、極寒地の集合住宅として前例のない取り組みが満載の脱炭素マンションだ。 羊蹄山を望む9ヘクタールの敷地で開発が進む環境配慮型街区「ニセコミライ」。ここでは、北海道ニセコ町と地元企業、一般社団法人クラブヴォーバン（東京・港）の他、住宅会社のWELLNEST HOME（ウェルネストホーム）（名古屋市）、旭化成ホームズ（東京・千代田）が出資する株式会社「ニセコまち」（ニセコ町）が、最大450人を招き入れる新たな街づくりに取り組む。450人とは、町の人口の9％に迫る規模だ〔写真1、図1〕。
加重平均値は2019年度までと、2023年度第4回の0円/kWh案件を除いたケースは日経クロステック、それ以外はOCCTOのデータ（出所：OCCTOの資料を基に日経クロステックが作成） 2017年度末に実施された第1回入札での落札価格は約19.6円/kWhでした。そこから回を重ねるごとに下落が進み、2023年末に実施された第18回（2023年度第3回）入札における落札価格の平均は8.55円/kWhで、6年足らずで半額以下になりました。 2030年の目標値7円/kWhを割り込む それが、2024年春に実施された第19回入札における落札価格は平均5.11円/kWhにまで一気に下落しました。最安値はなんと0円/kWh、最高値も6.98円/kWhで、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が2004年に策定した「太陽光発電ロードマップ（PV2030）」における「2030年に7円/kWh」とい
「世界全体の再生可能エネルギーの発電容量を2030年までに現状の3倍に拡大する」――。日本も参画したCOP28（第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議）の成果文書にはこう明記された。日本は火力発電が主体で発電電力量に占める再エネ比率は約20％と、欧州などと比べて低い水準だ。再エネ活用に、日本は大きく舵（かじ）を切っていかなければならない中、足元ではこの根幹を揺るがす、ある異変が起こっている。太陽光発電と並び発電電力量が伸びているバイオマス発電において、発電所での火災事故が相次ぎ発生しているのだ。 直近では2023年9月9日に、中部電力などが出資する米子バイオマス発電所（鳥取県米子市）で発生した。爆発を伴う火災で、現在も再稼働の見込みは立っていない。2023年に入ってから日経クロステックで把握できているものだけでも、大阪ガスグループの袖ケ浦発電所（千葉県袖ケ浦市）や関西電力の舞鶴発電所（京
矢沢 久雄 グレープシティ アドバイザリースタッフ コンピュータは，あらゆるデータを数値で表します。それなら，コンピュータは数値に対する四則演算だけができれれば十分なように思えます。ところが実際には，そうではありません。コンピュータは，本来なら数値でないデータも数値で表すからです。このようなデータを演算する場合には，論理演算が大いに役に立ちます。例えば，赤色と青色を混ぜ合わせて紫色というデータを得るには，赤色と青色でOR演算を行うことになります。個々の論理演算の用途は一つに決まっているわけではありませんが，代表的な使い方を説明しますので，イメージをつかんでください。 ●AND演算は「マスク」する
TenstorrentはAIプロセッサーを開発するスタートアップ企業。「生成AIではCPUよりも画像に特化したGPUが使われる。だが、まだ効率化には十分でない。CPUでもGPUでもないハードウエア設計により、米NVIDIA（エヌビディア）の10分の1の消費電力の実現を目指している」とケラー氏は話す。「RISC-V Day Tokyo 2023 Summer カンファレンス」（2023年6月20日、東京大学で開催）に合わせて来日した（撮影：日経クロステック） ケラー氏は、「伝説」と称される半導体エンジニアである。米アドバンスト・マイクロ・デバイスズ（AMD）や米Apple（アップル）の主力製品において、設計面で大きく貢献した経歴を持つからだ。 例えば、AMDのCPUコア「Zen」やAppleのSoC（System on a Chip）「Aシリーズ」第1弾である「A4」の設計に携わった注1）。
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中国CATL（寧徳時代新能源科技）は2023年4月19日、上海で開催中のクルマ関連の展示会「上海国際自動車ショー 2023」（4月18～27日）の場で、「凝聚態電池（Condensed Battery）を開発した」と発表した 発表資料 。同展示会に、おおよそA4サイズとみられる寸法の試作品（もしくはモックアップ）も出展した（図1）。 重量エネルギー密度が最大500Wh/kgと非常に高い点が特徴だ。2次電池のエネルギー密度は1991年のソニーによる最初のリチウムイオン2次電池（LIB）の実用化から30年間超、平均で年間2％増程度の非常にゆっくりした改善しかしてこなかった。この凝聚態電池が量産されれば、一気に2倍近い重量エネルギー密度の電池が実現する。 同程度の性能のセルの研究開発例は少なくないが、実用化にこぎつけた例はまだなかった。ところが今回、CATLは電気自動車（EV）向けに、2023年
中国CATL（寧徳時代新能源科技）は2023年4月16日23時15分（現地時間）、同社のナトリウムイオン2次電池（NIB）が、中国の自動車メーカーChery Automobile（奇瑞汽車）の電気自動車（EV）に採用されたとツイッターで公表した（図）。NIBが量産車に搭載されるという発表は世界で初めて。今後、多数のEVや定置用蓄電池などにNIBが使われる見込みで、これまでリチウムイオン2次電池（LIB）が担ってきた大容量蓄電池の市場の一角をNIBが占めることになりそうだ。 現時点では、奇瑞汽車のEVの車種や発売時期、NIBの搭載容量などは未公表。CATLは2021年のNIBの開発発表時に、EVへはLIBとNIBのセルを組み合わせたハイブリッド型の電池パックを使うとしていたが、今回の電池パックがそれに当てはまるのかも明らかにしていない。 奇瑞汽車は1997年に、安徽省と同省蕪湖市政府が出資し
夢のエネルギーとも称される核融合。重水素と三重水素など、2つの原子核をプラズマ状態でぶつけて融合させた際に生じるエネルギーを活用して発電しようと世界中が研究を加速させている。その中核となるのが、核融合反応を起こす核融合炉だ。一体どのような構造で、日本メーカーは炉を構成する技術開発にどう食い込もうとしているのか。基本の基を確認しながら、国内メーカーの取り組みを見てみる。 ここではフランスで建設中の「国際熱核融合実験炉（ITER、イーター）」や量子科学技術研究開発機構（量研機構）の那珂研究所（茨城県那珂市）で近く稼働予定の世界最大級の核融合実験装置「JT-60SA」などが採用する「トカマク型」と呼ぶ方式の核融合炉を中心に解説する＊。 ＊ 他の方式としては、トカマク型と同様に磁場でプラズマを閉じ込めるものの、コイルの形状が異なるヘリカル型、強力なレーザーを燃料に照射して核融合反応を起こすレーザー
2023年3月に米Tesla（テスラ）が発表した電気自動車（EV）の新たな生産方法「アンボックストプロセス（Unboxed Process）」。その優位性と課題を自動車および工場の専門家に取材した結果、優位性と課題の両面が見えてきた。その詳細に迫る。 「弱点」はボディー剛性、接合技術が鍵握るテスラ新生産方法 （2）「アンボックストプロセス」の課題 「剛性に不安を覚える。果たして、クルマとしての商品性をきちんと確保できるのだろうか」──。2023年3月に米Tesla（テスラ）が発表した電気自動車（EV）の新しい生産方法「アンボックストプロセス（Unboxed Process）」。 2023.04.18 テスラ新生産アイデアの本質はパソコン化、専門家がみたコスト半減の可能性 （1）「アンボックストプロセス」の優位性 「面白い。自動車メーカーではとても思いつかない発想だ」──。2023年3月に米
自動運転サービスの実現は、まだ先の話――。多くの日本人はそんな認識でいるかもしれないが、すでに米国では自動運転の無人ロボタクシーが一般客を乗せて走っている。その有力プレーヤーの1つが、米Google（グーグル）の親会社であるアルファベット傘下のWaymo（ウェイモ）だ。新刊『モビリティX シリコンバレーで見えた2030年の自動車産業 DX、SXの誤解と本質』（日経BP）をベースに、米国の今をリポートしていく。（日経クロストレンド編集部） ウェイモが目指す自動運転サービスとはどんなものか。まずは、こんな未来から想像してみよう。 「もう午後5時か」 大手メーカーのシリコンバレー支社に勤めるA氏は、ため息をついた。今日は午後6時からサンフランシスコで日本人駐在員の懇親会がある。 「そろそろ、出かける準備でもするか」。そう独り言を言ってスマートフォンを手にした瞬間、ショートメッセージが届いた。グー
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好調なテスラの決算報告 米Tesla（テスラ）の決算報告を聞いて、「おっ」と声を発した人は多いかもしれない。2022年4月20日の第1四半期報告についてだ。アナリストたちの予想を上回る素晴らしい業績だったが、それだけではない。 もちろん収益と利益は素晴らしかった。自動車の売上高は168.6億ドルだったから、前年同期と比べて87％も増加した。さらに売上高から製造原価を引いた粗利益率は32.9％だ。20％あれば良いとされる自動車産業においてはかなりの率といえる。これはもちろん販売台数が伸びたためでもあるし、平均売価も上がって、業績にはダブルで効いた格好だ。 工場を置く中国の上海では新型コロナウイルス禍に伴うロックダウンに直面するなど、テスラにとっての見通しは完全に良いわけではない。注文に対して納品が遅延する懸念もあるし、世界はインフレ基調で半導体不足が続き、さらにはウクライナ危機の終わりは見え
進化形サブスク「SaaS Plus a Box」 D2Cで先行く米国に見る最新事情 ［最終回］ この連載ではD2Cビジネスの考え方やシステム構築の勘所などを解説してきた。最終回となる今回はD2C先進国である米国の最新動向を紹介したい。AR活用サービスや進化形のサブスクリプションサービスには目を見張るものがある。 2022.08.24 AIとARでECがリアルに近づく 国内D2C最新事情 ［第11回］ 国内でも先端技術の活用やビジネスモデルに特徴のあるD2Cサービスが出てきた。今回は菓子のサブスクリプションサービスなど3つ紹介する。いかに自社商品に合った技術やマーケティング手法を探っているかを学ぼう。 2022.07.27 顧客が見えない・売り上げが伸びない D2Cの課題を乗り越える8つの対策 ［第10回］ D2Cサービスを始めると事業成長や体制整備などで4つの課題にしばしば直面する。これら
オペレーションと先端プロセス開発は全然違う 紫光集団にしろ、長鑫存儲技術（CXMT）にしろ、SMICにしろ、台湾などで工場のオペレーションをやっていた技術者が、半導体製造プロセスの技術開発をやっているんです。DRAMでもNANDフラッシュメモリーでもそうです。でも、本当に最先端の半導体を自分たちで造りたいなら、世界大手で半導体開発をやっていた人材がいないと無理だと思います。先端の半導体製造プロセスの開発はオペレーションとはスキルセットが全然違うんです。そういう人材がいないから、これまであれほどおカネをかけてもなかなかうまくいかないんだと思っています。 一方でそのような開発ができるコア人材は（世界的にも）ごくわずかしかいません。本当に頭を使って、どんな製品をどうやって造るか、決めきれる人材は世界でも少ないのです。かつては韓国サムスン電子でさえ日本からそういう人材を採っていました。一方で彼らの
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