「東大、京大、北大、広大の教師が新入生にオススメする100冊」で第5位。 特に京大のセンセが、「英語の本質がわかると言っても過言ではない」とか、「全学共通科目の英語なんぞ 100 年続けても、この1冊には適うまい」といった最大級の賛辞を贈っている。 著者はマーク・ピーターセン。明治大学経済学部の助教授（当時）。新入生の「異様な英語」から、修士や博士論文に出てくる「イライラする文」までを、達意な「日本語」で説明してくれる。なぜ「異様」なのか、そしてなぜ「イライラ」するのかを理解するとき、英語の壁を一つ越えるだろう。 そういうわたし自身、単語をつなげたり拾ったりするだけなので、心もとない。次の例文は簡単なくせに面白い「読み」ができる。 a) Last night, I ate chicken in the backyard. b) Last night, I ate a chicken in
(07/18)私はいかにしてニセ科学批判者と呼ばれるに至ったか (07/17)産総研がバイオインフォマティクスのワークショップを開催するようです (07/12)IBMがゲノムビジネスに本格参入するらしい (07/11)ホメオパシー助産師のビタミンK2の問題が裁判になった (07/04)日本トンデモ本大賞2010オープニングムービー (07/03)トゥーリオ・シモンチーニのがん治療についてのまとめ (03/29)『「トンデモ」批判の政治性と政治の未来』にコメントしてみる (03/24)ニセ科学商品バイオラバーについてのまとめ (03/23)正しい目薬のさし方 (03/21)科学なポッドキャストをまとめて紹介してみる はじめにお読みください(1) サイエンスニュース(122) 宇宙開発・天文ニュース(78) サイエンストピックス(57) バイオニュース(155) バイオインフォマティクス(17
新興テレビメーカーの米ビジオが日本市場に参入──。 日本経済新聞が9月6日付の朝刊でこう報じた。この連載コラムの第5回「日本メーカーが海外勢に惨敗する理由」でも紹介したように、日本では無名のブランドである同社は北米で2007年にシェアを急拡大。液晶テレビの出荷台数で一時は首位に立った。 同社は自社工場を持たない「ファブレスメーカー」である。液晶パネルや半導体などの基幹部品を社外から調達し、テレビの組み立ても外部に委託している。そうすることで製品の価格を引き下げ、中低所得者層を相手に薄型テレビの販売を一気に伸ばした。 日本でも既に、価格を国内メーカーの半額以下に抑えた42型液晶テレビの販売を始めているという。ビジオの新規参入で国内の薄型テレビの価格低下に拍車がかかり、国内メーカーの収益が一段と悪化する可能性が出てきた。 このように、多くの産業で日本のメーカーが海外の新興メーカーの追撃を受け、
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気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 8月8日に開幕し、世界中の観衆を2週間余りにわたって熱狂させてきた北京五輪。4年に1度のスポーツの祭典も明日（8月24日）に閉幕する。 この北京五輪の最上位のスポンサーである世界パートナー。その座に就いている唯一の日本企業が松下電器産業6752である。今年10月1日に「パナソニック」に社名を変更する同社は、中国の20都市で薄型テレビ「ビエラ」を集中展示するプロジェクトを閉幕日まで行うと報じられた。 同社は2002年3月期の決算で4000億円を超える最終赤字を計上。その後、中村邦夫社長（現会長）の下で改革を断行し、2008年3月期には営業利益5195億円、売上高営業利益率5.7％を達成するまで業績を回復した。 「中村改革」は、創業者の松下幸之助
日本企業がまだデフレにもがき苦しんでいた2000年の冬──。ユニクロブランドのフリースが大ヒット商品になったことを覚えておられる方は依然として多いだろう。 ユニクロブランドの衣料品を展開するファーストリテイニング9983は、中国で生産した高品質で価格の低い衣料品を国内で初めて販売し、デフレ時代の“勝ち組”企業の代表ともてはやされた。 だが私は、当時のユニクロの成功が低価格という点だけでもたらされたとは考えていない。では、ほかにどのような成功要因があったのか。今回は、この点についても解き明かしていく。 前回は、経営戦略の3つの段階の最後で、特定の事業に配分した経営資源をどう使って競争相手に勝つかを論じた。ヒト、モノ、カネからなる企業の経営資源を的確に配分しても、それを生かして勝利を呼び込めなかったら、元も子もなくなる。 ポイントは、（1）事業を左右する社内外の環境を把握する、（2）競争相手を
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 昨日の当コラムでは、安倍晋三・福田康夫の両政権が倒れた理由について、小泉純一郎改革までさかのぼって考えてみました。 21世紀の世界経済の環境変化に対応することができず、欧米諸国に周回以上の後れを取っている日本のことを考えると、暗澹たる思いになるのは確かです。しかし、日本には計り知れないほどの潜在力があることを忘れてはいけません。この潜在力を十分に生かす政策を実行することが、新しい政権には求められているのです。 180度、発想を転換した政策が必要 日本の潜在力の中で最も重要なのは、人類が生き延びるために必要な、太陽光発電、リチウム電池、電気自動車といった自然エネルギーを活用するなどした技術です。資源リサイクル、ナノテク、海水淡水化、砂漠緑化とい
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 福田康夫政権があっけない終わり方をして、また日本の総理が代わります。高い支持率でスタートしたのに支持率が急落し、1年足らずで投げ出した福田政権の姿は、安倍晋三政権とあまりにも似ています。 両政権のたどった運命を見れば、日本で政権の運命を決めるものが何であるかがはっきりと見えてきます。それを理解し、正しく対応できなければ、自民党であれ民主党であれ、次の政権も短命に終わるでしょう。 外交や国際関係は重要です。国のかたちの議論も大切です。でも、そうしたことが政権の運命を決めるわけではないことも明らかです。「戦後レジーム」への姿勢、憲法改正か護憲か、などについて、全くと言っていいほど対極にあった安倍・福田両政権は、ほぼ同じ軌跡を描いて終わりました。
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