昨今、さまざまなEVが登場しています。なかでも日本で「45万円EV」としても知られる「宏光MINI EV」。名古屋で隅から隅までバラしてるイベントが開催されたといいます。 全世界で2番目に売れている電気自動車 昨今、さまざまなメディアで話題となっている中国の「45万円EV」。 正式名称を上汽通用五菱 宏光MINI EVといい、その宏光MINI EVを実際に分解し、どのような技術が用いられているのかを調べてみるイベントが2021年10月14日に名古屋大学でおこなわれました。 宏光MINI EVは、2020年8月に発表された超小型EVです。 宏光という名前を聞くと今はこの格安小型EVを連想する人が多いかもしれませんが、本来は上汽通用五菱が展開するガソリンエンジン搭載の普通小型ミニバンのラインナップを指します。 2020年8月に販売開始となり、2020年の累計販売台数は4か月強で11万9255台
NTTドコモは2021年11月18日、ドローンビジネスのブランド「docomo sky」を掲げて産業用ドローンビジネスの活用推進を打ち出した。LTEのネットワークを用いたドローン「セルラードローン」の利用拡大に向けたパッケージを提供したり、パートナーとの連携を強化したりする。ドローン飛行の「レベル4」が2022年の解禁が見込まれているためだ。だが、事業の本格化に向けては課題も少なくないようだ。 「docomo sky」をドローン事業のブランドに 新しい技術を活用したビジネスの開拓に積極的に取り組んでいる携帯電話各社だが、その1つがドローンだ。それに関連して、最近大きな動きを見せたのがNTTドコモである。 NTTドコモはこれまでにも、モバイル通信を活用したドローン「セルラードローン」の実現に向けた実証実験を実施してきた。そのほか、子会社のNTTドコモ・ベンチャーズを通じてドローン機体開発を手
スズキは2025年までに国の補助金などを活用して実質負担額を100万円台に抑えた軽自動車サイズの電気自動車（EV）を国内投入する。主力のインド市場に続く動きで、ガソリン車並みの水準に抑えて普及を目指す。半導体不足の影響については12月以降の世界生産が期初計画の7割程度にとどまり、正常化にはなお時間がかかる見通しだ。鈴木俊宏社長が24日、日本経済新聞などの取材で明らかにした。実質100万円台のE
東京都が2030年までに都内で販売される新車について脱ガソリン車とすることを発表。政府も2035年までに純ガソリン車の新車販売を禁止する方針を明らかにしている。 しかし、現在販売されているEVはまだガソリン車と比較すると高額で、2020年12月25日にトヨタが発売を開始した2人乗り超小型EVの『C+pod（シーポッド）』でも、法人向け販売価格は165万〜171.6万円とけっこうな価格になる。 そんな高額なイメージがあるEVだが、お隣中国では日本円で約60万円という低価格EV『宏光ミニEV』が発売され、販売台数でテスラを抜くほどだという。 この中国で大人気の『宏光ミニEV』とはどのようなクルマなのか!? また日本で生み出すことは可能なのか？ 詳しく考察していきたい。 文／国沢光宏 写真／WULING MOTORS、MITSUBISHI 【画像ギャラリー】こ…こんなに簡素なの…?? 超格安EV
噂の中国製45万円EVが日本に上陸。見せてもらおうか、「宏光 MINI EV」の性能とやらを！ EVが45万円で買える!? いま中国で人気沸騰中という話題の電気自動車が日本に上陸した。「宏光 MINI EV」とは、一体どんな車なのか。気になるその全貌をジャーナリストの会田 肇氏が解説する。 “45万EV”で一躍注目された「宏光MiniEV」。名古屋大学で7月末まで公開され、今後は山本真義教授が率いるパワーエレクトロニクス研究室で解体検証が始まる 中国のベストセラー車、「宏光 MINI EV」を激写！ 脱炭素社会の実現へ向けて、国内外でクルマの電動化への動きがにわかに活発化している。しかし、現実に目を移すと現在販売されている電気自動車（EV）、特にバッテリーの電力だけでモーター駆動する電気自動車（BEV）は、航続距離を延ばすために高額な電池を多く搭載しており、結果として高級車並みの価格帯に行
EVの充電問題が「自動バッテリ交換スタンド」で一気に解決してしまった。自動運転でバッテリ交換されるので、ガソリン満タン給油より早いし、安いし、楽。バッテリもレンタルになるから本体価格も安くなる。航続距離がー！充電時間がー！充電スタンドがー！バッテリーが高い！ってアンチEVの意見は完全敗北。バッテリ交換スタンドがガソリンスタンドを置き換え始めた中国ではEVが主流になるのは間違いないし、今後数年で世界にも普及するだろう。マキタとかの電動工具を使ってる人ならわかるが、バッテリは複数持って、バッテリが切れたら充電済のバッテリに交換するのが当たり前の使い方。EVでもそうなるってことだ。内燃機関の時代は終わるよ。油を爆発させて車輪を動かす古い技術にこだわりが強すぎる車マニアの意見を聞きすぎて、トヨタはEVに乗り遅れた。国の安全規制がガチガチすぎて、NIOのようなスタートアップも日本からは全く出てこなか
中国で電気自動車のバッテリー交換システムを進めているのはNIOだけではなく、AultonやGeelyも含めて「ビッグ3」となりつつあります。『ChinaAutoReview』元編集長で、中国のEV情報をポッドキャストやSNSで発信しているLei Xing さんから英文記事を寄稿いただきました。今回は全文日本語訳でご紹介します。 【原文英語記事】 NIO, Aulton & Geely : a look into China’s EV battery swapping “Big 3” 中国EV市場でバッテリー交換が旋風を巻き起こす ガソリン車のようにかかる時間は数分で、使い切ったバッテリーをフル充電済みのものに交換できるとしたら、EVを充電するために何時間も待つ人はいないでしょう。 このビジネスモデル及びテクノロジー・イノベーションは新しいものではありません。イスラエルのスタートアップ企業B
ＥＶセクターの労働者は従来の自動車に比べてはるかに高い職能を要求される上、必要な人員は少なくなる見通しだ。欧州自動車製造工業会（ＥＡＭＡ）によると、自動車産業はＥＵの労働人口の約７％に相当する１４６０万人の雇用を直接、間接に生み出しているが、大量の解雇が行われる恐れがある。６月、ドイツのドレスデンにあるフォルクスワーゲンの工場で撮影（２０２１年 ロイター/Matthias Rietschel ） ［ブリュッセル ６日 トムソン・ロイター財団］ - アンドレア・クネーベルさん（５５）はこの２０年間、ドイツ・ビュール市にある自動車部品大手ボッシュの組立工場で働き続けてきた。しかし欧州が化石燃料車から電気自動車（ＥＶ）への転換を加速する中、同社は２０２５年までに人員を７００人削減する計画だ。クネーベルさんはその１人になるかもしれない。
脱炭素に向け世界が動き出した。自動車メーカーにとっては電動化が最大の経営課題になった。各国・地域の環境規制をにらみ、電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の拡充に動く。各社はどのようなロードマップを描き、どのような提携戦略で電動化に臨むのか。 エンジン車“禁止”方針示す 各国・地域が規制強化の節目に位置付けるのが３５年だ。欧州連合（ＥＵ）の欧州委員会は７月、同年にエンジン車の新車販売を事実上禁止する包括案を示した。 ＨＶが普及する日本では、政府が同年までに乗用車の新車販売をすべてＨＶを含む電動車に切り替える目標を打ち出した。中国では自動車エンジニア学会が同年までに新車の５０％をＥＶや燃料電池車（ＦＣＶ）などの新エネルギー車に、残りの５０％をエンジン車からＨＶに切り替える計画を発表。中国政府の政策を支える重要材料になるとされる。 各社は３０年にらむ 新
はじまり 7月も半ばにかかった頃、ふとfacebookを見ていたら…なんと！あの有名な「45万円EV」こと、五菱製「宏光Mini EV」が、母校の名古屋大学に展示公開されている！ということ友人の投稿から知りました。 しかも、どうやら、日本には「1台しかない」という貴重な実車ということです。そうなったら、もう見に行くしかありません！ 出典：名古屋大学パワエレ研究室ニュース（2021年6月23日） https://nagoyapelab.blogspot.com/2021/06/mini-ev.html 世間は祝日で連休期間中だったので、車両を管理されている名古屋大学の山本先生にメールして確認して「連休中も自由に見てください」との返信をいただいたので、22日（木・祝）の早朝に自宅を出発して、名古屋大学に向かいました。 これが45万円EV！実車が展示されているのは、名古屋大学のC-TECs前です
ガソリン車よりシンプルな構造 text：AUTOCAR UK編集部 【画像】選択肢、まだまだ少ない？【日本で購入できるEV6選】 全118枚 translator：Takuya Hayashi（林 汰久也） 最先端のテクノロジーを搭載したEV（電気自動車）は、内燃機関車に比べて整備や維持にコストがかかると思われがちだ。しかし実際には、機械部品の数が少ないEVは、ガレージでの作業時間が短く、お財布への影響も少なくて済む。 ただし、他のクルマと同様に、エンジン以外にもメンテナンスが必要な部分があるため、ドライバー自身による日常的なチェックは不要とは言い切れない。では、何をすればいいのだろうか？また、整備工場ではどんな項目をチェックするのだろうか？ 今回は、EVのメンテナンス方法について簡単に紹介していく。 ボンネットを開けたとき 電気モーターにはあまり注意する必要がない。ガソリンやディーゼルの
日本自動車工業会が12月17日に開いたオンライン記者懇談会で、豊田章男会長（トヨタ自動車社長）は電動化をめぐるメディアの論調に苦言を呈した（写真は11月のトヨタ自動車の決算会見時のもの、写真：トヨタ自動車） 「ガソリン車さえなくせばいいんだ、と言った（短絡的な）報道がなされている」「自動車業界では一貫して『電動化』という用語を用いてきたが、メディア報道では『EV化』になる」「日本は電動化に遅れているとか異様な書かれ方をされているが、実際は違う」 国内自動車産業の業界団体である日本自動車工業会（自工会）が12月17日にオンライン方式で開催した記者懇談会。会長を務めるトヨタ自動車の豊田章男社長は、一連の報道に関して、参加した記者たちに苦言を呈した。 10月に菅義偉首相が所信表明の中で、「2050年までに温室効果ガス排出を実質ゼロにする“カーボン・ニュートラル“を実現する」と言及。12月に入ると
５月１１日、ドイツ自動車大手ダイムラーのケレニウスＣＥＯは、ＥＶ化が自動車業界の雇用に与える影響について、労組などと「誠実に対話する必要がある」と述べた。英紙フィナンシャル・タイムズが開いた自動車の将来についての会議で、インタビューに応じた。写真はドイツ・ラスタットにあるダイムラーの工場で２０１９年２月撮影（２０２１年 ロイター／Kai Pfaffenbach） ［ロンドン １１日 ロイター］ - ドイツ自動車大手ダイムラーのオーラ・ケレニウス最高経営責任者（ＣＥＯ）は１１日、欧州連合（ＥＵ）が排出量実質ゼロの自動車への移行を加速するつもりなら、同社はその準備ができていると意欲を示した上で、ＥＶ化が自動車業界の雇用に与える影響について、労組などと「誠実に対話する必要がある」と述べた。英紙フィナンシャル・タイムズが開いた自動車の将来についての会議で、インタビューに応じた。
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