情報を安全に取り扱うためには、通信情報や保管情報の暗号化や署名などに使う暗号技術のみに注意を払うだけでは不十分であり、その暗号技術に用いられる暗号鍵に対して適切に鍵長を設定し、さらに適切に鍵管理を行って安全に運用していくことが必要です。 本書では、安全な暗号技術の導入の観点から、暗号技術を利用する際の鍵長の選択方法に関する一般的な考え方を解説します。実際の利用用途や利用期間、環境、コスト、その他様々な制約条件を踏まえて、必要なセキュリティ強度を満たすように鍵長を設定する上で参考となるガイドラインとして取り纏めています。 「暗号鍵設定ガイダンス」の内容 本書で示すセキュリティ強度は暗号技術のセキュリティ（暗号学的安全性） を判断する上での目安となるものであり、利用する鍵長によってセキュリティ強度と処理効率などが変わることに留意する必要があります。 アルゴリズムの中には（特にRSAなどの公開鍵
ゼロトラストの概念は近年のテレワークやクラウド利用の普及により注目を集めていますが、いざ自組織に実装しようとしたときにはさまざまな課題に直面することが予想されます。また、ゼロトラスト移行の効果を最大限発揮するためには、ゼロトラストに対する担当者の理解が不可欠になっています。 そこで本書ではゼロトラストの概念を自組織に実装する際に必要となる検討の流れや、得られるメリット、ソリューションの導入順序とその際のポイントについてまとめました。これからゼロトラスト移行を検討している組織の担当者に参考にしていただけると幸いです。
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構（IPA） 発行日 2022年7月15日 サイズ ソフトカバー／A4判 ISBN ISBN 978-4-905318-77-4 定価 定価：2,200円（本体価格2,000 円＋税10％） 書籍概要 概要 情報セキュリティ白書2022 ゆらぐ常識、強まる脅威：想定外に立ち向かえ IPAでは、「情報セキュリティ白書」を2008年から毎年発行しています。本白書は、情報セキュリティに関する国内外の政策や脅威の動向、インシデントの発生状況、被害実態など定番トピックの他、その年ならではの象徴的なトピックを取り上げています。 国内外の官民の各種データ、資料を数多く引用しトピックを解説しており、情報の網羅性と参照性の高さが特長で、情報セキュリティ分野の全体把握が容易です。 また、本白書は次のような使途で利用されています（2021年版の読者アンケートより）。 学習
背景 私たちは中核人材育成プログラム 第5期受講生として、1年間にわたり様々な講義を受け、演習を実施してきました。その過程で、変化し続けるサイバーセキュリティの世界では、世界中の情報を的確に収集し成長を続けることが大事であることを学びました。 世界中の情報を利用するためには英語の力、中でもリーディングの力が不可欠です。しかし、私たち日本のセキュリティエンジニアの多くは英語に苦手意識を持っており、的確な情報活用ができていないのが現状です。 本プロジェクトは、日本のセキュリティエンジニアの情報収集力・成長力レベルアップのため、その手段としての英語リーディングの意欲・能力向上を目指して企画されました。実務や学習にお役立ていただければ幸いです。 想定利用者 日本語話者のセキュリティエンジニア全般ですが、中でも「ユーザー企業や官公庁で働く実務担当者」を主なターゲットとしています。「英語はちょっと……
2018年度から継続的に実施しているスキル変革等に関する調査から、大人になってから学んでいない方が多いという結果が浮き彫りになりました。そこで、大人が学ぶためにはどのように取り組めばよいか「考えるヒント」をパターン・ランゲージ（注釈1）として、30のパターンで整理しました。 「大人の学びのパターン・ランゲージ（略称まなパタ）」は、学び続けている実践者の方々にインタビューでお話を伺い、その考え方や工夫、課題を整理し、抽象化することによって制作しています。
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円（本体価格3,000 円＋税10％） DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
はじめに ランサムウェアとは、「Ransom（身代金）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせた造語です。 感染したパソコンに特定の制限をかけ、その制限の解除と引き換えに金銭を要求する挙動から、このような不正プログラムをランサムウェアと呼んでいます。 IPA情報セキュリティ安心相談窓口でも2015 年以降、パソコンに保存されているファイルを暗号化し、元の状態に戻すことと引き換えに金銭を要求するランサムウェアに関する相談が多く寄せらるようになりましたが、2017年5月以降にはネットワークを介して攻撃パケットを送出することで感染拡大を図る新たなタイプが猛威を振るいました。 今後も更なるランサムウェアの脅威が考えられることから、本ページにランサムウェア対策に必要となる情報を集約し、ランサムウェア特設ページとして開設することとしました。 ランサムウェア対策 関連情報 ランサムウェアの感
背景 近年,新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)の蔓延によるリモートワーク利用の加速化やクラウド活用の増加により,社外から社内システムに接続する機会が増えてきています。 現状のセキュリティ対策は,境界型防御が主流であり,社内を「信用できる領域」,社外を「信用できない領域」として外部からの接続を遮断しています。しかし,昨今の社会変化により,社内のシステム環境へ社外から接続を行う機会が増えているため,境界型防御を元に検討されていたセキュリティモデルではサイバー攻撃の脅威を防ぎきれない状況になってきています。 これらに対するセキュリティ対策として,「ゼロトラスト」という概念が提唱されています。これは,社内外すべてを「信用できない領域」として,全ての通信を検査し認証を行うという考え方です。 しかし,ゼロトラストを導入しようと調査を進めると,多種多様な用語の説明からはじまり,多数の文献,製
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）では、経済産業省が策定した「情報セキュリティサービス基準」に適合する情報セキュリティサービスの提供状況について調査を行い、情報セキュリティサービスを利用しようとする者が参照することができるように、調査の結果を以下のとおり情報セキュリティサービス基準適合サービスリストとして公開しております。 情報セキュリティサービス基準適合サービスリスト 情報セキュリティサービス基準適合サービスリストは、経済産業省が策定した「情報セキュリティサービス基準」への適合性を各審査登録機関（脚注1）により審査され、同基準に適合（脚注2）すると認められ、各機関の登録台帳に登録され、併せて、「誓約書」をIPAに提出頂いた事業者の各情報セキュリティサービスを掲載するものです。本リストの掲載期間は、審査登録機関の定める登録有効期間又は2年間のうち短い方の期間となります。本リストの内容は
「TLS暗号設定ガイドライン」は、TLSサーバの構築者や運営者が適切なセキュリティを考慮した暗号設定ができるようにするためのガイドラインです。「様々な利用上の判断材料も加味した合理的な根拠」を重視して、TLS通信での実現すべき安全性と必要となる相互接続性とのトレードオフを考慮した3つの設定基準（「高セキュリティ型」「推奨セキュリティ型」「セキュリティ例外型」）を設けており、各々の設定基準に対応して、TLSサーバで設定すべき具体的な要求設定（「遵守項目」と「推奨項目」）を決めております。 本ガイドラインは安全なウェブサイトの作り方とともに適切な暗号設定をする資料の一つとしてお使いいただけます。 なお、本ガイドラインは、暗号技術評価プロジェクトCRYPTRECで作成されました。 「TLS暗号設定ガイドライン」の内容 1章と2章は、本ガイドラインの目的やSSL/TLSについての技術的な基礎知識を
本ページの情報は2018年1月時点のものです。 近年、暗号は情報セキュリティの基盤技術として、情報システムの中で広く利用されています。組織のIT担当者は、情報システムを安全に運用するために、暗号を適切に利用することが求められます。しかしながら、一般のIT担当者が暗号について知見を持ち、自らの判断で適切に設定してシステムを運用することは容易ではありません。 独立行政法人情報処理推進機構（以下「IPA」という。）が、2014年に実施した 「暗号利用環境に関する動向調査」においては、NIST (National Institute of Standards and Technology: 米国国立標準技術研究所) がSP800シリーズの中でガイドライン等を整備していることや、欧州のENISA (European Network and Information Security Agency: 欧
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：富田 達夫）国際標準推進センターは、2010年9月から推進していた「文字情報基盤整備事業」において、漢字6万文字の国際規格化が完了したことを発表します。これは、ISO（国際標準化機構）より文字コード国際規格の第5版の発行を受けてのことです。 IPAでは、内閣官房IT総合戦略室、経済産業省と共に、「文字情報基盤整備事業」を2010年9月より推進してきました。この事業は、行政の実務で求められる人名や地名等の正確な表記をコンピュータで可能にするため、約6万文字の漢字について、文字フォントの整備や文字コードの国際規格化等を行ってきたものです。なお、国際規格化にあたっては、一般社団法人 情報処理学会 情報規格調査会SC2専門委員会と連携し、順次進めてきました。 12月22日（日本時間）、文字コード国際規格書の最新版である、ISO/IEC 10646 (U
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）およびJPCERT/CC（一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター、代表理事：歌代 和正）は、相次ぐ標的型攻撃において、国内の企業・組織のウェブサイトが踏み台に悪用されている事実を確認しています。このほかにも、ウェブサイトへのサイバー攻撃が後を絶たない状況を踏まえ、ウェブサイト運営者および管理者に対し、新たに点検項目とその目的や頻度を示し、基本の対策と共に実施することを呼びかけます。 いまやウェブサイトは企業・組織の顔でありビジネスに不可欠な存在です。昨今のJPCERT/CCへのウェブサイトの改ざん報告件数は横ばいで推移(*1)していますが、ひとたび改ざんや情報窃取等の被害が発生すると、サービス停止や顧客への補償等、事業に直結する影響を受けかねません。 JPCERT/CCでは、6月以降国内の企業・組織のウェブサイトが標
宮崎大学 Copyright (C) University of Miyazaki & Mitsubishi Research Institute, Inc. 第1回 Cプログラミングの基礎（その１）第1回 Cプログラミングの基礎（その１） 本資料は、宮崎大学「情報工学演習IIのページ」に基づき三菱総合研究所が改訂を加えたものである 宮崎大学 2Copyright (C) University of Miyazaki & Mitsubishi Research Institute, Inc. 本教材を利用する上での注意事項 本資料の利用に関しては、株式会社三菱総合研究所および国立大学法人宮崎大 学が「クリエイティブ・コモンズ・ライセンス 表示 2.1 日本」のもとで許諾します。 「クリエイティブ・コモンズ・ライセンス 表示 2.1 日本」では 以下の条件に従う場合に限り、自由に
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く