doda X（旧：iX転職）は、パーソルキャリアが運営するハイクラス転職サービス。今すぐ転職しない方にも登録いただいています。 今の自分の市場価値を確かめてみましょう。 世界的な大企業、いわゆるビジョナリーと言われる企業では、この30年ほど「学習する組織」をどのようにして創るかということが、大きなテーマとして扱われ続けてきました。 生き残る種とは、最も強いものではない。最も知的なものでもない。それは、変化に最もよく適応したものである（チャールズ・ダーウィン） 変化が激しい時代において、「企業や組織に集う人同士が学び、変化し続けることこそ重要である」という認識は多くの人が賛同するものではないでしょうか。 ところが、この点を多くの現役ビジネスパーソンや経営者と議論していくと、実は下図に示すようないつも慣れ親しんだ企業の運営体制こそが、実は「学習しない組織」にとても陥りやすいという衝撃的な指摘が
お疲れ様です。さいです。 新卒で入社した会社に 平成26年4月1日に入社し、同年11月30日をもって退職しました。 捻くれてるので、退職エントリ書くより「エンジニアはなぜ退職エントリを書きたがるのか」みたいな 記事を書いてやろうかと思ったけど、かけるほど転職経験があるわけでもないのでやめます。 半年間でやったこと ユーザーサポート 業務システムについてユーザーからのオペレーションについての質問や 不具合などの窓口をメールや電話で対応していた。 あまり思い出したくない記憶になっている。 業務システム内にあまりにも不具合が多く、それをユーザーの運用方法で回避しているのだが、 いかんせん量が多いためにほぼ毎日のように不具合についての問い合わせがくる。 そのたびに大慌てで複雑な業務フローを洗い、異常なデータを 二次災害が発生しないように修正するのはただ辛みでしかなかった。 開発の人間が適当なシステ
あなたは技術者採用の面接が苦手ですね。そう、あなたですよ。間違ったスキルを探し求め、適正の無い人たちを採用して、自分自身と会社に悪い影響を与えているのです。応募者リストを見直さなくとも、今までとは違う人材を採用し、会社の業績を上げ、あなた自身も仕事をもっと楽しめるようになりますよ。 いささか大胆な物言いだということは承知しています。仕事での経験を積み面接を担当するようになってから10年、大小の企業の様々な部署で、技術者を雇うための数多くの面接をしてきました。採用する人材が会社に及ぼす影響についても見てきました。完璧な採用を目指せというつもりはありません。私自身がこれまで何度もしてきたあらゆる失敗をあなたが犯さなくても済むよう、お伝えしたいのです。私がこれまで学んできたことは次のようなことです。 誤った判断基準 1. 応募者の現時点の知識に基づいて採用しない 面接で犯しがちな最初の間違いは、
うちの会社の場合 僕は、nanapiという会社をやっているんですが、そこには、行動指針とかあまりありません。つくろうつくろうとはしているんですが、未だにちゃんと決めれず・・・。 という中ではありますが、よく社内でいうのが「許可より謝罪」という言葉です。 これは、簡単に言うと「許可とか求めるより、謝罪したほうが楽だから、相当クリティカルじゃない限り、許可とりにこなくていいよ」という感じです。 たとえば、nanapiのリニューアルや改変の内容などは、僕の許可はありません。リリースされて知ることもあります（ただし、議論の進行などは見てはいますが）。 もちろん、オリジナルではなくて元ネタがあります。3Mです。 以下のブログに詳しくあるのですが 下記に３Mの社史みたいなのがある。 PDFへのリンク それをみると"It is easier to ask forgiveness than permiss
学生が就活生となり、最初に戸惑うのは『自分が何をしたいのか、考えること。そして、それを言葉にすることを求められること』である。ただ、この戸惑いにはいくつかの要因が複合的に絡み合っている。『やりたいこととやりたい仕事は違う問題』が、顕著な例だろう。この二つを混同すると就活は混迷を極めていくのだが、指摘できる人は少ないし、この二つを意図的に混同している人は少なくない。結果として、仕事のことを考えれば良いのに、人生を考えさせられてしまう。 「この会社に入って、なにがやりたいですか？」という質問を就活生に投げかける採用担当者は少なくない。この質問がとても重要であると考えているのだろう。まるで息を吐くようにこの台詞を口にする。しかし、この質問こそが、新卒採用という仕組みのゆがみを象徴しているといえる。新卒採用ではなく中途採用の現場でこの質問をする採用担当者がいたら、その人は馬鹿である。人が足りない、
日本の一部企業で社員や店員の過重労働が社会問題化しているが、実は近年、米国企業の中にも過酷な労働環境が批判される会社が少なくない。 その1社として名前が挙がっているのがネット通販最大手のアマゾン・ドット・コム（本社ワシントン州）である。問題視されてからしばらく経つが、最近は訴訟問題も浮上している。世界的大企業に成長した裏に、社員・従業員の多大な犠牲があるとの指摘もある。 欧米大手メディアが「奴隷収容所」と報道 世界中で事業展開しているアマゾンは書籍やDVDはもちろん、近年は紙おむつから紳士靴まで小売りの総合デパートと呼べるほど商品の多様化が進み、世界の至る所に巨大倉庫を置いている。 そこでの労働環境が欧米メディアの批判の的になっており、「スレイブキャンプ（奴隷収容所）」と形容するメディアもあるほどだ。今月も英BBCの記者がオトリ取材で従業員として潜入し、その実態を報道した。 アダム・リッタ
起業して4年。年商4億、従業員10名まで到達した。しかし、ここにきて問題が発生している。というのも、創業メンバーである役員（自分含む）と中途入社メンバー間の意識の違いがヤバイ。わが社はマンションの一室で4人で創業した。当然のことながら、創業メンバーは一日20時間働いて創業期を乗り切った連中ばかりだ。創業メンバーの4人はほぼ横並びのフラットな関係だし、幸いに人間関係も良好で一人も欠けることなくここまで会社を育て上げることが出来た。言うまでもなく、自分を含めた全員がワーカホリックである。しかし、中途採用で新人を取り出してから我が社は完璧なブラック企業と化している。というのも、創業メンバーの残り三人が「創業時の自分と同じ働き方」を社員に強く求める傾向がどうしても止められないのだ。代取である自分としては、利益の最大化をムリに目指すより永続する業務のシステム化を優先し能力の属人性を限りなく少なくし、
みんなには内緒だが、うちの会社は週休三日制を敷いている。 土日プラス平日にひとつ休みを取る。 この制度の主目的は、「社会的にエース級の戦力だけど、激務に潰されて心を壊してしまったひと」や、「一騎当千だが、結婚出産などで会社との折り合いにストレスを感じている人」の居場所を作れたらいいなという自分含めたラッセル怠惰への讃歌読書会メンバーで構成された経営陣によるものだ。 うちみたいなベンチャーは、そういうところを工夫しないと人材の囲い込み戦略で負けてしまうし。みたいなささやかな裏目的もある。こんな工夫だけで意外とやばい人材が集まる。 という話を、こっそり知り合いにすることがある。すると決まってこう言われる。 「週三日休みって生産性はどうなるのさ？」とか「平日休みと抜けられない打ち合わせが被ったらどうするの？」とかそういうものだ。 だいたいは、そこが問題なんですよねと軽く切り返した後に早くもストー
[基本的にはまず学歴で落とす] たまに何かの拍子でFランの子が入ったらしいんですが、やっぱり使えないね、となりました。Fランのみなさん、ごめんなさい。あなたたちが思っているよりずっと普通に仕事をこなすだけで学力は必要なんです。 [出来る人よりも失点のない人を] アメリカみたいに簡単に首にできる国ならばまた事情が違うんでしょうが、日本では失敗は許されません。ごめんなさい。人事のあたしたちもしょせんサラリーマンなんです。冒険はしたくないんです。 [コネは案外きかない] そんじょそこらのコネはあんまり意味はありません。書類選考を突破させるくらいのことはあるでしょうけど、要求レベルに達していない人を無理に入れても、その先ずっと定年まで居座られることを考えたら、損失は何億レベルになります。社長のコネでさえ断ったことがありました（大企業ですがしょせん雇われ経営者の無理難題を聞く必要はありません）。 [
意外とこういう話を聞かないので、ぼくの理解が間違っているかもしれないという前提で、書いてみますが。 概要 ふつう「CEO」という肩書きは米国型のコーポレート・ガバナンス（企業統治）を示唆します。それと異なる統治形態の企業が「CEO」という肩書きを使うと、受け手に誤解させる可能性があります。 本文 中小企業の社長が「CEO」って名乗ることが増えましたよね。これがいわゆるオーナー企業でワンマン企業だったりすると、けっこう違和感あるんですよ。本来「CEO」は「社長」の英訳ではありませんね。「CEO」という言葉の背後には、コーポレート・ガバナンス上のいろいろなものが示唆されます。 具体的に言うと、外部資本、社長以外の取締役、社外取締役、取締役会の開催などのいずれもが欠けているような会社で、"Chief Executive Officer" って、ちょっと意味が分からないんですよね。 コーポレート・
世界でダントツ最下位！日本企業の社員のやる気はなぜこんなに低いのか？ http://diamond.jp/articles/-/30488 この記事によると、世界各国で社員のやる気を調査したところ、日本人は31%と最下位だったそうである。どうしてこんなにダントツでやる気が低いのだろうか、という考察に記事は進んでいくが、僕はむしろ、31%もやる気がある人がいることに驚いた。やはり、社畜の国は違うなと思わずにはいられない。 この記事では、日本人社員がダントツでやる気が低い原因を分析し、成長がどうだとか、貢献がどうだとか、エンゲージメントという概念があって、それでいて経営理念が云々と、とにかくよくわからない考察がツラツラと書かれているが、はっきり言って、ここに書かれていることはほとんど社員のやる気とは関係ないだろう。日本人社員のやる気が諸外国に比べてダントツで低い理由は、端的にその劣悪な労働環境
(株)MyNewsJapan代表取締役、ニュースサイト『MyNewsJapan』編集長。現役社員への取材に基づき企業の働く環境を一定基準で評価する『企業ミシュラン』の取材、執筆を続ける。15年間で1千人超の社員を取材、『35歳までに読むキャリアの教科書』『10年後に食える仕事食えない仕事』等10冊の単行本を出版。 日本経済新聞の記者、IBMビジネスコンサルティングサービス（現日本ＩＢＭ）のコンサルタントを経て2004年、生活者・消費者・有権者の視点によるマイニュースの流通を目指し、独立系インターネットメディア『MyNewsJapan』を創業。3年目に会員数1千人を超えて黒字化。 将来の日本を担う団塊ジュニア以降の若者世代をターゲット顧客として、ジャーナリズムとコマーシャリズムの両立を目指す。（→詳細プロフィール＆連絡先 →ブログ →ツイッター）
最近、若くして起業していたり、小さいけど伸び盛りの会社で働いている若い人から、日本の大企業について「驚いた」「あんぐりした」的な話を続けて聞きました。 たとえば「なにかコラボできるんじゃないか」と先方から言われたので話を聞きにいくと、最後には「まあ、半年くらいかけてじっくり検討していきましょう」と言われてのけぞったとか、 向こうから呼び出しておきながら「うちと取引したい会社は五万とある」とエバリくさってるのはどういうコトなんでしょう？ と。 そういう話を聞いて「まっ、日本の大企業ってのはそんなもんなのよ」と説明しながら、内心では「なんか既視感ある会話だなー」と思ってたんです。 よく考えたらコレ、欧米企業に勤める海外のビジネスパーソンが（昔）言ってたのと同じなんです。 ちきりんが通ったカリフォルニアの大学院の同級生は、半導体やらITやらシリコンバレーの会社に職を得たり、東海岸で金融やコンサル
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