WO2022138608A1 - 三相３レベルインバータの駆動制御装置および駆動制御方法 - Google Patents

Abstract

三相３レベルインバータとして、少ないスイッチング回数で電流高調波全体を低減させてスイッチング損失を低減させ、複数のＰＷＭモード間の切り替えを容易にするために、三相３レベルインバータの一相につき位相０～９０度を順に等分割した第１～第９の９区間で、第１の区間で三相３レベルインバータの出力電位をゼロとし、第２と第３の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行い残る期間は正電位に保持し、第４と第５の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行い残る期間は出力電位をゼロとするかまたは正電位保持を継続し、第６と第７の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行い残る期間は正電位に保持するかまたは正電位保持を継続し、第８と第９の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行い残る期間は出力電位をゼロとするかまたは正電位保持を継続することで、第１～第９までの区間で二回から四回のいずれかのスイッチングを行う。

Description

三相３レベルインバータの駆動制御装置および駆動制御方法

　本発明は、直流電圧を三相交流電圧に変換する電力変換装置にあって、特に三相３レベルインバータの駆動制御装置および駆動制御方法に関する。

　可変速運転する交流電動機（モータ）を駆動するためには、直流電源から供給される直流電力を任意の周波数と電圧の交流電力に変換する必要がある。一般に、直流電力を交流電力に変換する電力変換装置（インバータ）は、半導体スイッチング素子を用いた主回路および前記半導体スイッチング素子を制御する制御装置から構成され、前記半導体スイッチング素子を任意のスイッチング周波数でパルス幅変調制御（ＰＷＭ制御）することによって任意の周波数と電圧とを生成するものである。

　鉄道車両の分野においても、半導体スイッチング素子を用いた電力変換装置（インバータ）を用いて交流電動機（モータ）を駆動しているが、高耐圧素子を使用しているため、実現できるスイッチング周波数には上限がある。このため、一般的に、交流電動機（モータ）の駆動周波数に応じて、低速域では、駆動周波数（インバータ周波数）とスイッチング周波数が非同期である非同期ＰＷＭモードで駆動し、高速域になると、駆動周波数（インバータ周波数）とスイッチング周波数を同期させる同期ＰＷＭモードに切り替える方式を採用している。

　また、直流電源電圧が高い場合や、接続する交流電動機（モータ）や交流電源などの交流負荷に与える高調波成分を低減させたい場合には、直流電圧を２組の平滑コンデンサで分圧し、正、負および中間電位の３種類の電位を出力できる３レベル式（中性点クランプ式、ＮＰＣ式とも呼ぶ）の電力変換装置（インバータ）が用いられる。

　３レベル式の電力変換装置（インバータ）の場合、特許文献１に記載されているように、駆動周波数（インバータ周波数）に応じて、低速域では非同期ＰＷＭによるダイポーラ変調モードで駆動し、高速域になると非同期ＰＷＭによるユニポーラ変調モードに切り替え、その後、さらに非同期ＰＷＭの過変調モード、同期１パルスモードに切り替えていく方式が知られている。

　３レベル式の電力変換装置（インバータ）の低損失化、高効率化のためには、２レベル式のように非同期ＰＷＭモードから同期ＰＷＭモードに切り替えることでスイッチング周波数を落とし、半導体スイッチング素子のスイッチング損失を低減させる手段が考えられる。しかし、単にスイッチング周波数を落とせば、スイッチングリップル（電流高調波）が増加し、駆動している交流電動機の損失（高調波損失）の増加を招くことになる。

　３レベル式の電力変換装置（インバータ）においてスイッチング周波数を上げることなく高調波を低減させる技術としては、特許文献２～５記載の技術が知られている。順に見ていくと、

　特許文献２に記載の技術は、特定の電圧高調波を低減させるものであって電流高調波全体を低減させることを意図したものではない。

　特許文献３に記載の技術は、いわゆる空間ベクトル変調制御（ＳＶＭ制御）に属するもので、キャリア周波数一定の三角波ＰＷＭ制御と比較すると不要なスイッチングを低減させることが期待されるが、電圧ベクトル誤差を最小とするように動作する原理上、電圧高調波を低減できても電流高調波を低減できるとは限らない。

　特許文献４に記載の技術は、電流高調波を低減することを意図しているが、パルスパターンの開示がなく、電流高調波を低減させる手段の詳細と効果が不明である。

　一方、特許文献５に記載の技術は、少ないスイッチング周波数で電流高調波全体（ＯＶＥＲ　ＡＬＬ）を低減させることを目的とする。そのために、三相３レベルインバータの出力周波数に応じた変調波信号の一周期を１２または２４区間に等分割し、分割した各区間内では三相のうち一相のみがスイッチングを行い、他の二相はスイッチングを行わずに出力電位をゼロ、正で一定または負で一定のいずれかに保持する。等分割した各区間の境界でのみ、三相の各相は、等分割した各区間の出力電位をゼロまたは正で一定または負で一定のいずれかの状態に変化させるために、必要なスイッチングを行うものである。

特開２００３－１８００８４号公報 特開平８－２５６４８３号公報 特開２０００－１２５５７０号公報 特開２００２－７８３４６号公報 特開２０１６－３２３７３号公報

　一般的に、交流電動機を駆動する三相インバータは常に同じ変調率で定常動作している訳ではなく、実際には、様々な外乱、例えば、交流電動機の負荷側に加わる機械的な外乱や、インバータの直流電圧源に加わる電圧外乱などが加わる。これによって、交流電動機に流れる電流は常に変動し続けるため、所望の電流値に一致するように変調率を細かく操作して電流制御を行う必要がある。

　しかし、特許文献５に記載の技術は、同一区間内で三相のスイッチングが重なることを避けるため、半数のスイッチングを区間境界という固定された位相で行っている。例えば、特許文献５に記載の実施例１（図１）では、変調波信号一周期の間に一相あたり１６回スイッチングを行っているが、このうち８回は区間境界でスイッチングを行っている。また、特許文献５に記載の実施例２（図３）では、変調波信号一周期の間に一相あたり８回スイッチングを行っているが、このうち４回は区間境界でスイッチングを行っている。変調率が変わっても区間境界でのスイッチング位相は変わらないので、この前後で変調率を操作しても電流は直ちには変化しない。区間内でのスイッチングを行う区間に入ることで、ようやく電流が変化するようになる。すなわち、特許文献５に記載の技術は、電流制御を行う上では応答が遅いという課題がある。

　また、一般的には、複数の同期ＰＷＭモードを備え、周波数や変調率に応じてこれらの同期ＰＷＭモードを切り替えて使用している。特許文献５に記載の技術は、実施例１（図１）と実施例２（図３）で変調波信号の一周期の区間分割数が異なることから、これらのＰＷＭモード間をスムーズに切り替えることが難しいという課題がある。

　上記の課題を解決するために、本発明に係る三相３レベル式の電力変換装置の駆動制御装置の代表的な一つは、三相３レベルインバータの一相につき変調波信号の１／４周期である位相０～９０度を順に等分割した第１～第９の９区間について、
　第１の区間で、三相３レベルインバータの出力電位をゼロとし、
　第２と第３の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は出力電位を一定の正電位に保持し、
　第４と第５の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は出力電位をゼロとするか、または当該スイッチングなしに出力電位を一定の正電位に保持することを継続し、
　第６と第７の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は出力電位を一定の正電位に保持するか、または当該スイッチングなしに出力電位を一定の正電位に保持することを継続し、
　第８と第９の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は出力電位をゼロとするか、または当該スイッチングなしに出力電位を一定の正電位に保持することを継続することで、
　第１～第９までの区間でスイッチングを二回から四回のいずれかの回数のスイッチングを行い、変調波信号の残りの３／４周期である位相９０～３６０度では、各１／４周期毎に位相０～９０度で行うスイッチングにより出力される波形と上下対称および前後対称の少なくともいずれかとなる波形が出力され、残る二相からは、一相が出力する波形とはそれぞれ１２０度および２４０度の位相のずれた対称波形が出力されるものである。

　本発明によれば、上記のような構成を取ることにより、少ないスイッチング回数で電流高調波全体（ＯＶＥＲ　ＡＬＬ）を低減させ、電力変換装置（インバータ）のスイッチング損失を低減させると同時に、駆動している交流電動機の損失（高調波損失）を低減させることができる。さらに、特許文献５に記載の技術に対して、電流制御の応答を上げることができる。また、本発明の第１～４のＰＷＭモードは、すべて区間分割数を共通にしていることから、ＰＷＭモードの切り替えもスムーズに行うことができる。
　上記した以外の課題、構成および効果は、以下の実施をするための形態における説明により明らかにされる。

本発明の実施例の内で、第１のＰＷＭモードに相当する同期８パルス（１）のＵ相電圧波形を定義する図である。 同期８パルス（１）の各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。 同期８パルス（１）のＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す図である。 図３に示す拡大１部分の拡大図（位相５０～１３０度の範囲）である。 図４に対して、Ｔ２３とＴ９との大小関係が逆転した場合を示す図である。 図３に示す拡大２部分の拡大図（位相１１０～１９０度の範囲）である。 図６に対して、Ｔ２３とＴ４５との大小関係が逆転した場合を示す図である。 本発明の実施例の内で、第２のＰＷＭモードに相当する同期８パルス（２）のＵ相電圧波形を定義する図である。 同期８パルス（２）の各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。 同期８パルス（２）のＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す図である。 図１０に示す拡大部分の拡大図（位相１１０～１９０度の範囲）である。 図１１に対して、Ｔ３とＴ４との大小関係が逆転した場合を示す図である。 本発明の実施例の内で、第３のＰＷＭモードに相当する同期６パルスのＵ相電圧波形を定義する図である。 同期６パルスの各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。 同期６パルスのＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す図である。 図１５に示す拡大部分の拡大図（位相１１０～１９０度の範囲）である。 図１６に対して、Ｔ２３とＴ４５との大小関係が逆転した場合を示す図である。 本発明の実施例の内で、第４のＰＷＭモードに相当する同期４パルスのＵ相電圧波形を定義する図である。 同期４パルスの各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。 同期４パルスのＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す図である。 図２０に示す拡大部分の拡大図（位相６０～１４０度の範囲）である。 図２１に対して、Ｔ２３とＴ８９の大小関係が逆転した場合を示す図である。 変調率に対する、第１～４の各ＰＷＭモードの電流高調波ＯＶＥＲ　ＡＬＬ値を示す図である。 第１～４の各ＰＷＭモードの動作範囲の一例を示す図である。 本発明の実施例に係る三相３レベルインバータによる交流電動機（モータ）の駆動システムの構成例を示す図である。

　以下、本発明を実施するための形態として、本発明の実施例について、図面を用いて説明する。なお、この実施例により本発明が限定されるものではない。また、図面の記載において、同一部分には同一の符号を付して示している。

　図２５は、本発明の実施例に係る三相３レベルインバータによる交流電動機（モータ）の駆動システムの構成例を示す図である。
　図２５において、直流電圧源（図示せず）が供給する直流電圧を二組の平滑コンデンサ１および２で分圧し、平滑コンデンサ１および２には、Ｕ相インバータ回路３、Ｖ相インバータ回路４およびＷ相インバータ回路５が並列接続される。

　Ｕ相インバータ回路３は、４つのＵ相インバータスイッチング素子６～９とＵ相クランプダイオード１０および１１とから構成され、Ｖ相インバータ回路４は、４つのＶ相インバータスイッチング素子１２～１５とＶ相クランプダイオード１６および１７とから構成され、Ｗ相インバータ回路５は、４つのＷ相インバータスイッチング素子１８～２１とクランプダイオード２２および２３とから構成される。

　インバータ制御装置２４は、Ｕ相～Ｗ相インバータ回路３～５のインバータスイッチング素子を駆動するゲートパルス信号ＧＰＵ１～４、ＧＰＶ１～４およびＧＰＷ１～４を出力する。
　交流電動機（モータ）２５は、Ｕ相～Ｗ相インバータ回路３～５の交流出力端子側に接続される。

　直流電圧源が供給する直流電圧は、二組の平滑コンデンサ１および２によって分圧される。ここで、各コンデンサ電圧をＥｄｐ、Ｅｄｎとし、中性点電位をゼロとすると、Ｕ相～Ｗ相インバータ回路３～５の出力電位Ｅｕ、ＥｖおよびＥｗは、正電位Ｅｄｐ、負電位（－Ｅｄｎ）および中性点電位ゼロの３種類の値を取り得る。
　ここで、中性点電圧制御が適切に行われているものと仮定して、平滑コンデンサ１および２の電圧は等しい（Ｅｄｐ＝Ｅｄｎ）とする。以下での説明を簡単にするために、インバータの相電圧は、±１および０の３種類の値を取るものとする。

　以下、本発明に係る第１～第４の各ＰＷＭモードについて、順に説明する。
＜第１のＰＷＭモード＞
　図１は、本発明の実施例の内で、第１のＰＷＭモードに相当する同期８パルス（１）のＵ相電圧波形を定義し、その上半分に１周期のＵ相電圧波形を示す図である。簡単化のために、Ｕ相電圧の出力電位は、±１および０の３レベルに正規化して示している。なお、以下では、第１のＰＷＭモードについては、同期８パルス（１）として記載する。

　同期８パルス（１）では、出力周波数に応じた変調波信号の１／４周期（０～９０度）を９個の区間に等分割し、位相０度側から順に第１～第９区間と呼ぶ。
・第１区間では、出力電位をゼロとする。
・第２・第３区間内の位相α（１０＜α＜３０）で、出力電位をゼロから正電位に立ち上げる。第２・第３区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ２３”とすると、Ｔ２３＝３０－αとなる。
・第４・第５区間内の位相β（３０＜β＜５０）で、出力電位を正電位からゼロに立ち下げる。第４・第５区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ４５”とすると、Ｔ４５＝β－３０となる。
・第６区間内の位相γ（５０＜γ＜６０）で、出力電位をゼロから正電位に立ち上げる。第６区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ６”とすると、Ｔ６＝６０－γとなる。
・第７・第８区間では、出力電位を正電位に固定する。
・第９区間内の位相δ（８０＜δ＜９０）で、出力電位を正電位からゼロに立ち下げる。第９区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ９”とすると、Ｔ９＝δ－８０となる。

　また、残りの３／４周期（９０～３６０度）については、１／４周期の波形と上下対称あるいは前後対称となる。具体的には、Ｕ相電圧波形をＳＵ（θ）とおくと、上記のとおり、０≦θ≦９０の範囲におけるＳＵ（θ）が定義されたので、
　　　９０≦θ≦１８０において、ＳＵ（θ）＝　ＳＵ（１８０－θ）
　　１８０≦θ≦２７０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（θ－１８０）
　　２７０≦θ≦３６０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（３６０－θ）
と定義される。

　さらに、Ｕ相電圧波形ＳＵ（θ）は、周期３６０度の周期関数であり、
　　ＳＵ（θ）＝ＳＵ（θ±１８０）
である。

　一方で、Ｖ相およびＷ相電圧波形は、Ｕ相電圧波形とそれぞれ１２０度および２４０度位相のずれた対称波形となる。具体的には、Ｖ相電圧波形をＳＶ（θ）、Ｗ相電圧波形をＳＷ（θ）とおくと、
　　ＳＶ（θ）＝ＳＵ（θ－１２０）
　　ＳＷ（θ）＝ＳＵ（θ－２４０）
と定義される。

　また、図１の下半分には、Ｕ相電圧波形の４つのスイッチング位相α、β、γおよびδ（縦軸）と変調率（横軸）との関係を示す。
　第１のＰＷＭモードの定義域である変調率５０％から９０％強の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第２・第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第５区間内
・第３のスイッチング位相γは、第６区間内
・第４のスイッチング位相δは、第９区間内
に入っている。

　図２は、同期８パルス（１）の１周期内の各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。簡単化のために、Ｕ相およびＶ相電圧の出力電位は、±１および０の３レベルに、ＵＶ線間電圧は、±２、±１および０の５レベルに、それぞれ正規化して示す。

　Ｕ相電圧波形およびＶ相電圧波形において、図２では、分割された区間内で出力電位をゼロから正電位、あるいは負電位からゼロに立ち上げる場合を右上がりの斜線パターンで示す。また、分割された区間内で出力電位を正電位からゼロ、あるいはゼロから負電位に立ち下げる場合を右下がりの斜線パターンで示す。

　同様に、ＵＶ線間電圧波形においても、図２では、分割された区間内でＵ相・Ｖ相電圧波形のいずれかしか変化せず、立ち上がる場合は右上がりの斜線パターンで示し、立ち下がる場合を右下がりの斜線パターンで示す。

　また、分割された区間内にＵ相・Ｖ相電圧波形の両方が変化して、区間内にパルスが立ち上がってから立ち下がる、あるいは立ち下がってから立ち上がる場合を、図２では、交差パターンで示す。例えば、ＵＶ線間電圧波形の位相２０～３０度（第３区間）では、Ｕ相およびＶ相電圧波形の変化の順によって、ＵＶ線間電圧の出力電位は、＋１→＋２→＋１と変化するか、あるいは、＋１→０→＋１と変化するかの２種類が存在し、出力電位の取り得る範囲（０～＋２）を交差パターンで示している。

　図３は、同期８パルス（１）のＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す図である。図２では、ＵＶ線間電圧波形において、分割された区間内でＵ相およびＶ相電圧波形のスイッチングが重複する区間を交差パターンで示したが、波形の対称性から交差パターン（９０～１００度）を中心にして、図３に示す位相５０～１３０度の範囲を“拡大１”とし、その拡大図を図４に示す。また、交差パターン（１３０～１７０度）を中心にして、図３に示す位相１１０～１９０度の範囲を“拡大２”とし、その拡大図を図６に示す。

　３レベルインバータの線間電圧は±２、±１、０の５レベルを取り、隣接する２つのレベルを往来する４つの状態に分類できる。
　　＜＋２、＋１＞　＋２、＋１の間を往来
　　＜＋１、　０＞　＋１、　０の間を往来
　　＜－１、　０＞　－１、　０の間を往来
　　＜－２、－１＞　－２、－１の間を往来
　これら４つの状態を、＜＋２、＋１＞→＜＋１、０＞→＜０、－１＞→＜－１、－２＞のように単調減少する、あるいは逆に、＜－２、－１＞→＜－１、０＞→＜０、＋１＞→＜＋１、＋２＞のように単調増加することを、ここでは“正順”と呼ぶ。この状態が“正順”で推移する場合には、出力電位の変化が緩やかになり、出力電圧高調波は小さくなる。

　図６に示す位相１１０～１９０度の範囲において、Ｔ２３＜Ｔ４５である場合には、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋１、０＞→＜０、－１＞と単調に遷移しており、先に定義した“正順”になっていることが分かる。

　一方、図７は、図６に対し位相１１０～１９０度の範囲において、Ｔ２３とＴ４５の大小関係が逆転した場合（Ｔ２３＞Ｔ４５）を示す図である。図７では、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋１、０＞→＜０、－１＞→＜０、＋１＞→＜０、－１＞と推移し、先に定義した“正順”になっていないことが分かる。このような“正順”にならない区間が存在すると、電圧高調波が増加してしまう要因となる。以上から、“正順”となり、電圧高調波を低減できる条件は、Ｔ２３＜Ｔ４５であることが分かる。

　図４に示す位相５０～１３０度の範囲において、Ｔ２３＞１０（度）－Ｔ９、すなわちＴ２３＋Ｔ９＞１０（度）である場合には、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋２、＋１＞→＜＋１、０＞と単調に遷移し、先に定義した“正順”になっていることが分かる。

　一方、図５は、図４に対し位相５０～１３０度の範囲において、Ｔ２３とＴ９の大小関係が逆転した場合を示す。具体的には、図４のＴ２３＋Ｔ９＞１０（度）に対して、図５はＴ２３＋Ｔ９＜１０（度）の場合である。図５においても、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋２、＋１＞→＜＋１、０＞と推移し、こちらも先に定義した“正順”になっていることが分かる。すなわち、位相５０～１３０度の範囲においては、Ｔ２３とＴ９との大小関係に制約を受けないことになる。

　以上のように、同期８パルス（１）は、定義域である変調率５０％から９０％強の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第２・第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第５区間内
・第３のスイッチング位相γは、第６区間内
・第４のスイッチング位相δは、第９区間内
に入っている。

　また、制約条件として、第２・第３区間内において正電位を取る期間Ｔ２３は、第４・第５区間内において正電位を取る期間Ｔ４５よりも小さいこと（Ｔ２３＜Ｔ４５）が挙げられる。

　このとき、同期８パルス（１）は、分割された区間内でできるだけ相間でスイッチングが重複しないようにスイッチング位相が配置され、また重複する場合であっても、“正順”の関係を保持して電圧高調波を低減することにより、できるだけ少ないスイッチング回数で電流高調波を低減するものである。さらに、同期８パルス（１）は、スイッチング位相を固定していないことから、電流制御の応答も高められる。

＜第２のＰＷＭモード＞
　図８は、本発明の実施例の内で、第２のＰＷＭモードに相当する同期８パルス（２）のＵ相電圧波形を定義し、その上半分に１周期のＵ相電圧波形を示す図である。簡単化のために、Ｕ相電圧の出力電位は±１および０の３レベルに正規化して示している。なお、以下では、第２のＰＷＭモードについては、同期８パルス（２）として記載する。

　同期８パルス（２）では、出力周波数に応じた変調波信号の１／４周期（０～９０度）を９個の区間に等分割し、位相０度側から順に第１～第９区間と呼ぶ。
・第１・第２区間では、出力電位をゼロとする。
・第３区間内の位相α（２０＜α＜３０）で、出力電位をゼロから正電位に立ち上げる。
第３区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ３”とすると、Ｔ３＝３０－αとなる。
・第４区間内の位相β（３０＜β＜４０）で、出力電位を正電位からゼロに立ち下げる。第４区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ４”とすると、Ｔ４＝β－３０となる。
・第５・第６区間では、出力電位をゼロに固定する。
・第７区間内の位相γ（６０＜γ＜７０）で、出力電位をゼロから正電位に立ち上げる。第７区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ７”とすると、Ｔ７＝７０－γとなる。
・第８区間内の位相δ（７０＜δ＜８０）で、出力電位を正電位からゼロに立ち下げる。第８区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ８”とすると、Ｔ８＝δ－７０となる。
・第９区間では、出力電位をゼロとする。

　また、残りの３／４周期（９０～３６０度）については、１／４周期の波形と上下対称あるいは前後対称となる。具体的には、Ｕ相電圧波形をＳＵ（θ）とおくと、上記のとおり、０≦θ≦９０の範囲におけるＳＵ（θ）が定義されたので、
　　　９０≦θ≦１８０において、ＳＵ（θ）＝　ＳＵ（１８０－θ）
　　１８０≦θ≦２７０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（θ－１８０）
　　２７０≦θ≦３６０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（３６０－θ）
と定義される。

　さらに、Ｕ相電圧波形ＳＵ（θ）は、周期３６０度の周期関数であり、
　　ＳＵ（θ）＝ＳＵ（θ±１８０）
である。

　一方で、Ｖ相およびＷ相電圧波形は、Ｕ相電圧波形とそれぞれ１２０度および２４０度位相のずれた対称波形となる。具体的には、Ｖ相電圧波形をＳＶ（θ）、Ｗ相電圧波形をＳＷ（θ）とおくと、
　　ＳＶ（θ）＝ＳＵ（θ－１２０）
　　ＳＷ（θ）＝ＳＵ（θ－２４０）
と定義される。

　また、図８の下半分には、Ｕ相電圧波形のスイッチング位相α、β、γおよびδと変調率との関係を示す。
　同期８パルス（２）の定義域である変調率０％から５０％弱の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第４区間内
・第３のスイッチング位相γは、第７区間内
・第４のスイッチング位相δは、第８区間内
に入っている。

　図９は、同期８パルス（２）の各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。簡単化のために、Ｕ相およびＶ相電圧の出力電位は、±１および０の３レベルに、ＵＶ線間電圧は、±２、±１および０の５レベルに、それぞれ正規化して示す。

　Ｕ相電圧波形およびＶ相電圧波形において、図９では、分割された区間内に出力電位をゼロから正電位、あるいは負電位からゼロに立ち上げる場合を、右上がりの斜線パターンで示す。また、分割された区間内で出力電位を正電位からゼロ、あるいはゼロから負電位に立ち下げる場合を、右下がりの斜線パターンで示す。

　同様に、ＵＶ線間電圧波形において、分割された区間内でＵ相・Ｖ相電圧波形のいずれかしか変化せず、立ち上がる場合は右上がりの斜線パターンで示し、立ち下がる場合を右下がりの斜線パターンで示す。

　また、分割された区間内にＵ相・Ｖ相電圧波形の両方が変化して、区間内にパルスが立ち上がってから立ち下がる、あるいは立ち下がってから立ち上がる場合を、図９では交差パターンで示す。例えば、ＵＶ線間電圧波形の位相１４０～１６０度では、Ｕ相およびＶ相電圧波形の変化の順によって、ＵＶ線間電圧の出力電位は、０→＋１→０と変化するか、あるいは、０→－１→０と変化するかの２種類が存在し、出力電位の取り得る範囲（－１～＋１）を交差パターンで示している。

　図１０は、同期８パルス（２）のＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す図である。図９のＵＶ線間電圧波形において、分割された区間内でＵ相およびＶ相電圧波形のスイッチングが重複する区間を交差パターンで示したが、波形の対称性から交差パターン（１４０～１６０度）を中心にして位相１１０～１９０度の範囲を拡大した図を図１１に示す。

　図１１から、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋１、０＞→＜－１、０＞と単調に遷移し、先に定義した“正順”になっていることが分かる。

　図１２は、図１１に対してＴ３とＴ４の大小関係が逆転した場合を示す図である。ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋１、０＞→＜－１、０＞→＜＋１、０＞→＜－１、０＞と推移し、先に定義した“正順”になっていないことが分かる。このような“正順”にならない区間が存在すると、電圧高調波が増加してしまう要因となる。以上から、“正順”となり、電圧高調波を低減できる条件は、Ｔ３＜Ｔ４であることが分かる。

　以上のように、同期８パルス（２）は、定義域である変調率０％から５０％弱の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第４区間内
・第３のスイッチング位相γは、第７区間内
・第４のスイッチング位相δは、第８区間内
に入っている。

　また、制約条件として、第３区間内において正電位を取る期間Ｔ３は、第４区間内において正電位を取る期間Ｔ４よりも小さいこと（Ｔ３＜Ｔ４）が挙げられる。

　このとき、同期８パルス（２）は、分割された区間内でできるだけ相間でスイッチングが重複しないようにスイッチング位相を配置し、また重複する場合であっても“正順”の関係を保持して電圧高調波を低減することにより、できるだけ少ないスイッチング回数で電流高調波を低減するものである。さらに、同期８パルス（２）は、スイッチング位相を固定していないことから、電流制御の応答も高められる。

＜第３のＰＷＭモード＞
　図１３は、本発明の実施例の内で、第３のＰＷＭモードに相当する同期６パルスのＵ相電圧波形を定義し、その上半分に１周期のＵ相電圧波形を示す図である。簡単化のために、Ｕ相電圧の出力電位は、±１および０の３レベルに正規化して示している。なお、以下では、第３のＰＷＭモードについては、同期６パルスとして記載する。

　同期６パルスでは、出力周波数に応じた変調波信号の１／４周期（０～９０度）を９個の区間に等分割し、位相０度側から順に第１～第９区間と呼ぶ。
・第１区間では、出力電位をゼロとする。
・第２・第３区間内の位相α（１０＜α＜３０）で、出力電位をゼロから正電位に立ち上げる。第２・第３区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ２３”とすると、Ｔ２３＝３０－αとなる。
・第４・第５区間内の位相β（３０＜β＜５０）で、出力電位を正電位からゼロに立ち下げる。第４・第５区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ４５”とする。Ｔ４５＝β－３０となる。
・第６区間内の位相γ（５０＜γ＜６０）で、出力電位をゼロから正電位に立ち上げる。第６区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ６”とすると、Ｔ６＝６０－γとなる。
・第７～第９区間では、出力電位を正電位に固定する。

　また、残りの３／４周期（９０～３６０度）については、１／４周期の波形と上下対称あるいは前後対称となる。具体的には、Ｕ相電圧波形をＳＵ（θ）とおくと、上記のとおり０≦θ≦９０の範囲においてＳＵ（θ）が定義されたので、
　　　９０≦θ≦１８０において、ＳＵ（θ）＝　ＳＵ（１８０－θ）
　　１８０≦θ≦２７０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（θ－１８０）
　　２７０≦θ≦３６０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（３６０－θ）
と定義される。

　さらに、Ｕ相電圧波形ＳＵ（θ）は、周期３６０度の周期関数であり、
　　ＳＵ（θ）＝ＳＵ（θ±１８０）
である。

　一方、Ｖ相およびＷ相電圧波形は、Ｕ相電圧波形とそれぞれ１２０度および２４０度位相のずれた対称波形となる。具体的には、Ｖ相電圧波形をＳＶ（θ）、Ｗ相電圧波形をＳＷ（θ）とおくと、
　　ＳＶ（θ）＝ＳＵ（θ－１２０）
　　ＳＷ（θ）＝ＳＵ（θ－２４０）
と定義される。

　また、図１３の下半分には、Ｕ相電圧波形のスイッチング位相α、βおよびγと変調率との関係を示す。
　同期６パルスの定義域である変調率５０％から９０％強の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第２・第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第４・第５区間内
・第３のスイッチング位相γは、第６区間内
に入っている。

　図１４は、同期６パルスの各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。簡単化のために、Ｕ相およびＶ相電圧の出力電位は、±１および０の３レベルに、ＵＶ線間電圧は、±２、±１および０の５レベルに正規化して示す。
　Ｕ相電圧波形およびＶ相電圧波形において、分割された区間内に出力電位をゼロから正電位、あるいは負電位からゼロに立ち上げる場合を、右上がりの斜線パターンで示す。また、分割された区間内で出力電位を正電位からゼロ、あるいはゼロから負電位に立ち下げる場合を、右下がりの斜線パターンで示す。

　同様に、ＵＶ線間電圧波形において、分割された区間内でＵ相・Ｖ相電圧波形のいずれかしか変化せず、立ち上がる場合は右上がりの斜線パターンで示し、立ち下がる場合を右下がりの斜線パターンで示す。

　ここで、分割された区間内にＵ相・Ｖ相電圧波形の両方が変化して、区間内にパルスが立ち上がってから立ち下がる、あるいは立ち下がってから立ち上がる場合を、交差パターンで示す。例えば、ＵＶ線間電圧波形の位相１３０～１７０度では、Ｕ相およびＶ相電圧波形の変化の順によって、ＵＶ線間電圧の出力電位は、０→＋１→０と変化するか、あるいは、０→－１→０と変化するかの２種類が存在し、出力電位の取り得る範囲（－１～＋１）を交差パターンで示している。

　図１５は、同期６パルスのＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す。図１４では、ＵＶ線間電圧波形において、分割された区間内でＵ相およびＶ相電圧波形のスイッチングが重複する区間を交差パターンで示したが、波形の対称性から交差パターン（１３０～１７０度）を中心にして位相１１０～１９０度の範囲を拡大した図を図１６に示す。

　図１６から、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋１、０＞→＜－１、０＞と単調に遷移し、先に定義した“正順”になっていることが分かる。

　図１７は、図１６に対してＴ２３とＴ４５の大小関係が逆転した場合を示す図である。ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋１、０＞→＜－１、０＞→＜＋１、０＞→＜－１、０＞と推移し、先に定義した“正順”になっていないことが分かる。このような“正順”にならない区間が存在すると、電圧高調波が増加してしまう要因となる。以上から、“正順”となり、電圧高調波を低減できる条件は、Ｔ２３＜Ｔ４５であることが分かる。

　以上のように、同期６パルスは、定義域である変調率５０％から９０％強の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第２・第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第４・第５区間内
・第３のスイッチング位相γは、第６区間内
に入っている。

　また、制約条件として、第２・第３区間内において正電位を取る期間Ｔ２３は、第４・第５区間内において正電位を取る期間Ｔ４５よりも小さいこと（Ｔ２３＜Ｔ４５）が挙げられる。

　このとき、同期６パルスは、分割された区間内でできるだけ相間でスイッチングが重複しないようにスイッチング位相を配置し、また重複する場合であっても“正順”の関係を保持して電圧高調波を低減することにより、できるだけ少ないスイッチング回数で電流高調波を低減するものである。さらに、同期６パルスは、スイッチング位相を固定していないことから、電流制御の応答も高められる。

＜第４のＰＷＭモード＞
　図１８は、本発明の実施例の内で、第４のＰＷＭモードに相当する同期４パルスのＵ相電圧波形を定義し、その上半分に１周期のＵ相電圧波形を示す図である。簡単化のために、Ｕ相電圧の出力電位は±１および０の３レベルに正規化して示している。なお、以下では、第４のＰＷＭモードについては、同期４パルスとして記載する。

　同期４パルスでは、出力周波数に応じた変調波信号の１／４周期（０～９０度）を９個の区間に等分割し、位相０度側から順に第１～第９区間と呼ぶ。
・第１区間では、出力電位をゼロとする。
・第２・第３区間内の位相α（１０＜α＜３０）で、出力電位をゼロから正電位に立ち上げる。第２・第３区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ２３”とすると、Ｔ２３＝３０－αとなる。
・第４～第７区間では、出力電位を正電位に固定する。
・第８・第９区間内の位相β（７０＜β＜９０）で、出力電位を正電位からゼロに立ち下げる。第８・第９区間内で出力が正電位を取る期間を“Ｔ８９”とすると、Ｔ８９＝β－７０となる。

　また、残りの３／４周期（９０～３６０度）については、１／４周期の波形と上下対称あるいは前後対称となる。具体的には、Ｕ相電圧波形をＳＵ（θ）とおくと、上記より０≦θ≦９０の範囲においてＳＵ（θ）が定義されたので、
　　　９０≦θ≦１８０において、ＳＵ（θ）＝　ＳＵ（１８０－θ）
　　１８０≦θ≦２７０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（θ－１８０）
　　２７０≦θ≦３６０において、ＳＵ（θ）＝－ＳＵ（３６０－θ）
と定義される。

　さらに、Ｕ相電圧波形ＳＵ（θ）は、周期３６０度の周期関数であり、
　　ＳＵ（θ）＝ＳＵ（θ±１８０）
である。

　一方、Ｖ相およびＷ相電圧波形は、Ｕ相電圧波形とそれぞれ１２０度および２４０度位相のずれた対称波形となる。具体的には、Ｖ相電圧波形をＳＶ（θ）、Ｗ相電圧波形をＳＷ（θ）とおくと、
　　ＳＶ（θ）＝ＳＵ（θ－１２０）
　　ＳＷ（θ）＝ＳＵ（θ－２４０）
と定義される。

　また、図１８の下半分には、Ｕ相電圧波形のスイッチング位相αおよびβと変調率との関係を示す。
　第４のＰＷＭモードの定義域である変調率６０％強から９０％強の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第２・第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第８・第９区間内
に入っている。

　図１９は、同期４パルスの各区間における相間のスイッチング重複状態を示す図である。簡単化のために、Ｕ相およびＶ相電圧の出力電位は、±１および０の３レベルに、ＵＶ線間電圧は、±２、±１および０の５レベルに正規化して示す。

　Ｕ相電圧波形およびＶ相電圧波形において、分割された区間内に出力電位をゼロから正電位、あるいは負電位からゼロに立ち上げる場合を、右上がりの斜線パターンで示す。また、分割された区間内で出力電位を正電位からゼロ、あるいはゼロから負電位に立ち下げる場合を、右下がりの斜線パターンで示す。

　同様に、ＵＶ線間電圧波形において、分割された区間内でＵ相・Ｖ相電圧波形のいずれかしか変化せず、立ち上がる場合は右上がりの斜線パターンで示し、立ち下がる場合を右下がりの斜線パターンで示す。

　ここで、分割された区間内にＵ相・Ｖ相電圧波形の両方が変化して、区間内にパルスが立ち上がってから立ち下がる、あるいは立ち下がってから立ち上がる場合を交差パターンで示す。例えば、ＵＶ線間電圧波形の位相９０～１１０度では、Ｕ相およびＶ相電圧波形の変化の順によって、ＵＶ線間電圧の出力電位は、＋１→＋２→＋１と変化するか、あるいは、＋１→０→＋１と変化するかの２種類が存在し、出力電位の取り得る範囲（０～＋２）を交差パターンで示している。

　図２０は、同期４パルスのＵ相およびＶ相電圧波形とＵＶ線間電圧波形を示す。図１９では、ＵＶ線間電圧波形において、分割された区間内でＵ相およびＶ相電圧波形のスイッチングが重複する区間を交差パターンで示し、波形の対称性から交差パターン（９０～１１０度）を中心にして位相６０～１４０度の範囲を拡大した図を図２１に示す。

　図２１から、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋２、＋１＞→＜＋１、０＞と単調に遷移しており、先に定義した“正順”になっていることが分かる。

　図２２は、図２１に対してＴ２３とＴ８９の大小関係が逆転した場合を示す図である。具体的には、図２１は、Ｔ２３＞２０－Ｔ８９、すなわちＴ２３＋Ｔ８９＞２０（度）の場合であり、図２２は、Ｔ２３＋Ｔ８９＜２０（度）の場合である。図２２においても、ＵＶ線間電圧の状態は、＜＋２、＋１＞→＜＋１、０＞と単調に推移し、先に定義した“正順”になっていることが分かる。すなわち、ＵＶ線間電圧の状態遷移は、Ｔ２３とＴ８９の大小関係には制約を受けない。

　以上のように、同期４パルスは、定義域である変調率６０％強から９０％強の範囲において、
・第１のスイッチング位相αは、第２・第３区間内
・第２のスイッチング位相βは、第８・第９区間内
に入っている。

　このとき、同期４パルスは、分割された区間内でできるだけ相間でスイッチングが重複しないようにスイッチング位相を配置し、また重複する場合であっても、“正順”の関係を保持して電圧高調波を低減することにより、できるだけ少ないスイッチング回数で電流高調波を低減するものである。さらに、同期４パルスは、スイッチング位相を固定していないことから、電流制御の応答も高められる。

　次に、図２３は、変調率に対する、第１～４の各ＰＷＭモードの電流高調波ＯＶＥＲ　ＡＬＬ値を示す図である。また、比較のために、特許文献５に記載の技術の内、同期８パルスの値を従来技術として示している。

　第１のＰＷＭモードに相当する同期８パルス（１）は、特許文献５に記載の技術と遜色ない性能を有していることが分かる。

　また、第３のＰＷＭモードに相当する同期６パルスおよび第４のＰＷＭモードに相当する同期４パルスは、同期８パルス（１）に比べるとパルス数が少ない分だけ電流高調波が増加している。

　図２４は、第１～４の各ＰＷＭモードの動作範囲の一例を示す図である。
　図２４で「定常動作点」として示す線は、停止状態から最高速度まで加速、あるいは最高速度から減速して停止状態に至るまでの定常的な動作点を示す。横軸（出力周波数軸）は、定常動作点の線が最大値に至る値を１００％として正規化している。

　通常の運転時は、定常動作点の線上をゆっくりと推移するが、いわゆる惰行状態など速度が出ている状態でインバータの動作を停止させる場合や、逆に、惰行中からインバータの再起動をかけた場合などの非定常状態（過渡状態）では、定常動作点の線より下側から出力周波数軸（変調率ゼロ）の間の領域を短時間で縦断する。
　一方で、状態が定常動作点の線より上側に至ることは無い。

　図２４では、各ＰＷＭモードの動作範囲を角丸付き矩形で示している。図示のように、縦軸の変調率および横軸の出力周波数に応じて、図示のように各ＰＷＭモードを配置している。なお、説明の都合上、各ＰＷＭモードの領域を見分けやすいように各ＰＷＭモードの領域の間に隙間を空けているが、実際には領域の隅部も含めて隙間なく並んでおり、ＰＷＭモードが未定義の領域は存在しない。

　運転時には、図２４に示す各ＰＷＭモードの配置において、変調率および出力周波数指令の少なくともいずれかに応じて、非同期ダイポーラ、非同期ユニポーラを含め、本発明に係る４つのＰＷＭモードである、同期８パルス（１）、同期８パルス（２）、同期６パルスおよび同期４パルスを切り替えて使用することになる。

　定常動作点の線上では、原点（Ａ）から順に、非同期ダイポーラ、非同期ユニポーラ、同期８パルス（１）、同期６パルス、同期４パルスと切り替わるように配置する。一方で、同期８パルス（１）より変調率が低い領域は、同期８パルス（２）を配置する。

　各ＰＷＭモードをこのように配置するのは、定常動作点の線上は通常の定格動作を行うため電流値も多く、動作時間も長いため、最も効率の良いＰＷＭモードを配置する必要があるためである。

　また、定常動作点の線上を移動するときはゆっくり推移するため、ＰＷＭモードの切り替えには時間的な猶予がある。実際、原点（Ａ）から動作点（Ｅ）まで推移するには、一般的に数十秒から数分のオーダーを要する。このため、非同期ユニポーラから同期８パルス（１）へのＰＷＭモード切替えに多少時間を要しても問題ない。

　一方、惰行中からの再起動時は、短時間で行う必要がある。動作点（Ｂ）から動作点（Ｄ）あるいは動作点（Ｃ）から動作点（Ｅ）まで推移するには、一般的に数百ｍｓ程度しか要しない。このように極めて短時間でＰＷＭモードをスムーズに推移させるために、同期８パルス（１）の下側（変調率が低い領域）には、非同期ユニポーラではなく、同期８パルス（２）を配置している。

　本発明では、第１のＰＷＭモードに相当する同期８パルス（１）、第２のＰＷＭモードに相当する同期８パルス（２）、本発明の第３のＰＷＭモードに相当する同期６パルスおよび第４のＰＷＭモードに相当する同期４パルスそれぞれは、区間分割数を共通化していることから、短時間でのＰＷＭモード切替えをスムーズに行うことができる。

　以上、本発明の実施例について説明したが、本発明は、上述した実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更が可能である。

　１　　　　　Ｐ側平滑コンデンサ
　２　　　　　Ｎ側平滑コンデンサ
　３　　　　　Ｕ相インバータ回路
　４　　　　　Ｖ相インバータ回路
　５　　　　　Ｗ相インバータ回路
　６～　９　　Ｕ相インバータスイッチング素子
１０、１１　　Ｕ相クランプダイオード
１２～１５　　Ｖ相インバータスイッチング素子
１６、１７　　Ｖ相クランプダイオード
１８～２１　　Ｗ相インバータスイッチング素子
２２、２３　　Ｗ相クランプダイオード
２４　　　　　インバータ制御装置
２５　　　　　モータ
Ｅｄｐ　　　　Ｐ側平滑コンデンサ電圧
Ｅｄｎ　　　　Ｎ側平滑コンデンサ電圧
Ｅｕ　　　　　Ｕ相インバータ電圧
Ｅｖ　　　　　Ｖ相インバータ電圧
Ｅｗ　　　　　Ｗ相インバータ電圧
ＧＰＵ１～４　Ｕ相インバータゲートパルス
ＧＰＶ１～４　Ｖ相インバータゲートパルス
ＧＰＷ１～４　Ｗ相インバータゲートパルス
　α　　　　　第１～４のＰＷＭモードにおける第１のスイッチング位相
　β　　　　　第１～４のＰＷＭモードにおける第２のスイッチング位相
　γ　　　　　第１～３のＰＷＭモードにおける第３のスイッチング位相
　δ　　　　　第１～２のＰＷＭモードにおける第４のスイッチング位相
Ｔ２　　　　　第２の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ３　　　　　第３の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ４　　　　　第４の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ５　　　　　第５の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ６　　　　　第６の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ７　　　　　第７の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ８　　　　　第８の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ９　　　　　第９の分割区間において正電位を取る期間
Ｔ２３　　　　Ｔ２とＴ３の和、Ｔ２３＝Ｔ２＋Ｔ３
Ｔ４５　　　　Ｔ４とＴ５の和、Ｔ４５＝Ｔ４＋Ｔ５
Ｔ８９　　　　Ｔ８とＴ９の和、Ｔ８９＝Ｔ８＋Ｔ９

Claims (16)

1. 　三相３レベルインバータの一相につき変調波信号の１／４周期である位相０～９０度を順に等分割した第１～第９の９区間について、
   　第１の区間で、前記三相３レベルインバータの出力電位をゼロとし、
   　第２と第３の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位を一定の正電位に保持し、
   　第４と第５の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位をゼロとするか、または当該スイッチングなしに前記出力電位を前記一定の正電位に保持することを継続し、
   　第６と第７の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位を前記一定の正電位に保持するか、または当該スイッチングなしに前記出力電位を前記一定の正電位に保持することを継続し、
   　第８と第９の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位をゼロとするか、または当該スイッチングなしに前記出力電位を前記一定の正電位に保持することを継続することで、
   　前記第１～前記第９までの区間で二回から四回のいずれかの回数のスイッチングを行い、
   　前記変調波信号の残りの３／４周期である前記位相９０～３６０度では、各１／４周期毎に前記位相０～９０度で行うスイッチングにより出力される波形と上下対称および前後対称の少なくともいずれかとなる波形が出力され、
   　残る二相からは、前記一相が出力する波形とはそれぞれ１２０度および２４０度の位相のずれた対称波形が出力される
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
2. 　請求項１に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置であって、
   　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれでスイッチングを一回行い、
   　前記第６の区間内でスイッチングを一回行い、
   　前記第９の区間内でスイッチングを一回行うことで、
   　前記第１～前記第９までの区間で四回のスイッチングを行い、
   　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれで行うスイッチングのタイミングを調整して、前記第２と前記第３の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間が、前記第４と前記第５の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間よりも短い
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
3. 　請求項１に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置であって、
   　前記第３および前記第４の区間内それぞれでスイッチングを一回行い、
   　前記第７および前記第８の区間内それぞれでスイッチングを一回行うことで、
   　前記第１～前記第９までの区間で四回のスイッチングを行い、
   　前記第３の区間内および前記第４の区間内それぞれで行うスイッチングのタイミングを調整して、前記第３の区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間が、前記第４の区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間よりも短い
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
4. 　請求項１に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置であって、
   　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれでスイッチングを一回行い、
   　前記第６の区間内でスイッチングを一回行うことで、
   　前記第１～前記第９までの区間で三回のスイッチングを行い、
   　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれで行うスイッチングのタイミングを調整して、前記第２と前記第３の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間が、前記第４と前記第５の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間よりも短い
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
5. 　請求項１に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置であって、
   　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行い、
   　前記第８と前記第９の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行うことで、
   　前記第１～前記第９までの区間で二回のスイッチングを行う
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
6. 　請求項２～５のいずれか１項に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置による駆動制御が、変調率および出力周波数指令の少なくともいずれかに応じて切り替わって実行される
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
7. 　請求項２～５のいずれか１項に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置による駆動制御が、前記三相３レベルインバータにより駆動される交流負荷の定常動作点が取り得る出力周波数の範囲に対して、変調率に応じて切り替わって実行される
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
8. 　低い変調率から当該変調率を大きくすることに合わせて、請求項３に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置による駆動制御、請求項２に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置による駆動制御、請求項４に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置による駆動制御および請求項５に記載の三相３レベルインバータの駆動制御装置による駆動制御が順に切り替わって実行される
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御装置。
9. 　三相３レベルインバータの一相につき変調波信号の１／４周期である位相０～９０度を順に第１～第９の９区間に等分割し、
   　第１の区間で、前記三相３レベルインバータの出力電位をゼロとし、
   　第２と第３の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位を一定の正電位に保持し、
   　第４と第５の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位をゼロとするか、または当該スイッチングなしに前記出力電位を前記一定の正電位に保持することを継続し、
   　第６と第７の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位を前記一定の正電位に保持するか、または当該スイッチングなしに前記出力電位を前記一定の正電位に保持することを継続し、
   　第８と第９の区間を併せた区間内で、スイッチングを一回行い当該スイッチング後の残る期間は前記出力電位をゼロとするか、または当該スイッチングなしに前記出力電位を前記一定の正電位に保持することを継続することで、
   　前記第１～前記第９までの区間で二回から四回のいずれかの回数のスイッチングを行い、
   　前記変調波信号の残りの３／４周期である前記位相９０～３６０度では、各１／４周期毎に前記位相０～９０度で行うスイッチングにより出力される波形と上下対称および前後対称の少なくともいずれかとなる波形を出力させ、
   　残る二相は、前記一相の出力波形とはそれぞれ１２０度および２４０度の位相のずれた対称波形を出力させる
   ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。
10. 　請求項９に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法であって、
    　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれでスイッチングを一回行い、
    　前記第６の区間内でスイッチングを一回行い、
    　前記第９の区間内でスイッチングを一回行うことで、
    　前記第１～前記第９までの区間で四回のスイッチングを行い、
    　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれで行うスイッチングのタイミングを調整して、前記第２と前記第３の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間を、前記第４と前記第５の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間よりも短くする
    ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。
11. 　請求項９に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法であって、
    　前記第３および前記第４の区間内それぞれでスイッチングを一回行い、
    　前記第７および前記第８の区間内それぞれでスイッチングを一回行うことで、
    　前記第１～前記第９までの区間で四回のスイッチングを行い、
    　前記第３の区間内および前記第４の区間内それぞれで行うスイッチングのタイミングを調整して、前記第３の区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間を、前記第４の区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間よりも短くする
    ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。
12. 　請求項９に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法であって、
    　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれでスイッチングを一回行い、
    　前記第６の区間内でスイッチングを一回行うことで、
    　前記第１～前記第９までの区間で三回のスイッチングを行い、
    　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内および前記第４と前記第５の区間を併せた区間内それぞれで行うスイッチングのタイミングを調整して、前記第２と前記第３の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間を、前記第４と前記第５の区間を併せた区間内で前記出力電位を前記一定の正電位に保持する時間よりも短くする
    ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。
13. 　請求項９に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法であって、
    　前記第２と前記第３の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行い、
    　前記第８と前記第９の区間を併せた区間内でスイッチングを一回行うことで、
    　前記第１～前記第９までの区間で二回のスイッチングを行う
    ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。
14. 　請求項１０～１３のいずれか１項に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法を、変調率および出力周波数指令の少なくともいずれかに応じて切り替える
    ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。
15. 　請求項１０～１３のいずれか１項に記載の三相３レベルインバータの駆動方法を、前記三相３レベルインバータにより駆動される交流負荷の定常動作点が取り得る出力周波数の範囲に対して、変調率に応じて切り替える
    ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。
16. 　低い変調率から当該変調率を大きくすることに合わせて、請求項１１に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法、請求項１０に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法、請求項１２に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法および請求項１３に記載の三相３レベルインバータの駆動制御方法を順に切り替える
    ことを特徴とする三相３レベルインバータの駆動制御方法。

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