JPS63146153A - プロセツサ間排他制御処理方式 - Google Patents
プロセツサ間排他制御処理方式Info
- Publication number
- JPS63146153A JPS63146153A JP29383086A JP29383086A JPS63146153A JP S63146153 A JPS63146153 A JP S63146153A JP 29383086 A JP29383086 A JP 29383086A JP 29383086 A JP29383086 A JP 29383086A JP S63146153 A JPS63146153 A JP S63146153A
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- JP
- Japan
- Prior art keywords
- processor
- resource
- exclusive
- exclusive control
- control means
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Granted
Links
- 238000012545 processing Methods 0.000 title description 3
- 238000004891 communication Methods 0.000 claims abstract description 14
- 238000012790 confirmation Methods 0.000 claims abstract description 10
- 230000004044 response Effects 0.000 claims abstract description 6
- 238000012544 monitoring process Methods 0.000 claims description 11
- 238000003672 processing method Methods 0.000 claims description 4
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 5
- 239000002352 surface water Substances 0.000 description 5
- 241001627144 Iris versicolor Species 0.000 description 4
- 238000007796 conventional method Methods 0.000 description 1
- 238000000034 method Methods 0.000 description 1
Landscapes
- Multi Processors (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
〔産業上の利用分野〕
本発明は、複数台のプロセッサが密結合されているコン
ピュータシステムにおけるプロセッサ間排他制御処理方
式に関する。
ピュータシステムにおけるプロセッサ間排他制御処理方
式に関する。
〔従来の技術１
従来のプロセッサ間排他制御処理は、一つのプロセッサ
から排他制御要求があると、当該資源が他のプロセ・ソ
サで占有されているか否かを調べ、占有中でなければそ
の資源の使用を許すが、占有中であれば使用を許さず、
占有している他のプロセッサによる占有解除を待合わせ
ている。
から排他制御要求があると、当該資源が他のプロセ・ソ
サで占有されているか否かを調べ、占有中でなければそ
の資源の使用を許すが、占有中であれば使用を許さず、
占有している他のプロセッサによる占有解除を待合わせ
ている。
上述した従来の方式においては、プロセッサ間排他制御
資源を占有中のプロセッサがハードトラブル等で占有解
除のタイミングを得られないままストップしてしまった
場合、永久に占有解除が行われないことになるため、プ
ロセッサ間排他制御を要求したプロセッサは永久に待ち
状態となりシステムの信頼性上の問題点となっている。
資源を占有中のプロセッサがハードトラブル等で占有解
除のタイミングを得られないままストップしてしまった
場合、永久に占有解除が行われないことになるため、プ
ロセッサ間排他制御を要求したプロセッサは永久に待ち
状態となりシステムの信頼性上の問題点となっている。
本発明の方式は、複数プロセッサが密結合されプロセッ
サ間通信機構を介してプロセッサ間の同期をとりながら
各々のプロセッサ間の排他制御を行っているコンピュー
タシステムにおけるプロセッサ間排他制御処理方式にお
いて、 排他制御対象となる資源毎に資源占有中か否かの表示と
資源占有中のプロセッサの番号とを保持する排他資源管
理テーブルと、 排他制御要求があると排他資源管理テーブルを参照しプ
ロセッサ間の排他制御が成立したとき占有プロセッサの
プロセッサ番号を排他資源管理テーブルに設定するプロ
セッサ間排他制御手段と、排他制御が成立しないときに
は資源占有中表水が解除に変るのを時間により監視する
ロック解除監視制御手段と、 監視時間内に占有が解除されない場合は占有プロセッサ
が動作しているか否かをプロセッサ通信機構により確認
する相手プロセッサ動作確認制御手段、 とから成り、上記確認の結果により応答が無ければロッ
ク解除監視制御手段は占有を強制的に解除するようにし
たことを特徴とする。
サ間通信機構を介してプロセッサ間の同期をとりながら
各々のプロセッサ間の排他制御を行っているコンピュー
タシステムにおけるプロセッサ間排他制御処理方式にお
いて、 排他制御対象となる資源毎に資源占有中か否かの表示と
資源占有中のプロセッサの番号とを保持する排他資源管
理テーブルと、 排他制御要求があると排他資源管理テーブルを参照しプ
ロセッサ間の排他制御が成立したとき占有プロセッサの
プロセッサ番号を排他資源管理テーブルに設定するプロ
セッサ間排他制御手段と、排他制御が成立しないときに
は資源占有中表水が解除に変るのを時間により監視する
ロック解除監視制御手段と、 監視時間内に占有が解除されない場合は占有プロセッサ
が動作しているか否かをプロセッサ通信機構により確認
する相手プロセッサ動作確認制御手段、 とから成り、上記確認の結果により応答が無ければロッ
ク解除監視制御手段は占有を強制的に解除するようにし
たことを特徴とする。
次に、本発明の実施例について図面を参照して説°明す
る。
る。
第１図は本発明の一実施例のブロック図を示し、第３図
は本実施例のハードウェア環境としてのコンピュータシ
ステムを示す。
は本実施例のハードウェア環境としてのコンピュータシ
ステムを示す。
先ず、第３図を参照すると本コンピュータシステムは、
相互にプロセッサ間通信機構３５により密結合された３
台のプロセッサ３２．３３および３４が主記憶装置３１
を共有していることがわかる。
相互にプロセッサ間通信機構３５により密結合された３
台のプロセッサ３２．３３および３４が主記憶装置３１
を共有していることがわかる。
次に、第１図を参照すると本実施例は、プロセッサ間排
他制御手段１、ロック解除監視制御手段２、相手プロセ
ッサ動作確認制御手段３および排他資源管理テーブル４
で構成され、これらは第３図における主記憶装置３１に
格納される。
他制御手段１、ロック解除監視制御手段２、相手プロセ
ッサ動作確認制御手段３および排他資源管理テーブル４
で構成され、これらは第３図における主記憶装置３１に
格納される。
排他資源管理テーブル４は、その詳細を第２図に示すよ
うに、排他制御対象となる資源毎にエントリを有し、各
エントリは資源占有中表水フラグＲ３Ｖと資源占有中プ
ロセッサ番号ＰＲＮとから成る。
うに、排他制御対象となる資源毎にエントリを有し、各
エントリは資源占有中表水フラグＲ３Ｖと資源占有中プ
ロセッサ番号ＰＲＮとから成る。
さて、プロセッサ間で同一メモリアドレスにアクセスす
る場合等は、プロセッサ間で排他制御を行わないとお互
に処理矛盾が生じることがある。
る場合等は、プロセッサ間で排他制御を行わないとお互
に処理矛盾が生じることがある。
この様な場合、プロセッサ間排他制御要求に対しプロセ
ッサ間排他制御手段１が呼び出される。
ッサ間排他制御手段１が呼び出される。
プロセッサ間排他制御手段１は、第２図に示す排他資源
管理テーブル４内の資源占有表示フラグＲ３Ｖの占有状
態をチェックしく第４図のステップ４１）占有ができれ
ば資源占有プロセッサ番号ＰＲＮに自ナロセッサの番号
と資源占有中表水フラグＲ３Ｖを占有中とする（ステッ
プ４７）。また、他のプロセッサで占有中の為、占有で
きない場合は占有が解除されるのを監視する為、ロック
解除監視制御手段２を呼び出す。
管理テーブル４内の資源占有表示フラグＲ３Ｖの占有状
態をチェックしく第４図のステップ４１）占有ができれ
ば資源占有プロセッサ番号ＰＲＮに自ナロセッサの番号
と資源占有中表水フラグＲ３Ｖを占有中とする（ステッ
プ４７）。また、他のプロセッサで占有中の為、占有で
きない場合は占有が解除されるのを監視する為、ロック
解除監視制御手段２を呼び出す。
ロック解除監視制御手段２は、排他資源管理テーブル４
内の資源占有表示フラグＲ３Ｖを一定時間だけ監視する
（ステップ４２）。システムで定めた一定時間経過して
も占有が解除されない（ステップ４３）場合は、占有中
のプロセッサがハードトラブル等でストップしている可
能性も考えられるので相手プロセッサの動作状態を調べ
る為、相手プロセッサ確認制御手段３を呼び出す。
内の資源占有表示フラグＲ３Ｖを一定時間だけ監視する
（ステップ４２）。システムで定めた一定時間経過して
も占有が解除されない（ステップ４３）場合は、占有中
のプロセッサがハードトラブル等でストップしている可
能性も考えられるので相手プロセッサの動作状態を調べ
る為、相手プロセッサ確認制御手段３を呼び出す。
相手プロセッサ動作確認制御手段３は、プロセッサ間通
信機構３５により資源占有中プロセッサ番号ＰＲＮで示
されているプロセッサと通信を行う（ステップ４４）。
信機構３５により資源占有中プロセッサ番号ＰＲＮで示
されているプロセッサと通信を行う（ステップ４４）。
この時の通信は通信制御装置（図示省略）を介しての通
信でも可能であるし、相手プロセッサへの割込みによる
通信でも可能である。この通信に対し相手プロセッサか
ら応答がない（ステップ４５）場合は、相手プロセッサ
が何らかの原因でストップ（又はダウン）していると判
断し、その旨をロック解除監視制御手段２に通知する。
信でも可能であるし、相手プロセッサへの割込みによる
通信でも可能である。この通信に対し相手プロセッサか
ら応答がない（ステップ４５）場合は、相手プロセッサ
が何らかの原因でストップ（又はダウン）していると判
断し、その旨をロック解除監視制御手段２に通知する。
ロック解除監視制御手段２は、この通知を受けると、資
源の占有解除を強制的に行うと同時に排他資源管理テー
ブル４内の資源占有中表水フラグＲ８Ｖを占有中とし、
また資源占有プロセッサ番号ＰＲＮに自プロセッサのプ
ロセッサ番号をセット（ステップ４６）した後に、制御
権をプロセッサ間排他制御手段１に移す。
源の占有解除を強制的に行うと同時に排他資源管理テー
ブル４内の資源占有中表水フラグＲ８Ｖを占有中とし、
また資源占有プロセッサ番号ＰＲＮに自プロセッサのプ
ロセッサ番号をセット（ステップ４６）した後に、制御
権をプロセッサ間排他制御手段１に移す。
なお、ステップ４５において相手プロセッサから応答が
あれば、相手プロセッサは正常であることがわかったの
で、相手プロセッサ動作確認制御手段３は制御権をプロ
セッサ間排他制御手段１に移しステップ４１に戻って占
有解除を待合わす。
あれば、相手プロセッサは正常であることがわかったの
で、相手プロセッサ動作確認制御手段３は制御権をプロ
セッサ間排他制御手段１に移しステップ４１に戻って占
有解除を待合わす。
以上の説明より明らかなように、本発明は、プロセッサ
間通信により相手プロセッサの動作確認をし、相手プロ
セッサの動作が保証できないと判断した場合は強制的に
占有を解除するようにしたため、プロセッサ間排他制御
資源を占有したまま占有解除のタイミングが得られずプ
ロセッサがハードトラブル等で停止した場合でも・、シ
ス゛テムを正常に動作させ、システムの信頼性を向上さ
せるという効果を有する。
間通信により相手プロセッサの動作確認をし、相手プロ
セッサの動作が保証できないと判断した場合は強制的に
占有を解除するようにしたため、プロセッサ間排他制御
資源を占有したまま占有解除のタイミングが得られずプ
ロセッサがハードトラブル等で停止した場合でも・、シ
ス゛テムを正常に動作させ、システムの信頼性を向上さ
せるという効果を有する。
第１図は本発明の一実施例のブロック図、第２図は本実
施例における排他資源管理テーブルの詳細図、第３図は
本実施例のハードウェア環境図および第４図は本実施例
の流れ図をそれぞれ示す。 １・・・プロセッサ間排他制御手段、２・・・ロック解
除監視制御手段、３・・・相手プロセッサ動作確認制御
手段、４・・・排他資源管理テーブル、Ｒ３Ｖ・・・資
源占有中表水フラグ、ＰＲＮ・・・資源占有中プロセッ
サ番号、２１・・・主記憶装置、２２．２３．２４・・
・プロセッサ、２５・・・プロセッサ間通信機構。 一一一一 葛′５ 図
施例における排他資源管理テーブルの詳細図、第３図は
本実施例のハードウェア環境図および第４図は本実施例
の流れ図をそれぞれ示す。 １・・・プロセッサ間排他制御手段、２・・・ロック解
除監視制御手段、３・・・相手プロセッサ動作確認制御
手段、４・・・排他資源管理テーブル、Ｒ３Ｖ・・・資
源占有中表水フラグ、ＰＲＮ・・・資源占有中プロセッ
サ番号、２１・・・主記憶装置、２２．２３．２４・・
・プロセッサ、２５・・・プロセッサ間通信機構。 一一一一 葛′５ 図
Claims (1)
- 【特許請求の範囲】 複数プロセッサが密結合されプロセッサ間通信機構を介
して前記プロセッサ間の同期をとりながら各々のプロセ
ッサ間の排他制御を行っているコンピュータシステムに
おけるプロセッサ間排他制御処理方式において、 排他制御対象となる資源毎に資源占有中か否かの表示と
資源占有中のプロセッサの番号とを保持する排他資源管
理テーブルと、 排他制御要求があると前記排他資源管理テーブルを参照
しプロセッサ間の排他制御が成立したとき前記占有プロ
セッサのプロセッサ番号を排他資源管理テーブルに設定
するプロセッサ間排他制御手段と、 前記排他制御が成立しないときには前記資源占有中表示
が解除に変るのを時間により監視するロック解除監視制
御手段と、 監視時間内に占有が解除されない場合は前記占有プロセ
ッサが動作しているか否かを前記プロセッサ通信機構に
より確認する相手プロセッサ動作確認制御手段、 とから成り、前記確認の結果により応答が無ければ前記
ロック解除監視制御手段は前記占有を強制的に解除する
ようにしたことを特徴とするプロセッサ間排他制御処理
方式。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP29383086A JPS63146153A (ja) | 1986-12-09 | 1986-12-09 | プロセツサ間排他制御処理方式 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP29383086A JPS63146153A (ja) | 1986-12-09 | 1986-12-09 | プロセツサ間排他制御処理方式 |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPS63146153A true JPS63146153A (ja) | 1988-06-18 |
| JPH05737B2 JPH05737B2 (ja) | 1993-01-06 |
Family
ID=17799710
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP29383086A Granted JPS63146153A (ja) | 1986-12-09 | 1986-12-09 | プロセツサ間排他制御処理方式 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JPS63146153A (ja) |
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH0298768A (ja) * | 1988-07-19 | 1990-04-11 | Internatl Business Mach Corp <Ibm> | マルチプロセッサ・システムの過剰スピン・ループ退避装置 |
| JPH0423160A (ja) * | 1990-05-18 | 1992-01-27 | Fujitsu Ltd | 計算機システム |
| JPH05204819A (ja) * | 1992-01-24 | 1993-08-13 | Shikoku Nippon Denki Software Kk | 排他処理方式 |
| US9164799B2 (en) | 2011-01-18 | 2015-10-20 | Toyota Jidosha Kabushiki Kaisha | Multiprocessor system |
-
1986
- 1986-12-09 JP JP29383086A patent/JPS63146153A/ja active Granted
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JPH0298768A (ja) * | 1988-07-19 | 1990-04-11 | Internatl Business Mach Corp <Ibm> | マルチプロセッサ・システムの過剰スピン・ループ退避装置 |
| JPH0423160A (ja) * | 1990-05-18 | 1992-01-27 | Fujitsu Ltd | 計算機システム |
| JPH05204819A (ja) * | 1992-01-24 | 1993-08-13 | Shikoku Nippon Denki Software Kk | 排他処理方式 |
| US9164799B2 (en) | 2011-01-18 | 2015-10-20 | Toyota Jidosha Kabushiki Kaisha | Multiprocessor system |
Also Published As
| Publication number | Publication date |
|---|---|
| JPH05737B2 (ja) | 1993-01-06 |
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Legal Events
| Date | Code | Title | Description |
|---|---|---|---|
| LAPS | Cancellation because of no payment of annual fees |