JPH03177699A - フリーフロート式トラップ - Google Patents
フリーフロート式トラップInfo
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- JPH03177699A JPH03177699A JP31710289A JP31710289A JPH03177699A JP H03177699 A JPH03177699 A JP H03177699A JP 31710289 A JP31710289 A JP 31710289A JP 31710289 A JP31710289 A JP 31710289A JP H03177699 A JPH03177699 A JP H03177699A
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- JP
- Japan
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- valve
- spherical surface
- outlet passage
- outlet
- trap
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- Pending
Links
- XLYOFNOQVPJJNP-UHFFFAOYSA-N water Substances O XLYOFNOQVPJJNP-UHFFFAOYSA-N 0.000 claims abstract description 10
- 230000003628 erosive effect Effects 0.000 abstract description 4
- 239000012530 fluid Substances 0.000 description 6
- 230000000694 effects Effects 0.000 description 4
- 238000003754 machining Methods 0.000 description 3
- 239000000463 material Substances 0.000 description 2
- 238000004140 cleaning Methods 0.000 description 1
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 1
- 238000007599 discharging Methods 0.000 description 1
- 239000000428 dust Substances 0.000 description 1
- 230000004907 flux Effects 0.000 description 1
- 238000009877 rendering Methods 0.000 description 1
- 229910001220 stainless steel Inorganic materials 0.000 description 1
- 239000010935 stainless steel Substances 0.000 description 1
Landscapes
- Details Of Valves (AREA)
Abstract
(57)【要約】本公報は電子出願前の出願データであるた
め要約のデータは記録されません。
め要約のデータは記録されません。
Description
【発明の詳細な説明】
〈産業上の利用分野〉
本発明は弁口を通して出口に連通ずる弁室内に、弁室内
に溜る復水の水位に応じて浮上降下し自らの表面で直接
弁口を開閉する球形のフロート弁を自由状態で配置し、
加圧蒸気系あるいは加圧空気系に発生する復水を自動的
に排出するフリーフロート式トラップに関する。フリー
フロート式トラップはフロート自体が弁体を兼ね、作動
部分か単一となり構造が極めて簡単で故障の少ない特徴
を有する。
に溜る復水の水位に応じて浮上降下し自らの表面で直接
弁口を開閉する球形のフロート弁を自由状態で配置し、
加圧蒸気系あるいは加圧空気系に発生する復水を自動的
に排出するフリーフロート式トラップに関する。フリー
フロート式トラップはフロート自体が弁体を兼ね、作動
部分か単一となり構造が極めて簡単で故障の少ない特徴
を有する。
〈従来の技術〉
フリーフロート式トラップは弁室上方に入口か間口し、
弁室下部には弁口が間口し、弁口はトラップ筐体内の出
口通路を通し入口と同一軸上に設けられた出口に連通す
る構造のものが一般的であり、具体的構造を第3図に示
す。
弁室下部には弁口が間口し、弁口はトラップ筐体内の出
口通路を通し入口と同一軸上に設けられた出口に連通す
る構造のものが一般的であり、具体的構造を第3図に示
す。
入口1、出口2を有する本体11に蓋部材10を取り付
けてトラップ筐体を或し、内部に弁室3を形成し、球形
のフロート弁4を自由状態で配置する。弁室3の下部に
0リング7を介在して気密的に弁座部材6を装着し、プ
ラグ8で保持する。
けてトラップ筐体を或し、内部に弁室3を形成し、球形
のフロート弁4を自由状態で配置する。弁室3の下部に
0リング7を介在して気密的に弁座部材6を装着し、プ
ラグ8で保持する。
弁座部材6には弁室内部に間口する弁口5を形成し、出
口通路9を通して出口2と連通せしめる。
口通路9を通して出口2と連通せしめる。
入口1から流入する復水は弁室3内に溜り、その水位に
応じてフロート弁4が浮上降下して弁口5を開弁し、弁
室内の復水が排出され出口通路9を通して出口2へ流出
する。プラグ8の平面部12には弁口5から排出される
復水流が直接当たるのて、本体11より硬質の材料で作
られている。
応じてフロート弁4が浮上降下して弁口5を開弁し、弁
室内の復水が排出され出口通路9を通して出口2へ流出
する。プラグ8の平面部12には弁口5から排出される
復水流が直接当たるのて、本体11より硬質の材料で作
られている。
〈発明が解決しようとする課題〉
上記@清のフリーフロート式トラップでは、プラグ8の
平面部12は弁口5の中心軸に対して垂直に形成されて
いる為に、弁口5から出口通路9へ流出する復水流はプ
ラグ8の平面部12に衝突し、再び弁口5方向へ跳返ろ
うとする流れが生じる。その為に復水流は弁口5と平面
部12の間の流れは乱流状態になり、そして二点鎖線で
示す如く、出口通路9側に方向変換される。
平面部12は弁口5の中心軸に対して垂直に形成されて
いる為に、弁口5から出口通路9へ流出する復水流はプ
ラグ8の平面部12に衝突し、再び弁口5方向へ跳返ろ
うとする流れが生じる。その為に復水流は弁口5と平面
部12の間の流れは乱流状態になり、そして二点鎖線で
示す如く、出口通路9側に方向変換される。
ところが、上記変換された復水流は出口通路9の内壁面
13に衝突し、その部分を著しく浸食し、ついには出口
通路9を形成する本体11の壁を貫通して本体11を使
用不能にし、トラップの寿命を著しく低下させる原因に
なっている。
13に衝突し、その部分を著しく浸食し、ついには出口
通路9を形成する本体11の壁を貫通して本体11を使
用不能にし、トラップの寿命を著しく低下させる原因に
なっている。
従って本発明の技術的課題は、弁口から流出する復水に
よりトラップ筐体内壁が浸食されず、長寿命なフリーフ
ロート式トラップを提供することである。
よりトラップ筐体内壁が浸食されず、長寿命なフリーフ
ロート式トラップを提供することである。
く課題を解決する為の手段〉
上記課題を解決する為に講じた本発明の技術的手段は、
入口、出口を上部に形成し、内部に弁室を有するトラッ
プ筐体と、 弁室下部に配置され、中央に弁口が間口された弁座部材
と、弁室内に溜る復水の水位に応じて浮上降下して弁座
部材に直接当接し、弁口を開閉するように弁室内に自由
状態で配置されたフロート弁と、弁室下部に間口された
弁口と筐体上部に形成された出口を連通し、弁室内の復
水を出口へ案内導出する出口通路から戒るフリーフロー
ト式トラップに於て、弁口から流出する復水流が直接衝
突する出口通路内壁面を、弁口の中心軸が出口通路の略
中心軸方向に反射せしめるような角度に形成し、更にそ
の内壁面の中心を凹状の球状面に形!戊したものである
。
入口、出口を上部に形成し、内部に弁室を有するトラッ
プ筐体と、 弁室下部に配置され、中央に弁口が間口された弁座部材
と、弁室内に溜る復水の水位に応じて浮上降下して弁座
部材に直接当接し、弁口を開閉するように弁室内に自由
状態で配置されたフロート弁と、弁室下部に間口された
弁口と筐体上部に形成された出口を連通し、弁室内の復
水を出口へ案内導出する出口通路から戒るフリーフロー
ト式トラップに於て、弁口から流出する復水流が直接衝
突する出口通路内壁面を、弁口の中心軸が出口通路の略
中心軸方向に反射せしめるような角度に形成し、更にそ
の内壁面の中心を凹状の球状面に形!戊したものである
。
弁口から流出する復水が直接衝突する出口通路内壁面部
分はトラップ筐体より硬質の別の部材で形成し、その部
材に凹状の球面形状を施し外部ら装着してもよい。
分はトラップ筐体より硬質の別の部材で形成し、その部
材に凹状の球面形状を施し外部ら装着してもよい。
く作 用〉
上記技術的手段の作用は以下の通りである。弁口から流
出する高速の復水流は弁口に対向する出口通路の内壁面
の凹状の球面部に衝突する。衝突した復水流はその球表
面に沿って流れ、その流れの方向を徐々に変換されなが
ら該球状面部を離れて出口通路を上昇し出口へ向かう。
出する高速の復水流は弁口に対向する出口通路の内壁面
の凹状の球面部に衝突する。衝突した復水流はその球表
面に沿って流れ、その流れの方向を徐々に変換されなが
ら該球状面部を離れて出口通路を上昇し出口へ向かう。
この時復水流はその流れの方向を球状面によって出口通
路の略中心軸と同一方向に変換され、出口通路内壁に衝
突することなく流れる。また、球状面を流れる復水流は
略箇流状態で円滑に流れる為に、該球状面を著しく浸食
することはない。
路の略中心軸と同一方向に変換され、出口通路内壁に衝
突することなく流れる。また、球状面を流れる復水流は
略箇流状態で円滑に流れる為に、該球状面を著しく浸食
することはない。
〈実施例〉
上記技術的手段の具体例を示す実施例を説明する。(第
1図及び第2図参照〉 本実施例は加圧蒸気系からの復水を排出するスチームト
ラップに適用したものである。本体20にカスケラト2
8を介在して蓋24をボルト25により固着してトラッ
プ筐体を威す。トラップ筐体内に弁室23を形成し、上
方にストレーナ26を通して入口21を間口する。スト
レーナ26は周側面に間口部29を有する円筒部材30
の下部に円筒形のスクリーン31を一体に形成したもの
であり、最下端は端部材32により封じる。ストレーナ
26は本体20の上方外部から入口21からの通路を横
切るように挿入せしめ、スクリーン31の部分が弁室2
3内の上部に突出するように配置する。そしてその下端
は弁室内の突起部33に係止せしめ、上方からスクリー
ンホルダー27を本体20に螺着してストレーナ26全
体を固定する。この時スクリーン31は後述するフロー
ト弁34の略右半分の上方に配置する。入口21から流
入した復水は間口部2つからストレーナ内部に流入して
降下し、そしてスクリーン31の内面でごみ等の異物が
除去されて弁室23に流下する。
1図及び第2図参照〉 本実施例は加圧蒸気系からの復水を排出するスチームト
ラップに適用したものである。本体20にカスケラト2
8を介在して蓋24をボルト25により固着してトラッ
プ筐体を威す。トラップ筐体内に弁室23を形成し、上
方にストレーナ26を通して入口21を間口する。スト
レーナ26は周側面に間口部29を有する円筒部材30
の下部に円筒形のスクリーン31を一体に形成したもの
であり、最下端は端部材32により封じる。ストレーナ
26は本体20の上方外部から入口21からの通路を横
切るように挿入せしめ、スクリーン31の部分が弁室2
3内の上部に突出するように配置する。そしてその下端
は弁室内の突起部33に係止せしめ、上方からスクリー
ンホルダー27を本体20に螺着してストレーナ26全
体を固定する。この時スクリーン31は後述するフロー
ト弁34の略右半分の上方に配置する。入口21から流
入した復水は間口部2つからストレーナ内部に流入して
降下し、そしてスクリーン31の内面でごみ等の異物が
除去されて弁室23に流下する。
スクリーン31を清掃する時はスクリーンホルダ27を
外すことにより簡単に実施することができる。
外すことにより簡単に実施することができる。
弁室23の下部側面に弁室内側から弁座部材36をガス
ケット37を介してねじ結合して取り付ける。弁座部材
36には弁室23内に間口する弁口38が形成され、該
弁口38は流出方向に向かって口径が拡大し、流体の通
過抵抗が減少する対策がなされている。
ケット37を介してねじ結合して取り付ける。弁座部材
36には弁室23内に間口する弁口38が形成され、該
弁口38は流出方向に向かって口径が拡大し、流体の通
過抵抗が減少する対策がなされている。
本体上部に前記入口21と同一軸上に出口22を形成す
る。出口22は出口通路39を通して下方に延長し、前
記弁口38を通して弁室23と連通ずる。入口21と出
口22にはそれぞれ配管用の雌ねじを形成する。
る。出口22は出口通路39を通して下方に延長し、前
記弁口38を通して弁室23と連通ずる。入口21と出
口22にはそれぞれ配管用の雌ねじを形成する。
出口通路39の下部で、弁口38から流出する復水流が
衝突する部分に本体外部からプラグ41をねじ結合して
取り付ける。プラグ41は本体20より硬質の材料で作
り弁口38から衝突する復水流の浸食に絶えるようにす
る。また、プラグ41の先端部には凹状の球状面42を
形成する。
衝突する部分に本体外部からプラグ41をねじ結合して
取り付ける。プラグ41は本体20より硬質の材料で作
り弁口38から衝突する復水流の浸食に絶えるようにす
る。また、プラグ41の先端部には凹状の球状面42を
形成する。
この球状面42は以下のように形成される。まず、プラ
グ41の平面部43を、弁口38の中心+!1140が
出口通路39の略中心軸44の方へ向かうように配置す
る。即ち、弁口38の中心軸40と、出口通路39の略
中心軸44が平面部43と夫々なす角度Oが略等しくな
るように配置する。
グ41の平面部43を、弁口38の中心+!1140が
出口通路39の略中心軸44の方へ向かうように配置す
る。即ち、弁口38の中心軸40と、出口通路39の略
中心軸44が平面部43と夫々なす角度Oが略等しくな
るように配置する。
次に球状面42の加工であるが、その直径Xは弁口38
から流出する復水流の流束50をすべて受けることがで
きる大きざであり、そしてその上部における接線45は
出口通路39の略中心軸44と平行になるように加工す
る。本実施例のようにプラグ41に球状面42を加工す
れば、本体にhO工するより容易であり、またプラグ4
1を本体にねじ結合して取り付けた際に、どの位置で止
まっても球状面42は最適の位置にある。また、プラグ
41が浸食すれば、それ自体の交換だけで復旧すること
ができる。
から流出する復水流の流束50をすべて受けることがで
きる大きざであり、そしてその上部における接線45は
出口通路39の略中心軸44と平行になるように加工す
る。本実施例のようにプラグ41に球状面42を加工す
れば、本体にhO工するより容易であり、またプラグ4
1を本体にねじ結合して取り付けた際に、どの位置で止
まっても球状面42は最適の位置にある。また、プラグ
41が浸食すれば、それ自体の交換だけで復旧すること
ができる。
弁室23内にステンレス鋼薄板で作った中空で球形のフ
ロート弁34を自由状態で収容配置する。
ロート弁34を自由状態で収容配置する。
弁室23の底面に弁口38の中心軸40と平行にフロー
ト座35a、bを形成して、閉弁時にフロート弁34を
弁口38に案内、そして保持する。
ト座35a、bを形成して、閉弁時にフロート弁34を
弁口38に案内、そして保持する。
つまり、フロート弁34が降下して弁口38を閉弁する
時、フロート弁34はフロート座35a。
時、フロート弁34はフロート座35a。
bと弁座部材36の先端部の3点(B、C,D>が当接
するするようになり、完全なシールをすることができる
。
するするようになり、完全なシールをすることができる
。
参照番@46はバイメタル片で、断面略U字状に形成し
てビス47で本体20に取り付け、低温時に変形してフ
ロート弁34を弁座部材36から離座せしめて弁口38
を間口し、初期の低温の復水や空気を強制排出し、高温
時に収縮して(第2図に示す状態〉フロート34に関与
しなくなる。
てビス47で本体20に取り付け、低温時に変形してフ
ロート弁34を弁座部材36から離座せしめて弁口38
を間口し、初期の低温の復水や空気を強制排出し、高温
時に収縮して(第2図に示す状態〉フロート34に関与
しなくなる。
上記フリーフロート式トラップの作用は以下の通りであ
る。入口21から復水がストレーナ26を介して弁室2
3に流入する。弁室23に溜る復水の水位によりフロー
ト弁34が浮上降下して弁口38の開度を復水流人量に
応じ調節し、継続的な復水排出作用を行う。
る。入口21から復水がストレーナ26を介して弁室2
3に流入する。弁室23に溜る復水の水位によりフロー
ト弁34が浮上降下して弁口38の開度を復水流人量に
応じ調節し、継続的な復水排出作用を行う。
スクリーン31はフロート弁34の略右半分の上方に配
置されているので、流下する復水はフロート弁34の略
右半分の表面に当たる。このことによりフロート弁34
は弁口38から離れる方向、即ち、左方向へ流体力を受
は弁座部材36から離座せしめられる。フロート弁34
が離座せしめられることにより弁口38の開度が大きく
なり、その分復水の排出流量は増加する。逆に、スクリ
ーン31から流下する復水がフロート弁34の略左半分
に当たるようにすれば、フロート弁34は弁口38へ向
かう力を受け、これではフロート弁34の浮上を妨げる
ことになり復水の排出流量は低下してしまうことになる
。
置されているので、流下する復水はフロート弁34の略
右半分の表面に当たる。このことによりフロート弁34
は弁口38から離れる方向、即ち、左方向へ流体力を受
は弁座部材36から離座せしめられる。フロート弁34
が離座せしめられることにより弁口38の開度が大きく
なり、その分復水の排出流量は増加する。逆に、スクリ
ーン31から流下する復水がフロート弁34の略左半分
に当たるようにすれば、フロート弁34は弁口38へ向
かう力を受け、これではフロート弁34の浮上を妨げる
ことになり復水の排出流量は低下してしまうことになる
。
フロート弁34が浮上して弁口38の開弁時、弁口38
から流出する高速の復水流tよプラグ41に形成された
凹状の球状面42に衝突する。衝突した復水流はその球
表面に沿って流れ、その方向を徐々に変換されながら該
球状面42を離れて出口通路39を上昇し出口22へ向
かう。この時復水流はその流れの方向を球状面42によ
り出口通路39の略中心軸44と同一方向に変換される
ので、出口通路39内壁に衝突することなく流れる。
から流出する高速の復水流tよプラグ41に形成された
凹状の球状面42に衝突する。衝突した復水流はその球
表面に沿って流れ、その方向を徐々に変換されながら該
球状面42を離れて出口通路39を上昇し出口22へ向
かう。この時復水流はその流れの方向を球状面42によ
り出口通路39の略中心軸44と同一方向に変換される
ので、出口通路39内壁に衝突することなく流れる。
上記実施例に於て球状面42を出た復水流の流速は、出
口通路39の上部付近で弁口部分より充分に低下してい
る為に出口通路39の上面48を浸食することはない。
口通路39の上部付近で弁口部分より充分に低下してい
る為に出口通路39の上面48を浸食することはない。
しかしながら、更に上面48の浸食を防止するための安
全策を講じるならば池の実施例としてプラグ41をもう
少し立てる、つまり球状面42の接線45を出口通路3
9の上部左側の曲率部49に向くようにプラグ41を配
置してもよい。このことにより、球状面42を出る復水
流は出口通路39の上部左側の大きく曲がっている曲率
部49に進入し、そしてその大きな曲率に沿って流れの
方向が変換され出口22へ流出する。従って曲率部49
での復水流による浸食が軽減される効果がある。
全策を講じるならば池の実施例としてプラグ41をもう
少し立てる、つまり球状面42の接線45を出口通路3
9の上部左側の曲率部49に向くようにプラグ41を配
置してもよい。このことにより、球状面42を出る復水
流は出口通路39の上部左側の大きく曲がっている曲率
部49に進入し、そしてその大きな曲率に沿って流れの
方向が変換され出口22へ流出する。従って曲率部49
での復水流による浸食が軽減される効果がある。
〈発明の効果〉
本発明によれば、球状面で方向変換された復水流は出口
通路内壁に衝突しないので、該出口通路内壁が浸食され
ることはなくなり、従って、トラップ筐体全体として使
用不能となる問題を解消でき、長寿命なフリーフロート
式トラップを提供することができる。
通路内壁に衝突しないので、該出口通路内壁が浸食され
ることはなくなり、従って、トラップ筐体全体として使
用不能となる問題を解消でき、長寿命なフリーフロート
式トラップを提供することができる。
また、従来のものでは弁口から流出した流体は弁口に対
向する出口通路面に衝突して乱流状態になっていたが、
本発明によれば、流体の流れが円滑に方向変換される為
に略層流になって流れる。
向する出口通路面に衝突して乱流状態になっていたが、
本発明によれば、流体の流れが円滑に方向変換される為
に略層流になって流れる。
そのために流体の圧力損失が少なくなり、従ってその分
弁口の一次側と二次側の圧力差が従来のものより大きく
なり、その結果復水の排出流量が多くなる。
弁口の一次側と二次側の圧力差が従来のものより大きく
なり、その結果復水の排出流量が多くなる。
第1図は本発明の実施例を示すフリーフロート式1〜ラ
ツプの断面図、第2図は第1図に於ける八−A線断面図
、第3図は従来のフリーフロート式トラップの断面図で
ある。 0 2 6 6 9 2 本体 出口 ストレーナ 弁座部材 出口通路 球状面 1 3 4 8 1 入口 弁室 フロート弁 弁口 プラグ
ツプの断面図、第2図は第1図に於ける八−A線断面図
、第3図は従来のフリーフロート式トラップの断面図で
ある。 0 2 6 6 9 2 本体 出口 ストレーナ 弁座部材 出口通路 球状面 1 3 4 8 1 入口 弁室 フロート弁 弁口 プラグ
Claims (1)
- 1、入口、出口を上部に形成し、内部に弁室を有するト
ラップ筐体と、弁室下部に配置され、中央に弁口が間口
された弁座部材と、弁室内に溜る復水の水位に応じて浮
上降下して弁座部材に直接当接し、弁口を開閉するよう
に弁室内に自由状態で配置されたフロート弁と、弁室下
部に間口された弁口とトラップ筐体上部に形成された出
口を連通し、弁室内の復水を出口へ案内導出する出口通
路から成るフリーフロート式トラップに於て、弁口から
流出する復水流が直接衝突する出口通路内壁面を、弁口
の中心軸が出口通路の略中心軸方向に反射せしめるよう
な角度に形成し、更にその内壁面の中心を凹状の球状面
に形成したことを特徴とするフリーフロート式トラップ
。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP31710289A JPH03177699A (ja) | 1989-12-05 | 1989-12-05 | フリーフロート式トラップ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP31710289A JPH03177699A (ja) | 1989-12-05 | 1989-12-05 | フリーフロート式トラップ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH03177699A true JPH03177699A (ja) | 1991-08-01 |
Family
ID=18084461
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP31710289A Pending JPH03177699A (ja) | 1989-12-05 | 1989-12-05 | フリーフロート式トラップ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JPH03177699A (ja) |
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
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US7554964B2 (en) | 1994-09-06 | 2009-06-30 | Interdigital Technology Corporation | Wireless telephone system with diversity transmission and method |
JP2012087826A (ja) * | 2010-10-15 | 2012-05-10 | Tlv Co Ltd | フロート式スチームトラップ |
JP2014219105A (ja) * | 2014-08-28 | 2014-11-20 | 株式会社テイエルブイ | フロート式スチームトラップ |
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Citations (2)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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