JP7225675B2 - 重荷重用空気入りタイヤ - Google Patents

Description

本発明は、重荷重用空気入りタイヤに関する。

一般に、トラックやバスなどの大型車両等に用いられる重荷重用タイヤのトレッド部には、タイヤ周方向に連続して延びる複数本の主溝と、これらの主溝で区分された陸部とが設けられている。このような重荷重用タイヤにおいて、環境面等の観点から、タイヤのトータルライフ、耐摩耗性能（高シビアリティ）が必要とされ、例えば、トレッドパターン、配合面からの改良が進められている。

例えば、特許文献１には、トレッド部にタイヤ周方向にジグザグ状に連続して延びる周方向溝と、該周方向溝間に複数のセンターブロックを区分するように配されたセンター傾斜溝とを有する重荷重用タイヤにおいて、センターブロックに所定形状を付与し、優れた耐摩耗性能等が得られる重荷重用タイヤが開示されている。このように、環境面等の観点から、耐摩耗性能に優れた重荷重用タイヤの提供が求められている。

特開２０１６－０８８３４３号公報

本発明は、前記課題を解決し、耐摩耗性能に優れた重荷重用空気入りタイヤを提供することを目的とする。

本発明は、トレッド部が、イソプレン系ゴム、ブタジエン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴム、並びに、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１３０ｍ^２／ｇ以上のカーボンブラックを含むゴム組成物で構成され、かつランド比が８１％以上である重荷重用空気入りタイヤに関する。

前記ゴム組成物は、更に平均粒子径２０ｎｍ超２５ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１００ｍ^２／ｇ以上１３０ｍ^２／ｇ未満のカーボンブラックを含むことが好ましい。

前記ゴム組成物は、ゴム成分１００質量％中の総スチレン量が２．０～１１．０質量％であることが好ましい。

前記ゴム組成物は、耐摩耗性能指数が１４０以上であることが好ましい。

本発明によれば、トレッド部が、イソプレン系ゴム、ブタジエン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴム、並びに、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１３０ｍ^２／ｇ以上のカーボンブラックを含むゴム組成物で構成され、かつランド比が８１％以上である重荷重用空気入りタイヤであるので、耐摩耗性能が顕著に改善される。

本発明の一実施形態を示すタイヤ１のトレッド部２の展開図の一例。

本発明は、トレッド部が、イソプレン系ゴム、ブタジエン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴム、並びに、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１３０ｍ^２／ｇ以上のカーボンブラックを含むゴム組成物で構成され、かつランド比が８１％以上である重荷重用空気入りタイヤである。

このようにトレッド部を高ランド比形状にすると共に、特定配合のゴム組成物で構成することにより、実車での耐摩耗性能が顕著に改善される。

このように（実車での）耐摩耗性能が改善される理由は明らかではないが、以下の作用効果により発揮されると推察される。
先ず、従来のイソプレン系ゴム／ブタジエン系ゴム配合にスチレンブタジエン系ゴムをブレンドすることで、カーボンブラックとの補強性が向上し、耐摩耗性能が向上する。また、補強用充填剤として、所定のカーボンブラックを配合することで、ポリマーとの補強性が確保され、耐摩耗性能が向上する。つまり、イソプレン系ゴム／ブタジエン系ゴムのポリマーにスチレンブタジエン系ゴムを少量分散させることで、イソプレン系ゴム／ブタジエン系ゴム／スチレンブタジエン系ゴムの３相の状態となり、その各相の境界近傍に所定のカーボンブラックが分散されることで、各相間の結びつきが強固になり、結果、衝撃の吸収が可能なゴム組成物となり、耐摩耗性能が顕著に向上したものと推察される。更に、ランド比も所定以上の大きさに高めることで、トレッドとしての剛性を高め、エネルギーが分散することで、耐摩耗性能が向上する。以上の作用効果により、耐摩耗性能が顕著に（相乗的に）改善されたタイヤの提供が可能になると推察される。

以下、本発明の実施の一形態を図面に基づき説明する。
図１には、本発明の一実施形態を示すタイヤ１のトレッド部２の展開図である。本実施形態のタイヤ１は、重荷重用の空気入りタイヤである。

トレッド部２は、例えば、タイヤ周方向に連続して延びる複数本の主溝３が設けられている。主溝３は、本実施形態では、タイヤ赤道Ｃの両側に配される一対のクラウン主溝４、４、及び、クラウン主溝４とトレッド端Ｔｅとの間に配される一対のショルダー主溝５、５を含んでいる。

前記「トレッド端」Ｔｅは、正規リムにリム組みされかつ正規内圧が充填された無負荷である正規状態のタイヤ１に、正規荷重を負荷してキャンバー角０度で平面に接地させたときの最もタイヤ軸方向外側の接地位置として定められる。正規状態において、両トレッド端Ｔｅ、Ｔｅ間のタイヤ軸方向の距離がトレッド幅ＴＷとして定められる。特に断りがない場合、タイヤの各部の寸法等は、正規状態で測定された値である。

「正規リム」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ毎に定めるリムであり、例えばＪＡＴＭＡであれば“標準リム”、ＴＲＡであれば“Ｄｅｓｉｇｎ Ｒｉｍ”、ＥＴＲＴＯであれば“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ Ｒｉｍ”である。

「正規内圧」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば“最高空気圧”、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ ＬＯＡＤ ＬＩＭＩＴＳ ＡＴ ＶＡＲＩＯＵＳ ＣＯＬＤ ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ ＰＲＥＳＳＵＲＥ”である。

「正規荷重」とは、タイヤが基づいている規格を含む規格体系において、各規格がタイヤ毎に定めている荷重であり、ＪＡＴＭＡであれば“最大負荷能力”、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ ＬＯＡＤ ＬＩＭＩＴＳ ＡＴ ＶＡＲＩＯＵＳ ＣＯＬＤ ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＬＯＡＤ ＣＡＰＡＣＩＴＹ”である。

クラウン主溝４、ショルダー主溝５は、タイヤ周方向に連続して直線状に延びている。このような主溝３は、ウェット路面の走行時、溝内の水を効果的に進行方向の後方に排出するため、優れたウェット性能を発揮する。

トレッド部２は、クラウン主溝４とショルダー主溝５とで区分される１対のミドル陸部７、７、クラウン主溝４、４間で区分される１本のクラウン陸部８、ショルダー主溝５とトレッド端Ｔｅとの間で区分される一対のショルダー陸部９、９が設けられる。

ミドル陸部７には、クラウン主溝４とショルダー主溝５とを継ぐミドル横溝３０が設けられている。このようなミドル横溝３０は、ミドル陸部７の踏面７ｅの水膜をスムーズにクラウン主溝４及びショルダー主溝５に排出する。

ミドル横溝３０は、この実施形態では、クラウン主溝４からタイヤ軸方向外側に延びる第１部３０ａ、ショルダー主溝５からタイヤ軸方向内側に延びる第２部３０ｂ、第１部３０ａと第２部３０ｂとを継ぐ第３部３０ｃを含んでいる。第３部３０ｃは、第１部３０ａ、第２部３０ｂのタイヤ軸方向に対する角度よりも大きい角度で傾斜している。このような第３部３０ｃは、その溝縁３０ｅが、タイヤ軸方向成分及びタイヤ周方向成分を有するので、ウェット性能を向上する。また、第１部３０ａ及び第２部３０ｂは、ミドル陸部７のタイヤ周方向の剛性を高く維持する。

クラウン陸部８には、タイヤ赤道Ｃの両側のクラウン主溝４、４間を継ぐクラウン横溝３１が設けられている。クラウン横溝３１は、本実施形態では、ミドル横溝３０とは逆向きに傾斜し、設けられている。なお、本明細書では、「溝」は、溝幅が２ｍｍ以上の溝状体として定義される。

タイヤ１のトレッド部２は、耐摩耗性能の観点から、ランド比が８１％以上、好ましくは８２％以上、より好ましくは８４％以上である。上限は、ウェットグリップ性能の観点から、好ましくは９５％以下、より好ましくは９０％以下である。
なお、「ランド比」とは、正規状態において、トレッド部２のトレッド幅ＴＷに設けられた全ての溝を埋めたと仮定した状態でのトレッド面の全表面積Ｓａと、接地する接地面の全面積Ｓｃとの比（Ｓｃ／Ｓａ）である。

トレッド部２（ミドル陸部７、クラウン陸部８、ショルダー陸部９、ミドル横溝３０、クラウン横溝３１等）を構成するゴム組成物は、イソプレン系ゴム、ブタジエン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴムを含有するゴム成分と、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１３０ｍ^２／ｇ以上のカーボンブラックとを含む。

イソプレン系ゴムは、イソプレン系単位（イソプレン単位及びイソプレン誘導体単位（エポキシ化イソプレン単位等））を主たる単位とする重合体であれば特に限定されず、例えば、イソプレンゴム（ＩＲ）、エポキシ化イソプレンゴム、水素添加イソプレンゴム、グラフト化イソプレンゴム、天然ゴム（ＮＲ）、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＵＰＮＲ）、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、水素添加天然ゴム（ＨＮＲ）、グラフト化天然ゴム等が挙げられる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、イソプレン系ゴムは、ゴム１００質量％中のイソプレン系単位の含有率が、例えば、９５質量％以上であり、９８質量％以上でも、１００質量％でもよい。

前記ゴム組成物において、ゴム成分１００質量％中のイソプレン系ゴムの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上である。また、上限は、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下、更に好ましくは３５質量％以下である。上記範囲内であると、良好な耐摩耗性能が得られる傾向がある。

スチレンブタジエン系ゴム（ＳＢＲ）は、スチレン系単位（スチレン単位及びスチレン誘導体単位）及びブタジエン系単位（ブタジエン単位及びブタジエン誘導体単位）を有するゴムであれば特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ－ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ－ＳＢＲ）等が挙げられる。なお、スチレンブタジエン系ゴムは、ゴム１００質量％中のスチレン系単位及びブタジエン系単位の合計含有率が、例えば、９５質量％以上であり、９８質量％以上でも、１００質量％でもよい。これらは、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。

スチレンブタジエン系ゴムは、非変性ＳＢＲ、変性ＳＢＲのいずれであってもよい。変性ＳＢＲとしては、シリカ等の充填剤と相互作用する官能基を有するＳＢＲであればよく、例えば、ＳＢＲの少なくとも一方の末端を、上記官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ＳＢＲ（末端に上記官能基を有する末端変性ＳＢＲ）や、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ＳＢＲや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ＳＢＲ（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ＳＢＲ）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ＳＢＲ等が挙げられる。

上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１～６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１～６のアルコキシ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１～６のアルコキシシリル基）、アミド基が好ましい。

変性ＳＢＲに使用される変性剤としては、例えば、エチレングリコールジグリシジルエーテル、グリセリントリグリシジルエーテル、トリメチロールエタントリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパントリグリシジルエーテル等の多価アルコールのポリグリシジルエーテル；ジグリシジル化ビスフェノールＡ等の２個以上のフェノール基を有する芳香族化合物のポリグリシジルエーテル；１，４－ジグリシジルベンゼン、１，３，５－トリグリシジルベンゼン、ポリエポキシ化液状ポリブタジエン等のポリエポキシ化合物；４，４’－ジグリシジル－ジフェニルメチルアミン、４，４’－ジグリシジル－ジベンジルメチルアミン等のエポキシ基含有３級アミン；ジグリシジルアニリン、Ｎ，Ｎ’－ジグリシジル－４－グリシジルオキシアニリン、ジグリシジルオルソトルイジン、テトラグリシジルメタキシレンジアミン、テトラグリシジルアミノジフェニルメタン、テトラグリシジル－ｐ－フェニレンジアミン、ジグリシジルアミノメチルシクロヘキサン、テトラグリシジル－１，３－ビスアミノメチルシクロヘキサン等のジグリシジルアミノ化合物；

ビス－（１－メチルプロピル）カルバミン酸クロリド、４－モルホリンカルボニルクロリド、１－ピロリジンカルボニルクロリド、Ｎ，Ｎ－ジメチルカルバミド酸クロリド、Ｎ，Ｎ－ジエチルカルバミド酸クロリド等のアミノ基含有酸クロリド；１，３－ビス－（グリシジルオキシプロピル）－テトラメチルジシロキサン、（３－グリシジルオキシプロピル）－ペンタメチルジシロキサン等のエポキシ基含有シラン化合物；

（トリメチルシリル）［３－（トリメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３－（トリエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３－（トリプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３－（トリブトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３－（メチルジメトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３－（メチルジエトキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３－（メチルジプロポキシシリル）プロピル］スルフィド、（トリメチルシリル）［３－（メチルジブトキシシリル）プロピル］スルフィド等のスルフィド基含有シラン化合物；

エチレンイミン、プロピレンイミン等のＮ－置換アジリジン化合物；メチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ－ビス（トリメチルシリル）－３－アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ－ビス（トリメチルシリル）－３－アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ－ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ－ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン等のアルコキシシラン；４－Ｎ，Ｎ－ジメチルアミノベンゾフェノン、４－Ｎ，Ｎ－ジ－ｔ－ブチルアミノベンゾフェノン、４－Ｎ，Ｎ－ジフェニルアミノベンゾフェノン、４，４’－ビス（ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’－ビス（ジエチルアミノ）ベンゾフェノン、４，４’－ビス（ジフェニルアミノ）ベンゾフェノン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’－ビス－（テトラエチルアミノ）ベンゾフェノン等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有する（チオ）ベンゾフェノン化合物；４－Ｎ，Ｎ－ジメチルアミノベンズアルデヒド、４－Ｎ，Ｎ－ジフェニルアミノベンズアルデヒド、４－Ｎ，Ｎ－ジビニルアミノベンズアルデヒド等のアミノ基及び／又は置換アミノ基を有するベンズアルデヒド化合物；Ｎ－メチル－２－ピロリドン、Ｎ－ビニル－２－ピロリドン、Ｎ－フェニル－２－ピロリドン、Ｎ－ｔ－ブチル－２－ピロリドン、Ｎ－メチル－５－メチル－２－ピロリドン等のＮ－置換ピロリドンＮ－メチル－２－ピペリドン、Ｎ－ビニル－２－ピペリドン、Ｎ－フェニル－２－ピペリドン等のＮ－置換ピペリドン；Ｎ－メチル－ε－カプロラクタム、Ｎ－フェニル－ε－カプロラクタム、Ｎ－メチル－ω－ラウリロラクタム、Ｎ－ビニル－ω－ラウリロラクタム、Ｎ－メチル－β－プロピオラクタム、Ｎ－フェニル－β－プロピオラクタム等のＮ－置換ラクタム類；の他、

Ｎ，Ｎ－ビス－（２，３－エポキシプロポキシ）－アニリン、４，４－メチレン－ビス－（Ｎ，Ｎ－グリシジルアニリン）、トリス－（２，３－エポキシプロピル）－１，３，５－トリアジン－２，４，６－トリオン類、Ｎ，Ｎ－ジエチルアセトアミド、Ｎ－メチルマレイミド、Ｎ，Ｎ－ジエチル尿素、１，３－ジメチルエチレン尿素、１，３－ジビニルエチレン尿素、１，３－ジエチル－２－イミダゾリジノン、１－メチル－３－エチル－２－イミダゾリジノン、４－Ｎ，Ｎ－ジメチルアミノアセトフェン、４－Ｎ，Ｎ－ジエチルアミノアセトフェノン、１，３－ビス（ジフェニルアミノ）－２－プロパノン、１，７－ビス（メチルエチルアミノ）－４－ヘプタノン等を挙げることができる。
なお、上記化合物（変性剤）による変性は公知の方法で実施可能である。

スチレンブタジエン系ゴムとしては、例えば、住友化学（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等により製造・販売されているＳＢＲを使用できる。

スチレンブタジエン系ゴムのスチレン含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上、特に好ましくは２０質量％以上である。また、該スチレン含有量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下、更に好ましくは３０質量％以下、特に好ましくは２５質量％以下である。上記範囲内にすることで、良好な耐摩耗性能と耐発熱性能が得られる傾向がある。なお、スチレンブタジエン系ゴムのスチレン含有量は、^１Ｈ－ＮＭＲ測定により算出される。

前記ゴム組成物において、ゴム成分１００質量％中のスチレンブタジエン系ゴムの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１５質量％以上、更に好ましくは２０質量％以上、特に好ましくは２５質量％以上である。下限以上にすることで、良好な耐摩耗性能が得られる傾向がある。また、上限は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下、更に好ましくは４５質量％以下、特に好ましくは３５質量％以下である。スチレンブタジエン系ゴムを多量に使用することで、発熱性能が悪化することが懸念されるが、上限以下にすることで、発熱性能の悪化を抑制できる傾向がある。

ブタジエン系ゴム（ＢＲ）は、ブタジエン系単位（ブタジエン単位及びブタジエン誘導体単位）を主たる単位とする重合体であれば特に限定されず、例えば、高シス含量のＢＲ、低シス含量のＢＲ、シンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なお、ブタジエン系ゴムは、ゴム１００質量％中のブタジエン系単位の含有率が、例えば、９５質量％以上であり、９８質量％以上でも、１００質量％でもよい。ブタジエン系単位及びスチレン系単位を含むゴムは、前記スチレンブタジエン系ゴムに該当し、ブタジエン系ゴムには該当しない。

ＢＲのシス含量は、好ましくは９０質量％以上、より好ましくは９５質量％以上、更に好ましくは９８質量％以上であり、上限は特に限定されない。上記範囲内であると、効果がより良好に得られる傾向がある。
なお、ＢＲのシス含量は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。

ブタジエン系ゴムは、非変性ＢＲ、変性ＢＲのいずれでもよく、変性ＢＲとしては、前述の官能基が導入された変性ＢＲが挙げられる。

ブタジエン系ゴムとしては、例えば、宇部興産（株）、ＪＳＲ（株）、旭化成（株）、日本ゼオン（株）等の製品を使用できる。

ゴム成分１００質量％中のブタジエン系ゴムの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、更に好ましくは３０質量％以上である。また、上限は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下、更に好ましくは４５質量％以下である。上記範囲内であると、良好な耐摩耗性能が得られ、また加工性も確保しやすい傾向がある。

前記ゴム組成物は、イソプレン系ゴム、ブタジエン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴム以外の他のゴム成分を配合してもよい。配合可能な他のゴム成分としては、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。ゴム成分は、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。

前記ゴム組成物において、ゴム成分１００質量％中の総スチレン量（ゴム成分全量中に含まれるスチレン部の合計含有量）は、２．０質量％以上が好ましく、４．０質量％以上がより好ましく、６．０質量％以上が更に好ましい。上限は、好ましくは１１．０質量％以下、より好ましくは１０．０質量％以下、更に好ましくは９．０質量％以下である。上記範囲内であると、良好な耐摩耗性能と耐発熱性が得られる傾向がある。
ここで、ゴム成分１００質量％中の総スチレン量（質量％）は、Σ（各スチレン含有ゴムの含有量（質量％）×各スチレン含有ゴムのスチレン含有量（質量％）／１００）である。例えば、ゴム成分が、ＮＲ３０質量％、ＳＢＲ（スチレン含有量２３．５質量％）３０質量％、ＢＲ４０質量％からなる場合、ゴム成分１００質量％中の総スチレン量は、７．０５質量％（＝３０×２３．５／１００）である。

前記ゴム組成物は、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積（ＣＴＡＢ）１３０ｍ^２／ｇ以上のカーボンブラック（カーボンブラック（Ａ）とも称する）を含む。

カーボンブラック（Ａ）の平均粒子径は、耐摩耗性能の観点から、好ましくは２０ｎｍ以下、より好ましくは１７ｎｍ以下、更に好ましくは１５ｎｍ以下である。下限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは５ｎｍ以上、より好ましくは１０ｎｍ以上である。
なお、カーボンブラックの平均粒子径は数平均粒子径であり、透過型電子顕微鏡により測定される。

カーボンブラック（Ａ）のＣＴＡＢは、耐摩耗性能の観点から、好ましくは１３０ｍ^２／ｇ以上、より好ましくは１４０ｍ^２／ｇ以上、更に好ましくは１４５ｍ^２／ｇ以上、特に好ましくは１５０ｍ^２／ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは２５０ｍ^２／ｇ以下、より好ましくは２００ｍ^２／ｇ以下、更に好ましくは１８０ｍ^２／ｇ以下である。
なお、本明細書において、カーボンブラックのＣＴＡＢは、ＪＩＳ Ｋ６２１７－３：２００１に準拠して測定される値である。

カーボンブラック（Ａ）の窒素吸着比表面積（Ｎ_２ＳＡ）は、耐摩耗性能の観点から、好ましくは１２５ｍ^２／ｇ以上、より好ましくは１４５ｍ^２／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍ^２／ｇ以上、特に好ましくは１５５ｍ^２／ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは２５０ｍ^２／ｇ以下、より好ましくは２００ｍ^２／ｇ以下、更に好ましくは１８０ｍ^２／ｇ以下である。
なお、カーボンブラックのＮ_２ＳＡは、ＪＩＳ Ｋ ６２１７－２：２００１によって求められる。

カーボンブラック（Ａ）のヨウ素吸着量（ＩＡ）（ｍｇ／ｇ）は、耐摩耗性能の観点から、好ましくは１２０ｍｇ／ｇ以上、より好ましくは１２５ｍｇ／ｇ以上、更に好ましくは１３０ｍｇ／ｇ以上、特に好ましくは１４０ｍｇ／ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは２００ｍｇ／ｇ以下、より好ましくは１８０ｍｇ／ｇ以下、更に好ましくは１６０ｍｇ／ｇ以下である。

カーボンブラック（Ａ）のヨウ素吸着量（ＩＡ）（ｍｇ／ｇ）に対する臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積（ＣＴＡＢ）の比（ＣＴＡＢ／ＩＡ）は、耐摩耗性能の観点から、好ましくは０．８５～１．３５ｍ^２／ｍｇ、より好ましくは０．９２～１．３０ｍ^２／ｍｇ、更に好ましくは１．００～１．２５ｍ^２／ｍｇである。
なお、本明細書において、カーボンブラックのヨウ素吸着量（ＩＡ）は、ＪＩＳ Ｋ６２１７－１：２００１に準拠して測定される値である。

ＣＴＡＢ／ＩＡで表される表面活性指標は、カーボンブラックの結晶化度（グラファイト化率）の指標と考えることができる。すなわち、ＣＴＡＢ／ＩＡが高いほど結晶化が進んでいないことを示し、カーボンブラックとゴム成分との相互作用が大きくなる傾向にある。また、ＣＴＡＢ／ＩＡは、カーボンブラック表面に存在する酸性官能基の量を評価するパラメーターとしても位置づけられる。カーボンブラック表面の酸性官能基は、ゴム成分との相互作用に寄与するが、ＣＴＡＢ／ＩＡが高いほどカーボンブラックの表面に酸性官能基が多く存在していることを示す。従って、ＣＴＡＢ／ＩＡが上記範囲内であると、ゴム成分に対してより顕著な補強効果を奏することができ、優れた耐摩耗性能が得られる。

カーボンブラック（Ａ）のジブチルフタレート吸油量（ＤＢＰ）は、耐摩耗性能の観点から、好ましくは１２０ｃｍ^３／１００ｇ以上、より好ましくは１２５ｃｍ^３／１００ｇ以上、更に好ましくは１３５ｃｍ^３／１００ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは１８０ｃｍ^３／１００ｇ以下、より好ましくは１７０ｃｍ^３／１００ｇ以下、更に好ましくは１６０ｃｍ^３／１００ｇ以下である。
なお、カーボンブラックのＤＢＰは、ＪＩＳ Ｋ ６２１７－４：２００１に準拠して測定される。

カーボンブラック（Ａ）としては、ＳＡＦなどが挙げられる。これらのカーボンブラックは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、カーボンブラック（Ａ）は、特開２００－３１９５３９号公報、特表平８－５０７５５５号公報等に記載の製法で製造することも可能である。

カーボンブラック（Ａ）の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは５質量部以上、より好ましくは１０質量部以上、更に好ましくは１５質量部以上である。下限以上であると、良好な耐摩耗性能が得られる傾向がある。また、該含有量は、分散性等の観点から、好ましくは７０質量部以下、より好ましくは６０質量部以下、更に好ましくは５０質量部以下、特に好ましくは３０質量部以下である。

前記ゴム組成物は、前記カーボンブラック（Ａ）以外のカーボンブラック（他のカーボンブラックとも称する）を更に配合することが好ましい。この場合、耐摩耗性能を相乗的に改善できる。

他のカーボンブラックとしては、例えば、平均粒子径２０ｎｍ超２５ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積（ＣＴＡＢ）１００ｍ^２／ｇ以上１３０ｍ^２／ｇ未満のカーボンブラック（カーボンブラック（Ｂ）とも称する）を好適に使用できる。

カーボンブラック（Ｂ）の平均粒子径は、２０ｎｍ超２５ｎｍ以下（２０ｎｍより大きく２５ｎｍ以下）であるが、下限は、分散性等の観点から、好ましくは２１ｎｍ以上である。上限は、耐摩耗性能の観点から、好ましくは２４ｎｍ以下、より好ましくは２３ｎｍ以下である。

カーボンブラック（Ｂ）のＣＴＡＢは、耐摩耗性能の観点から、好ましくは１０５ｍ^２／ｇ以上、より好ましくは１１０ｍ^２／ｇ以上である。上限は特に限定されないが、分散性等の観点から、好ましくは１２５ｍ^２／ｇ以下、より好ましくは１２０ｍ^２／ｇ以下である。

なお、カーボンブラック（Ｂ）等の他のカーボンブラックの平均粒子径、ＣＴＡＢは、前記と同様の方法で測定できる。

カーボンブラック（Ｂ）の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１０質量部以上、より好ましくは２０質量部以上、更に好ましくは３０質量部以上である。下限以上であると、良好な耐摩耗性能が得られる傾向がある。また、該含有量は、分散性等の観点から、好ましくは１００質量部以下、より好ましくは７０質量部以下、更に好ましくは６０質量部以下である。

他のカーボンブラックとしては、特に限定されないが、Ｎ２２０、Ｎ２３４、Ｎ２１９、Ｎ３３９、Ｎ３３０、Ｎ３２６、Ｎ３５１、Ｎ５５０、Ｎ７６２等が挙げられる。例えば、旭カーボン（株）、キャボットジャパン（株）、東海カーボン（株）、三菱化学（株）、ライオン（株）、新日化カーボン（株）、コロンビアカーボン社等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。耐摩耗性、コストの観点から、Ｎ２２０が特に好ましい。

カーボンブラックの含有量（カーボンブラック（Ａ）及び他のカーボンブラックの合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以上、より好ましくは４０質量部以上、更に好ましくは４５質量部以上、特に好ましくは５０質量部以上である。下限以上であると、良好な耐摩耗性能が得られる傾向がある。また、該含有量は、分散性等の観点から、好ましくは１５０質量部以下、より好ましくは１００質量部以下、更に好ましくは８０質量部以下、特に好ましくは７０質量部以下である。

カーボンブラック１００質量％中のカーボンブラック（Ａ）の含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、更に好ましくは２５質量％以上である。該含有量の上限は、好ましくは８０質量％以下、より好ましくは６０質量％以下、更に好ましくは５０質量％以下である。上記範囲内であると、良好な耐摩耗性能が得られる傾向がある。

前記ゴム組成物には、シリカを配合しても良い。
前記ゴム組成物にシリカを配合する場合、その含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、グリップ性能の観点から、好ましくは３．０質量部以上、より好ましくは５．０質量部以上である。該含有量は、好ましくは３０質量部以下、より好ましくは２０質量部以下、更に好ましくは１５質量部以下である。

シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ_２ＳＡ）は、好ましくは８０ｍ^２／ｇ以上、より好ましくは１１５ｍ^２／ｇ以上、更に好ましくは１５０ｍ^２／ｇ以上である。下限以上にすることで、良好なグリップ性能が得られる傾向がある。また、好ましくは４００ｍ^２／ｇ以下、より好ましくは２７０ｍ^２／ｇ以下、更に好ましくは２５０ｍ^２／ｇ以下である。上限以下にすることで、良好なシリカ分散性が得られる傾向がある。
なお、シリカのＮ_２ＳＡは、ＡＳＴＭ Ｄ３０３７－９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。

シリカとしては特に限定されず、例えば、乾式法シリカ（無水シリカ）、湿式法シリカ（含水シリカ）などを用いることができるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカ（含水シリカ）が好ましい。市販品としては、デグッサ社、東ソー・シリカ（株）、ソルベイジャパン（株）、（株）トクヤマ等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。

前記ゴム組成物には、カーボンブラック、シリカ以外に他の充填剤を配合してもよい。他の充填剤としては、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等が挙げられる。

前記ゴム組成物がシリカを含有する場合、シリカとともにシランカップリング剤を含むことが好ましい。
シランカップリング剤としては、ゴム工業において、従来からシリカと併用される任意のシランカップリング剤を使用することができ特に限定されず、例えば、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４－トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３－トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２－トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４－トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３－トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２－トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４－トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３－トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２－トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４－トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３－トリメトキシシリルプロピル－Ｎ，Ｎ－ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２－トリエトキシシリルエチル－Ｎ，Ｎ－ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３－トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、などのスルフィド系、３－メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２－メルカプトエチルトリエトキシシラン、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社製のＮＸＴ、ＮＸＴ－Ｚなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３－アミノプロピルトリエトキシシラン、３－アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ－グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ－グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、などのグリシドキシ系、３－ニトロプロピルトリメトキシシラン、３－ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３－クロロプロピルトリメトキシシラン、３－クロロプロピルトリエトキシシランなどのクロロ系などが挙げられる。市販品としては、デグッサ社、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ社、信越シリコーン（株）、東京化成工業（株）、アヅマックス（株）、東レ・ダウコーニング（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフィド系、メルカプト系が好ましい。

前記ゴム組成物がシランカップリング剤を含有する場合、その含有量は、シリカ１００質量部に対して、好ましくは２質量部以上、より好ましくは５質量部以上である。下限以上にすることで、シランカップリング剤を配合したことによる効果が得られる傾向がある。また、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１５質量部以下である。上限以下にすることで、配合量に見合った効果が得られ、良好な混練時の加工性が得られる傾向がある。

前記ゴム組成物には、オイル、液状ジエン系重合体の等の軟化剤（常温（２５℃）で液体状態の軟化剤）を配合してもよい。

オイルとしては、例えば、パラフィン系、アロマ系、ナフテン系プロセスオイルなどのプロセスオイルが挙げられる。

液状ジエン系重合体は、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量（Ｍｗ）が、１．０×１０^３～２．０×１０^５であることが好ましく、３．０×１０^３～１．５×１０^４であることがより好ましい。下限以上にすることで、良好な耐摩耗性、破壊特性が得られ、十分な耐久性を確保できる傾向がある。一方、上限以下にすることで、良好な重合溶液の粘度となり、優れた生産性が得られる傾向がある。
なお、本発明において、液状ジエン系重合体のＭｗは、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定したポリスチレン換算値である。

液状ジエン系重合体としては、液状スチレンブタジエン共重合体（液状ＳＢＲ）、液状ブタジエン重合体（液状ＢＲ）、液状イソプレン重合体（液状ＩＲ）、液状スチレンイソプレン共重合体（液状ＳＩＲ）、液状スチレンブタジエンスチレンブロック共重合体（液状ＳＢＳブロックポリマー）、液状スチレンイソプレンスチレンブロック共重合体（液状ＳＩＳブロックポリマー）、液状ファルネセン重合体、液状ファルネセンブタジエン共重合体等が挙げられる。これらは、末端や主鎖が極性基で変性されていても構わない。なかでも、液状ＩＲ、液状ＳＢＲが好ましい。

前記ゴム組成物において、軟化剤の含有量（軟化剤総量）は、ゴム成分１００質量部に対して、耐摩耗性能の観点から、１．０～５０質量部が好ましく、２．０～３０質量部がより好ましく、２．０～２０質量部が更に好ましく、２．０～１０質量部が特に好ましい。
い。なお、本明細書において、軟化剤の含有量には、油展ゴムに含まれるオイル量も含まれる。

前記ゴム組成物には、常温（２５℃）で固体状態のレジン（樹脂）を配合してもよい。レジンの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、３～５０質量部が好ましく、７～４０質量部がより好ましい。

レジンとしては、例えば、芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、インデン樹脂、ロジン系樹脂、テルペン系樹脂、アクリル系樹脂などが挙げられる。市販品としては、丸善石油化学（株）、住友ベークライト（株）、ヤスハラケミカル（株）、東ソー（株）、Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ＢＡＳＦ社、アリゾナケミカル社、日塗化学（株）、（株）日本触媒、ＪＸエネルギー（株）、荒川化学工業（株）、田岡化学工業（株）、東亞合成（株）等の製品を使用できる。これらは単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、芳香族ビニル重合体、クマロンインデン樹脂、テルペン系樹脂、ロジン系樹脂が好ましい。

上記芳香族ビニル重合体としては、α－メチルスチレン及び／又はスチレンを重合して得られる樹脂が挙げられ、例えば、スチレンの単独重合体、α－メチルスチレンの単独重合体、α－メチルスチレンとスチレンとの共重合体などが例示される。なかでも、α－メチルスチレンとスチレンとの共重合体が好ましい。

上記クマロンインデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、クマロン及びインデンを含む樹脂であり、クマロン、インデン以外に骨格に含まれるモノマー成分としては、スチレン、α－メチルスチレン、メチルインデン、ビニルトルエンなどが挙げられる。

上記インデン樹脂とは、樹脂の骨格（主鎖）を構成する主なモノマー成分として、インデンを含む樹脂である。

上記ロジン系樹脂（ロジン類）変性の有無によって分類可能であり、無変性ロジン（未変性ロジン）、ロジン変性体（ロジン誘導体）に分類できる。無変性ロジンとしては、トールロジン（別名トール油ロジン）、ガムロジン、ウッドロジン、不均斉化ロジン、重合ロジン、水素化ロジン、その他の化学的に修飾されたロジンなどが挙げられる。ロジン変性体は無変性ロジンの変性体であって、ロジンエステル類、不飽和カルボン酸変性ロジン類、不飽和カルボン酸変性ロジンエステル類、ロジンのアミド化合物、ロジンのアミン塩などが挙げられる。

ロジン系樹脂は、カルボキシル基の含有量が過度に高くなく、適度な酸価を有していることが好ましい。具体的には、ロジン系樹脂の酸価は、通常、０ｍｇＫＯＨ／ｇを超え、例えば、２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは３０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、さらに好ましくは１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
なお、酸価は、後述する実施例に準拠して測定できる。なお、酸価が過度に高い場合などには、公知のエステル化処理によって、ロジン類のカルボキシル基を低減し、酸価を上記範囲に調整することも可能である。

上記テルペン系樹脂としては、テルペン化合物を重合して得られるポリテルペン樹脂や、テルペン化合物と芳香族化合物とを重合して得られる芳香族変性テルペン樹脂などを使用できる。また、これらの水素添加物を使用することもできる。

上記ポリテルペン樹脂は、テルペン化合物を重合して得られる樹脂である。該テルペン化合物は、（Ｃ_５Ｈ_８）_ｎの組成で表される炭化水素及びその含酸素誘導体で、モノテルペン（Ｃ_１０Ｈ_１６）、セスキテルペン（Ｃ_１５Ｈ_２４）、ジテルペン（Ｃ_２０Ｈ_３２）などに分類されるテルペンを基本骨格とする化合物であり、例えば、α－ピネン、β－ピネン、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロオシメン、オシメン、α－フェランドレン、α－テルピネン、γ－テルピネン、テルピノレン、１，８－シネオール、１，４－シネオール、α－テルピネオール、β－テルピネオール、γ－テルピネオールなどが挙げられる。

上記ポリテルペン樹脂としては、上述したテルペン化合物を原料とするピネン樹脂、リモネン樹脂、ジペンテン樹脂、ピネン／リモネン樹脂などが挙げられる。なかでも、重合反応が容易である点、天然松脂が原料のため、安価であるという点から、ピネン樹脂が好ましい。ピネン樹脂は、通常、異性体の関係にあるα－ピネン及びβ－ピネンの両方を含んでいるが、含有する成分の違いにより、β－ピネンを主成分とするβ－ピネン樹脂と、α－ピネンを主成分とするα－ピネン樹脂とに分類される。

上記芳香族変性テルペン樹脂としては、上記テルペン化合物及びフェノール系化合物を原料とするテルペンフェノール樹脂や、上記テルペン化合物及びスチレン系化合物を原料とするテルペンスチレン樹脂などが挙げられる。また、上記テルペン化合物、フェノール系化合物及びスチレン系化合物を原料とするテルペンフェノールスチレン樹脂を使用することもできる。なお、フェノール系化合物としては、例えば、フェノール、ビスフェノールＡ、クレゾール、キシレノールなどが挙げられる。また、スチレン系化合物としては、スチレン、α－メチルスチレンなどが挙げられる。

前記ゴム組成物は、硫黄（硫黄加硫剤）を含むことが好ましい。
硫黄としては、ゴム工業において一般的に用いられる粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、不溶性硫黄、高分散性硫黄、可溶性硫黄などが挙げられる。市販品としては、鶴見化学工業（株）、軽井沢硫黄（株）、四国化成工業（株）、フレクシス社、日本乾溜工業（株）、細井化学工業（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。

ゴム成分１００質量部に対する前記硫黄（硫黄加硫剤）の含有量は、好ましくは０．３質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上、更に好ましくは１．０質量部以上である。下限以上にすることで、良好な耐摩耗性能が得られる傾向がある。上限は特に限定されないが、好ましくは５．０質量部以下、より好ましくは３．０質量部以下、更に好ましくは２．５質量部以下、特に好ましくは２．０質量部以下である。

前記ゴム組成物は、加硫促進剤を含むことが好ましい。
加硫促進剤としては、例えば、２－メルカプトベンゾチアゾール、ジ－２－ベンゾチアゾリルジスルフィド（ＤＭ（２，２’－ジベンゾチアゾリルジスルフィド））、Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアジルスルフェンアミド等のチアゾール系加硫促進剤；テトラメチルチウラムジスルフィド（ＴＭＴＤ）、テトラベンジルチウラムジスルフィド（ＴＢｚＴＤ）、テトラキス（２－エチルヘキシル）チウラムジスルフィド（ＴＯＴ－Ｎ）等のチウラム系加硫促進剤；Ｎ－シクロヘキシル－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ－ｔ－ブチル－２－ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ－オキシエチレン－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ－オキシエチレン－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ’－ジイソプロピル－２－ベンゾチアゾールスルフェンアミド等のスルフェンアミド系加硫促進剤；ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等のグアニジン系加硫促進剤を挙げることができる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、スルフェンアミド系、グアニジン系加硫促進剤が好ましい。

加硫促進剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、加硫特性等の観点から、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．０質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは８．０質量部以下、より好ましくは５．０質量部以下、更に好ましくは３．０質量部以下である。

前記ゴム組成物は、ワックスを含んでもよい。ワックスとしては、特に限定されず、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス等の石油系ワックス；植物系ワックス、動物系ワックス等の天然系ワックス；エチレン、プロピレン等の重合物等の合成ワックス等が挙げられる。市販品として、大内新興化学工業（株）、日本精蝋（株）、精工化学（株）等の製品を使用できる。これらは、単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。なかでも、石油系ワックスが好ましく、パラフィンワックスがより好ましい。

ワックスの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上であり、また、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは６質量部以下である。

前記ゴム組成物は、老化防止剤を含んでもよい。
老化防止剤としては特に限定されず、例えば、フェニル－α－ナフチルアミン等のナフチルアミン系老化防止剤；オクチル化ジフェニルアミン、４，４’－ビス（α，α’－ジメチルベンジル）ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系老化防止剤；Ｎ－イソプロピル－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン、Ｎ－（１，３－ジメチルブチル）－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’－ジ－２－ナフチル－ｐ－フェニレンジアミン等のｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤；２，２，４－トリメチル－１，２－ジヒドロキノリンの重合物等のキノリン系老化防止剤；２，６－ジ－ｔ－ブチル－４－メチルフェノール、スチレン化フェノール等のモノフェノール系老化防止剤；テトラキス－［メチレン－３－（３’，５’－ジ－ｔ－ブチル－４’－ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン等のビス、トリス、ポリフェノール系老化防止剤などが挙げられる。市販品としては、精工化学（株）、住友化学（株）、大内新興化学工業（株）、フレクシス社等の製品を使用できる。これらは単独で用いてもよいし、２種類以上を組み合わせて用いてもよい。なかでも、ｐ－フェニレンジアミン系老化防止剤（より好ましくは、Ｎ－（１，３－ジメチルブチル）－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン）が好ましい。

老化防止剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．３質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、好ましくは７質量部以下、より好ましくは６質量部以下、更に好ましくは５質量部以下である。

前記ゴム組成物は、脂肪酸、特にステアリン酸を含んでもよい。
ステアリン酸としては、従来公知のものを使用でき、例えば、日油（株）、ＮＯＦ社、花王（株）、富士フイルム和光純薬（株）、千葉脂肪酸（株）等の製品を使用できる。

脂肪酸の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上、更に好ましくは２．５質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。

前記ゴム組成物は、酸化亜鉛を含んでもよい。
酸化亜鉛としては、従来公知のものを使用でき、例えば、三井金属鉱業（株）、東邦亜鉛（株）、ハクスイテック（株）、正同化学工業（株）、堺化学工業（株）等の製品を使用できる。

酸化亜鉛の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上である。また、上記含有量は、好ましくは５質量部以下、より好ましくは４質量部以下である。

前記ゴム組成物には、前記成分の他、タイヤ工業において一般的に用いられている添加剤を配合でき、界面活性剤等を例示できる。

前記ゴム組成物の製造方法としては、公知の方法を用いることができ、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサー、ニーダーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法などにより製造できる。

混練条件としては、架橋剤（加硫剤）及び加硫促進剤以外の添加剤を混練するベース練り工程では、混練温度は、通常１００～１８０℃、好ましくは１２０～１７０℃である。加硫剤、加硫促進剤を混練する仕上げ練り工程では、混練温度は、通常１２０℃以下、好ましくは８５～１１０℃である。また、加硫剤、加硫促進剤を混練した組成物は、通常、プレス加硫などの加硫処理が施される。加硫温度としては、通常１４０～１９０℃、好ましくは１５０～１８５℃である。

前記ゴム組成物（加硫後のゴム組成物）は、耐摩耗性能指数が１４０以上であることが好ましい。耐摩耗性能指数は、大きいほど好ましく、１５０以上がより好ましく、１６０以上が更に好ましい。
なお、耐摩耗性能指数は、後述の実施例に記載の方法で得られる値である。

本発明の重荷重用空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、上記成分を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でトレッド（単層トレッド、多層トレッドのキャップトレッド等の路面に接触する部材）等の形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。前記タイヤは、トラック、バスなどに使用可能である。

実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。

（製造例１）
特表平８－５０７５５５号公報の実施例３の製法により、微粒子カーボンブラック１を製造した。

（製造例２）
空気導入ダクトと燃焼バーナーを備える内径８００ｍｍ、長さ１６００ｍｍの燃焼帯域、該燃焼帯域から連接され、周辺から原料ノズルを貫通接続した内径１４５ｍｍ、長さ１０００ｍｍの狭径部からなる原料導入帯域、クエンチ装置を備えた内径４００ｍｍ、長さ３０００ｍｍの後部反応帯域を順次接合したカーボンブラック反応炉を用い、燃料にＣ重油、及び原料炭化水素にクレオソート油を使用し、各条件を設定して微粒子カーボンブラック２を製造した。

以下、実施例及び比較例で使用した各種薬品について、まとめて説明する。
ＮＲ：ＴＳＲ２０
ＳＢＲ：住友化学工業（株）製のＳＢＲ１５０２（スチレン含有量：２３．５質量％）
ＢＲ：宇部興産（株）製のＢＲ１５０Ｂ（シス含量：９５質量％）
微粒子カーボンブラック１：製造例１（平均粒子径１６ｎｍ、ＣＴＡＢ１７０ｍ^２／ｇ、Ｎ_２ＳＡ１７４ｍ^２／ｇ、ＩＡ１６３ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ１．０４、ＤＢＰ１５４ｃｍ^３／１００ｇ）
微粒子カーボンブラック２：製造例２（平均粒子径１６ｎｍ、ＣＴＡＢ１５８ｍ^２／ｇ、Ｎ_２ＳＡ１７０ｍ^２／ｇ、ＩＡ１４５ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ１．０９、ＤＢＰ１３８ｃｍ^３／１００ｇ）
微粒子カーボンブラック３：Ｎ１３４（平均粒子径１８ｎｍ、ＣＴＡＢ１３０ｍ^２／ｇ、Ｎ_２ＳＡ１４８ｍ^２／ｇ、ＩＡ１４４ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ０．９０、ＤＢＰ１２３ｃｍ^３／１００ｇ）
カーボンブラック４：Ｎ２２０（平均粒子径２２ｎｍ、ＣＴＡＢ１１５ｍ^２／ｇ、Ｎ_２ＳＡ１１５ｍ^２／ｇ、ＩＡ１１８ｍｇ／ｇ、ＣＴＡＢ／ＩＡ０．９７、ＤＢＰ１１３ｃｍ^３／１００ｇ）
ワックス：日本精蝋（株）製のオゾエース０３５５
老化防止剤：大内新興化学工業（株）製のノクラック６Ｃ（Ｎ－（１，３－ジメチルブチル）－Ｎ’－フェニル－ｐ－フェニレンジアミン）
ステアリン酸：日油（株）製のステアリン酸
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛２種
オイル：ジャパンエナジー社製のＴＤＡＥオイル
硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
加硫促進剤：大内新興化学工業（株）製のノクセラーＮＳ（Ｎ－ｔｅｒｔ－ブチル－２－ベンゾチアジルスルフェンアミド）

（実施例及び比較例）
表１に示す配合処方に従い、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の薬品を１５０℃の条件下で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。
得られた未加硫ゴム組成物を１５０℃で３５分間プレス加硫し、加硫ゴムシートを得た。

表１に記載のランド比に従い、得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、他のタイヤ部材とともに貼り合わせて未加硫タイヤを作製し、１５０℃で２０分間プレス加硫し、図１の基本パターンを有する試験用タイヤ（サイズ：２２５／７０Ｒ１９．５（重荷重用））を得た。

得られた試験用タイヤ、加硫ゴムシートを下記により評価した。結果を表１に示す。

＜耐摩耗性能（加硫後のゴム組成物）＞
ＬＡＴ試験機（Ｌａｂｏｒａｔｅｒｙ Ａｂｒａｔｉｏｎ ａｎ Ｓｋｉｄ Ｔｅｓｔｅｒ、（株）平泉洋行社製のゴム摩耗試験機「ＬＡＴ１００」）を用い、荷重４０Ｎ、速度２０ｋｍ／ｈ、スリップアングル６°の条件にて、各加硫ゴムシート（加硫後のゴム組成物）の容積損失量を測定した。比較例１の配合ゴムの容積損失量を１００とし、下記計算式により、各配合の耐摩耗性能指数を算出した。数値が大きいほど耐摩耗性能に優れることを示す。
（耐摩耗性能指数）＝（比較例１の配合の容積損失量）／（各配合の容積損失量）×１００

＜発熱性＞
（株）上島製作所製スペクトロメーターを用いて、動的歪振幅１％、周波数１０Ｈｚ、温度５０℃で各加硫ゴムシート（加硫後のゴム組成物）のｔａｎδを測定した。ｔａｎδの逆数の値について比較例２を１００として指数表示した（発熱指数）。数値が大きいほど、発熱が小さく、低発熱性に優れることを示している。

＜耐摩耗性能（実車）＞
各試験用タイヤをリム組みして装着した２Ｄ車を用いて、アスファルト路面の一般道を合計１００００ｋｍ走行した後、前輪２輪のタイヤの各４本ずつある各主溝における溝深さを測定し、平均化した。比較例１を１００とする指数で表示し、数値が大きいほど、実車での耐摩耗性能が良好である。

表１より、トレッド部をイソプレン系ゴム、ブタジエン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴム、並びに、所定の平均粒子径及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積を有するカーボンブラックを含むゴム組成物で構成すると共に、トレッド部のランド比を所定以上に調整した実施例は、非常に、実車での耐摩耗性能に優れていた。また、発熱の抑制も可能であった。一方、ランド比が小さい比較例２、ＳＢＲが配合されていない比較例３は、これらの性能が劣っていた。

１ タイヤ（重荷重用の空気入りタイヤ）
２ トレッド部
３ 主溝
４ クラウン主溝
５ ショルダー主溝
７ ミドル陸部
７ｅ ミドル陸部の踏面
８ クラウン陸部
９ ショルダー陸部
３０ ミドル横溝
３０ａ ミドル横溝の第１部
３０ｂ ミドル横溝の第２部
３０ｃ ミドル横溝の第３部
３０ｅ ミドル横溝の溝縁
３１ クラウン横溝
Ｔｅ トレッド端
ＴＷ トレッド幅

Claims (4)

1. トレッド部が、イソプレン系ゴム、ブタジエン系ゴム、スチレンブタジエン系ゴム、並びに、平均粒子径２０ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１３０ｍ^２／ｇ以上のカーボンブラックを含むゴム組成物で構成され、かつランド比が８１％以上である重荷重用空気入りタイヤであって、
   前記ゴム組成物は、
   ゴム成分１００質量％中の前記イソプレン系ゴムの含有量が５～３０質量％、前記ブタジエン系ゴムの含有量が１０～４５質量％、前記スチレンブタジエン系ゴムの含有量が５～６０質量％であり、
   前記ゴム成分１００質量部に対する前記カーボンブラックの含有量が５～３０質量部である重荷重用空気入りタイヤ。
2. 前記ゴム組成物は、更に平均粒子径２０ｎｍ超２５ｎｍ以下及び／又は臭化セチルトリメチルアンモニウム吸着比表面積１００ｍ^２／ｇ以上１３０ｍ^２／ｇ未満のカーボンブラックを含む請求項１記載の重荷重用空気入りタイヤ。
3. 前記ゴム組成物は、ゴム成分１００質量％中の総スチレン量が６．０～１１．０質量％である請求項１又は２記載の重荷重用空気入りタイヤ。
4. 前記ゴム組成物は、耐摩耗性能指数が１４０以上である請求項１～３のいずれかに記載の重荷重用空気入りタイヤ。

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