JP6809810B2 - ショーツ - Google Patents

Description

本発明はショーツに関する。

着用者の臀部を覆うために着用される各種のボトム衣類においては、臀部の造形機能を付与する目的や、失禁パッド及び生理用ナプキン等の吸収性物品の位置ずれを防止する目的で、緊締力が高められた部位を部分的に設ける等の工夫がなされている。例えば特許文献１には、ガードル等の衣類において、体型補整機能又は筋肉サポート機能を付与する目的で、緊迫力の強弱の要求に応じて地編の編組織を切り替えて、組織の変化により、所定部分に所定の比較的緊迫力の強い部分と比較的緊迫力の弱い部分をパターン状に設けた経編地を用いることが記載されている。

特許文献２には、サニタリーショーツにおいて、クロッチ部の後端が後身頃と縫合されており、その縫合線を後身頃に向かって湾曲させることが記載されている。クロッチ部の幅方向の中央域には、縫合線から前身頃に向かって、縦方向への伸長性が低い第１難伸長領域が形成されている。このショーツによれば、生地どうしの接合線による跡付きが抑制され、また、吸収性物品装着時の股下部への固定安定性と全体としてのフィット感や装着感が高まると、同文献には記載されている。

特許文献３には、股下部に保形片を配したショーツが記載されている。この保形片は、複数枚の不織布が重ね合わされ且つ各不織布が不連続の接合パターンで互いに接合一体化されて構成されている。不織布のうちの少なくとも一枚は、熱融着性複合繊維によって構成繊維の交点が接合されている不織布からなる。この保形片を採用することで、ショーツの装着中における吸収性物品のヨレや位置ずれが防止されると、同文献には記載されている。

特開２０００−８２０３号公報 特開２０１４−１１０８２９号公報 特開２００３−１６４４８８号公報

しかし、特許文献１の衣類は、股下部のフィット性を向上させることは想定されていない。特許文献２に記載のショーツは股下部の構造について検討しているが、専ら接合線に起因する跡付きの抑制の観点から検討がなされている。特許文献３は、股下部のフィット性について検討しているが、保形片を用いたフィット性の向上を主眼としており、股下部の生地の改良の観点からのフィット性向上については検討されていない。

したがって本発明の課題は、ショーツの改良にあり、更に詳しくはクロッチ部におけるフィット性が向上したショーツを提供することにある。

本発明は、前身頃、後身頃、及びクロッチ部を有し、前記前身頃と前記後身頃との間であって前記クロッチ部を介して延びる方向である縦方向と、これに直交する横方向を備え、
前記クロッチ部は横方向の中央域の位置に、縦方向に延びる伸縮領域を有し、
前記伸縮領域は、その両側縁が、横方向の内方に向けて凸の形状をなしており、
前記伸縮領域は、縦方向の伸長性よりも横方向の伸長性の方が高くなっているショーツを提供するものである。

また本発明は、前記のショーツと、
液透過性を有する表面シート、液不透過性ないし難透過性の裏面シート、及び両シート間に介在配置された液保持性の吸収体を備える吸収性物品とからなる、ショーツと吸収性物品との組み合わせを提供するものである。

本発明のショーツによれば、その着用状態において、クロッチ部によって着用者の骨盤底を押し上げ、該クロッチ部を股下部にフィットさせる力が作用しやすい。特に、生理用ナプキンや軽失禁パット等の吸収性物品を装着した際には吸収性物品を押し上げて、該物品のフィット性も良好になる。

図１は、本発明のショーツの一実施形態を前身頃側から見た斜視図である。 図２は、図１に示すショーツを後身頃側から見た斜視図である。 図３は、図１に示すショーツを、前身頃と後身頃との境界部で開いて、肌対向面側から見た展開図である。 図４は、図３に示す展開図におけるクロッチ部の拡大図である。 図５は、図３に示す展開図におけるクロッチ部の別の実施形態の拡大図（図４相当図）である。 図６は、図３に示す展開図におけるクロッチ部の別の実施形態の拡大図（図３相当図）である。 図７は、図３に示す展開図におけるクロッチ部の更に別の実施形態の拡大図（図３相当図）である。 図８は、吸収性物品の表面シートが肌に与えるダメージの程度を評価する方法を示す模式図である。 図９は、本発明のサニタリーショーツと併用される吸収性物品の一例を模式的に示す平面図である。 図１０は、本発明のサニタリーショーツと併用される吸収性物品の別の一例の要部を裏面シート側から見た平面図である。

以下、本発明のショーツを、その好ましい実施形態に基づき図面を参照しながら説明する。図１ないし図３に示すように、本実施形態のショーツ１は、前身頃２、後身頃３、及びクロッチ部４を有している。本実施形態においては、前身頃２と後身頃３の間を、クロッチ部４を介して結んだ方向を縦方向Ｘと言い、それと直交する方向を幅方向Ｙと言う。したがって、前身頃２及び後身頃３は、クロッチ部４から縦方向Ｘに沿ってそれぞれ反対方向に向けて延びている。また、ショーツ１は、ウエスト開口部５と一対のレッグ開口部６，６とを有している。ウエスト開口部５の開口端は、ショーツ１の着用状態において、着用者の腰骨よりも上部に、具体的には腸骨稜よりも上部に位置する。レッグ開口部６，６の開口端は、ショーツ１の着用状態において、着用者の大腿部の付け根付近、すなわち鼠径部付近に位置する。

ショーツ１のウエスト開口部５には、その開口端に、該開口端に沿う環状のウエスト伸縮領域５１が形成されている。ウエスト伸縮領域５１は、所定の幅を有する環状帯の形状をしており、その周方向に沿って伸縮性を有している。またショーツ１の各レッグ開口部６には、その開口端に、該開口端に沿う環状のレッグ伸縮領域６１が形成されている。レッグ伸縮領域６１は、所定の幅を有する環状帯の形状をしており、その周方向に沿って伸縮性を有している。

ショーツ１は、丸編機により製造した筒状の編地を、ショーツ１の一枚分の長さに切断し、切断したショーツ一枚分の編地と、クロッチ部４を構成する別の生地とを縫合して製造されたものである。したがって、ショーツ１における前身頃２と後身頃３とは、一枚の連続した編地（生地）から形成されている。すなわち、ショーツ１におけるウエスト開口部５１と一対のレッグ開口部６，６との間の筒状の胴回り部７は、前身頃２を形成する編地と後身頃３を形成する編地とが連続した共通の編地から形成されており、該胴回り部７の周方向には、編地どうしを縫合等により接合した接合部が形成されていない。すなわち胴回り部７は、いわゆるシームレスの一体構造となっている。ただし、上述したウエスト伸縮領域５１及びレッグ伸縮領域６１は、胴回り部７を構成する生地とは別の生地で構成されている。伸縮領域５１及びレッグ伸縮領域６１と胴回り部７とは、例えば縫合等の接合手段によって、接合部８ａ，８ｂにおいて接合されている。尤も、ショーツ１の製造は、丸編機に限定されるものではなく、経編機や横編機により製造されたものでも構わない。

前身頃２と後身頃３との間に介在配置されたクロッチ部４は、前身頃２及び後身頃３とは別の生地から構成されており、図４に示すとおり、前身頃２及び後身頃３とは接合部８ｃによって接合されている。接合部８ｃは例えば縫合等によって形成されている。クロッチ部４は、例えば編み物地から構成することができる。しかし、これに限られず、織布からクロッチ部４を構成してもよい。

歩行や運動時、長時間の座り姿勢において、着用者の股下部には蒸れに起因する不快感が生じやすい。そのためショーツ１のクロッチ部４は、吸湿性や吸汗性を有していることが好ましい。例えば、クロッチ部４の肌対向面はフッ素系の剤やシリコーン系の剤が存在しないか、又は存在したとしても吸収性物品に施されているズレ止め用の接着剤の接着性が損なわれない程度の少量でもって存在していることが好ましい。クロッチ部４を構成する繊維には一般に繊維に対して０．２質量％〜０．５質量％の量の繊維処理剤が用いられることが多く、その観点からクロッチ部に施されるフッ素系の剤やシリコーン系の剤の量は、繊維処理剤の２０質量％を超えないことが望ましく、特に１０質量％を超えないことが望ましい。言い換えると、繊維に対して０．０１質量％〜０．１質量％を超えないことが望ましい。

一方、レッグ伸縮領域６１には、大腿部内側とショーツ１との摩擦に起因する皮膚トラブルを抑制する観点から、柔軟性やすべり性を付与することができる。また、クロッチ部４の非肌対向面は、生理用ナプキンや軽失禁パット等の吸収性物品を装着した状態での万一の液漏れを防止する観点から、防水加工を施してもよい。柔軟性やすべり性、防水性の付与には、例えばシリコーン系の油剤やフッ素系の油剤が用いられる。

クロッチ部４の幅方向Ｙの各側縁には、上述したレッグ伸縮領域６１の一部が隣接して位置している。クロッチ部４とレッグ伸縮領域６１とは、接合部８ｄによって接合されている。接合部８ｃは例えば縫合等によって形成されている。

クロッチ部４は伸縮性を有していることが好ましい。この場合、クロッチ部４の部分ごとに伸縮性を異ならせることが好ましい。例えば図４に示すとおり、クロッチ部４を幅方向Ｙに沿って見たとき、幅方向Ｙの中央域４ａと、該中央域４ａに隣接し、且つ該中央域４ａよりも幅方向Ｙの外方に位置する一対の側部域４ｂ，４ｂとで伸縮性を異ならせることができる。中央域４ａ及び側部域４ｂはいずれも縦方向Ｘに沿って延びている。

図４に示すとおり、クロッチ部４の中央域４ａは、その縦方向Ｘにおける略中央部から前身頃２及び後見頃３の方向に向けて、その幅が漸増した形状を有している。それによって中央域４ａの各側縁４ａ’は、幅方向Ｙの内方に向けて凸の形状をなしている。より具体的には、中央域４ａの両側縁４ａ’は、幅方向Ｙの内方に向けて凸の湾曲形状をなしている。中央域４ａに隣接する側部域４ｂは弓形をしており、その弓形における弧の位置が、中央域４ａにおける側縁４ａ’の位置と一致している。

中央域４ａ及び側部域４ｂはいずれも伸縮性を有する伸縮領域となっている。尤も、中央域４ａ及び側部域４ｂの伸縮性は相違している。特に中央域４ａにおいては、縦方向Ｘの伸長性よりも横方向Ｙの伸長性の方が高くなっている。換言すれば、中央域４ａは、縦方向Ｘよりも横方向Ｙの方が小さな力で伸びるようになっている。このように、中央域４ａは、力を加えて伸ばしたときの伸び方に異方性を有する。この異方性と、中央域４ａの形状、すなわち各側縁４ａ’が幅方向Ｙの内方に向けて凸の湾曲形状をなしている形状とを組み合わせることで、本実施形態のショーツ１は、クロッチ部４が着用者の骨盤底を押し上げ、クロッチ部４を股下部にフィットさせる力が作用しやすいという有利な効果が奏される。

特に、上述した接合部８ｃと、レッグ伸縮領域６１とが交わる位置Ｔに向けて、クロッチ部４の中央域４ａの各側縁４ａ’が延びていると、中央域４ａの伸縮性と、レッグ伸縮領域６１の伸縮性とが連動して、クロッチ部４が着用者の骨盤底を押し上げる力が一層効果的に作用する。

同様に、図５に示すとおり、クロッチ部４の中央域４ａの各側縁４ａ’は、その各端部４ａ”が、クロッチ部４の縦方向Ｘの範囲内において、レッグ伸縮領域６１と交わるように延びていることでも、中央域４ａの伸縮性と、レッグ伸縮領域６１の伸縮性とが連動して、クロッチ部４が着用者の骨盤底を押し上げる力が一層効果的に作用する。

一方、歩行時や姿勢の変化における着用感の向上のためには、着用者の足の動きに合わせてショーツの一部が変形する必要がある。ショーツ１は、クロッチ部４における中央領域４ａの変形性を小さくすることが好ましいので、それを補う目的で、側部域４ｂが変形を吸収しなければならない。すなわち、中央域４ａに隣接する各側部域４ｂは、その横方向Ｙの伸長性が、中央域４ａの横方向Ｙの伸長性よりも高くなっていることが好ましい。つまり、側部域４ｂは、中央域４ａよりも小さな力で横方向Ｙへ伸びるようになっていることが好ましい。

伸長性の高低は、対象とする部位から測定片を切り出し、引張試験機を用いて１０％伸長させたときの応力の大小で判断することができる。この応力が小さい場合には伸長性が高いと判断でき、逆に応力が大きい場合には伸長性が低いと判断できる。引張試験の条件は、試験片の取得可能な寸法によって適宜選定しなければならない。例えば、女性向けＭサイズ相当のショーツであれば、クロッチ部から取得可能な試験片は縦方向Ｘで５０ｍｍ、横方向Ｙで２０ｍｍ程度である。縦方向Ｘへの引張試験であれば、縦方向５０ｍｍ、横方向２０ｍｍでサンプリングした試験片を用いて、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎ、チャック間距離２０ｍｍで測定を行う。また、横方向への引張試験であれば、縦方向２０ｍｍ、横方向は、評価対象領域がチャック間に来るように、横方向５０ｍｍでサンプリングした試験片を用いて、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎ、チャック間距離２０ｍｍで測定を行う。

クロッチ部４が着用者の骨盤底を押し上げ、クロッチ部４を股下部にフィットさせる力が作用しやすいという観点より、中央域４ａの縦方向Ｘの伸長性よりも横方向Ｙの伸長性の方が高くなっている。クロッチ部４の縦方向Ｘの伸び量は、可能な限り小さくすることが好ましい。この観点から、上述の条件下にクロッチ部４の中央域４ａの応力σ−歪みε曲線の測定を行った場合、５Ｎの応力下における伸びが、５０％以下であることが好ましく、３０％以下であることが更に好ましく、２０％以下であることが一層好ましい。

一方、クロッチ部４の中央域４ａの横方向Ｙの５Ｎの応力下における伸びは、２００％以下であることが好ましく、１５０％以下であることが更に好ましく、１００％以下であることが一層好ましい。また、クロッチ部４の側部域４ｂの横方向Ｙの５Ｎの応力下における伸びは、３００％以下であることが好ましく、２５０％以下であることが更に好ましく、２００％以下であることが一層好ましい。

クロッチ部４の中央域４ａは縦方向Ｘで１００ｍｍ、横方向Ｙでは２０ｍｍのサンプリングが可能である。縦方向Ｘへの引張試験であれば、縦方向Ｘで１００ｍｍ、横方向Ｙでは２０ｍｍでサンプリングした試験片を用いて、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎ、チャック間距離５０ｍｍで測定を行う。また、横方向Ｙへの引張試験であれば、縦方向Ｘで１００ｍｍ、横方向Ｙでは評価対象領域がチャック間に来るように、幅方向５０ｍｍでサンプリングした試験片を用いて、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎ、チャック間距離２０ｍｍで測定を行う。クロッチ部４の側部域４ｂは、中央域４ａの横方向Ｙの試験法に準じて行う。測定は５点行い、平均値を測定値とする。得られた測定値において、ばらつきの少ないサンプルの平均値に対して±２０％以上の差異を生じた場合は、その測定値を無効とし、追加の測定を行う。

クロッチ部４は、複数の編組織から構成されていることが好ましい。複数の編組織は互いに異なる組織ではあるが、一枚の連続した編地を構成しており、隣り合う編組織の間に縫合部などを初めとする接合部は存在していない。互いに異なる複数の編組織を有するクロッチ部４は、該編組織のうちの一つが、上述の中央域４ａを構成しており、また該編組織のうちの他の一つが、上述の側部域４ｂを構成していることが好ましい。そして中央域４ａを構成する編地が、互いに直交する２方向において異なる伸長性を有していることが好ましい。編地を用いて、互いに直交する２方向において異なる伸長性を発現させるためには、また、中央域４ａと側部域４ｂとで、横方向の伸長性を異ならせるためには、中央域４ａ、側部域４ｂそれぞれで、所望の伸長性を発現するために編組織を適宜変更する。

ショーツ１は、そのままインナー衣料として用いることができるほか、吸収性物品（図示せず）をクロッチ部４に取り付けて使用してもよい。クロッチ部４に取り付けられる吸収性物品としては、排泄された体液の吸収及び保持の可能なものを特に制限なく用いることができる。そのような吸収性物品としては、例えば尿の吸収に用いられる失禁パッドや、経血及びおりもの等の吸収に用いられる生理用ナプキン及びパンティライナー等が挙げられる。これらの吸収性物品は、一般に、着用者の肌対向面側に位置し、且つ液透過性を有する表面シート、非肌対向面側に位置し、且つ液不透過性ないし難透過性の裏面シート、及び両シート間に介在配置された液保持性の吸収体を備えて構成されている。表面シートと吸収体との間には、セカンドシートと呼ばれる液透過性のシートを配置することもできる。前記吸収体は、水分の吸収及び保持が可能なヒドロゲル材料である吸水性ポリマーを含んでいてもよい。吸水性ポリマーに加え、吸収体は、パルプやレーヨン、ポリビニルアルコール等の吸収性又は膨潤性の親水性繊維材料、あるいはポリエチレンやポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート等の熱可塑性繊維を含んでいてもよい。
表面シート及び裏面シートは、吸収体の周縁から延出した部分の少なくとも一部が、吸収性物品の周縁部において互いに接合された周縁接合部を有している。

吸収性物品は一般に、長手方向及びそれに直交する幅方向を有する縦長形状を有している。吸収性物品における肌対向面には、長手方向に延びる一対の防漏カフを、幅方向の両側部に配置することができる。防漏カフは起立性向を有するものであり、それによって肌対向面に排泄された尿や経血の漏れを阻止するものである。

吸収性物品における吸収体は、例えば上述した吸水性ポリマーを含む吸収性コアと、該吸収性コアを被覆する被覆シートとを有する。被覆シートは、例えばティッシュペーパーや不織布などの液透過性を有する繊維シートから構成することができる。吸収性物品の表面シート及び裏面シートとしては、この種の用品に従来用いられている材料と同種の材料を特に制限なく用いることができる。例えば表面シートとしては、液透過性を有するシート、例えば不織布や穿孔フィルムなどを用いることができる。裏面シートとしては、例えば液不透過性のフィルムや、液難透過性のシートであるスパンボンド・メルトブローン・スパンボンド積層不織布などを用いることができる。液不透過性のフィルムに、複数の微細孔を設け、該フィルムに水蒸気透過性を付与してもよい。

ショーツ１の着用状態において、クロッチ部４に吸収性物品（図示せず）を装着する場合、この吸収性物品の保持性を高めて、装着中に該吸収性物品が位置ずれしにくくさせるために、クロッチ部４に保形片を配置することが好ましい。保形片は、例えばクロッチ部４を左右に二分する縦中心線上に１個配置することができる。あるいは、クロッチ部を左右に二分する縦中心線を挟んで一対配置することもできる。保形片は例えば、装着違和感の生じない程度の厚みを有し、且つある程度の剛性を有する板状体であることが好ましい。そのような板状体としては、例えば複数の不織布が重ね合わされ且つ各不織布が不連続の接合パターンで接合一体化されて構成されており、該不織布のうちの少なくとも一枚が、熱融着性複合繊維によって構成繊維の交点が接合されている不織布を用いることができる。保形片は、その幅よりも長さの方が大きい縦長の形状をしており、その長さ方向を、ショーツ１の縦方向に一致させて配置されていることが好ましい。

保形片は、クロッチ部４を構成する生地よりも剛性が高い材料から構成されていることが好ましい。保形片をクロッチ部４に配することで、クロッチ部４の剛性（コシ）が高まり、吸収性物品を固定したショーツ１の装着中に着用者が激しい動きをしても、ショーツ１に固定された吸収性物品のヨレや位置ずれが起こりにくくなる。その結果、液漏れが起こりにくくなる。また、吸収性物品が固定されるクロッチ部４に剛性が付与されるので、例えばウイング部を有する吸収性物品をショーツ１に固定する際に、該ウイング部に塗布されている止着用粘着剤が手にまとわりついたり、ショーツの適正な位置以外の位置に貼り付いたりすることが効果的に防止されて、ウイング部の折り返し及びクロッチ部４への止着を容易に行うことができる。

図６及び図７には、クロッチ部４における保形片２０の配置状態の一例が示されている。なお、図６及び図７は、図４に示すクロッチ部に対応する実施形態である。図６においては、各保形片２０は、クロッチ部４における中央域４ａの位置に配置されている。また各保形片は、中央域４ａの左右の側縁４ａ’，４ａ’に沿って、円弧状に湾曲した形状になっている。図７においては、各保形片２０は、クロッチ部４の側部域４ｂとレッグ伸縮領域６１とに跨がるように、接合部８ｄ上に配置されている。各保形片２０は、縦方向Ｘに沿って延びている。

図６及び図７に示す実施形態において、各保形片２０は、クロッチ部４が複数枚の生地の重ね合わせから構成されている場合には、生地間に配置することができる。あるいは、クロッチ部４の表面、つまり、着用者の肌対向面又は非肌対向面に配置することもできる。

クロッチ部４から縦方向Ｘに沿って伸びる前身頃２においては、ウエスト開口部５及びレッグ開口部６を除く前身頃本体部２ａが単一の編組織から構成されている。前身頃本体部２ａは、縦方向Ｘ及び幅方向Ｙを含むＸＹ平面の任意の方向に伸縮性を有している。前身頃本体部２ａにこのような伸縮性を付与するためには、例えば伸縮性が発現するような編組織を採用したり、糸として伸縮性を有するものを用いたりすればよい。

一方、ショーツ１の後身頃３は、ウエスト開口部５及びレッグ開口部６を除く後身頃本体部３ａが複数の編組織から構成されている。複数の編組織は互いに異なる組織ではあるが、一枚の連続した編地を構成しており、隣り合う編組織の間に縫合部などを初めとする接合部は存在していない。互いに異なる複数の編組織を有する後身頃本体部３ａは、該編組織のうちの一つが、該後身頃本体部３ａにおける他の領域よりも相対的に緊迫力の高い緊締領域１０を構成している。本明細書において緊締領域とは、ショーツ１の装着状態において、着用者の身体に対して大きな緊迫力を作用させる領域を意味する。大きな緊迫力とは、応力σ−歪みε曲線において、ある一定の歪εを与えたときの応力σの大きさで表される。大きな緊迫力は、大きな締め付け力を発生させる。締め付け力はまたショーツ１の装着圧を測定することによって評価できる。
大きな締め付け力を発現するためには、例えば次の手法を採用することができる。
（１）Δσ／Δεで定義される傾きＥが大きく、且つ体の変形に対応するだけの歪みεを与えることが可能な編地からなる編地・生地を緊締部に用いる。
（２）身体の変形に対応しきれず、伸び止まりを有する編地・生地であって、応力σが大きくなる編地・生地を緊締部に用いる。すなわち身体の変形に対応するだけの変形量よりも小さな変形量を持つ編地・生地を用いる。

ショーツ１の着用時の圧力、すなわち装着圧は、装着圧測定装置（（株）エイエムアイ・テクノ製の接触圧測定器（ＡＭＩ３０３７−２））によって測定される。具体的な測定方法は以下のとおりである。

〔圧力の測定方法〕
φ＝１５ｍｍのエアパックを用い、所定測定部にエアパックの中心が位置するようにセットし、装着圧（Ｐ１）を測定する。続いてショーツ１の縦方向Ｘに沿って、あるいは横方向Ｙに沿ってエアパックの中心を１５ｍｍ移動させ装着圧（Ｐ２）を測定する。同様に１０ｍｍ間隔で５点測定を行い、平均値を測定値とする。得られた測定値において、ばらつきの少ないサンプルの平均値に対して±２０％以上の差異を生じた場合は、その測定値を無効とし、追加の測定を行う。

上述の方法で測定されたショーツ１のクロッチ部４の装着圧は１．５ｋＰａ以上であることが好ましく、２．０ｋＰａ以上であることが更に好ましく、２．５ｋＰａ以上であることが一層好ましい。また、装着圧は４ｋＰａ以下であることが好ましく、３．５ｋＰａ以下であることが更に好ましく、３．０ｋＰａ以下であることが一層好ましい。クロッチ部４の装着圧は１．５ｋＰａ以上４ｋＰａ以下であることが好ましく、２．０ｋＰａ以上３．５ｋＰａ以下であることが更に好ましく、２．５ｋＰａ以上３．０ｋＰａ以下であることが一層好ましい。

ショーツ１の前身頃２に関しては、その装着圧は、クロッチ部４の装着圧よりも低いことが好ましい。このように装着圧を設定することで、着用者の腹部を過度に締め付けることなく、それによって、ショーツ１の装着感を一層高めることができる。この観点から、ショーツ１の前身頃２の装着圧は、クロッチ部４の装着圧よりも低いことを条件として、０．５ｋＰａ以上であることが好ましく、１．０ｋＰａ以上であることが更に好ましく、１．５ｋＰａ以上であることが一層好ましい。また、前身頃２の装着圧は３．０ｋＰａ以下であることが好ましく、２．５ｋＰａ以下であることが更に好ましく、２ｋＰａ以下であることが一層好ましい。前身頃２の装着圧は０．５ｋＰａ以上３．０ｋＰａ以下であることが好ましく、１．０ｋＰａ以上２．５ｋＰａ以下であることが更に好ましく、１．５ｋＰａ以上２．０ｋＰａ以下であることが一層好ましい。

ショーツ１のクロッチ部４における装着圧は、クロッチ部４のうち、前身頃２側の接合部８ｃと後身頃３側の接合部８ｃとの中間位置で、且つ、両側部の接合部８ｄ、８ｄの中間の位置に前記のエアパックを配置してＰ１を測定し、その位置を基準としてＰ２を測定する。ショーツ１の前身頃２における装着圧は、前身頃２のうち、左右の腸骨間を結んだ線上、身体中央の位置に前記のエアパックを配置してＰ１を測定し、その位置を基準としてＰ２を測定する。

図２及び図３に示すとおり、後身頃本体部３において、緊締領域１０は、臀部後突点Ｐよりも着用者の身体の下側の位置、すなわち臀部後突点Ｐよりも脚寄りの位置において、臀裂、臀溝及び臀部脇部を連続して覆う形状をなしている。すなわち緊締領域１０は、臀裂を覆う臀裂緊締領域１１、一対の臀溝をそれぞれ覆う一対の臀溝緊締領域１２、及び臀部脇部を覆う一対の脇部緊締領域１３から構成されている。臀部後突点とは、人体を側方から見て最も後方に突き出している臀部の点のことである。臀裂とは、左右の臀部の中央を縦に走る溝の部位である。臀溝とは、臀部と脚との境目のしわのことである。以下の説明においては、簡便のため、臀裂緊締領域１１のことを第１緊締領域１１と呼び、臀溝緊締領域１２のことを第２緊締領域１２と呼び、脇部緊締領域１３のことを第３緊締領域１３と呼ぶこととする。

第１緊締領域１１は、ショーツ１の着用状態において、着用者の臀裂を覆うように、臀裂に沿って縦方向Ｘに沿って延びている。第１緊締領域１１は、所定幅を有する帯状の形状をなしている。第１緊締領域１１の下端域は、各第２緊締領域１２の内寄り端部域と連結している。各第２緊締領域１２は、ショーツ１の着用状態において、第１緊締領域１１の下端域から横方向Ｙの外方に向けて、且つ臀溝に沿って概ね横方向に延びている。第２緊締領域１２は、所定幅を有し、且つ下側（すなわち着用者の脚側）に向けて凸の曲線形状をなしている。各第２緊締領域１２の幅方向Ｙの外方寄りの端部域は、各第３緊締領域１３と連結している。各第３緊締領域１３は、ショーツ１の着用状態において、着用者の臀部脇部を覆うように、下方から上方に向けて、且つ前身頃２と後身頃３との境界部に向けて延びている。各第３緊締領域１３は、第２緊締領域１２から連なって、第２緊締領域１２と幅と概ね同幅の帯状形状をしている。なお、上述のとおり、ショーツ１の胴回り部７はシームレスの一体構造となっているので、前身頃２と後身頃３との間に明確な境界部、例えば縫合線等は存在しない。そこで本明細書において前身頃２と後身頃３との境界部とは、ショーツ１の着用状態において、着用者を側方から見たときに、その視線と平行な平面のうち、着用者の頭頂点を通る正中線を含む平面が、ショーツ１を横切る位置と定義する。頭頂点とは、人体の頭頂部の正中線上における最高点のことである。

以上のとおり、ショーツ１の後身頃３においては、第１緊締領域１１、第２緊締領域１２及び第３緊締領域１３が連続した一つの緊締領域１０が形成されている。これに加えて、図２及び図３に示すとおり、ショーツ１の後身頃３においては、レッグ伸縮領域６１の少なくとも一部が、臀溝において緊締領域１０の一部である第２緊締領域１２の少なくとも一部と連なっている。上述のとおり、レッグ伸縮領域６１は、後身頃３における後身頃本体部３ａとは別の生地で形成されており、後身頃本体部３ａとは接合部８ｂによって接合されている。この接合によって、レッグ伸縮領域６１の少なくとも一部が、第２緊締領域１２の少なくとも一部と連なっている。したがって、レッグ伸縮領域６１の少なくとも一部が、第２緊締領域１２の少なくとも一部と連なっているとは、レッグ伸縮領域６１と第２緊締領域１２との間に他の領域が介在せず、両領域が直接に接していることを言う。

レッグ伸縮領域６１と第２緊締領域１２とが連なる部分は、図３に示すように、臀部後突点Ｐの下方に位置することが好ましい。すなわち、後身頃３における左右のレッグ伸縮領域６１それぞれの略中央部分において、第２緊締領域１２とレッグ伸縮領域６１が連なっている。一方、レッグ伸縮領域６１の両端部側においては、該レッグ伸縮領域６１は第２緊締領域１２と連なっておらず、レッグ伸縮領域６１と第２緊締領域１２との間に他の領域が介在している。

ショーツ１の後身頃３が上述の構成を有していると、緊締領域１０が着用者の臀部を包み込むように締め付けるので着用者の姿勢が変化しても、高いフィット性を保ったまま、吸収性物品を適正な着用位置に保持することができる。しかも、緊締領域１０とレッグ伸縮領域６１とが臀溝において連結されているので、着用者の姿勢が変化し、それに連れて緊締領域１０が引っ張られたときに、その引っ張りにレッグ伸縮領域６１が連動して引っ張られる。そのことによって、フィット性が一層高くなり、吸収性物品を適正な着用位置に保持することが一層容易になる。

緊締領域１０が着用者の臀部を包み込むように締め付ける作用を一層顕著なものとする観点から、図２及び図３に示すとおり、緊締領域１０のうち、臀裂上を覆う部位である第１緊締領域１１が、ウエスト伸縮領域５１に向けて延び、それによって第１緊締領域１１がウエスト伸縮領域５１の少なくとも一部と臀部上部において連なっていることが好ましい。この構成を採用することで、着用者の姿勢が変化し、それに連れて緊締領域１０が引っ張られたときに、その引っ張りにウエスト伸縮領域５１が連動して引っ張られる。そのことによって、ショーツ１のフィット性が一層高くなる。

第１緊締領域１１、第２緊締領域１２及び第３緊締領域１３の緊迫力や収縮性は、それぞれ同じでも異なってもよい。また、各緊締領域内で一部異なる緊迫力を有する部位を有していても良い。
例えば、第１緊締領域１１は、臀部後突点Ｐよりも脚寄りの位置において、より緊迫力を強くし、臀部後突点Ｐよりもウエスト寄りの部位から第３緊締領域１３までの間において、より緊迫力を弱くすることができる。これにより、第１及び第２緊締領域１１，１２によるフィット性と、ショーツ１全体の引き上げ性の向上を図ることができる。あるいはまた、前かがみ動作時におけるショーツ生地の伸長性を高め、ショーツ１のずり落ちや背中の露出を防ぐことができる。

なお、緊締領域１０と、ウエスト伸縮領域５１及びレッグ伸縮領域６１とは、ショーツ１の着用状態において着用者の身体に締め付け力を発生させるという点で広い意味で共通する機能を有する。しかし、締め付け力の程度において緊締領域１０と、各伸縮領域５１，６１とは明らかに相違する。詳細には、緊締領域１０は、上述した応力σ−歪みε曲線における傾きＥであるΔσ／Δεの値が大きい材料から構成されている。つまり弾性率が大きい材料から構成されている。上述した緊迫力が大きい材料とは、低伸び量下、例えば１０％の伸長下においてΔσ／Δεの値が大きい材料のことである。緊締領域１０は、弾性率が大きいことを必要条件とし、その引っ張り状態から力を解放したときに、元の長さ又はそれに近い長さまで収縮することが望ましい。これとは対照的に、各伸縮領域５１，６１は、応力σ−歪みε曲線における傾きＥであるΔσ／Δεの値が、同じ伸び量で比較した場合、緊締領域１０に比べて小さい材料から構成されている。したがって各伸縮領域５１，６１は、緊締領域１０に比べて緊迫力が小さいと言える。これに加えて、各伸縮領域５１，６１は、降伏点又は破断点に達する前まで引っ張ったときの応力が小さく、且つその引っ張り状態から力を解放したときに、元の長さ又はそれに近い長さまで収縮することが望ましい。

上述した応力σ−歪みε曲線の測定は、緊締領域１０においては、ショーツ１の縦方向Ｘ又は横方向Ｙに沿って行う。一方、各伸縮領域５１，６１においては、これらの領域５１，６１の周方向に沿って行う。測定に用いられる試験片は、その取得可能な寸法によって適宜選定しなければならない。例えば、女性向けＭサイズ相当のショーツであれば、伸縮領域５１，６１から取得可能な試験片は縦方向Ｘで１５ｍｍ程度、横方向Ｙ（すなわち周方向）では１００ｍｍ以上が可能である。周方向への引張試験であれば、縦方向１５ｍｍ、周方向１００ｍｍでサンプリングした試験片を用いて、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎ、チャック間距離５０ｍｍで測定を行う。また、横方向Ｙへの引張試験であれば、縦方向２０ｍｍ、横方向Ｙは、評価対象領域がチャック間に来るように、横方向５０ｍｍでサンプリングした試験片を用いて、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎ、チャック間距離２０ｍｍで測定を行う。

緊締領域１０においては、１０％伸長時の応力σが０．２Ｎ／２０ｍｍ以上であることが好ましく、０．２５Ｎ／２０ｍｍ以上であることが更に好ましく、０．３Ｎ／２０ｍｍ以上であることが一層好ましい。また、２．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが好ましく、１．５Ｎ／２０ｍｍ以下であることが更に好ましく、１．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが一層好ましい。具体的には、１０％伸長時の応力σは、０．２〜２．０Ｎ／２０ｍｍであることが好ましく、０．２５〜１．５Ｎ／２０ｍｍであることが更に好ましく、０．３〜１．０Ｎ／２０ｍｍであることが一層好ましい。

一方、各伸縮領域５１，６１においては、１０％伸長時の応力σがそれぞれ独立に、０．１Ｎ／２０ｍｍ以上であることが好ましく、０．１５Ｎ／２０ｍｍ以上であることが更に好ましく、０．２Ｎ／２０ｍｍ以上であることが一層好ましい。また、１．５Ｎ／２０ｍｍ以下であることが好ましく、１．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが更に好ましく、０．７Ｎ／２０ｍｍ以下であることが一層好ましい。具体的には１０％伸長時の応力σがそれぞれ独立に０．１Ｎ／２０ｍｍ以上１．５Ｎ／２０ｍｍ以下であることが好ましく、０．１５Ｎ／２０ｍｍ以上１．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが更に好ましく、０．２Ｎ／２０ｍｍ以上０．７Ｎ／２０ｍｍ以下であることが一層好ましい。

そして、後身頃本体部３ａにおいては、緊締領域１０と該緊締領域１０以外の領域とで伸縮性に差異があることが、緊締領域１０に起因して生じる締め付け力が着用者の臀部に効果的に作用する観点から好ましい。詳細には、緊締領域１０は、後身頃本体部３ａのうち、該緊締領域１０以外の領域よりも伸縮性が低くなっていることが好ましい。この観点から、上述の条件下に緊締領域１０の応力σ−歪みε曲線の測定を行った場合、０．５Ｎの応力下における伸びが、緊締領域１０以外の領域よりも低いことを条件として、５％以上であることが好ましく、１５％以上であることが更に好ましく、２５％以上であることが一層好ましい。また、５０％以下であることが好ましく、４０％以下であることが更に好ましく、３０％以下であることが一層好ましい。具体的には、伸びの値は、０．５Ｎの応力下において、５％以上５０％以下であることが好ましく、１５％以上４０％以下であることが更に好ましく、２５％以上３０％以下であることが一層好ましい。

これに対して、後身頃本体部３ａにおける緊締領域１０以外の領域は、０．５Ｎの応力下における伸びが、緊締領域１０よりも高いことを条件として、２０％以上であることが好ましく、３０％以上であることが更に好ましく、５０％以上であることが一層好ましい。緊締領域１０以外の領域としては、例えば後述する低緊締領域１５が挙げられる。

図２及び図３に示すとおり、後身頃本体部３ａにおいて、緊締領域１０は、上述した第１ないし第３緊締領域１１−１３に加えて第４緊締領域１４を更に具備することが好ましい。第４緊締領域１４は、第１緊締領域１１の上端域から横方向Ｙの外方に向けて延びる上部緊締領域から構成される。具体的には第４緊締領域１４は、ウエスト伸縮領域５１の延びる方向に沿うように、ウエスト伸縮領域５１と連なって配置されている。このように、緊締領域１０を第１ないし第４緊締領域１１−１４から構成することで、臀部の周囲のほぼ全域を包み込むように締め付けることができるので、着用者の姿勢が変化しても、一層高いフィット性を保ったまま、吸収性物品を適正な着用位置に容易に保持することができる。

以上のとおり、後身頃本体部３ａにおいて、緊締領域１０を、上述した第１ないし第４緊締領域１１−１４から構成すると、該後身頃本体部３ａに、これらの緊締領域１１−１４で囲まれ、且つ臀部後突点を含む領域１５が画成される。この領域１５は、緊締領域１０よりも緊迫力が相対的に低い低緊締領域であることが好ましい。つまり低緊締領域１５は、臀部後突点を含む位置に配置されており、低緊締領域１５の周囲に各緊締領域１１−１４が配置されていることが好ましい。低緊締領域１５を設けることで、該低緊締領域１５と、該低緊締領域１５の周囲に位置する各緊締領域１１−１４との間での緊迫力に差異が生じ、各緊締領域１１−１４による臀部の包み込み効果が一層顕著なものとなる。

前記の効果を更に一層顕著なものとする観点から、低緊締領域１５の緊迫力の程度は、先に述べた条件下に測定されたΔσの値で表して、１０％伸長時の応力σにおいて、該応力σの値が緊締領域１０よりも低いことを条件として、０．１Ｎ／２０ｍｍ以上であることが好ましく、０．１５Ｎ／２０ｍｍ以上であることが更に好ましく、０．２Ｎ／２０ｍｍ以上であることが一層好ましい。また、１．５Ｎ／２０ｍｍ以下であることが好ましく、１．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが更に好ましく、０．７Ｎ／２０ｍｍ以下であることが一層好ましい。具体的には、低緊締領域１５における１０％伸長時の応力σの値は、０．１Ｎ／２０ｍｍ以上１．５Ｎ／２０ｍｍ以下であることが好ましく、０．１５Ｎ／２０ｍｍ以上１．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが更に好ましく、０．２Ｎ／２０ｍｍ以上０．７Ｎ／２０ｍｍ以下であることが一層好ましい。１０％伸長時の応力σの値は、低緊締領域１５の縦方向Ｘに沿って測定された値である。

図２及び図３に示す実施形態では、緊締領域１１−１４から構成される緊締領域１０は、完全に閉じた形状とはなっていないが、これに代えて、第３緊締領域１３の上端域と、第４緊締領域１４の端部域とを結合させて、緊締領域１０を閉じた形状とし、該緊締領域１０の内側領域に低緊締領域１５を配してもよい。

後身頃本体部３ａが編み物地から構成されていることは上述のとおりであるところ、該後身頃本体部３ａの一部をなす各緊締領域１１−１４、低緊締領域１５を初めとする緊締領域１０以外の領域ともに、例えば平編、ゴム編、パール編、フロート編、両畦編、片畦編などの編組織によって形成することができる。伸びや硬さなど、風合いを調整する過程で編地の外観を変えていく。その際、各緊締領域１１−１４の緊迫力を高めるためには、糸として太番手のものを用いたり、弾性率の高い糸を用いたり、使用する糸の本数を多くしたりする、等の手法が採用される。一方、低緊締領域１５を初めとする緊締領域１０以外の低緊締領域１５の緊迫力を低くするためには、糸として細番手のものを用いたり、弾性率の低い糸を用いたり、使用する糸の本数を少なくしたりする、等の手法が採用される。すなわち、後身頃３が編み物地から構成されており、該編み物地が編組織の異なる２以上の領域からなり、該２以上の領域の１つから緊締領域１１−１４が構成されている。

以上はショーツ１における後身頃３の構成であったところ、前身頃２に関しては、既に述べたとおり、前身頃本体部２ａが単一の編組織から構成されている。前身頃本体部２ａには伸縮性が要求されるが、高い緊迫力は要求されない。前身頃本体部２ａは、後身頃本体部３ａにおける低緊締領域１５が有する伸縮性及び緊迫力を有することが好ましい。具体的には、伸縮性に関しては、０．５Ｎの応力下における伸びが、２０％以上であることが好ましく、３０％以上であることが更に好ましく、５０％以上であることが一層好ましい。また、１５０％以下であることが好ましく、１００％以下であることが更に好ましく、８０％以下であることが一層好ましい。例えば、伸びの値は、０．５Ｎの応力下において、２０％以上１５０％以下であることが好ましく、３０％以上１００％以下であることが更に好ましく、５０％以上８０％以下であることが一層好ましい。

一方、前身頃本体部２ａの緊迫力に関しては、先に述べた条件下に測定されたΔσの値で表して、１０％伸長時の応力σにおいて、該応力σの値が緊締領域１０よりも低いことを条件として、０．１Ｎ／２０ｍｍ以上であることが好ましく、０．１５Ｎ／２０ｍｍ以上であることが更に好ましく、０．２Ｎ／２０ｍｍ以上であることが一層好ましい。また、１．５Ｎ／２０ｍｍ以下であることが好ましく、１．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが更に好ましく、０．７Ｎ／２０ｍｍ以下であることが一層好ましい。具体的には、前身頃本体部２ａにおける１０％伸長時の応力σの値は、０．１Ｎ／２０ｍｍ以上１．５Ｎ／２０ｍｍ以下であることが好ましく、０．１５Ｎ／ｍｍ以上１．０Ｎ／２０ｍｍ以下であることが更に好ましく、０．２Ｎ／２０ｍｍ以上０．７Ｎ／２０ｍｍ以下であることが一層好ましい。１０％伸長時の応力σの値は、前身頃本体部２ａの縦方向Ｘに沿って測定された値である。

身体の前屈、後屈を考慮すると、腹側の皮膚の変形量に対し、臀部から背中側にわたっての皮膚の変形量が大きくなる。そのため、前身頃の縦方向変形量に対して、後見頃の変形量が大きくなる必要がある。身体の動きに対して引き連れがなく、快適な装着を発現するためには、（前身頃本体部２ａの縦伸び量）／（後身頃本体部３ａにおける低緊締領域１５の縦伸び量）の比は、１．３／２．０以上１．５／１．７以下であることが望ましい。

（前身頃本体部２ａの縦伸び量）／（後身頃本体部３ａにおける低緊締領域１５の縦伸び量）の比は次のようにして測定される。前述の他の測定同様、試験片の取得可能な寸法によって適宜選定しなければならない。例えば、女性向けＭサイズ相当のショーツであれば、前身頃本体部２ａ、後身頃本体部３ａにおける低緊締領域１５から取得可能な試験片は、ともに縦方向Ｘで１００ｍｍ、横方向Ｙでは３０ｍｍのサンプリングが可能である。引張試験であれば、縦方向１００ｍｍ、横方向２０ｍｍでサンプリングした試験片を用いて、引張速度１００ｍｍ／ｍｉｎ、チャック間距離５０ｍｍで測定を行い、伸び止まりを生じた最大点伸度を読み取り、縦伸び量とする。測定は５点行い、平均値を測定値とする。得られた測定値において、ばらつきの少ないサンプルの平均値に対して±２０％以上の差異を生じた場合は、その測定値を無効とし、追加の測定を行う。

本実施形態のショーツ１においては、前身頃２と後身頃３との境界部において、後身頃本体部３ａの一部である低緊締領域１５が前身頃本体部２ａと連結している。しかしこのことは、低緊締領域１５と前身頃本体部２ａとで、緊迫力及び／又は伸縮性が常に同じであることを意味するものではない。低緊締領域１５と前身頃本体部２ａとは、緊迫力が同じでもよく、あるいは異なっていてもよい。伸縮性に関しても同様である。

本実施形態のショーツ１は、これまで述べてきたとおり、その着用状態において、クロッチ部４によって着用者の骨盤底を押し上げ、該クロッチ部４を股下部にフィットさせる力が作用しやすい。したがって、ショーツ１に吸収性物品を装着する場合には、装着状態にある吸収性物品は、クロッチ部４からの圧力を受ける。圧力を受けることに起因して吸収性物品の吸水性が損なわれないようにするために、吸収体に含まれる吸水性ポリマーとして、加圧下においてゲルブロッキングが起こりづらいものを用いることが有利である。この観点から、吸水性ポリマーは、２．０ｋＰａでの加圧下通液速度が５０ｍｌ／ｍｉｎ以上であることが好ましく、６０ｍｌ／ｍｉｎ以上であることが更に好ましい。また、２００ｍｌ／ｍｉｎ以下であることが好ましく、１５０ｍｌ／ｍｉｎ以下であることが更に好ましい。加圧下通液速度は、５０ｍｌ／ｍｉｎ以上２００ｍｌ／ｍｉｎ以下であることが好ましく、６０ｍｌ／ｍｉｎ以上１５０ｍｌ／ｍｉｎ以下であることが更に好ましい。２．０ｋＰａという加圧力は、吸収性物品を着用しているときに緊締領域１０を通じて吸収体に加わる圧力にほぼ相当する。

加圧下通液速度は、特開２００３−２３５８８９号公報に記載されている測定方法及び測定装置を利用して測定される。具体的には以下の手順で２．０ｋＰａでの加圧下通液速度を測定する。これらの測定は２３±２℃、相対湿度５０±５％で行い、測定の前に試料を同環境で２４時間以上保存した上で測定する。

〔加圧下通液速度の測定方法〕
１００ｍＬのガラスビーカーに、測定試料である吸水性ポリマー０．３２±０．００５ｇを膨潤するに十分な量の生理食塩水（０．９質量％塩化ナトリウム水）、例えば吸水性ポリマーの飽和吸収量の５倍以上の生理食塩水に浸して３０分間放置する。
別途、垂直に立てた円筒（内径２５．４ｍｍ）の開口部の下端に、金網（目開き１５０μｍ、株式会社三商販売のバイオカラム焼結ステンレスフィルター３０ＳＵＳ）と、コック（内径２ｍｍ）付き細管（内径４ｍｍ、長さ８ｃｍ）とが備えられた濾過円筒管を用意し、コックを閉鎖した状態で該円筒管内に、膨潤した測定試料を含む前記ビーカーの内容物全てを投入する。次いで、目開きが１５０μｍで直径が２５ｍｍである金網を先端に備えた直径２ｍｍの円柱棒を濾過円筒管内に挿入して、該金網と測定試料とが接するようにし、更に測定試料に２．０ｋＰａの荷重が加わるよう重りを載せる。この状態で１分間放置した後、コックを開いて液を流し、濾過円筒管内の液面が６０ｍＬの目盛り線から４０ｍＬの目盛り線に達する（つまり２０ｍＬの液が通過する）までの時間（Ｔ_１）（秒）を計測する。計測された時間Ｔ_１（秒）を用い、次式から２．０ｋＰａでの通液速度を算出する。なお、式中、Ｔ_０（秒）は、濾過円筒管内に測定試料を入れないで、生理食塩水２０ｍｌが金網を通過するのに要する時間を計測した値である。
通液速度（ｍｌ／ｍｉｎ）＝２０×６０／（Ｔ_１−Ｔ_０）
前記式で得られた値を円筒内の膨潤した吸水性ポリマー層の厚みで除して、２０ｍｍあたりの値に換算して加圧下通液速度とする。測定は５回行い（ｎ＝５）、上下各１点の値を削除し、残る３点の平均値を測定値とした。
通液速度の更に詳細な測定方法は、特開２００３−２３５８８９号公報の段落０００８及び段落０００９に記載されている。測定装置は同公報の図１及び図２に記載されている。

加圧下通液速度を上述の範囲に設定することが好ましいことと同様の観点から、吸水性ポリマーは、２．０ｋＰａでの加圧下吸収量が２５ｇ／ｇ以上であることが好ましく、３０ｇ／ｇ以上であることが更に好ましい。また６０ｇ／ｇ以下であることが好ましく、５５ｇ／ｇ以下であることが更に好ましい。加圧下吸収量は２５ｇ／ｇ以上６０ｇ／ｇ以下であることが好ましく、３０ｇ／ｇ以上５５ｇ／ｇ以下であることが更に好ましい。加圧下吸収量は、吸収性物品の着用により吸収体に圧力が加わっている状態において、吸水性ポリマーが最大でどの程度まで吸収できるかを示す尺度となる。

加圧下吸収量は、特開２００３−２３５８８９号公報に記載されている測定方法及び測定装置を利用して測定される。２５±２℃、相対湿度５０％±５％の環境で次のようにして測定する。
すなわち、目開き６３μｍのナイロン網（ＪＩＳ Ｚ８８０１−１：２０００）を底面に貼った円筒プラスチックチューブ（内径３０ｍｍ、高さ６０ｍｍ）内に試料０．１０ｇを秤量し、円筒プラスチックチューブを垂直にしてナイロン網上に試料がほぼ均一厚さになるように整え、２．０ｋＰａの加圧が試料にかかるように外径２９．５ｍｍ×厚さ２２ｍｍの分銅を円筒プラスチックチューブ内に挿入する。円筒プラスチックチューブと分銅の質量は予め測定しておく。
次いで、生理食塩水６０ｍｌの入ったシャーレ（直径：１２０ｍｍ）の中に試料及び分銅の入った円筒プラスチックチューブを、ナイロン網側を下面にして垂直に浸す。この時、シャーレの底面ぎりぎりの深さまで、円筒プラスチックチューブが浸漬するようにする。
６０分後に試料及び分銅の入った円筒プラスチックチューブを水中から引き上げて質量を計量し、予め測定しておいた円筒プラスチックチューブと分銅の質量を差し引き、試料が吸収した生理食塩水の質量を算出する。この吸収した生理食塩水の質量を１０倍した値を加圧下吸収量（ｇ／ｇ）とする。

加圧下通液速度及び加圧下吸収量をそれぞれ上述の範囲に設定することが好ましいことと同様の観点から、吸水性ポリマーは、ボルテックス法（ＶＯＲＴＥＸ法）による吸水速度が３０秒以下であることが好ましく、２５秒以下であることが更に好ましい。また吸水速度が５秒以上であることが好ましい。ボルテックス法による吸水速度は５秒以上３０秒以下であることが好ましく、５秒以上２５秒以下であることが更に好ましい。ボルテックス法は吸水性ポリマーが強制的に液体にさらされるときの液の固定能力を示す方法として知られている。

ボルテックス法による吸水速度は以下に述べる方法で測定される。すなわち、１００ｍＬのガラスビーカーに、生理食塩水（０．９質量％塩化ナトリウム水）５０ｍＬとマグネチックスターラーチップ（中央部直径８ｍｍ、両端部直径７ｍｍ、長さ３０ｍｍで、表面がフッ素樹脂コーティングされているもの）を入れ、ビーカーをマグネチックスターラー（アズワン製ＨＰＳ−１００）に載せる。マグネチックスターラーの回転数を６００±６０ｒｐｍに調整し、生理食塩水を攪拌させる。測定試料である吸水性ポリマー２．０ｇを、攪拌中の食塩水の渦の中心部で液中に投入し、ＪＩＳ Ｋ ７２２４（１９９６）に準拠して該吸水性ポリマーの吸水速度（秒）を測定する。具体的には、吸水性ポリマーのビーカーへの投入が完了した時点でストップウォッチをスタートさせ、スターラーチップが試験液に覆われた時点（渦が消え、液表面が平らになった時点）でストップウォッチを止め、その時間（秒）をボルテックス法による吸水速度として記録する。測定はｎ＝５測定し、上下各１点の値を削除し、残る３点の平均値を測定値とした。なお、これらの測定は２３±２℃、相対湿度５０±５％で行い、測定の前に試料を同環境で２４時間以上保存した上で測定する。

本実施形態のショーツ１では、クロッチ部４が着用者の骨盤底を押し上げて、該クロッチ部４を股下部にフィットさせる力が作用しやすいので、ショーツ１に吸収性物品を装着する場合には、ショーツ１に装着される吸収性物品が過度に厚いと、装着違和感が発生する可能性がある。また吸収性物品が過度に厚い場合には、その装着状態においてアウターにひびく可能性がある。これらの観点から、吸収性物品における吸収体は、その厚みが好ましくは１ｍｍ以上４ｍｍ以下であり、更に好ましくは１．５ｍｍ以上３ｍｍ以下である。特に、吸収性物品が失禁パッドとして用いられる場合には、吸収体の厚みは好ましくは０．５ｍｍ以上４ｍｍ以下であり、更に好ましくは１ｍｍ以上３ｍｍである。

吸収体の厚みは、吸収体上に５ｃｍ×５ｃｍの大きさのアクリル板に重りを載せ、０．２４５ｋＰａの荷重が加わった状態下に測定される。測定装置としては、例えばキーエンス社のＬＫ０８０クラス２レーザー変位計を用いることができる。測定点数は５点の平均とし、２０％以上測定値が振れた場合はそのデータを削除し、別の測定値を追加する。試料には予め２４．５ｋＰａの荷重を１２時間掛けて、しわを伸ばした状態としておく。

吸収体の厚みとの関係で、吸収体の坪量は、吸水性ポリマー及び親水性繊維を含む吸収体全体の坪量は、吸収性物品を失禁パッドに用いる場合には、３５ｇ／ｍ^２以上５００ｇ／ｍ^２以下であることが好ましく、特に５０ｇ／ｍ^２以上４００ｇ／ｍ^２以下であることが更に好ましい。

吸収体の厚みにも関係するが、吸収体はその曲げ剛性が比較的低いものであることが好ましい。吸収体の曲げ剛性が低いことで、ショーツ１に吸収性物品を装着する場合には、クロッチ部４による着用者の骨盤底の押し上げ力が作用するときに、その押し上げ力が吸収性物品の吸収体に効果的に伝播し、吸収体が着用者の身体の形状に沿って円滑に変形するようになる。この観点から、吸収体の曲げ剛性値は５０ｇ以下であることが好ましく、４０ｇ以下であることが更に好ましい。また曲げ剛性値は１０ｇ以上であることが好ましい。吸収体の曲げ剛性値は１０ｇ以上５０ｇ以下であることが好ましく、１０ｇ以上４０ｇ以下であることが更に好ましい。この曲げ剛性値は、吸収体の幅方向に沿って折り線が形成されるように曲げた場合の値である。

吸収体の曲げ剛性値はハンドルオ・メーターにより測定することができる。ハンドルオ・メーターによる測定方法は日本工業規格「ＪＩＳ Ｌ―１０９６（一般織物試験方法）」に準じる。幅３０ｍｍの溝を刻んだ支持台上に、吸収性物品の長手方向に１００ｍｍ、吸収性物品の幅方向に１００ｍｍに切断した正方形状の吸収体を、吸収性物品の長手方向に相当する方向が、溝が延びる方向と平行となるように配置する。吸収体の中央を厚み２ｍｍのブレードで押し、吸収体が８ｍｍ押し込まれる時の抵抗値（ｇ）をロードセルにて測定する。３点の平均値を測定値とする。測定装置としては例えば大栄科学精器製作所製、風合い試験機（ハンドルオ・メーター法）ＨＯＭ―２型を用いることができる。

本実施形態のショーツ１では、クロッチ部４によって着用者の骨盤底が押し上げられるので、ショーツ１に吸収性物品を装着する場合には、ショーツ１に装着される吸収性物品の肌対向面の摩擦抵抗を低くして、該肌対向面と着用者の肌との擦れに起因して生じる違和感を低減させることが好ましい。この観点から、吸収性物品における表面シートを含む肌対向面の平均摩擦係数（ＭＩＵ）が０．２１０以下であることが好ましく、０．２００以下であることが更に好ましい。平均摩擦係数は、ＫＥＳ−ＳＥ表面摩擦感テスター（カトーテック製）を用いて評価する。具体的には、表面シートを含む吸収性物品の肌対向面上に摩擦子により５ｋＰａ（５０ｇｆ／ｃｍ^２）の荷重を加えた状態下に、その摩擦子を２０ｍｍ／秒の速度で移動させて、平均摩擦係数（単位：無次元、記号；ＭＩＵ）を測定する。その値を、平均摩擦係数とする。平均摩擦係数は、表面の滑らかさの程度を示し、値が小さい程、表面が滑らかであることを意味する。摩擦係数の測定は、表面シートが吸収性物品に組み込まれた状態で測定する。試験片は、吸収性物品における内部に吸収体が存在する吸収部分を表面シート及び裏面シートごと切り出して試験片とする。摩擦係数は、表面シートにおける着用者の肌側に向けられる面に摩擦子を当てて測定する。

また、本実施形態のショーツ１では、クロッチ部４によって着用者の骨盤底が押し上げられるので、ショーツ１に吸収性物品を装着する場合には、ショーツ１に装着される吸収性物品の通気性を高くして、蒸れの発生を抑制することが好ましい。この観点から、吸収性物品の通気性の程度は、吸収性物品の肌当接面側から吸収体にまでわたる厚み方向の領域の通気抵抗値（高吸収性ポリマー１００ｇ／ｍ²あたり）で表して、好ましくは０．４ｋＰａ・ｓ／ｍ以下、更に好ましくは０．３ｋＰａ・ｓ／ｍ以下である。通気抵抗値は、小さければ小さいほど通気性が高いことを意味する。通気抵抗値の下限に特に制限はなく、その値が小さければ小さいほど通気性は高くなる。通気抵抗値はカトーテック製の通気性試験機ＫＥＳ−Ｆ８（商品名）によって測定される。この装置によれば、一定流量の空気（４ｃｃ平方ｃｍ／ｓｅｃ）を通過させたときの圧力損失が測定される。測定された通気抵抗値を高吸収性ポリマー１００ｇ／ｍ²あたりの値に換算する。

更に、ショーツ１のクロッチ部４による着用者の骨盤底の押し上げ力に起因する違和感を抑制する観点から、ショーツ１に吸収性物品を装着する場合には、吸収性物品の吸収体は、その全体で、その厚さ方向のＫＥＳ圧縮試験器による圧縮仕事量（ＷＣ値）が０．９８ｃＮ・ｃｍ／ｃｍ²以上であることが好ましく、１．４７ｃＮ・ｃｍ／ｃｍ²以上であることが更に好ましい。この圧縮仕事量は、カトーテック製ＫＥＳ-Ｇ５ハンディー圧縮試験機を用いて測定する。測定方法は次のとおりである。５ｃｍ×１０ｃｍの試験片を準備し、試験台に取り付ける。その試験片を面積２ｃｍ²の円形平面を持つ鋼板間で圧縮する。圧縮速度は２０μｍ／ｓｅｃとする。圧縮最大荷重は４．９ｋＰａとする。回復過程も同一速度で測定を行う。圧縮仕事量ＷＣは次式で表される。

以上のとおり、ショーツ１に吸収性物品を装着する場合には、該吸収性物品の各種の物性を制御することで、該吸収性物品を装着した状態下での違和感の発生を効果的に抑制することができ、また肌へのダメージを効果的に低減することができる。肌へのダメージの程度は、ＴＥＷＬ（経皮水分蒸散量）の測定によって評価することができる。詳細には、ＴＥＷＬは皮膚から蒸発する水の量（ｇ／ｍ^２／ｈｒ）を示し、その値が高いほど一般的に肌のバリア機能は低下していると言われている。そこで、以下に示す方法により、吸収性物品の装着前後の肌へのダメージの程度を評価する。このようにして求めたΔＴＥＷＬの値が、２．５ｇ／ｍ^２／ｈｒ以下であることが好ましく、２．０ｇ／ｍ^２／ｈｒ以下であることが更に好ましく、１．５ｇ／ｍ^２／ｈｒ以下であることが一層好ましい。ＴＥＷＬの測定は、マルチプローブアダプターＭＰＡ５に、テヴァメーターTewameter TM300（いずれもCourage + Khazaka electric GmbH製）を取り付けたものを用い、大人前腕内側を被験部位に用いて２３．２℃、湿度４７％ＲＨの条件下で行う。

＜洗浄・馴化処理＞
市販のマイルドタイプの洗顔料を泡立てて前腕内側部をよく洗った後、水で十分にすすぐ。洗った部位の水を、日本製紙クレシア（株）製のキムタオル（登録商標）で軽くふき取る。その後、２５℃、湿度５０％ＲＨの環境可変室で１５分間馴化させる。
＜擦過処理＞
吸収性物品の表面シートを、前記のように洗浄・馴化処理をした大人前腕内側部に擦り付ける。具体的には、底面の直径が５ｃｍの円筒状の重り１（荷重４５ｇ／ｃｍ²）を用い、図８に示すとおり、該重り１の底面に、吸収性物品の表面シート２を、その外面が下方を向くように取り付け、重り１の側面において表面シート２をゴム３でくくりつけて固定する。この状態の表面シート２を、大人の前腕の内側部に当接させ、その状態下に、重り１を軸周りに一方向に回転するように、１０ｃｍの１往復の間に６回転、指で動かす。この操作は、２５℃、湿度５０％ＲＨの環境可変室で行う。
擦過前のＴＥＷＬの値から擦過後のＴＥＷＬの値を差し引くことによって、ＴＥＷＬの変化量（ΔＴＥＷＬ＝吸収性物品による擦過前のＴＥＷＬの値−擦過後のＴＥＷＬの値）を求める。ＴＥＷＬの測定は、各々３回の測定値の平均値を測定値として用いる。

本実施形態のショーツ１によれば、これを装着することで、該ショーツ１のクロッチ部４による着用者の骨盤底の押し上げによって失禁症状の改善を図ることができる。この場合、失禁症状が改善されたとしても、ショーツ１に吸収性物品が装着されている場合には、該吸収性物品が湿潤感を呈すると、装着者において失禁の改善が実感しづらい場合がある。この観点から、吸収性物品は、表示吸収量の水を吸収させた後の液戻り量が０．５ｇ以下であることが好ましく、０．３ｇ以下であることが更に好ましい。「表示吸収量」とは、その吸収性物品を包装する包装体等に表示されている該吸収性物品の標準的な液吸収量（体積又は質量）のことである。

液戻り量は、次の方法で測定される。対象の吸収性物品を平面状に広げて実験台に置き、該吸収性物品の上に、筒内径２２ｍｍφ、筒高さ５０ｍｍのアクリル製円筒部が１０ｍｍφの注液用開口部上に位置するよう一体成形されたアクリル製注液プレートを、その注液孔が該吸収性物品の肌対向面（表面シート側）における股下部の中央に位置するように重ねて置き、適当な重り板を乗せて（注液プレート自身を含む）荷重が５ｇ／ｍ²となるよう調整する。人工尿を予め室温（２３℃）で馴化させておき、注液ビーカーに表示吸収量のぶんだけ測り取る。この人工尿を前記注液プレートの筒内に一気に注ぎ込み、その注入部位（吸収性物品の肌対向面における股下部の中央）上にＴｏｙｏ Ｒｏｓｈｉ Ｋａｉｓｈａ，Ｌｔｄ製の４Ａろ紙２０枚重ね、更にその上に荷重を１０分間加えて人工尿をろ紙に吸収させる。荷重は３０ｃｍ×１５ｃｍの面積に６ｋｇが加わるようにする。１０分経過後荷重を取り除き、人工尿を吸収したろ紙の質量を測定する。この質量から吸収前のろ紙の質量を差し引き、ろ紙に吸収された人工尿の質量を算出して液戻り量とする。各吸収性物品について３回測定を行い、その平均値を当該おむつの液戻り量とする。吸収性物品に吸収させる人工尿としては公知の人工尿を用いることができる。例えば特開２００９−１７８４１１号公報の段落〔００２５〕１１〜１６行目に記載の組成の人工尿が使用できる。人工尿は、尿素１．９４質量％、塩化ナトリウム０．７９５質量％、硫酸マグネシウム０．１１質量％、塩化カルシウム０．０６２質量％、硫酸カリウム０．１９７質量％、赤色２号（染料）０．０１０質量％、水９６．８８質量％及びポリオキシエチレンラウリルエーテル（約０．０７質量％）であり、表面張力を５３±１ｄｙｎｅ／ｃｍ（２３℃）に調整したものである。

上述した液戻り量と同様の観点から、吸収性物品は、液の吸収後においてもさらっと感の高いものであることが、吸収性物品の着用者に失禁の改善を実感させやすい。吸収性物品のさらっと感は、ＢＴ−Ｂｏｘ（Ｂｏｔｔｏｍ Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ Ｂｏｘ）を用いた熱の移動量の測定によって評価できる。ＢＴ−Ｂｏｘは当該技術分野において熱物性の測定に用いられるセンサとして良く知られたものである。ＢＴ−Ｂｏｘは、測定対象物へ接触する部位である熱板を備えている。またＢＴ−Ｂｏｘは、熱板を設定温度に常に保つことができるように、該熱板へ熱を供給するための手段、例えばヒータを備えているとともに、熱板の温度を検知するセンサを備えている。本発明においては、ＢＴ−Ｂｏｘとして、カトーテック製の精密迅速熱物性測定装置であるＴＨＥＲＭＯ ＬＡＢＯ ＩＩ（ＫＥＳ−Ｆ７）に備えられているものを用いている。このＢＴ−Ｂｏｘにおける熱板の面積は２５ｃｍ²である。吸収性物品の肌対向面の中央域に４０ｇの人工尿を一括して注入し、注入開始から２０秒経過後に、ＢＴ−Ｂｏｘを、該吸収性物品の肌対向面における人工尿注入部上に載置し、１．０ｋＰａ荷重下にＢＴ−Ｂｏｘから該吸収性物品へ移動する熱の量を経時的に測定したとき、測定された熱の移動量の最大値が３Ｗ以下であることが好ましく、２．５Ｗ以下であることが更に好ましく、２Ｗ以下であることが一層好ましい。ＢＴ−Ｂｏｘを用いた熱量の測定方法の詳細は、例えば特開２００９−１７８４１１号公報に記載されている。

上述した液戻り量やＢＴ−Ｂｏｘを用いた熱量を上述の範囲に設定するためには、例えば、上述した物性値を有する吸水性ポリマーを用いたり、吸収体の厚みや曲げ剛性値を上述の範囲に設定したり、吸収体を構成する吸水性ポリマーと親水性繊維との配合割合を調整したりすればよい。

本実施形態のショーツ１では、クロッチ部４が着用者の骨盤底を押し上げるので、ショーツ１に吸収性物品が装着されている場合には、該吸収性物品を装着した状態において着用者が動作すると、該吸収性物品の周縁が着用者の肌を刺激して違和感を生じさせる可能性がある。そこで、そのような違和感の発生を抑制する目的で、図９に示すとおり吸収性物品９０の縦方向Ｘの前端部９１及び／又は後端部９２に形成された周縁接合部９１ａ，９２ａにおいて、該周縁接合部９１ａ，９２ａの先端（長手方向の末端）に、幅方向に延びる非接合部９１ｂ，９２ｂを形成することが好ましい。非接合部９１ｂ，９２ｂにおいては、表面シートと裏面シートとが非接合状態になっている。特に非接合部９１ｂ，９２ｂは、縦方向Ｘに沿う長さが２ｍｍ以上２０ｍｍ以下、特に５ｍｍ以上１５ｍｍ以下であることが、違和感発生の効果的な防止の点から好ましい。なお、吸収性物品９０としての形状を保つために、吸収性物品の周縁部から中央部に向かう内方領域において、シート材（例えば表面シートや裏面シート等）は、他のシート材等と接合状態になっている。この場合、非接合部９１ｂ，９２ｂにおいては、吸収性物品９０を構成するシート材（例えば表面シートや裏面シート等）が、他のシート材等と非接合状態となっている。

前記と同様の理由によって、吸収性物品９０の前方域９３及び／又は後方域９４において、前記の前端部９１及び／又は後端部９４に連なる側縁部９３ａ，９４ａに関しても、その側部端（幅方向の末端）に、長手方向に延びる非接合部（図示せず）を形成することが好ましい。非接合部においては、表面シートと裏面シートとが非接合状態となっており、また、吸収性物品９０を構成するシート材（例えば表面シートや裏面シート等）が、他のシート材等と非接合状態になっている。特に非接合部は、その横方向Ｙに沿う長さが１０ｍｍ以上１００ｍｍ以下、特に２０ｍｍ以上５０ｍｍ以下であることが、違和感発生の効果的な防止の点から好ましい。

更に前記と同様の理由によって、吸収性物品９０の周縁長に対する吸収性物品の周縁部における接合部の形成されている部分の長さの割合を、９０％以下にすることが好ましく、８５％以下にすることが更に好ましく、８０％以下にすることが一層好ましい。また、当該割合を、５０％以上にすることが好ましく、６０％以上にすることが更に好ましく、６５％以上にすることが一層好ましい。当該割合は、５０％以上９０％以下にすることが好ましく、６０％以上８５％以下にすることが更に好ましく、６５％以上８０％以下にすることが一層好ましい。

本実施形態のショーツ１では、先に述べたとおり、クロッチ部４の中央域４ａは、縦方向Ｘの伸長性よりも横方向Ｙの伸長性の方が高くなっている。したがって、ショーツ１に吸収性物品９０を装着する場合には、図１０に示すとおり、該吸収性物品９０とショーツ１との固定を図るために用いられる粘着部９５を、該吸収性物品９０の横方向Ｙに沿って間欠的に裏面シートの表面に複数配置することが好ましい。つまり、吸収性物品９０の横方向に沿って見たときに、隣り合う粘着部９５の間に粘着部非形成部９６が存在するように、該粘着部を配置することが好ましい。これによって、クロッチ部４が横方向Ｙに沿って伸縮した場合であっても、吸収性物品９０がクロッチ部４から剥離しづらくなる。この効果を一層顕著なものとする観点から、各粘着部９５は、縦方向Ｘに沿って長い矩形状であることが好ましい。また、各粘着部９５は、縦方向Ｙに沿って間欠的に複数配置されていることも好ましい。粘着部９５は例えば公知のホットメルト粘着剤などを裏面シートの表面に塗布して形成することができる。

以上、本発明をその好ましい実施形態に基づき説明したが、本発明は前記実施形態に制限されない。例えば前記実施形態のショーツ１は、そのレッグ開口部６の開口端が、着用者の大腿部の付け根付近に位置する形状のものであるが、これに代えて、レッグ開口部６の開口端が着用者の大腿部の付け根よりも下方に位置する、いわゆる一分丈と呼ばれる形状にしてもよい。

上述した実施形態に関し、本発明は更に以下のショーツを開示する。
＜１＞
前身頃、後身頃、及びクロッチ部を有し、前記前身頃前記後身頃との間であって前記クロッチ部を介して延びる方向である縦方向と、これに直交する横方向を備え、
前記クロッチ部は横方向の中央域の位置に、縦方向に延びる伸縮領域を有し、
前記伸縮領域は、その両側縁が、横方向の内方に向けて凸の形状をなしており、
前記伸縮領域は、縦方向の伸長性よりも横方向の伸長性の方が高くなっているショーツ。

＜２＞
レッグ開口部の開口端に、該開口端に沿う環状のレッグ伸縮領域が形成されており、
前記レッグ伸縮領域は、その一部が前記クロッチ部において、該クロッチ部と隣接して位置しており、
前記前身頃及び前記後身頃と前記クロッチ部との接合部と、前記レッグ伸縮領域とが交わる位置に向けて、前記クロッチ部の前記伸縮領域の各側縁が延びている前記＜１＞に記載のショーツ。
＜３＞
レッグ開口部の開口端に、該開口端に沿う環状のレッグ伸縮領域が形成されており、
前記レッグ伸縮領域は、その一部が前記クロッチ部において、該クロッチ部と隣接して位置しており、
前記クロッチ部の前記伸縮領域の各側縁は、その各端部が、該クロッチ部の縦方向の範囲内において、前記レッグ伸縮領域と交わるように延びている前記＜１＞に記載のショーツ。
＜４＞
前記クロッチ部に、該クロッチ部を左右に二分する縦中心線を挟んで一対の板状の保形片が配されている前記＜１＞ないし＜３＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜５＞
前記保形片は、複数の不織布が重ね合わされ且つ各不織布が不連続の接合パターンで接合一体化されて構成されており、該不織布のうちの少なくとも一枚が、熱融着性複合繊維によって構成繊維の交点が接合されている不織布からなる前記＜４＞に記載のショーツ。
＜６＞
前記クロッチ部は、横方向の中央域の位置に前記伸縮領域を有するとともに、該伸縮領域に隣接し且つ縦方向に延びる一対の側部域を有し、
前記側部域は、その横方向の伸長性が、前記伸縮領域の横方向の伸長性よりも高くなっている前記＜１＞ないし＜５＞のいずれか１に記載のショーツ。

＜７＞
前記クロッチ部の前記伸縮領域は編地から構成されており、該編地が互いに直交する２方向において異なる伸長性を有している前記＜１＞ないし＜６＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜８＞
ウエスト開口部を有し、
前記ウエスト開口部の開口端は、ショーツの着用状態において、着用者の腸骨稜よりも上部に位置する前記＜１＞ないし＜７＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜９＞
ウエスト開口部を有し、
前記ウエスト開口部には、その開口端に、該開口端に沿う環状のウエスト伸縮領域が形成されており、
前記ウエスト伸縮領域は、所定の幅を有する環状帯の形状をしており、その周方向に沿って伸縮性を有している前記＜１＞ないし＜８＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１０＞
ウエスト開口部を有し、
前記ウエスト開口部と一対の前記レッグ開口部との間の筒状の胴回り部は、前身頃を形成する編地と後身頃を形成する編地とが連続した共通の編地から形成されている前記＜１＞ないし＜９＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１１＞
ウエスト開口部を有し、
前記ウエスト開口部と一対の前記レッグ開口部との間に筒状の胴回り部を有し、
前記胴回り部の周方向には、編地どうしを縫合等により接合した接合部が形成されていない前記＜１＞ないし＜１０＞のいずれか１に記載のショーツ。

＜１２＞
ウエスト開口部を有し、
前記ウエスト開口部には、その開口端に、該開口端に沿う環状のウエスト伸縮領域が形成されており、
前記ウエスト開口部と一対の前記レッグ開口部との間に筒状の胴回り部を有し、
前記ウエスト伸縮領域及び前記レッグ伸縮領域は、前記胴回り部を構成する生地とは別の生地で構成されており、
前記ウエスト伸縮領域及び前記レッグ伸縮領域と前記胴回り部とは、縫合等の接合手段によって、接合部において接合されている前記＜１＞ないし＜１１＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１３＞
前記クロッチ部の前記伸縮領域の両側縁は、横方向の内方に向けて凸の湾曲形状をなしている前記＜１＞ないし＜１２＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１４＞
前記クロッチ部の前記伸縮領域に隣接する側部域は弓形をしており、その弓形における弧の位置が、該伸縮領域における側縁の位置と一致している前記＜１＞ないし＜１３＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１５＞
前記クロッチ部の前記伸縮領域の縦方向の５Ｎの応力下における伸びが、５０％以下であることが好ましく、３０％以下であることが更に好ましく、２０％以下であることが一層好ましい前記＜１＞ないし＜１４＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１６＞
前記クロッチ部の前記伸縮領域の横方向の５Ｎの応力下における伸びは、２００％以下であることが好ましく、１５０％以下であることが更に好ましく、１００％以下であることが一層好ましい前記＜１＞ないし＜１５＞のいずれか１に記載のショーツ。

＜１７＞
前記クロッチ部は、前記伸縮領域に隣接する側部域を有し、
前記側部域の横方向の５Ｎの応力下における伸びは、３００％以下であることが好ましく、２５０％以下であることが更に好ましく、２００％以下であることが一層好ましい前記＜１＞ないし＜１６＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１８＞
前記クロッチ部に保形片が配置されており、
前記保形片は、前記クロッチ部を左右に二分する縦中心線を挟んで一対配置されており、
各保形片は、前記クロッチ部の前記伸縮領域の左右の側縁に沿って、円弧状に湾曲した形状になっている前記＜１＞ないし＜１７＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜１９＞
前記クロッチ部は、前記伸縮領域に隣接する側部域を有し、
前記クロッチ部に保形片が配置されており、
前記保形片は、前記クロッチ部を左右に二分する縦中心線を挟んで一対配置されており、
各保形片は、前記クロッチ部の前記側部域と前記レッグ伸縮領域とに跨がるように、該側部域と該レッグ伸縮領域との接合部上に配置されている前記＜１＞ないし＜１８＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜２０＞
ウエスト開口部を有し、
前身頃においては、前記ウエスト開口部及び前記レッグ開口部を除く前身頃本体部が単一の編組織から構成されている前記＜１＞ないし＜１９＞のいずれか１に記載のショーツ。
＜２１＞
前記＜１＞ないし＜２０＞のいずれか１に記載のショーツと、
液透過性を有する表面シート、液不透過性ないし難透過性の裏面シート、及び両シート間に介在配置された液保持性の吸収体を備える吸収性物品とからなる、ショーツと吸収性物品との組み合わせ。
＜２２＞
前記表面シート及び前記裏面シートは、前記吸収体の周縁から延出した部分の少なくとも一部が、前記吸収性物品の周縁部において互いに接合された周縁接合部を有しており、
前記吸収性物品の縦方向の前端部及び／又は後端部に形成された前記周縁接合部の先端に、幅方向に延びる両シートの非接合部が形成されている、前記＜２１＞に記載のショーツと吸収性物品との組み合わせ。
＜２３＞
前記吸収性物品を前記ショーツに固定するための粘着部を、前記吸収性物品の横方向に沿って間欠的に前記裏面シートの表面に複数配置する、前記＜２１＞又は＜２２＞に記載のショーツと吸収性物品との組み合わせ。

１ ショーツ
２ 前身頃
２ａ 前身頃本体部
３ 後見頃
３ａ 後身頃本体部
４ クロッチ部
４ａ 中央域
４ａ’ 中央域４ａの側縁
４ｂ 側部域
５ ウエスト開口部
５１ ウエスト伸縮領域
６ レッグ開口部
６１ レッグ伸縮領域
７ 胴回り部
８ａ，８ｂ，８ｃ 接合部
１０ 緊締領域
１１ 第１緊締領域（臀裂緊締領域）
１２ 第２緊締領域（臀溝緊締領域）
１３ 第３緊締領域（脇部緊締領域）
１４ 第４緊締領域（上部緊締領域）
１５ 低緊締領域
２０ 保形片
Ｐ 臀部後突点

Claims (7)

1. 前身頃、後身頃、及びクロッチ部を有し、前記前身頃と前記後身頃との間であって前記クロッチ部を介して延びる方向である縦方向と、これに直交する横方向を備え、
   前記クロッチ部は横方向の中央域の位置に、縦方向に延びる伸縮領域を有し、
   前記伸縮領域は、横方向の中央域と、該中央域に隣接し、且つ該中央域よりも幅方向の外方に位置する一対の側部域とを有し、
   レッグ開口部の開口端に、該開口端に沿う環状のレッグ伸縮領域が形成されており、
   前記レッグ伸縮領域は、その一部が前記クロッチ部において、前記伸縮領域の前記側部域と隣接して位置しており、
   前記伸縮領域の前記中央域は、その両側縁が、横方向の内方に向けて凸の形状をなしており、
   前記伸縮領域の前記中央域は、縦方向の伸長性よりも横方向の伸長性の方が高く、
   前記伸縮領域の前記側部域は、横方向の伸長性が、前記伸縮領域の前記中央域の横方向の伸長性よりも高く、
   前記前身頃及び前記後身頃と前記クロッチ部との接合部と、前記レッグ伸縮領域とが交わる位置に向けて、前記クロッチ部の前記伸縮領域の前記中央域の各側縁が延びている、ショーツ。
2. 前記クロッチ部に、該クロッチ部を左右に二分する縦中心線を挟んで一対の板状の保形片が配されている請求項１に記載のショーツ。
3. 前記保形片は、複数の不織布が重ね合わされ且つ各不織布が不連続の接合パターンで接合一体化されて構成されており、該不織布のうちの少なくとも一枚が、熱融着性複合繊維によって構成繊維の交点が接合されている不織布からなる請求項２に記載のショーツ。
4. 前記クロッチ部の前記伸縮領域は編地から構成されており、該編地が互いに直交する２方向において異なる伸長性を有している請求項１ないし３のいずれか一項に記載のショーツ。
5. 請求項１ないし４のいずれか一項に記載のショーツと、
   液透過性を有する表面シート、液不透過性ないし難透過性の裏面シート、及び両シート間に介在配置された液保持性の吸収体を備える吸収性物品とからなる、ショーツと吸収性物品との組み合わせ。
6. 前記表面シート及び前記裏面シートは、前記吸収体の周縁から延出した部分の少なくとも一部が、前記吸収性物品の周縁部において互いに接合された周縁接合部を有しており、
   前記吸収性物品の縦方向の前端部及び／又は後端部に形成された前記周縁接合部の先端に、幅方向に延びる両シートの非接合部が形成されている、請求項５に記載のショーツと吸収性物品との組み合わせ。
7. 前記吸収性物品を前記ショーツに固定するための粘着部を、前記吸収性物品の横方向に沿って間欠的に前記裏面シートの表面に複数配置する、請求項５又は６に記載のショーツと吸収性物品との組み合わせ。

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