JP6664485B2 - 折畳み式自立型運動装置 - Google Patents

Description

本発明は、運動装置に関し、特に、成人及び児童の両方向けの折畳み式携帯自立型運動装置に関する。

筋力と体力を向上させる自重運動装置及び方法が広く知られている。これらの自重運動は通常、フリーウェイトを必要とせず、ユーザ自身の体重が運動のすべての動きに対して抵抗を加えるため、ユーザのバランス、柔軟性及び筋力を向上させる結果を達成するのに役立つ。腕立て伏せ、順手懸垂、腹筋運動、ディップス及び逆手懸垂などの一般的な自重運動の一部は、面倒な専門機器又は作り付けの機器を用いて定期的に実行される。

基本的な自重運動をすべて実行する人にとっては様々な機器が必要とされる。人が一巡の自重運動用に自身の機器を設置しなければならない場合、広い空間を要するだけでなく、費用効果が高くない。さらに、機器は、追加の付属品を必要とせずに、ユーザが基本的な自重運動をすべて行うことをサポートする構造を備えるべきである。全自重運動を実行する角度及び可撓性は、すべての従来技術のシステムにおいて容易に選択可能ではない。基本的な自重運動器具にとってもう１つの重要な要件は、あらゆる年齢層の人々に適合させることができる点である。しかしながら、ほとんどの場合、現行の機器は児童向けのあらゆる種類の運動特性を提供していない。

近年、人々は、利用に多くの時間がかかるため、体力向上のために高性能なジムを日常的に頻繁に訪れることはない。よって、すべての自重運動を実行するのに自分たちの生活空間に専用機器を置くことが広く認識されている。しかし、機器の大半はかさばり、多額の輸送費用が生じる可能性がある。一方で、この機器を保管するには、適切に管理するのに十分な空間を必要とするため大きな障害となる。一部の機器は設計が複雑であり、分解に多大な体力と時間がかかる。したがって、従来技術の試みはすべて、保管空間、様々な年齢層への適合性、輸送、汎用性、コスト、組立及び分解など、個人用の自重運動機器にとって重要な要件を満たしてこなかった。

先行技術の引例ＵＳ７１２５３７１Ｂ２は、自重運動を実行する調節可能な装置を開示しており、該装置では、振り子部材を備えた一対の側方フレーム及び一対のハンドルが自重運動の実行を助ける。しかしながら、この発明は、柔軟性、複雑な設計、適合性、及びユーザの体重及び抵抗への限定的な支持などに関して、装置の効率を低下させる欠点をいくつか備える。

先行技術の引例ＵＳ５６６２５５６Ａは、溶接された拡張式直立フレームバー支持部を備えた携帯懸垂運動装置を開示している。しかしながら、該装置は、あらゆる年齢層の人々がすべての自重運動を実行するのを支援していない。

場合によっては、ユーザが専用装置を用いて順手懸垂運動などの自重運動を実行するとき、身体抵抗はユーザの体重に大きく依存する。また、ユーザは、複数の様式及び強度の運動を実行して、装置により大きな重量を加える。これは、装置の作動部分の大半の故障につながる。

場合によっては、ユーザが専用装置を用いて順手懸垂運動などの自重運動を実行するとき、身体抵抗はユーザの体重に大きく依存する。また、ユーザは、複数の様式及び強度の運動を実行して、装置により大きな重量を加える。これは、装置の作動部分の大半の故障につながる。

本発明は、順手懸垂や逆手懸垂などの複数の自重運動を実行するための軽量の使用し易い可搬型折畳み式自立運動装置に関する。

この折畳み式自立型運動装置は、対向する対の中空垂直バーの各中空垂直バーの下部に脱着可能に固定されたコネクタバーを介して、所定距離離れた対の中空垂直バーを備え、対内の中空垂直バーは相互に対して傾斜し、上側頂点ジョイントが各中空垂直バー間に設定される。第１のハンドルバーが、各対の中空垂直バーの各頂点ジョイントに脱着可能に固定され、自重運動を実行するために第１のユーザによって使用され、第２のハンドルアセンブリが、所定位置で各対の中空垂直バー間に脱着可能に固定され、自重運動を実行するために第２のユーザによって使用される。第２のハンドルバーの遠位端に配置される支持部が、対内の各中空垂直バーにわたって脱着可能に固定される。また、調節可能バーには折畳み部が設けられ、別の所定位置で対内の各中空垂直バーに固着されて、対内の各中空垂直バー間の距離を調節する。

他の実施形態では、使用時に折畳み式自立型運動装置を組み立てる方法が開示される。該方法は、コネクタバーを介して所定距離離れた対の中空垂直バーを脱着可能に固定するステップであって、対内の中空垂直バーが相互に対して傾斜し、上側頂点ジョイントが各中空垂直バー間に設定されるステップと、第１のハンドルバーを各対の中空垂直バーの各頂点ジョイントに脱着可能に固定するステップであって、第１のハンドルバーが自重運動を実行するために第１のユーザによって使用されるステップとを備える。第２のハンドルアセンブリは、所定位置で各対の中空垂直バー間で脱着可能に固定される。該方法は、別の所定位置で折畳み部を備えた調節可能バーを対内の各中空垂直バーに固着させ、対内の各中空垂直バー間の距離を調節することをさらに備える。

本発明の他の目的、特徴及び利点は、以下の詳細な説明から自明となるであろう。しかしながら、発明の精神と範囲に属する様々な変更及び変形が詳細な説明から当業者にとって自明となるため、詳細な説明及び具体的な実施例は、本発明の具体的な実施形態を示しつつも、単に例示のために提示されると理解すべきである。

図１は、第１のハンドルバーと第２のハンドルアセンブリが組み立てられた、本発明の一実施形態に係る折畳み式自立型運動装置の前面図である。

図２は、第２のハンドルアセンブリが装置から取り外された、本発明の一実施形態に係る折畳み式自立型運動装置の前面図である。

図３は、本発明の一実施形態に係る、使用時に折畳み式自立型運動装置を組み立てる方法を示す。

図４は、本発明の一実施形態に係る、折り畳まれた状態の折畳み式自立型運動装置の前面図である。

図５は、本発明の一実施形態に係る、折畳み式自立型運動装置の頂点ジョイントによって相互接続された中空垂直バーの前面図である。

図６は、本発明の一実施形態に係る、折畳み式自立型運動装置の各中空垂直バー及びコネクタバーに装着された地面係合緩衝部材を示す。

図７は、本発明の一実施形態に係る、折畳み式自立型運動装置の各中空垂直バー及びコネクタバーに装着された地面係合緩衝部材を示す。

図８は、本発明の一実施形態に係る、折畳み式自立型運動装置のネジ及び折畳み部を備えた調節可能バーを示す。

図９は、本発明の一実施形態に係る、折畳み式自立型運動装置のネジ及び折畳み部を備えた調節可能バーを示す。

本発明の実施形態について図面を参照して説明する。本発明は、発明の精神又は必須の特徴から逸脱せずに、他の特定の形式で具体化することができると予想される。記載される実施形態は、あらゆる点で例示であり、限定ではないと考えられるべきである。したがって、発明の範囲は、以下の記載ではなく添付の請求項によって示される。請求項の等価物の意味及び範囲に属するすべての変更は、本発明に含むことができる。

図１は、本発明の好適な実施形態に係る、第１のハンドルバー１１６及び第２のハンドルアセンブリ１１８がフレームに組み付けられた折畳み式自立型運動装置１００の前面図である。折畳み式自立型運動装置１００は、コネクタバー（１１０及び１１２）を介して所定距離離れた一対の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）を備え、該コネクタバーは対向する対の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）の各中空垂直バー（１０６及び１０８）の下部に脱着可能に固定され、対内の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）は相互に対して傾斜し、上側頂点ジョイント１１４は各中空垂直バー（１０２及び１０４）間に設定される。折畳み式自立型運動装置１００は、一対の中空垂直バー（１０２及び１０４）の各頂点ジョイント１１４に脱着可能に固定される第１のハンドルバー１１６をさらに備え、第１のハンドルバー１１６は、自重運動を実行するために第１のユーザによって使用される。第２のハンドルアセンブリ１１８は、所定位置で各対の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）間に脱着可能に固定され、自重運動を実行するために第２のユーザによって使用される第２のハンドルバー１２０と、第２のハンドルバー１２０の遠位端に配置される支持部１２２とを備える。支持部１２２は、対内の各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）にわたって脱着可能に固定され、第２のハンドルバー１２０は、第２のハンドルアセンブリ１１８を画定するピン部材１３０を介して支持部１２２に脱着可能に装着される。支持部１２２の主機能は、第２のハンドルバー１２０を上昇させて、折畳み式自立型運動装置１００の各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）に接続するように構成される。

図１を参照すると、本発明に係る折畳み式自立型運動装置１００は、装置１００の主要構成要素である複数対の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）を備える。中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）は、相互に伸縮係合して、各対の中空垂直バー（１０２及び１０４）の各頂点ジョイント１１４に脱着可能に固定される第１のハンドルバー１１６の高さを選択的に調節する少なくとも２つのバーを備える。中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）は、均等に間隔を置いて配置される複数の穴によって画定され、第１のハンドルバー１１６の高さを調節する高さ調節機構１３２を備える。他方の中空垂直バー１０６の収容穴と合致する収容穴が中空垂直バー１０２に設けられ、ボルト部材（図示せず）を収容穴に挿入して共に保持することによって、第１のハンドルバー１１６の高さを定義することができる。第１のハンドルバー１１６は、頂点ジョイント１１４の遠位端に配置される固定部１４６を介して、頂点ジョイント１１４に脱着可能に挿入される。固定部１４６は、回転防止ピン１４８を収容して、第１のハンドルバー１１６を各対の中空垂直バー（１０２及び１０４）上の各頂点ジョイント１１４に固定する複数の穴を備える。ユーザが第１のハンドルバー１１６の高さを調節したいと思うときはいつでも、中空垂直バー（１０２及び１０４）を他方の中空垂直バー（１０６及び１０８）から引き抜いて、回転防止ピン１４８を介してユーザ決定レベルに配置することができる。第１のハンドルバー１１６は主に、成人が自重運動を行うために使用される。

図２は、第２のハンドルバー１２０が取り外された折畳み式自立型運動装置１００の前面図である。折畳み式自立型運動装置１００は、第１のハンドルバー１１６と、第２のハンドルバーアセンブリ１１８と、第２のハンドルバー１２０を保持する支持部１２２とを備える。第２のハンドルバー１２０は主に、児童が自重運動を実行するために使用される。しかしながら、例示的な実施形態では、第２のハンドルバー１２０及び支持部１２２を備える第２のハンドルアセンブリ１１８は、使用時に必要でない場合は取り外すことができる。支持部１２２は、相互に嵌合して距離を切り換える３つの小区画を備え、支持部１２２の各小区画に配置される複数の穴が、支持部１２２の長さの調節を支援する。ボルトなどの固定部材を使用して、支持部１２２の小区画を固定することができる。

図２を参照すると、折畳み式自立型運動装置１００は、別の所定位置で対内の各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）に確実に固定されて、対内の各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）間の距離を調節する折畳み部（１２６及び１２８）を有する調節可能バー１２４をさらに備える。調節可能バー１２４は、伸縮式に係合する２つの区画（１２６及び１２８）を有するように構成され、ピン部材１３０を収容して調節可能バー１２４の長さを選択的に調節する複数の穴を備えることによって、対の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）間の距離を画定する。調節可能バー１２４の主機能は、ユーザが運動を実行するときはいつでも装置１００の構造を平面上で固定させておくことである。調節可能バー１２４は、中空垂直バーの中心位置に固定されることによって、中空垂直バー（１０６及び１０８）を軸上で移動させないように構成される。ボルトなどの固定部材が使用されて、区画（１２６及び１２８）に設定された穴に伸縮係合し、調節可能バー１２４の長さを調節する。ユーザが支持部１２２の長さを変更せずに所望レベルに第１のハンドルバー１１６の高さを調節するとき、調節可能バー１２４の長さを柔軟に変更して、装置１００の全体構造に影響を及ぼさずに、第１のハンドルバー１１６の高さを増減させることができる。

図６は、折畳み式自立型運動装置１００の中空垂直バー（１０６及び１０８）及びコネクタバー（１１０及び１１２）に装着される地面係合緩衝部材１３４を示す。地面係合緩衝部材１３４は、中空垂直バー（１０６及び１０８）とコネクタバー（１１０及び１１２）のそれぞれに固着され、ユーザが運動を実行するときに各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）で生じる偏位を補償するように構成される。地面係合緩衝部材１３４は、ユーザが運動を実行するときに各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）で生じる偏位に耐える圧縮強度及び曲げ剛性を提供するように構成される。第１のコネクタバー１１０及び第２のコネクタバー１１２は、異なる長さを有するように構成される。地面係合緩衝部材１３４は、運動中のユーザの動きによって生じ、ユーザが逆手懸垂や順手懸垂などの様々な自重運動を実行するときは常に増大して装置１００の全体構造に影響を及ぼす水平力及び重力を除去するために設けられる。

図７に示すように、地面係合緩衝部材１３４は垂直部１３６と水平部１３８を備え、水平部の地点Ｐ’では、水平力、重力及び地面反力が構造を偏位させるように作用する。したがって、地面係合緩衝部材１３４は、中空垂直バー（１０６及び１０８）及びコネクタバー（１１０及び１１２）のそれぞれに斜めに固着される力受け部１４０を備えて三角形を画定し、水平力、重力及び地面反力を部分的に捕捉することによって、地点Ｐに作用する力を最小化し、装置１００の構造で生じる振動を軽減する。力受け部１４０は、地面係合緩衝部材１３４の垂直部１３６及び水平部１３８に溶接されて、すべての水平力だけでなく圧縮力と牽引力にも有効に対抗する。力受け部１４０は、フレーム全体に作用する圧縮力及び牽引力を大幅に軽減する力を生成する。地面係合緩衝部材１３４の水平部１３８の地点Ｐ’では、地面係合緩衝部材１３４により、フレーム全体の中空垂直バー（１０６及び１０８）が図７に示すようなユーザの水平力Ｐ１と重力Ｐ２を合わせた力Ｐの大部分を支える。さらに、地点Ｐ’では地面反力も作用して力Ｐに抵抗することができる。地点Ｐ’が中空垂直バー（１０６及び１０８）から離れるにつれ、力Ｐ’は大きくなり、力Ｐは小さくなる。コネクタバー（１１０及び１１２）内に入る力受け部１４０の底面は、コネクタバー（１１０及び１１２）に固定される。

図４は、本発明の一実施形態に係る、折り畳まれた状態の折畳み式自立型運動装置１００の前面図である。コネクタバー（１１０及び１１２）は、各中空垂直バー（１０６及び１０８）を適合可能に受けて、地面に配置する第１のコネクタバー１１０及び第２のコネクタバー１１２を備える。第１のコネクタバー１１０及び第２のコネクタバー１１２は、各垂直中空部材（１０６及び１０８）に装着される地面係合緩衝部材１３４に脱着可能に挿入される。地面係合緩衝部材１３４に開けられた複数の穴１４２が利用されて、ピン部材１３０を介して第１のコネクタバー１１０及び第２のコネクタバー１１２を厳重に固定する。

ピン部材１３０は、コネクタバー（１１０及び１１２）の地面係合緩衝部材１３４からの移動を防止し、さらに、スリップ防止緩衝部材１３４の装置１００の構造からの移動も防止する。図４に示すように、各中空垂直バー（１０２及び１０６）間の距離が各中空垂直バー（１０４及び１０８）間の距離よりも大きいとき、第１のコネクタバー１１０は第２のコネクタバー１１２よりも長くなるため、支持部１２２及び調節可能バー１２４を取り外した後、装置１００を容易に折り畳むことができる。図５は、折畳み式自立型運動装置１００の頂点ジョイント１１４によって相互接続される中空垂直バー（１０２及び１０４）の前面図である。第１のハンドルバー１１６は、回転防止ピン部材１４８を介して各対の中空垂直バー（１０２及び１０４）の各頂点ジョイント１１４に脱着可能に固定されて、ユーザが運動を実行するときに第１のハンドルバー１１６が軸を中心に回転するのを防止する。

図８及び図９に示す例示的な実施形態では、調節可能バー１２４は各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）に固着することができ、ユーザが運動を実行した後に装置１００を折り畳むときはいつでも容易に折り畳むことができる折畳み部（１２６及び１２８）を備える。ネジ部材１４４は折畳み部（１２６及び１２８）の中心に固着されるため、装置１００を折り畳んでいる間、ユーザは単にネジ１４４を回転させることで、装置１００のフレームから調節可能バー１２４を取り外さずに、調節可能バー１２４の折畳み部（１２６及び１２８）を折り畳むことができる。

図３及び図１は、使用時に折畳み式自立型運動装置１００を組み立てる方法を示す。該方法は、コネクタバー（１１０及び１１２）を介して所定距離離れた対の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）を脱着可能に固定するステップを備え、対内の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）は相互に対して傾斜し、上側頂点ジョイント１１４は各中空垂直バー（１０２及び１０４）間に設定され、各対の中空垂直バー（１０２及び１０４）の各頂点ジョイント１１４に第１のハンドルバー１１６を脱着可能に固定し、第１のハンドルバー１１６は自重運動を実行するために第１のユーザによって使用される。該方法は、所定位置で各対の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）間に第２のハンドルアセンブリ１１８を脱着可能に固定することをさらに備え、第２のハンドルアセンブリ１１８は、自重運動を実行するために第２のユーザによって使用される第２のハンドルバー１２０を備える。

支持部１２２は、第２のハンドルバー１２０の遠位端に配置され、各対内の中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）にわたって脱着可能に固定され、別の所定位置で、折畳み部（１２６及び１２８）を有する調節可能バー１２４を対内の各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）に固定し、対内の各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）間の距離を調節する。該方法は、回転防止ピン部材１３０を介して各中空垂直バー（１０２及び１０４）を上側頂点ジョイント１１４に固定して、ユーザが運動を実行するときに第１のハンドルバー１１６が軸を中心に回転するのを防止することをさらに備える。

コネクタバー（１１０及び１１２）が、地面係合緩衝部材１３４に挿入されてピン部材１３０を介して固定し、運動装置１００を平面にしっかりと配置する。地面係合緩衝部材１３４を各中空垂直バー（１０６及び１０８）及びコネクタバー（１１０及び１１２）に固着することで、ユーザが運動を実行するときに各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）で生じる偏位が補償される。力受け部１４０は、各中空垂直バー（１０６及び１０８）及びコネクタバー（１１０及び１１２）に斜めに固着されて、中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）及びコネクタバー（１１０及び１１２）によって生成される水平力及び牽引力を補償する。装置１００を組み立てるために構成要素の締結が必要とされる場合はいつでも、装置１００の全区画にボルトなどの固定部材を用いることができる。

再度図３を参照すると、該方法は、各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）に位置する様々な穴に合致する複数の固定部材をさらに備え、固定部材はボルト、ナット、ネジ及びピンのうち少なくとも１つから選択される。例示的な実施形態では、ユーザは、要件に基づき装置１００のすべてのバー及び区画を調節することができる。たとえば、低身長のユーザの場合、第２のハンドルバー１２０に達したときの手の位置に応じて、支持部１２２の各小区画を各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）に位置決めすることができる。場合によっては、ユーザが高さをわずかに変更して柔軟に運動を実行したいと思う場合、ユーザは支持部１２２の小区画のいずれかを固定して、各中空垂直バー（１０２、１０４、１０６及び１０８）間の距離を画定することができる。また、調節可能バー１２４と折畳み部（１２６及び１２８）が調節されて、ピン部材１３０を用いて穴に合致させられると、装置１００のＡ字状フレームはそれに応じて変更することができる。

本発明の折畳み式自立型運動装置１００では、ユーザはスパナを用いずに、第１のハンドルバー１１６と第２のハンドルバー１２０の両方の高さを容易に調節することができる。したがって、装置１００は、様々な身長のあらゆる年齢層の多数のユーザの要件を満たすことができる。必要に応じて、高身長のユーザ又は成人は第１のハンドルバー１１６を使用し、児童又は女性などの低身長のユーザは第２のハンドルバー１２０を使用することができる。ユーザは、容易に調節可能な第２のハンドルバーアセンブリ１１８の助けを借りて、不要時には第２のハンドルバー１２０を取り外すことができる。また、装置１００は可搬型であり、狭い空間で使用することができる。ユーザは、脱着可能に装着されるハンドルバー（１１６及び１２０）、コネクタバー（１１０及び１１２）、支持部１２２及び調節可能バー１２４のおかげで、極めて容易に装置１００を設置することができる。可撓調節可能バー１２４は容易に折り畳めるため、ユーザはネジ１４４を回転させ、調節可能バー１２４の折畳み部（１２６及び１２８）を引くことによって装置１００全体を折り畳むことができる。装置１００の地面係合緩衝部材１３４は、反作用力に対する安定性及び強度を提供する。

本明細書では特定の目的で特定の環境において特定の実施例の状況下で本発明を説明しているが、当業者であれば、その有効性は限定されず、本発明は任意数の目的で任意数の環境において有効に実行することができる。したがって、後述の請求項は、本明細書に記載される発明の範囲及び精神に鑑み解釈されるべきである。本明細書では具体的な文言を採用することができるが、それらの文言は単に一般的かつ説明的な意味で使用されており、限定目的では使用されない。

Claims (13)

1. 折畳み式自立型運動装置であって、
   ２つのコネクタバーを介して所定距離離れた二対の中空垂直バーであって、前記コネクタバーは各中空垂直バーの下部に脱着可能に固定され、前記中空垂直バーの第１の対と前記中空垂直バーの第２の対は平行であり、前記中空垂直バーが各対内で相互に対して傾斜し同一平面には配置されず、各中空垂直バー上に上側頂点ジョイントが設定される中空垂直バーと、
   各対の中空垂直バーの２つの頂点ジョイントのうち１つに脱着可能に固定される第１のハンドルバーであって、自重運動を実行するために第１のユーザによって使用される第１のハンドルバーと、
   所定位置で各対の中空垂直バー間に脱着可能に固定される第２のハンドルアセンブリと、を備え、
   前記第２のハンドルアセンブリが、
   自重運動を実行するために第２のユーザによって使用される第２のハンドルバーと、
   前記第２のハンドルバーの遠位端に配置される支持部であって、前記支持部の各端部がピン部材を介して各対内の各中空垂直バーにわたって脱着可能に固定され、前記支持部は前記第２のハンドルバーの各端部を前記支持部の中心に脱着可能に固定するためのピン部材を備え、前記支持部が相互に嵌合して距離設定を行う３つの小区画を備え、前記支持部の前記小区画の各々に配置された複数の穴が前記支持部の長さの調整に役立ち、前記支持部の前記小区画は１つ又は複数の固定部材を用いて固定されることで、ユーザが前記支持部の前記小区画の任意の１つを固定して各中空垂直バーの間の前記距離設定を規定することを可能にする、前記支持部と、
   折畳み部を備え、別の所定位置で各対内の各中空垂直バーに脱着可能に固定される調節可能バーであって、各調節可能バーがピン部材を受け入れて各調節可能バーの長さを選択的に調節する複数の穴を備え、前記対内の各中空垂直バー間の距離が調節される、調節可能バーと、を備え、
   前記折畳み式自立型運動装置の一体化した部材としての各中空垂直バーに固着され、前記コネクタバーに脱着可能に取り付けられた地面係合緩衝部材を更に備え、
   前記地面係合緩衝部材が垂直部と延設水平部を備えて逆Ｔ字状構造を呈し、力受部を更に備え、
   前記力受け部の一端が前記地面係合緩衝部材の前記延設水平部から前記垂直部まで溶接されて三角形状を呈し、これにより、前記ユーザが運動するときに水平力に対抗して効率的に前記折畳み式自立型運動装置の水平方向のぐらつきを低減する、折畳み式自立型運動装置。
2. 固定部が、各対の中空垂直バーの前記２つの頂点ジョイントのうち１つに配置される、請求項１に記載の折畳み式自立型運動装置。
3. 前記固定部が、前記第１のハンドルバーを収容して、前記第１のハンドルバーを各対の中空垂直バーの前記２つの頂点ジョイントのうち１つに固定する複数の穴を備える、請求項２に記載の折畳み式自立型運動装置。
4. 各中空垂直バーが、前記中空垂直バー上の前記第２のハンドルアセンブリの位置を選択的に調節する高さ調節機構を備える、請求項１に記載の折畳み式自立型運動装置。
5. 前記地面係合緩衝部材が、運動中のユーザの動きによって生成される水平力及び重力に抵抗するように構成される、請求項１に記載の折畳み式自立型運動装置。
6. 前記力受け部が、前記折畳み式自立型運動装置の各中空垂直バーで前記地面係合緩衝部材の前記垂直部と前記延設水平部との間の結合を保護し、運動中のユーザの動きによって生成される水平力及び重力を合わせた力のモーメントに抵抗するように構成される、請求項１に記載の折畳み式自立型運動装置。
7. 前記コネクタバーが、各中空垂直バーを適合可能に受けて、地面に位置決めする第１のコネクタバー及び第２のコネクタバーを備え、前記折畳み式自立型運動装置が折り畳まれたときに、各対内の各中空垂直バーが異なる平面上に位置するように、前記第１のコネクタバー及び前記第２のコネクタバーが異なる長さを有するように構成される、請求項１に記載の折畳み式自立型運動装置。
8. 前記第１のハンドルバーが、回転防止ピン部材を介して各対の中空垂直バーの前記２つの頂点ジョイントのうち１つに脱着可能に固定されて、第１のハンドルバーが軸を中心に回転するのを防止し、
   前記第１のハンドルバーが、前記対内の前記中空垂直バーの一方と共に回転可能でなく、
   前記対内の前記中空垂直バーの他方のみが、前記折畳み式自立型運動装置を折り畳むために回転される、請求項７に記載の折畳み式自立型運動装置。
9. 各中空垂直バーが、相互に伸縮係合する少なくとも２つのバーを備えて、各対の中空垂直バーの各頂点ジョイントに脱着可能に固定される前記第１のハンドルバーの高さを選択的に調節する、請求項１に記載の折畳み式自立型運動装置。
10. 使用時に折畳み式自立型運動装置を組み立てる方法であって、
    ２つのコネクタバーを介して所定距離離れた二対の中空垂直バーを脱着可能に固定することであって、前記中空垂直バーの第１の対と前記中空垂直バーの第２の対は平行であり、前記中空垂直バーが前記対内で相互に対して傾斜し同一平面には配置されず、上側頂点ジョイントが各中空垂直バー上に設定されることと、
    第１のハンドルバーを各対の中空垂直バーの２つの頂点ジョイントのうち１つに脱着可能に固定することであって、前記第１のハンドルバーが自重運動を実行するために第１のユーザによって使用されることと、
    所定位置で各対の中空垂直バー間で第２のハンドルアセンブリを脱着可能に固定すること、のステップを備え、
    前記第２のハンドルアセンブリが、
    自重運動を実行するために第２のユーザによって使用される第２のハンドルバーと、
    前記第２のハンドルバーの遠位端に配置される支持部であって、前記支持部の各端部がピン部材を介して各対内の各中空垂直バーにわたって脱着可能に固定され、前記支持部は前記第２のハンドルバーの各端部を前記支持部の中心に脱着可能に固定するためのピン部材を備え、前記支持部は相互に嵌合して距離設定を行う３つの小区画を備え、前記支持部の前記小区画の各々に配置された複数の穴は前記支持部の長さの調整に役立ち、前記支持部の前記小区画は１つ又は複数の固定部材を用いて固定されることで、ユーザが前記支持部の前記小区画の任意の１つを固定して各中空垂直バーの間の前記距離設定を規定することを可能にする、前記支持部と、を備え、
    前記方法は、
    折畳み部を備えた調節可能バーを別の所定位置で各対内の各中空垂直バーに脱着可能に固定することであって、各調節可能バーがピン部材を受け入れて各調節可能バーの長さを選択的に調節する複数の穴を備え、前記対内の各中空垂直バー間の距離が調節されることと、
    地面係合緩衝部材を、折畳み式自立型運動装置の一体化した部材としての各中空垂直バーに固着し、前記コネクタバーに脱着可能に取り付けること、
    を更に備え、
    前記地面係合緩衝部材が垂直部と延設水平部を備えて逆Ｔ字状構造を呈し、力受部を更に備え、
    前記力受け部の一端が前記地面係合緩衝部材の前記延設水平部から前記垂直部まで溶接されて三角形状を呈し、これにより、前記ユーザが運動するときに水平力に対抗して効率的に前記折畳み式自立型運動装置の水平方向のぐらつきを低減する、方法。
11. 前記第１のハンドルバーを、回転防止ピン部材を介して各対の中空垂直バーの前記２つの頂点ジョイントのうち１つに固定して、前記第１のハンドルバーが軸を中心に回転するのを防止すること、のステップを更に備え、
    前記第１のハンドルバーが、前記対内の前記中空垂直バーの一方と共に回転可能でなく、
    前記対内の前記中空垂直バーの他方のみが、前記折畳み式自立型運動装置を折り畳むために回転される、請求項１０に記載の方法。
12. 前記コネクタバーを前記地面係合緩衝部材に挿入することと、前記ピン部材を介して、前記折畳み式自立型運動装置を平面に厳重に配置することと、のステップを更に備える、請求項１０に記載の方法。
13. 力受け部を、前記折畳み式自立型運動装置の各中空垂直バーで前記地面係合緩衝部材の前記垂直部と前記延設水平部に斜めに固着して、前記折畳み式自立型運動装置の各中空垂直バーで前記地面係合緩衝部材の前記垂直部と前記延設水平部との間の結合を保護し、運動中のユーザの動きによって生成される水平力及び重力を合わせた力のモーメントに抵抗すること、のステップを更に備える、請求項１０に記載の方法。

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