JP6546699B2

JP6546699B2 - クリップ

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Publication number: JP6546699B2
Application number: JP2018518255A
Authority: JP
Inventors: 熊川　靖; 靖熊川
Original assignee: Piolax Inc
Current assignee: Piolax Inc
Priority date: 2016-05-18
Filing date: 2017-05-11
Publication date: 2019-07-17
Anticipated expiration: 2037-05-11
Also published as: JPWO2017199842A1; WO2017199842A1

Description

本発明は、被取付部材に取り付けられるクリップに関する。

特許文献１には、インストルメントパネルのリブや鋼板ボデーのフランジに取り付けてワイヤハーネスを所定の配線状態に保持するクリップが開示される。このクリップは、略Ｕ字状の樹脂製の外側クリップ本体と、略Ｕ字状の金属製の内側クリップ本体とを重ね合わせて構成される。

特開２００８−２５９３６３号公報

特許文献１に開示されるクリップにおいて、内側クリップ本体を外側クリップ本体に組み付ける際に、外側クリップ本体と内側クリップ本体に隙間を設けて内側クリップ本体の挿入性を向上すると、組み付け後に外側クリップ本体と内側クリップ本体がガタつくおそれがある。

本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、板バネ部材と保持部材のガタつきを抑えたクリップを提供することにある。

上記課題を解決するために、本発明のある態様のクリップは、取付部材の縁を挟持する板バネ部材と、板バネ部材を保持する保持部材と、を備える。板バネ部材は、自由端を有して対向する一対の板状部と、一対の板状部の基端側を連結する第１連結部と、を有する。保持部材は、自由端を有して対向する一対の壁部と、一対の壁部の基端側を連結し、第１連結部に重なるように設けられる第２連結部と、を有する。板バネ部材は、保持部材に係合して、基端側から自由端側に向かう移動が規制され、第１連結部および第２連結部のいずれか一方は、第１連結部および第２連結部を離間させる方向に付勢する弾性部を有する。

本発明によれば、板バネ部材と保持部材のガタつきを抑えたクリップを提供できる。

実施例のクリップの斜視図である。保持部材の斜視図である。図３（ａ）は、保持部材の側面図であり、図３（ｂ）は、保持部材の背面図である。板バネ部材の斜視図である。図５（ａ）は、板バネ部材の側面図であり、図５（ｂ）は、板バネ部材の上面図である。図１に示すクリップの線分Ａ−Ａの断面図である。図６に示すクリップの線分Ｂ−Ｂの断面図である。クリップの分解図である。組み立て途中のクリップを示す図である。第１変形例のクリップの斜視図である。第１変形例の保持部材の斜視図である。図１０に示す第１変形例のクリップの線分Ｃ−Ｃの断面図である。第１変形例のクリップの分解図である。第２変形例のクリップの斜視図である。図１４に示す第２変形例のクリップの斜視図である。第２変形例のクリップの分解図である。第３変形例のクリップの分解図である。図１７に示すクリップの線分Ｅ−Ｅの断面図である。

図１は、実施例のクリップ１０の斜視図である。クリップ１０は、取付部材を被取付部材に取り付けるために用いられる。例えば、クリップ１０は、車体パネルや内装パネルにホースやハーネスを固定するために使用される。つまり、取付部材としてホースやハーネスがあり、被取付部材として車体パネルや内装パネルがある。

クリップ１０は、樹脂材料からなる保持部材２０と、金属材料からなる板バネ部材２２とを備える。板バネ部材２２は、弾性力により被取付部材の縁を挟持する。保持部材２０は、板バネ部材２２を保持し、取付部材を支持する。ここで、保持部材２０および板バネ部材２２について、新たな図面を参照しつつ説明をする。

図２は、保持部材２０の斜視図である。図３（ａ）は、保持部材２０の側面図であり、図３（ｂ）は、保持部材２０の背面図である。保持部材２０は、バンド２４、バンド留め部２６、挿入孔２８、結合部２９、第２連結部３０、第１壁部３２、第２壁部３４、リブ３６、弾性部３８、連設部４０、第１スリット４２、第２スリット４４および規制部４６を有する。

図１に示すように、バンド２４は、帯状に形成され、取付部材を囲んで支持する。バンド２４は、長手方向に沿って形成される多段部２４ａを有する。バンド留め部２６は、取付部材を囲んだバンド２４を留めるために形成される。

バンド留め部２６は、第１壁部３２の外面に立設される。図３（ｂ）に示すように、バンド留め部２６は、バンド２４が挿入される挿入孔２８と、挿入孔２８の内面に爪状に形成されて多段部２４ａと結合する結合部２９とを有する。バンド２４を挿入孔２８に挿入して結合部２９に結合させることで、バンド２４が挿入孔２８から抜けることを制限されて取付部材を締め付けることができる。

第１壁部３２および第２壁部３４は、対向しており、自由端を有する。第１壁部３２の自由端部３２ａおよび第２壁部３４の自由端部３４ａは、内向きに折り返すように屈曲している。これにより、組み付けた板バネ部材２２が自由端側に外れることを抑えられる。第１壁部３２および第２壁部３４が向かい合う方向を対向方向という。

図３（ａ）に示すように、自由端部３２ａおよび自由端部３４ａの内面の中央には突部３２ｂ、突部３４ｂがそれぞれ形成され、板バネ部材２２に係合として板バネ部材２２の移動を制限する。

第２連結部３０は、第１壁部３２および第２壁部３４の基端側を連結する。図２（ｂ）および図３（ｂ）に示すように、第２連結部３０には幅方向に沿って延在する弾性部３８が形成される。なお、幅方向とは、第１壁部３２および第２壁部３４の対向方向に直交する方向をいい、壁部の幅方向ともいう。

図２（ａ）および図３（ａ）に示すように、弾性部３８は、自由端側に隆起するように形成されており、基端側から自由端側に向かって立ち上がるように傾斜するテーパ面３８ａを有する。これにより、弾性部３８が板バネ部材２２を自由端側に付勢する。

弾性部３８の周りには、第１スリット４２および一対の第２スリット４４が形成される。第１スリット４２は、弾性部３８に沿って幅方向に延びるように形成される。第２スリット４４は、基端側から自由端側に向かって、第２連結部３０から第２壁部３４に渡って延在する。これらのスリットにより、弾性部３８は、幅方向に延出する両持ち片として撓み可能に形成される。

連設部４０は、弾性部３８から自由端側に向かって延び、第２連結部３０から第２壁部３４に渡って形成される。連設部４０を弾性部３８に接続することで、弾性部３８の耐久性を向上できる。連設部４０は、連設部４０の幅方向両側に形成された第２スリット４４により撓み可能に形成される。連設部４０および弾性部３８は、略Ｔ字状に形成される。

規制部４６は、対向方向内向きに突出するように連設部４０の内面に形成される。規制部４６は、板バネ部材２２に係合して、板バネ部材２２の幅方向の移動を規制する。規制部４６を連設部４０に設けることで、板バネ部材２２を保持部材２０に組み付ける際に、連設部４０の撓みにより容易に組み付けられる。また、連設部４０が弾性部３８に連設されており、規制部４６の過剰な動きを制限して、規制部４６と板バネ部材２２の係合が外れにくくなる。

一対のリブ３６は、幅方向に離間し、第１壁部３２と第２壁部３４と第２連結部３０の外面に形成される。図３（ｂ）に示すように、弾性部３８は、一対のリブ３６の間に位置する。リブ３６により、弾性部３８を保護しつつ、保持部材２０の剛性を確保することができる。

図４は、板バネ部材２２の斜視図である。図５（ａ）は、板バネ部材２２の側面図であり、図５（ｂ）は、板バネ部材２２の上面図である。

板バネ部材２２は、金属板材に打ち抜き加工、プレス加工を施して形成される。板バネ部材２２は、側面視にて略Ｕ字状に形成される。板バネ部材２２は、板状部５０、第１連結部５２、係合部５６、凹部５８、第１爪部６０および第２爪部６２を有する。

一対の板状部５０は、対向しており、自由端を有する。一対の板状部５０は同じ形状である。第１連結部５２は、一対の板状部５０の基端側を連結する。

係合部５６は、板状部５０に孔状に形成され、保持部材２０の規制部４６に当接することで抜け止めとなり、板バネ部材２２の幅方向の移動を規制する。規制部４６は、係合部５６に遊嵌される。凹部５８は、板状部５０の自由端の中央位置に形成され、保持部材２０の突部３２ｂまたは突部３４ｂに当接することで抜け止めとなる。つまり、突部３２ｂおよび突部３４ｂは、凹部５８にそれぞれ入り込み、板バネ部材２２が幅方向にずれようとした場合、凹部５８の縁に当たって、板バネ部材２２の幅方向の移動を規制する。係合部５６および凹部５８の２点で板バネ部材２２の抜け止めをすることで、板バネ部材２２と保持部材２０のガタつきを抑えることができる。

一対の第１爪部６０は、板状部５０の両側に形成され、一対の第２爪部６２は、一対の第１爪部６０の間に形成される。第１爪部６０および第２爪部６２は、図５（ａ）に示すように、対向方向内向きに突出するように形成され、一対の板状部５０の間に差し込まれた被取付部材の縁を挟んで係止する。

図６は、図１に示すクリップ１０の線分Ａ−Ａの断面図である。図６に示すように、係合部５６の縁に規制部４６が近接した状態で、規制部４６が係合部５６に収まっている。これにより、板バネ部材２２は、板バネ部材２２の幅方向の移動、および基端側から自由端側に向かう方向の移動が規制される。

第１連結部５２および第２連結部３０は重なるように設けられ、第２連結部３０側の弾性部３８が第１連結部５２に当接している。弾性部３８は、自由端側に隆起するように形成されている。弾性部３８は、第１連結部５２を離間させる方向に付勢する。

図７は、図６に示すクリップ１０の線分Ｂ−Ｂの断面図である。弾性部３８により板バネ部材２２が自由端側に付勢されて、板状部５０の自由端が保持部材２０の自由端部３２ａおよび自由端部３４ａの内面に当接する。また、一対の板状部５０は、自由端部３２ａおよび自由端部３４ａにより、第１壁部３２または第２壁部３４から離れる方向の移動が規制される。これにより、保持部材２０と板バネ部材２２のガタつきを抑え、クリップ１０を被取付部材に取り付けた状態で取付部材がガタつくことを抑えることができる。

図８は、クリップ１０の分解図である。図９は、組み立て途中のクリップ１０を示す。クリップ１０の組み立て工程について説明をする。図８に示すように、板バネ部材２２は、保持部材２０の自由端部側からではなく、側方から組み付けられる。

図３（ａ）に示す第２連結部３０の内面から自由端部３２ａの内面までの間隔Ｌ１、すなわち、保持部材２０のバネ収容空間の全長Ｌ１は、図５（ａ）に示す板バネ部材２２の全長Ｌ２より長い。板バネ部材２２の全長Ｌ２は、第１連結部５２から板状部５０の自由端までの長さである。これにより、保持部材２０の側方に板バネ部材２２を挿入する際に隙間があるため、容易に挿入できる。また、弾性部３８が幅方向に延びるため、弾性部３８が対向方向に延びる場合と比べて、板バネ部材２２を挿入しやすい。

板バネ部材２２を保持部材２０の側方から挿入すると、板バネ部材２２の第１連結部５２が保持部材２０の弾性部３８に当たる。第１連結部５２が弾性部３８のテーパ面３８ａを押し、弾性部３８と、弾性部３８に連動する連設部４０を撓ませる。

図９（ｂ）に示すように、板状部５０が規制部４６を乗り越えて、係合部５６内に規制部４６が配置される。この際に、第１連結部５２の弾性部３８の押し込みにより、弾性部３８が外方に撓み、これに連動して連設部４０および規制部４６が外方に下げるように変位して、板状部５０が規制部４６を乗り越え易くなる。これは、弾性部３８が第１スリット４２により第１壁部３２側と離間する一方で、連設部４０により第２壁部３４側に連結するため、第２壁部３４側に引っ張られるためである。このように、弾性部３８は、板バネ部材２２の組み付け時に規制部４６を外方に下げるように作用し、組み付け後は板バネ部材２２を付勢してガタつきを抑える。

弾性部３８が第２連結部３０の内面から隆起する高さは、全長Ｌ１と全長Ｌ２の差より大きい。これにより、弾性部３８が板バネ部材２２を付勢して、板バネ部材２２の自由端を自由端部３２ａおよび自由端部３４ａに押しつけることができる。

図１０は、第１変形例のクリップ１００の斜視図である。第１変形例のクリップ１００は、図１に示すクリップ１０と比べて、保持部材１２０および板バネ部材２２からなる点は同じであるが、板バネ部材２２を保持部材１２０に組み付ける際の方向が異なる。第１変形例では、板バネ部材２２が第１壁部１３２および第２壁部１３４の自由端側から挿入される。

図１１は、第１変形例の保持部材１２０の斜視図である。第２連結部１３０は、第１壁部１３２および第２壁部１３４を連結する。第２連結部１３０は、対向方向に延在する弾性部１３８を有する。弾性部１３８は、他の第２連結部１３０より自由端側に張り出しており、組み付けられた板バネ部材２２を自由端側に付勢する。第２連結部１３０の両側に対向方向に延在する一対のスリット１４２が形成される。

第１壁部１３２の自由端部１３２ａおよび第２壁部１３４の自由端部１３４ａは、内向きに折り返すように屈曲している。これにより、組み付けた板バネ部材２２が自由端側に外れることを抑えられる。

自由端部３２ａおよび自由端部３４ａの内面の中央には突部１３２ｂ、突部１３４ｂがそれぞれ形成され、板バネ部材２２に係合として板バネ部材２２の幅方向の移動を制限する。規制部１４６は、第１壁部１３２および第２壁部１３４の内面にそれぞれ突出して形成される。

図１２は、図１０に示す第１変形例のクリップ１００の線分Ｃ−Ｃの断面図である。保持部材２０の弾性部１３８は、板バネ部材２２の第１連結部５２を自由端側に付勢する。板バネ部材２２の自由端は、弾性部１３８の付勢により、対向方向内向きに張り出す自由端部１３２ａおよび自由端部１３４ａに当接して止まる。これにより、板バネ部材２２および保持部材１２０のガタつきを抑えることができる。

図１３は、第１変形例のクリップ１００の分解図である。板バネ部材２２は、保持部材１２０の自由端部１３２ａおよび自由端部１３４ａの間に挿入され、第１壁部１３２および第２壁部１３４を拡開させながら押し込まれる。係合部５６が規制部１４６を受け入れ、凹部５８が突部１３２ｂおよび突部１３４ｂを受け入れて、組み付けが完了する。

第１変形例のクリップ１００は、弾性部１３８が板バネ部材２２の第１連結部５２を付勢するため、板バネ部材２２と保持部材１２０のガタつきを抑えることができる。

図１４は、第２変形例のクリップ２００の斜視図である。第２変形例のクリップ２００は、図６に示すクリップ１０と比べて、弾性部５４が板バネ部材２２２に設けられる点が異なる。

板バネ部材２２２の第１連結部５２は、平板状に形成される。第１連結部５２は幅方向に延出する一対の弾性部５４を有する。一対の弾性部５４は、互いに接近する方向に延出する片持ち片である。

保持部材２２０は、第１壁部２３２および第２壁部２３４の基端側を連結する第２連結部２３０を有し、第２連結部２３０は、中央の内面に突起部２３０ａを有する。突起部２３０ａは、一対の弾性部５４に当接し、付勢力を受ける。これにより、板バネ部材２２２が自由端側に反力を受けて、自由端部２３２ａおよび自由端部２３４ａに当たって、ガタつきを抑えることができる。

図１５は、図１４に示す第２変形例のクリップ２００の斜視図である。突起部２３０ａは、根元側に形成されるテーパ部２４７と、テーパ部２４７より先端側に形成される規制部２４６を有する。

一対のテーパ部２４７は、幅方向に沿って、突起部２３０ａの先端に向かって立ち上がるように傾斜する。規制部２４６は、テーパ部２４７から屈曲して、テーパ部２４７より急に傾斜する。規制部２４６は、第２連結部２３０に対して略垂直に形成される。

テーパ部２４７は、板バネ部材２２の弾性部５４を自由端側に押す。規制部２４６は、弾性部５４の両先端に当たって、板バネ部材２２の幅方向の移動を規制する。このように、突起部２３０ａは、板バネ部材２２を自由端側に押すとともに、板バネ部材２２の幅方向の移動を規制する。

図１６は、第２変形例のクリップ２００の分解図である。板バネ部材２２２は、保持部材２２０の側方から幅方向に沿って挿入される。

突起部２３０ａは、角柱状に形成され、幅方向に沿って自由端側に立ち上がるように傾斜したテーパ面を有する。突起部２３０ａのテーパ面は、板バネ部材２２２を組み付ける際のガイドとなり、板バネ部材２２２の押し込みを容易にする。

第２変形例のクリップ２００では、板バネ部材２２２に弾性部５４を設けることで、保持部材２２０の剛性の低下を抑えることができる。

図１７は、第３変形例のクリップ３００の分解図である。第３変形例のクリップ３００は、図１６に示すクリップ２００と比べて、保持部材３２０の突起部３３０ａの形状、および板バネ部材３２２の弾性部３５４の形状が異なる。

突起部３３０ａは、第２連結部３０の内面の中央に形成され、略半球状に突出するように形成される。突起部３３０ａを湾曲させることで板バネ部材３２２の押し込みを容易にできる。

一対の弾性部３５４は、第１連結部５２に形成され、幅方向に沿って互いに接近するように延出する。一対の弾性部３５４の先端は、円弧状に切り欠くように形成され、突起部３３０ａに係合する。これにより、板バネ部材３２２と保持部材３２０のガタつきを抑えることができる。

図１８は、図１７に示すクリップ３００の線分Ｅ−Ｅの断面図である。なお、図１７に示す線分Ｅ−Ｅは保持部材３２０の断面位置を示すが、図１８では保持部材３２０に加えて板バネ部材３２２も示す。

突起部３３０ａは、弾性部３５４との当接により板バネ部材２２を自由端側に押すとともに、板バネ部材２２の幅方向の移動を規制する。一対の円弧部３５５は、第１連結部５２に凹むように切り欠いて形成され、突起部３３０ａの周面に係合する。円弧部３５５と突起部３３０ａの係合により、板バネ部材２２の幅方向の移動を規制できる。このように、弾性部３５４および円弧部３５５を突起部３３０ａに嵌めることで、板バネ部材３２２と保持部材３２０のガタつきを抑えることができる。

本発明は上述の各実施例に限定されるものではなく、当業者の知識に基づいて各種の設計変更等の変形を各実施例に対して加えることも可能であり、そのような変形が加えられた実施例も本発明の範囲に含まれうる。

実施例では、クリップ１０がバンド２４およびバンド留め部２６を有する態様を示したが、この態様に限られない。たとえばバンド２４の代わりに、取付部材として飾り部材が予め固定されていてもよい。

１０クリップ、２０保持部材、２２板バネ部材、２４バンド２６バンド留め部、２８挿入孔、２９結合部、３０第２連結部、３２第１壁部、３２ａ自由端部、３４第２壁部、３４ａ自由端部、３６リブ、３８弾性部、３８ａテーパ面、４０連設部、４２第１スリット、４４第２スリット、４６規制部、５０板状部、５２第１連結部、５４弾性部、５６係合部、５８凹部、６０第１爪部、６２第２爪部。

Claims

取付部材の縁を挟持する板バネ部材と、
前記板バネ部材を保持する保持部材と、を備え、
前記板バネ部材は、
自由端を有し、対向する一対の板状部と、
一対の前記板状部の基端側を連結する第１連結部と、を有し、
前記保持部材は、
自由端を有し、対向する一対の壁部と、
一対の前記壁部の基端側を連結し、前記第１連結部に重なるように設けられる第２連結部と、を有し、
前記板バネ部材は、前記保持部材に係合して、基端側から自由端側に向かう移動が規制され、
前記第１連結部および前記第２連結部のいずれか一方は、前記第１連結部および前記第２連結部を離間させる方向に付勢する弾性部を有することを特徴とするクリップ。
前記弾性部は、前記第２連結部に形成され、
前記保持部材は、前記弾性部の周りに前記弾性部を撓み可能にするためのスリットを有することを特徴とする請求項１に記載のクリップ。
前記弾性部は、基端側から自由端側に向かって立ち上がるように傾斜して、幅方向に沿って形成されるテーパ面を有することを特徴とする請求項２に記載のクリップ。
前記スリットは、前記壁部の幅方向に沿って延びることを特徴とする請求項２または３に記載のクリップ。
前記保持部材は、前記弾性部から前記自由端側に向かって延びる連設部を有し、
前記連設部は、前記壁部に撓み可能に連設することを特徴とする請求項２から４のいずれかに記載のクリップ。
前記連設部は、一対の前記壁部の対向方向内向きに突出して、前記板バネ部材に当接することで抜け止めとなり、前記壁部の幅方向への前記板バネ部材の移動を規制する規制部を有することを特徴とする請求項５に記載のクリップ。
前記保持部材は、前記第２連結部の外面に形成される一対のリブを有し、
前記弾性部は、一対の前記リブの間に位置することを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載のクリップ。