JP6435620B2 - 変倍光学系および撮像装置 - Google Patents
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Description
本発明は、変倍光学系および撮像装置に関する。
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
しかしながら、従来の変倍光学系は、変倍時の収差変動が大きいという問題があった。また、より高画質化を図るため、手振れ等により生じる像ブレを補正するための像ブレ補正機構を備えることが望まれている。
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、像ブレ補正機能を備えつつ、高い光学性能を有する変倍光学系および撮像装置を提供することを目的とする。
このような目的を達成するため、本発明に係る第１の変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
変倍時には、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記第２レンズ群の少なくとも一部または前記第３レンズ群の少なくとも一部を、像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群と、第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり
前記第３２レンズ群を前記防振レンズ群とし、また前記第３２レンズ群は単レンズから構成され、
以下の条件式を満足する。
変倍時には、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記第２レンズ群の少なくとも一部または前記第３レンズ群の少なくとも一部を、像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群と、第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり
前記第３２レンズ群を前記防振レンズ群とし、また前記第３２レンズ群は単レンズから構成され、
以下の条件式を満足する。
５．００ ＜ ｆ１／（−ｆ２） ＜ ８．００
２．５０ ＜ （−ｆ３２）／ｆ３ ＜ ６．００
２．３０ ＜ｆｔ／ｆｗ＜ １５．００
２．００ ＜ ｜ｆ３３｜／ｆ３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ３２：前記第３２レンズ群の焦点距離、
ｆ３３：前記第３３レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態の全系の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態の全系の焦点距離。
２．５０ ＜ （−ｆ３２）／ｆ３ ＜ ６．００
２．３０ ＜ｆｔ／ｆｗ＜ １５．００
２．００ ＜ ｜ｆ３３｜／ｆ３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ３２：前記第３２レンズ群の焦点距離、
ｆ３３：前記第３３レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態の全系の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態の全系の焦点距離。
本発明に係る第２の変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
変倍時には、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記第２レンズ群の少なくとも一部または前記第３レンズ群の少なくとも一部を、像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群と、第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり、
前記第３２レンズ群を前記防振レンズ群とし、また前記第３２レンズ群は単レンズから構成され、
以下の条件式を満足することを特徴とする。
変倍時には、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記第２レンズ群の少なくとも一部または前記第３レンズ群の少なくとも一部を、像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群と、第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり、
前記第３２レンズ群を前記防振レンズ群とし、また前記第３２レンズ群は単レンズから構成され、
以下の条件式を満足することを特徴とする。
５．００ ＜ ｆ１／（−ｆ２） ＜ ７．００
２．５０ ＜ （−ｆ３２）／ｆ３ ＜ ６．００
２．００ ＜ ｜ｆ３３｜／ｆ３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ３２：前記第３２レンズ群の焦点距離、
ｆ３３：前記第３３レンズ群の焦点距離。
２．５０ ＜ （−ｆ３２）／ｆ３ ＜ ６．００
２．００ ＜ ｜ｆ３３｜／ｆ３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ３２：前記第３２レンズ群の焦点距離、
ｆ３３：前記第３３レンズ群の焦点距離。
本発明に係る撮像装置は、上記いずれかの変倍光学系を備える。
本発明によれば、像ブレ補正機能を備えつつ、高い光学性能を有する変倍光学系および撮像装置を提供することができる。
以下、本実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、図１に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなる。
この構成により、広角端状態における鏡筒の小型化と、十分な変倍比の確保が達成できる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部または第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を、像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成する。
この構成により、防振レンズ群を含む、像ブレ補正機構の小型化を図ることができる。
そして、上記構成のもと、次の条件式（１）を満足する。
４．４０ ＜ ｆ１／（−ｆ２） ＜ ８．００ …（１）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
条件式（１）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離に対する、適正な第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を規定するものである。条件式（１）を満足することにより、良好な光学性能と、光学系の小型化を達成することができる。
条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり、望遠端状態におけるコマ収差、非点収差、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。
条件式（１）の下限値を５．００に設定することにより、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、広角端状態におけるコマ収差、非点収差の補正が困難となるため好ましくない。
条件式（１）の上限値を７．００に設定することにより、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔とを変化させることにより、変倍を行うことが好ましい。
この構成により、変倍時の球面収差、像面湾曲の変動を抑えつつ、十分な変倍比を確保することができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３２レンズ群Ｇ３２と、第３３レンズ群Ｇ３３とからなり、第３２レンズ群Ｇ３２を、前記防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成することが好ましい。
この構成により、像ブレ補正（防振）時において良好な光学性能を実現することができる。また、像ブレ補正機構の小型化を図ることができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第３２レンズ群Ｇ３２は、負の屈折力を有することが好ましい。
この構成により、像ブレ補正（防振）時において良好な光学性能を実現することができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
２．００ ＜ （−ｆ３２）／ｆ３ ＜ ６．００ …（２）
但し、
ｆ３２：第３２レンズ群Ｇ３２の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
但し、
ｆ３２：第３２レンズ群Ｇ３２の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する、適正な第３２レンズ群Ｇ３２の焦点距離を規定するものである。条件式（２）を満足することにより、像ブレ補正（防振）時における良好な光学性能と、光学系の小型化を達成することができる。
条件式（２）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり、鏡筒の小型化が困難となる。小型化するために、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の屈折力を強くすると、コマ収差、非点収差、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。
条件式（２）の下限値を２．５０に設定することにより、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、望遠端状態における球面収差、コマ収差の補正が困難となる。また、第３２レンズ群Ｇ３２の屈折力が弱くなり、像ブレ補正（防振）時のシフト量が増え、鏡筒の小型化が困難となるため好ましくない。
条件式（２）の上限値を４．００に設定することにより、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
０．５０ ＜ ｜ｆ３１｜／ｆ３ ＜ ２．００ …（３）
但し、
ｆ３１：第３１レンズ群Ｇ３１の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
但し、
ｆ３１：第３１レンズ群Ｇ３１の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
条件式（３）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する、適正な第３１レンズ群Ｇ３１の焦点距離を規定するものである。条件式（３）を満足することにより、良好な光学性能と、光学系の小型化を達成することができる。
条件式（３）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり、鏡筒の小型化が困難となる。小型化するために第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の屈折力を強くすると、コマ収差、非点収差、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。
条件式（３）の下限値を０．７０に設定することにより、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
条件式（３）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、望遠端状態における球面収差、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。
条件式（３）の上限値を１．５０に設定することにより、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
１．００ ＜ ｜ｆ３３｜／ｆ３ …（４）
但し、
ｆ３３：第３３レンズ群Ｇ３３の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
但し、
ｆ３３：第３３レンズ群Ｇ３３の焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離。
条件式（４）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する、適正な第３３レンズ群Ｇ３３の焦点距離を規定するものである。条件式（４）を満足することにより、良好な光学性能と、光学系の小型化を達成することができる。
条件式（４）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり、鏡筒の小型化が困難となる。小型化するために第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の屈折力を強くすると、コマ収差、非点収差、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。
条件式（４）の下限値を２．００に設定することにより、本実施形態の効果を確実なものとすることができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第３２レンズ群Ｇ３２は、単レンズから構成されることが好ましい。
この構成により、像ブレ補正時の偏心コマ収差及び像面変動を良好に抑えることができる。また、像ブレ補正機構を小型化することができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、絞りＳを有し、前記絞りＳは、変倍時に第３レンズ群Ｇ３と一体となって光軸方向に沿って移動することが好ましい。
この構成により、鏡筒構造を簡素化でき、鏡筒の小型化を図ることができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、絞りＳを有し、前記絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と像面Ｉとの間に配置されていることが好ましい。
この構成により、像面湾曲及び非点収差を良好に補正することができる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
３０．００° ＜ωｗ＜ ８０．００° …（５）
但し、
ωｗ：広角端状態における半画角。
但し、
ωｗ：広角端状態における半画角。
条件式（５）は、広角端状態における画角の値を規定する条件である。この条件式（５）を満足することにより、広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲を良好に補正することができる。
条件式（５）の下限値を３３．００°に設定することにより、より良好な収差補正が可能になる。条件式（５）の下限値を３６．００°に設定することにより、さらに良好な収差補正が可能になる。
条件式（５）の上限値を７７．００°に設定することにより、より良好な収差補正が可能になる。
本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
２．００ ＜ｆｔ／ｆｗ＜ １５．００ …（６）
但し、
ｆｔ：望遠端状態の全系の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態の全系の焦点距離。
但し、
ｆｔ：望遠端状態の全系の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態の全系の焦点距離。
条件式（６）は、望遠端状態の全系の焦点距離と、広角端状態の全系の焦点距離との比を規定する条件である。本変倍光学系ＺＬは、条件式（６）を満足することにより、高いズーム比を得ることができるとともに、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
条件式（６）の下限値を２．３０に設定することにより、より良好な収差補正が可能になる。条件式（６）の下限値を２．５０に設定することにより、さらに良好な収差補正が可能になる。条件式（６）の下限値を２．７０に設定することにより、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
条件式（６）の上限値を１０．００に設定することにより、より良好な収差補正が可能になる。条件式（６）の上限値を７．００に設定することにより、さらに良好な収差補正が可能になる。
以上のような本実施形態によれば、像ブレ補正機構を備えつつ、高い光学性能を有する変倍光学系ＺＬを実現することができる。
次に、図１３を参照しながら、上述の変倍光学系ＺＬを備えたカメラ（撮像装置）１について説明する。カメラ１は、図１３に示すように、撮影レンズ２として上述の変倍光学系ＺＬを備えたレンズ交換式のカメラ（所謂ミラーレスカメラ）である。
カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光され、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子によって被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより、撮影者はＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３で生成された被写体の画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は、本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
カメラ１に撮影レンズ２として搭載した本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、後述の各実施例からも分かるように、その特徴的なレンズ構成によって、像ブレ補正機構を備えつつ、高い光学性能を有している。したがって、本カメラ１によれば、像ブレ補正機構を備えつつ、高い光学性能を有する撮像装置を実現することができる。
なお、クイックリターンミラーを有し、ファインダ光学系によって被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに、上述の変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、ビデオカメラに、上述の変倍光学系ＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
続いて、図１４を参照しながら、上記構成の変倍光学系ＺＬの製造方法について概説する。まず、レンズ鏡筒内に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなるように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。このとき、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部または第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を、（手ぶれ等により生じる）像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成する（ステップＳＴ２０）。また、次の条件式（１）を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ３０）。
４．４０ ＜ ｆ１／（−ｆ２） ＜ ８．００ …（１）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離。
本実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すように、第１レンズ群Ｇ１として、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズを配置する。第２レンズ群Ｇ２として、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とを配置する。第３レンズ群Ｇ３として、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３との接合レンズと、両凹レンズＬ３４と、両凸レンズＬ３５と、両凸レンズＬ３６と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３７とを配置する。また、条件式（１）を満足するように、各レンズを配置する（条件式（１）の対応値は5.33）。
以上のような本実施形態に係る変倍光学系の製造方法によれば、像ブレ補正機構を備えつつ、高い光学性能を有する変倍光学系ＺＬを得ることができる。
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表３を示すが、これらは第１実施例〜第３実施例における各諸元の表である。
図１、図５及び図９は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）の構成を示す断面図である。これら変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ３の断面図では、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動軌跡を矢印で示す。
第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長587.5620nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。
表中の［レンズデータ］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率を示す。（可変）は可変の面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳを示す。空気の屈折率（ｄ線）「1.000000」は省略する。光学面が非球面である場合には、面番号の左側に「＊」を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
表中の［非球面データ］では、［レンズデータ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。ここで、ｙは光軸に垂直な方向の高さ、Ｘ（ｙ）は高さｙにおける光軸方向の変位量（サグ量）、ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）、κは円錐定数、Ａｎは第ｎ次の非球面係数を示す。なお、「Ｅ-n」は「×１０-n」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10-5」を示す。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｙ2／ｒ2）｝1/2］＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10 …（ａ）
表中の［各種データ］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、ωは半画角（単位：°）、Ｙは像高、ＴＬはレンズ系の全長（光軸上でのレンズ最前面から像面Ｉまでの距離）、Ｂｆはバックフォーカス（光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離）を示す。
表中の［可変間隔データ］において、無限遠物体及び近距離物体（撮影距離Ｒ＝1.0m）への合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における全系の焦点距離ｆ又は撮影倍率βと、各可変間隔の値を示す。なお、Ｄ０は物体面から第１面までの距離、Ｄｉ（但し、ｉは整数）は第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
表中の［レンズ群データ］において、群初面に各群の始面番号（最も物体側の面番号）、群焦点距離に各群の焦点距離を示す。
表中の［条件式対応値］において、上記の条件式（１）〜（６）に対応する値を示す。
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズから構成される。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３２レンズ群Ｇ３２と、第３３レンズ群Ｇ３３とから構成される。
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、後群Ｇ３Ｒとから構成される。前群Ｇ３Ｆ（合焦群）は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。後群Ｇ３Ｒは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３との接合レンズから構成される。
第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）は、両凹レンズＬ３４から構成される。第３３レンズ群Ｇ３３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３５と、両凸レンズＬ３６と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３７とから構成される。
Ｆナンバーを決定する開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３中に設けられている。
像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成される。
第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔とを変化させることにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。このとき、像面Ｉに対して、第１レンズ群Ｇ１は物体側へ単調に移動する。第２レンズ群Ｇ２は、像側に凸状の軌跡を描くように光軸に沿って移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ単調に移動する。開口絞りＳは、変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体となって物体側へ単調に移動する。
詳細には、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が拡大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が縮小するように、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。
第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、第３レンズ群Ｇ３の前群Ｇ３Ｆ、すなわち物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行う構成であり、図１の矢印に示すように、無限遠物体に合焦した状態から近距離物体へ合焦する状態に変化させたときに、正メニスカスレンズＬ３１は物体側から像側へ移動する。
像ブレ発生時には、防振レンズ群として、第３２レンズ群Ｇ３２、すなわち両凹レンズＬ３４を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜２５が、図１に示すｍ１〜ｍ２５の各光学面に対応している。
（表１）
［レンズデータ］
面番号 ｒ Ｄ νｄ ｎｄ
1 41.994 1.800 23.80 1.846660
2 31.917 6.967 67.90 1.593190
3 1604.312 D3(可変)
4 79.168 1.500 32.35 1.850260
5 11.927 5.219
6 -52.994 1.000 42.73 1.834810
7 32.701 0.418
8 22.013 4.124 23.80 1.846660
9 -31.216 0.747
10 -21.084 1.000 42.73 1.834810
11 -79.290 D11(可変)
12 -459.370 1.607 49.62 1.772500
13 -32.039 D13(可変)
14 ∞ 2.000 (絞りＳ)
15 11.886 6.181 82.57 1.497820
16 -23.884 0.800 23.80 1.846660
17 297.976 2.028
18 -1480.750 0.800 49.62 1.772500
19 47.464 1.000
20 76.691 6.975 38.03 1.603420
21 -38.339 0.200
22 83.747 2.496 50.27 1.719990
23 -62.763 2.711
24 -9.776 1.000 42.73 1.834810
25 -16.921 Bf
［各種データ］
ｆ 18.500 35.000 53.500
Ｆｎｏ 3.747 4.644 5.669
ω 39.556 21.350 14.391
Ｙ 14.250 14.250 14.250
ＴＬ 88.166 99.495 109.353
Ｂｆ 17.445 26.392 35.677
［可変間隔データ］
（無限遠） （撮影距離１ｍ）
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f,β 18.500 35.000 53.500 -0.0196 -0.0365 -0.0554
D0 0.000 0.000 0.000 911.8 900.5 890.6
D1 1.086 12.752 18.159 1.086 12.752 18.159
D11 15.129 5.845 1.011 15.637 6.644 2.065
D13 3.924 3.924 3.924 3.416 3.125 2.871
［レンズ群データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ 1 83.101
Ｇ２ 4 -15.594
Ｇ３ 12 20.444
［条件式対応値］
条件式（１）：ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.33
条件式（２）：（−ｆ３２）／ｆ３ ＝ 2.91
条件式（３）：｜ｆ３１｜／ｆ３ ＝ 1.02
条件式（４）：｜ｆ３３｜／ｆ３ ＝ 3.59
条件式（５）：ωｗ ＝ 39.556
条件式（６）：ｆｔ／ｆｗ ＝ 2.89
［レンズデータ］
面番号 ｒ Ｄ νｄ ｎｄ
1 41.994 1.800 23.80 1.846660
2 31.917 6.967 67.90 1.593190
3 1604.312 D3(可変)
4 79.168 1.500 32.35 1.850260
5 11.927 5.219
6 -52.994 1.000 42.73 1.834810
7 32.701 0.418
8 22.013 4.124 23.80 1.846660
9 -31.216 0.747
10 -21.084 1.000 42.73 1.834810
11 -79.290 D11(可変)
12 -459.370 1.607 49.62 1.772500
13 -32.039 D13(可変)
14 ∞ 2.000 (絞りＳ)
15 11.886 6.181 82.57 1.497820
16 -23.884 0.800 23.80 1.846660
17 297.976 2.028
18 -1480.750 0.800 49.62 1.772500
19 47.464 1.000
20 76.691 6.975 38.03 1.603420
21 -38.339 0.200
22 83.747 2.496 50.27 1.719990
23 -62.763 2.711
24 -9.776 1.000 42.73 1.834810
25 -16.921 Bf
［各種データ］
ｆ 18.500 35.000 53.500
Ｆｎｏ 3.747 4.644 5.669
ω 39.556 21.350 14.391
Ｙ 14.250 14.250 14.250
ＴＬ 88.166 99.495 109.353
Ｂｆ 17.445 26.392 35.677
［可変間隔データ］
（無限遠） （撮影距離１ｍ）
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f,β 18.500 35.000 53.500 -0.0196 -0.0365 -0.0554
D0 0.000 0.000 0.000 911.8 900.5 890.6
D1 1.086 12.752 18.159 1.086 12.752 18.159
D11 15.129 5.845 1.011 15.637 6.644 2.065
D13 3.924 3.924 3.924 3.416 3.125 2.871
［レンズ群データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ 1 83.101
Ｇ２ 4 -15.594
Ｇ３ 12 20.444
［条件式対応値］
条件式（１）：ｆ１／（−ｆ２） ＝ 5.33
条件式（２）：（−ｆ３２）／ｆ３ ＝ 2.91
条件式（３）：｜ｆ３１｜／ｆ３ ＝ 1.02
条件式（４）：｜ｆ３３｜／ｆ３ ＝ 3.59
条件式（５）：ωｗ ＝ 39.556
条件式（６）：ｆｔ／ｆｗ ＝ 2.89
表１から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、上記条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
図２は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ1の広角端状態（ｆ＝18.500）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0196）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。図３は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の中間焦点距離状態（ｆ＝35.000）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0365）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。図４は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の望遠端状態（ｆ＝53.500）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0554）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図２（ｃ）、図３（ｃ）及び図４（ｃ）のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高10.00に対応したコマ収差図で示す。
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは第１レンズ群Ｇ１に入射する光線の開口数、Ａは光線入射角すなわち半画角（単位：°）、Ｈ０は物体高（単位：mm）、Ｙは像高、ｄはｄ線における収差、ｇはｇ線における収差を示す。ｄ、ｇの記載のないものは、ｄ線における収差を示す。球面収差図において、実線は球面収差を、破線は正弦条件を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリジオナル像面を示す。コマ収差図において、実線はメリジオナルコマを示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
図２〜図４に示す各収差図から、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態にわたり諸収差が良好に補正され、高い結像性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時にも高い結像性能を有することが分かる。
（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図８及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ２）は、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。
第２実施例について、図５〜図８及び表２を用いて説明する。第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ２）は、図５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズから構成される。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成される。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３２レンズ群Ｇ３２と、第３３レンズ群Ｇ３３とから構成される。
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、後群Ｇ３Ｒとから構成される。前群Ｇ３Ｆ（合焦群）は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１から構成される。後群Ｇ３Ｒは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズから構成される。
第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４から構成される。第３３レンズ群Ｇ３３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３６とから構成される。
Ｆナンバーを決定する開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３中に設けられている。
像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成される。
第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔とを変化させることにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。このとき、像面Ｉに対して、第１レンズ群Ｇ１は物体側へ単調に移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ単調に移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ単調に移動する。開口絞りＳは、変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体となって物体側へ単調に移動する。
詳細には、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が拡大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が縮小するように、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。
第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、第３レンズ群Ｇ３の前群Ｇ３Ｆ、すなわち物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行う構成であり、図５の矢印に示すように、無限遠物体に合焦した状態から近距離物体へ合焦する状態に変化させたときに、正メニスカスレンズＬ３１は物体側から像側へ移動する。
像ブレ発生時には、防振レンズ群として、第３２レンズ群Ｇ３２、すなわち物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜２３が、図５に示すｍ１〜ｍ２３の各光学面に対応している。
（表２）
［レンズデータ］
面番号 ｒ Ｄ νｄ ｎｄ
1 45.608 1.800 23.80 1.846660
2 33.721 6.519 67.90 1.593190
3 45648.551 D3(可変)
4 45.310 1.500 32.35 1.850260
5 11.154 5.514
6 -66.392 1.000 42.73 1.834810
7 28.177 0.200
8 19.025 4.190 23.80 1.846660
9 -36.189 0.897
10 -20.633 1.000 42.73 1.834810
11 -125.484 D11(可変)
12 -244.725 1.512 42.73 1.834810
13 -35.967 D13(可変)
14 ∞ 2.000 (絞りＳ)
15 11.692 7.246 82.57 1.497820
16 -15.635 0.800 23.80 1.846660
17 -55.007 2.028
18 119.072 0.800 55.52 1.696800
19 30.792 1.886
20 46.232 7.366 34.92 1.801000
21 -29.295 2.129
22 -9.299 1.000 35.72 1.902650
23 -17.109 Bf
［各種データ］
ｆ 18.500 34.176 53.500
Ｆｎｏ 3.606 4.649 5.743
ω 38.474 21.695 14.318
Ｙ 14.250 14.250 14.250
ＴＬ 84.418 96.972 109.393
Ｂｆ 17.330 26.452 35.995
［可変間隔データ］
（無限遠） （撮影距離１ｍ）
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f,β 18.500 34.176 53.500 -0.0196 -0.0358 -0.0556
D0 0.000 0.000 0.000 915.6 903.0 890.6
D3 1.003 12.242 19.287 1.003 12.242 19.287
D11 12.973 5.166 1.000 13.423 5.869 1.977
D13 3.717 3.717 3.717 3.266 3.013 2.739
［レンズ群データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ 1 89.519
Ｇ２ 4 -14.853
Ｇ３ 12 18.756
［条件式対応値］
条件式（１）：ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.03
条件式（２）：（−ｆ３２）／ｆ３ ＝ 3.19
条件式（３）：｜ｆ３１｜／ｆ３ ＝ 1.00
条件式（４）：｜ｆ３３｜／ｆ３ ＝ 8.00
条件式（５）：ωｗ ＝ 38.474
条件式（６）：ｆｔ／ｆｗ ＝ 2.89
［レンズデータ］
面番号 ｒ Ｄ νｄ ｎｄ
1 45.608 1.800 23.80 1.846660
2 33.721 6.519 67.90 1.593190
3 45648.551 D3(可変)
4 45.310 1.500 32.35 1.850260
5 11.154 5.514
6 -66.392 1.000 42.73 1.834810
7 28.177 0.200
8 19.025 4.190 23.80 1.846660
9 -36.189 0.897
10 -20.633 1.000 42.73 1.834810
11 -125.484 D11(可変)
12 -244.725 1.512 42.73 1.834810
13 -35.967 D13(可変)
14 ∞ 2.000 (絞りＳ)
15 11.692 7.246 82.57 1.497820
16 -15.635 0.800 23.80 1.846660
17 -55.007 2.028
18 119.072 0.800 55.52 1.696800
19 30.792 1.886
20 46.232 7.366 34.92 1.801000
21 -29.295 2.129
22 -9.299 1.000 35.72 1.902650
23 -17.109 Bf
［各種データ］
ｆ 18.500 34.176 53.500
Ｆｎｏ 3.606 4.649 5.743
ω 38.474 21.695 14.318
Ｙ 14.250 14.250 14.250
ＴＬ 84.418 96.972 109.393
Ｂｆ 17.330 26.452 35.995
［可変間隔データ］
（無限遠） （撮影距離１ｍ）
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f,β 18.500 34.176 53.500 -0.0196 -0.0358 -0.0556
D0 0.000 0.000 0.000 915.6 903.0 890.6
D3 1.003 12.242 19.287 1.003 12.242 19.287
D11 12.973 5.166 1.000 13.423 5.869 1.977
D13 3.717 3.717 3.717 3.266 3.013 2.739
［レンズ群データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ 1 89.519
Ｇ２ 4 -14.853
Ｇ３ 12 18.756
［条件式対応値］
条件式（１）：ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.03
条件式（２）：（−ｆ３２）／ｆ３ ＝ 3.19
条件式（３）：｜ｆ３１｜／ｆ３ ＝ 1.00
条件式（４）：｜ｆ３３｜／ｆ３ ＝ 8.00
条件式（５）：ωｗ ＝ 38.474
条件式（６）：ｆｔ／ｆｗ ＝ 2.89
表２から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、上記条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の広角端状態（ｆ＝18.500）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0196）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。図７は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の中間焦点距離状態（ｆ＝34.176）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0358）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。図８は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の望遠端状態（ｆ＝53.500）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0556）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図６（ｃ）、図７（ｃ）及び図８（ｃ）のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高10.0に対応したコマ収差図で示す。
図６〜図８に示す各収差図から、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態にわたり諸収差が良好に補正され、高い結像性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時にも高い結像性能を有することが分かる。
（第３実施例）
第３実施例について、図９〜図１２及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ３）は、図９に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。
第３実施例について、図９〜図１２及び表３を用いて説明する。第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ３）は、図９に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成される。
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。負メニスカスレンズＬ２１の物体側面は、非球面である。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群Ｇ３１と、第３２レンズ群Ｇ３２と、第３３レンズ群Ｇ３３とから構成される。
第３１レンズ群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する前群Ｇ３Ｆと、後群Ｇ３Ｒとから構成される。前群Ｇ３Ｆ（合焦群）は、両凸レンズＬ３１から構成される。後群Ｇ３Ｒは、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズから構成される。
第３２レンズ群Ｇ３２（防振レンズ群）は、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４から構成される。第３３レンズ群Ｇ３３は、物体側から順に並んだ、両凸レンズＬ３５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３６とから構成される。負メニスカスレンズＬ３４の物体側面は、非球面である。負メニスカスレンズＬ３６の物体側面は、非球面である。
Ｆナンバーを決定する開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３中に設けられている。
像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成される。
第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔と、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔とを変化させることにより、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う。このとき、像面Ｉに対して、第１レンズ群Ｇ１は物体側へ単調に移動する。第２レンズ群Ｇ２は、物体側へ単調に移動する。第３レンズ群Ｇ３は、物体側へ単調に移動する。開口絞りＳは、変倍に際して、第３レンズ群Ｇ３と一体となって物体側へ単調に移動する。
詳細には、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が拡大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が縮小するように、各レンズ群Ｇ１〜Ｇ３を光軸に沿って移動させることにより、広角端状態から望遠端状態までの変倍を行う。
第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、第３レンズ群Ｇ３の前群Ｇ３Ｆ、すなわち両凸レンズＬ３１を光軸方向に沿って移動させることにより合焦を行う構成であり、図９の矢印に示すように、無限遠物体に合焦した状態から近距離物体へ合焦する状態に変化させたときに、両凸レンズＬ３１は物体側から像側へ移動する。
像ブレ発生時には、防振レンズ群として、第３２レンズ群Ｇ３２、すなわち物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３４を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させることにより、像面Ｉ上の像ブレ補正（防振）を行う。
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜２２が、図９に示すｍ１〜ｍ２２の各光学面に対応している。
（表３）
［レンズデータ］
面番号 ｒ Ｄ νｄ ｎｄ
1 54.753 1.500 23.80 1.846660
2 38.695 5.554 67.90 1.593190
3 -34295.201 D3(可変)
*4 78.694 0.160 38.09 1.553890
5 98.152 1.200 42.73 1.834810
6 10.847 3.606
7 -970.417 1.000 42.73 1.834810
8 23.052 1.059
9 17.651 2.718 25.45 1.805180
10 124.240 D10(可変)
11 756.198 1.530 44.80 1.744000
12 -42.339 D12(可変)
13 ∞ 2.000 (絞りＳ)
14 10.744 4.744 82.57 1.497820
15 -14.187 0.800 32.35 1.850260
16 -36.052 2.298
*17 61.167 0.800 49.26 1.743200
18 25.724 3.680
19 40.116 2.998 36.40 1.620040
20 -27.927 2.317
*21 -8.706 1.000 31.27 1.903660
22 -17.386 Bf
［非球面データ］
第4面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ -8.92993E-06
A6 ＝ -3.84277E-08
A8 ＝ 5.03368E-10
A10＝ -1.64069E-12
第17面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 4.87068E-06
A6 ＝ -6.89267E-08
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
第21面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ -3.24561E-05
A6 ＝ -9.10280E-07
A8 ＝ 2.25192E-08
A10＝ -6.24358E-10
［各種データ］
ｆ 18.477 34.000 53.500
Ｆｎｏ 3.630 4.663 5.630
ω 39.444 21.946 14.295
Ｙ 14.250 14.250 14.250
ＴＬ 74.395 88.467 104.339
Ｂｆ 17.318 26.476 34.918
［可変間隔データ］
（無限遠） （撮影距離１ｍ）
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f,β 18.477 34.000 53.500 -0.0194 -0.0355 -0.0552
D0 0.000 0.000 0.000 925.6 911.5 895.7
D3 1.000 14.075 25.532 1.000 14.075 25.532
D10 13.187 5.026 1.000 13.679 5.760 2.066
D12 3.919 3.919 3.919 3.428 3.185 2.852
［レンズ群データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ 1 110.968
Ｇ２ 4 -16.768
Ｇ３ 11 18.415
［条件式対応値］
条件式（１）：ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.62
条件式（２）：（−ｆ３２）／ｆ３ ＝ 3.28
条件式（３）：｜ｆ３１｜／ｆ３ ＝ 0.93
条件式（４）：｜ｆ３３｜／ｆ３ ＝ 7.37
条件式（５）：ωｗ ＝ 39.444
条件式（６）：ｆｔ／ｆｗ ＝ 2.90
［レンズデータ］
面番号 ｒ Ｄ νｄ ｎｄ
1 54.753 1.500 23.80 1.846660
2 38.695 5.554 67.90 1.593190
3 -34295.201 D3(可変)
*4 78.694 0.160 38.09 1.553890
5 98.152 1.200 42.73 1.834810
6 10.847 3.606
7 -970.417 1.000 42.73 1.834810
8 23.052 1.059
9 17.651 2.718 25.45 1.805180
10 124.240 D10(可変)
11 756.198 1.530 44.80 1.744000
12 -42.339 D12(可変)
13 ∞ 2.000 (絞りＳ)
14 10.744 4.744 82.57 1.497820
15 -14.187 0.800 32.35 1.850260
16 -36.052 2.298
*17 61.167 0.800 49.26 1.743200
18 25.724 3.680
19 40.116 2.998 36.40 1.620040
20 -27.927 2.317
*21 -8.706 1.000 31.27 1.903660
22 -17.386 Bf
［非球面データ］
第4面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ -8.92993E-06
A6 ＝ -3.84277E-08
A8 ＝ 5.03368E-10
A10＝ -1.64069E-12
第17面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 4.87068E-06
A6 ＝ -6.89267E-08
A8 ＝ 0.00000E+00
A10＝ 0.00000E+00
第21面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ -3.24561E-05
A6 ＝ -9.10280E-07
A8 ＝ 2.25192E-08
A10＝ -6.24358E-10
［各種データ］
ｆ 18.477 34.000 53.500
Ｆｎｏ 3.630 4.663 5.630
ω 39.444 21.946 14.295
Ｙ 14.250 14.250 14.250
ＴＬ 74.395 88.467 104.339
Ｂｆ 17.318 26.476 34.918
［可変間隔データ］
（無限遠） （撮影距離１ｍ）
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f,β 18.477 34.000 53.500 -0.0194 -0.0355 -0.0552
D0 0.000 0.000 0.000 925.6 911.5 895.7
D3 1.000 14.075 25.532 1.000 14.075 25.532
D10 13.187 5.026 1.000 13.679 5.760 2.066
D12 3.919 3.919 3.919 3.428 3.185 2.852
［レンズ群データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ 1 110.968
Ｇ２ 4 -16.768
Ｇ３ 11 18.415
［条件式対応値］
条件式（１）：ｆ１／（−ｆ２） ＝ 6.62
条件式（２）：（−ｆ３２）／ｆ３ ＝ 3.28
条件式（３）：｜ｆ３１｜／ｆ３ ＝ 0.93
条件式（４）：｜ｆ３３｜／ｆ３ ＝ 7.37
条件式（５）：ωｗ ＝ 39.444
条件式（６）：ｆｔ／ｆｗ ＝ 2.90
表３から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、上記条件式（１）〜（６）を満たすことが分かる。
図１０は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の広角端状態（ｆ＝18.477）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0194）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。図１１は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の中間焦点距離状態（ｆ＝34.000）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0355）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。図１２は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の望遠端状態（ｆ＝53.500）における収差図であり、（ａ）無限遠合焦時の諸収差図、（ｂ）は近距離合焦時（撮影倍率β＝-0.0552）の諸収差図、（ｃ）は無限遠合焦時に像ブレ補正を行った時（補正角度θ＝0.30°）のコマ収差図を示す。本実施例では、防振時の光学性能を、図１０（ｃ）、図１１（ｃ）及び図１２（ｃ）のように、像高ｙ＝0.0を中心に、上下プラスマイナスの像高10.0に対応したコマ収差図で示す。
図１０〜図１２に示す各収差図から、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態にわたり諸収差が良好に補正され、高い結像性能を有することが分かる。また、像ブレ補正時にも高い結像性能を有することが分かる。
以上の各実施例によれば、像ブレ補正機構を備えつつ、高い光学性能を有する変倍光学系が実現できる。
なお、上記の各実施例は、本実施形態に係る変倍光学系の一具体例を示しているものであり、本実施形態に係る変倍光学系はこれらに限定されるものではない。本実施形態において、下記の内容は光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
本実施形態の数値実施例では、３群構成を示したが、４群等の他の群構成にも適用可能である。例えば、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時又は合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
本実施形態において、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。
本実施形態において、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
本実施形態において、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
本実施形態において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の中又は近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用してもよい。
本実施形態において、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減して高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
本実施形態の変倍光学系ＺＬは、変倍比が２〜７程度である。
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３） 変倍光学系
Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｓ 開口絞り
Ｉ 像面
１ カメラ（撮像装置）
２ 撮影レンズ（変倍光学系）
Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｓ 開口絞り
Ｉ 像面
１ カメラ（撮像装置）
２ 撮影レンズ（変倍光学系）
Claims (10)
- 物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
変倍時には、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記第２レンズ群の少なくとも一部または前記第３レンズ群の少なくとも一部を、像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群と、第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり、
前記第３２レンズ群を前記防振レンズ群とし、また前記第３２レンズ群は単レンズから構成され、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
５．００ ＜ ｆ１／（−ｆ２） ＜ ８．００
２．５０ ＜ （−ｆ３２）／ｆ３ ＜ ６．００
２．３０ ＜ｆｔ／ｆｗ＜ １５．００
２．００ ＜ ｜ｆ３３｜／ｆ３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ３２：前記第３２レンズ群の焦点距離、
ｆ３３：前記第３３レンズ群の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態の全系の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態の全系の焦点距離。 - 物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、
変倍時には、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
前記第２レンズ群の少なくとも一部または前記第３レンズ群の少なくとも一部を、像ブレを補正するための防振レンズ群として、光軸と垂直方向の成分を持つように移動可能に構成し、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、第３１レンズ群と、第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり、
前記第３２レンズ群を前記防振レンズ群とし、また前記第３２レンズ群は単レンズから構成され、
以下の条件式を満足することを特徴とする変倍光学系。
５．００ ＜ ｆ１／（−ｆ２） ＜ ７．００
２．５０ ＜ （−ｆ３２）／ｆ３ ＜ ６．００
２．００ ＜ ｜ｆ３３｜／ｆ３
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ３２：前記第３２レンズ群の焦点距離、
ｆ３３：前記第３３レンズ群の焦点距離。 - 以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２に記載の変倍光学系。
２．００ ＜ｆｔ／ｆｗ＜ １５．００
但し、
ｆｔ：望遠端状態の全系の焦点距離、
ｆｗ：広角端状態の全系の焦点距離。 - 以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
３０．００° ＜ωｗ＜ ８０．００°
但し、
ωｗ：広角端状態における半画角。 - 前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との空気間隔と、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との空気間隔とを変化させることにより、変倍を行うことを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
- 前記第３２レンズ群は、負の屈折力を有することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
- 以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．５０ ＜ ｜ｆ３１｜／ｆ３ ＜ ２．００
但し、
ｆ３１：前記第３１レンズ群の焦点距離、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離。 - 絞りを有し、
前記絞りは、変倍時に前記第３レンズ群と一体となって光軸方向に沿って移動することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。 - 絞りを有し、
前記絞りは、前記第２レンズ群と像面との間に配置されていることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。 - 請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系を備えたことを特徴とする撮像装置。
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