JP6432207B2 - トロイダル型無段変速機 - Google Patents
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Description
このうちの1対の外側ディスクは、回転軸のうちで軸方向に互いに離隔した2箇所位置に、それぞれが断面円弧形である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、前記回転軸と同期した回転を自在として支持している。
又、前記内側ディスクは、前記回転軸の中間部周囲に、断面円弧形である軸方向両側面を前記両外側ディスクの軸方向片側面に対向させた状態で、前記回転軸に対する相対回転を自在に支持されたもので、一体に構成するか、若しくは1対の素子を結合して成る。
又、前記各支持部材は、前記回転軸の軸方向に関して、前記内側ディスクの軸方向両側面と前記両外側ディスクの軸方向片側面との間位置にそれぞれ2個ずつ(合計4個)、前記回転軸に対し捩れの位置で、且つ、それぞれの両端部に設けられた傾転軸を中心とする揺動変位を可能に設けられている。
又、前記両支持板は、前記各支持部材を、前記各傾転軸の軸方向変位を可能に支持する為のものである。
又、前記各パワーローラは、前記各支持部材に回転自在に支持され、球状凸面としたそれぞれの周面を、前記内側ディスクの軸方向両側面と前記両外側ディスクの軸方向片側面とに当接している。
即ち、1対の支持板の内側面のうち、各傾転軸の軸方向に関する各支持部材の両端面の一部で、これら各傾転軸から各ディスクの径方向に外れた部分に対向する部分に、これら各ディスクの中心軸の軸方向に伸長する部分楕円球状の凸部を設けている。従って、前記トロイダル型無段変速機の変速比を調節する事に伴い、前記両支持板が傾斜すると、前記各凸部と、前記各支持部材の端面のうち前記各傾転軸から前記各ディスクの径方向に外れた部分とが当接する。この為、前記両支持板が傾斜した場合であっても、これら両支持板の端縁が前記各支持部材の端面に食い込む事はなく、これら各支持部材が前記各傾転軸を中心に揺動変位した場合にも、前記両支持板の端縁とこれら各支持部材の端面とが擦れ合って、この擦れ合い部で著しい摩耗が発生するのを防止できる。従って、前記各支持部材と前記両支持板との位置関係を長期間に亙り適正に維持でき、前記トロイダル型無段変速機の変速動作を長期間に亙り安定して行う事ができる。
特に本発明の場合、前記凸部を、前記各ディスクの中心軸の軸方向に伸長する部分楕円球状としている為、前記両支持板の傾斜方向に拘わらず、前記凸部と、前記各支持部材の端面との当接部の面圧を抑えられて(適正な大きさに規制できて)、当該部分での摩耗の発生をより効果的に抑えられる。
更に、前記各凸部の断面形状のうち、前記各ディスクの中心軸と前記各支持部材の傾転軸とに平行な仮想平面に関する断面形状である部分凸円弧の周方向端部に於ける接線と、前記両支持板の内側面とのなす角度を、これら両支持板の内側面と前記各凸部とが当接した状態でのこれら両支持板の傾斜角度よりも大きくしている為、前記各凸部と、前記支持部材の端面との当接部の面圧をより低く抑える事ができる。
即ち、前記支持板12cの内側面のうち、前記各傾転軸24a、24bの軸方向に関して前記各トラニオン11の肩部37に対向する部分に、前記各ディスク7a、7b、8の中心軸αの軸方向に伸長する部分楕円球状の凸部36、36を設けている。従って、前記トロイダル型無段変速機の変速比を調節する事に伴い、前記支持板12cが傾斜すると、前記各凸部36、36と、前記各肩部37とが当接する。この為、この支持板12cが傾斜した場合であっても、この支持板12cの端縁が前記各トラニオン11の肩部37に食い込む事はなく、これら各トラニオン11が前記各傾転軸24a、24bを中心に揺動変位した場合にも、前記支持板12cの端縁とこれら各トラニオン11の肩部37とが強く擦れ合って、この擦れ合う部で著しい摩耗が発生するのを防止できる。
特に本例の場合、前記各凸部36、36の断面形状のうち、前記中心軸αと前記各トラニオン11の傾転軸24a、24bとに平行な仮想平面に関する断面形状である部分円弧の曲率半径rbを、前記関係(θ>φ)を満たす様に規制している。この為、前記支持板12cが、前記図2の左右方向に対して傾斜した場合の、前記各凸部36、36と前記各トラニオン11の肩部37との当接部の面圧をより低く抑えられる。
又、トラニオンとパワーローラとの係合部の構造に関しても、スラスト玉軸受の外輪をトラニオンの支持梁部に対し、部分円筒面同士の係合により揺動変位可能に支持する構造と、スラスト玉軸受の外輪の外側面とトラニオンの支持梁部の内側面との間にスラスト軸受を設けて、各ディスクの軸方向に関するパワーローラの変位を可能にする構造との何れの構造でも実施する事もできる。
2 遊星歯車式変速機
3 低速用クラッチ
4 高速用クラッチ
5 入力軸
6 出力軸
7a、7b 入力側ディスク
8 出力側ディスク
9 パワーローラ
10 玉軸受
11 トラニオン
12a〜12c 支持板
13 ケーシング
14 アクチュエータボディー
15 連結板
16 支柱
17a、17b 支持ポスト部
18 支持部
19 ボルト
20 ボルト
21a、21b 支持孔
22 支持梁部
23a、23b 折れ曲がり部
24a、24b 傾転軸
25 偏心軸
26a〜26d 転がり軸受
27a、27b 保持孔
28 ラジアルニードル軸受
29 外輪
30 ニードル
31 天板部
32 位置決めスリーブ
33a、33b アクチュエータ
34 駆動軸
35 押圧装置
36 凸部
37 肩部
Claims (1)
- 回転軸のうちで軸方向に互いに離隔した2箇所位置に、それぞれが断面円弧形である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、前記回転軸と同期した回転を自在として支持された1対の外側ディスクと、
前記回転軸の中間部周囲に、断面円弧形である軸方向両側面をこれら両外側ディスクの軸方向片側面に対向させた状態で、前記回転軸に対する相対回転を自在に支持された、一体の、若しくは1対の素子を結合して成る内側ディスクと、
前記回転軸の軸方向に関して、この内側ディスクの軸方向両側面と前記両外側ディスクの軸方向片側面との間位置にそれぞれ2個ずつ、前記回転軸に対し捩れの位置で、且つ、それぞれの両端部に設けられた傾転軸を中心とする揺動変位を可能に設けられた支持部材と、
これら各支持部材を、前記各傾転軸の軸方向変位を可能に支持する為の1対の支持板と、
前記各支持部材に回転自在に支持され、球状凸面としたそれぞれの周面を、前記内側ディスクの軸方向両側面と前記両外側ディスクの軸方向片側面とに当接させた4個のパワーローラと
を備えるトロイダル型無段変速機に於いて、
前記両支持板の互いに対向する内側面のうち、前記各傾転軸の軸方向に関する前記各支持部材の両端面の一部で、これら各傾転軸から前記各ディスクの径方向に外れた部分に対向する部分に、これら各ディスクの軸方向に伸長する部分楕円球状の凸部を設けており、これら各凸部の断面形状のうち、前記各ディスクの中心軸と前記各支持部材の傾転軸とに平行な仮想平面に関する断面形状である部分凸円弧の周方向端部に於ける接線と、前記両支持板の内側面とのなす角度を、これら両支持板の内側面と前記各凸部とが当接した状態に於けるこれら両支持板の傾斜角度よりも大きくしている事を特徴とするトロイダル型無段変速機。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
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JP2014165676A JP6432207B2 (ja) | 2014-08-18 | 2014-08-18 | トロイダル型無段変速機 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
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JP2014165676A JP6432207B2 (ja) | 2014-08-18 | 2014-08-18 | トロイダル型無段変速機 |
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Publication Number | Publication Date |
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JP2016041948A JP2016041948A (ja) | 2016-03-31 |
JP6432207B2 true JP6432207B2 (ja) | 2018-12-05 |
Family
ID=55591798
Family Applications (1)
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JP2014165676A Active JP6432207B2 (ja) | 2014-08-18 | 2014-08-18 | トロイダル型無段変速機 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP6432207B2 (ja) |
Family Cites Families (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP3463625B2 (ja) * | 1999-09-27 | 2003-11-05 | 日産自動車株式会社 | トロイダル型無段変速機 |
-
2014
- 2014-08-18 JP JP2014165676A patent/JP6432207B2/ja active Active
Also Published As
Publication number | Publication date |
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JP2016041948A (ja) | 2016-03-31 |
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