JP5885587B2 - デテント脱進機およびそれを組み込んだ時計 - Google Patents

Description

この発明は、デテント脱進機、およびこれを用いた時計に関するものである。

従来から、機械式時計の歩度を維持するための脱進機としてデテント脱進機が知られている。この種の脱進機の機構は、スプリングデテント脱進機（Ｓｐｒｉｎｇ Ｄｅｔｅｎｔ Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ）とピボットデテント脱進機（Ｐｉｖｏｔｅｄ Ｄｅｔｅｎｔ Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ）の２つに大別される（例えば、非特許文献１参照）。

図２１は、従来のスプリングデテント脱進機の一例を示す斜視図である。
同図に示すように、スプリングデテント脱進機３００は、ガンギ車３０１と、回転軸であるテン真３０２を中心に自由振動するテンプ３０３と、デテントレバー３０４とを備えている。テンプ３０３は、ガンギ車３０１の歯部３０１ａと接触可能な振り石３０５、およびデテントレバー３０４に取り付けられている片作動バネ３０９と接触可能な外し石３０６を有している。

デテントレバー３０４は、この基端に設けられた復帰バネ３０７を介して固定されている。復帰バネ３０７は、デテントレバー３０４をガンギ車３０１に対して接離可能に支持していると共に、デテントレバー３０４を原位置に復帰するように付勢している。すなわち、デテントレバー３０４は、復帰バネ３０７の基端を支点３０４ａとしてガンギ車３０１に接離可能に構成されている。

また、デテントレバー３０４には、ガンギ車３０１の歯部３０１ａと接触可能な止め石３０８が設けられている。さらに、デテントレバー３０４の基端側には、片作動バネ３０９の基端が固定されている。片作動バネ３０９は、この先端がデテントレバー３０４の先端よりも僅かに突出するようにデテントレバー３０４の長手方向に沿って形成されている。すなわち、片作動バネ３０９は、テンプ３０３のテン真３０２とデテントレバー３０４の支点３０４ａとを通る直線上に沿うように形成されている。そして、片作動バネ３０９の先端が、テンプ３０３の外し石３０４と接触するようになっている。

このような構成のもと、テンプ３０３の自由振動により外し石３０６が矢印ＣＣＷ３０方向（図２１に於ける反時計回り方向）に向かって回転すると、片作動バネ３０９を介してデテントレバー３０４が押圧される。すると、ガンギ車３０１の歯部３０１ａに接触していた止め石３０８が歯部３０１ａから離脱し、ガンギ車３０１とデテントレバー３０４との係合が解除される。そして、ガンギ車３０１が１歯分回転する。
ガンギ車３０１が１歯分回転する間に、デテントレバー３０４に復帰バネ３０７の付勢力が作用し、デテントレバー３０４が原位置に戻る。これにより、ガンギ車３０１の歯部３０１ａに止め石３０８が再び接触する。すなわち、ガンギ車３０１とデテントレバー３０４とが係合し、ガンギ車３０１の回転が停止される。

一方、テンプ３０３の自由振動により外し石３０６が逆転し、矢印ＣＷ３０方向（図２１に於ける時計回り方向）に向かって回転すると、この外し石３０６によって片作動バネ３０９がデテントレバー３０４から離間する方向に向かって押圧される。このとき、片作動バネ３０９が弾性変形する一方、デテントレバー３０４は停止したままの状態となる。外し石３０６に押圧された片作動バネ３０９は、この片作動バネ３０９から外し石３０６が離間した後、片作動バネ３０９自身の復元力により原位置に戻る。

すなわち、外し石３０６が矢印ＣＣＷ３０方向に向かって回転し、片作動バネ３０９を介してデテントレバー３０４が押圧される際、片作動バネ３０９は、何ら動作していないことになる。これに対し、外し石３０６が矢印ＣＷ３０方向に向かって回転すると、片作動バネ３０９が弾性変形して動作することになる。
そして、この動作が繰り返し行われることにより、機械式時計の輪列が一定速度で駆動する。

図２２は、従来のピボットデテント脱進機の一例を示す斜視図である。なお、図２１のスプリングデテント脱進機３００と同一態様には、同一符号を付して説明する。
同図に示すように、ピボットデテント脱進機４００は、ガンギ車３０１と、テン真３０２を中心に自由振動するテンプ４０３と、デテントレバー４０４とを備えている。ここで、ピボットデテント脱進機４００とスプリングデテント脱進機３００との相違点は、デテントレバーを原位置に復帰させる付勢手段が異なる点にある。

すなわち、ピボットデテント脱進機４００のデテントレバー４０４は、回転軸４１０を介して回転自在に支持されており、これによってガンギ車３０１に対して接離可能となっている。また、デテントレバー４０４に設けられている復帰バネ４０７は、回転軸４１０を取り囲むように渦巻きバネで構成されており、デテントレバー４０４を原位置に復帰するように付勢している。

さらに、デテントレバー４０４には、この長手方向に略直交し、かつ回転軸４１０を通る直線Ｐ１００上に片作動バネ４０９の基端が固定されている。片作動バネ４０９は、デテントレバー４０４の長手方向に沿うように、つまり、テンプ４０３のテン真３０２とデテントレバー４０４の回転軸４１０とを通る直線上に沿うように形成されており、その先端がテンプ４０３の外し石３０６と接触するようになっている。

このような構成のもと、テンプ４０３が自由振動することにより、外し石３０６が矢印ＣＣＷ３１方向（図２２に於ける反時計回り方向）に向かって回転したり、矢印ＣＷ３１方向（図２２に於ける時計回り方向）に向かって回転したりすると、これに基づいて片作動バネ４０９が動作したり、何ら動作しなかったりする。これにより、機械式時計の輪列が一定速度で駆動する。

特開２００９−５１０４２５号公報 特開２０１０−１４５３９６号公報 欧州特許出願公開第５１０９０５６号明細書 特開２０１０−１８１２２３号公報

ジョージ・ダニエル著、「Ｔｈｅ Ｐｒａｃｔｉｃａｌ Ｗａｔｃｈ Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ」、Ｐｒｅｍｉｅｒ Ｐｒｉｎｔ Ｌｉｍｉｔｅｄ、１９９４年（第１版発行）、第３９〜４７頁

一般的な機械式時計に於いては、テンプの振り角を大きくし所望の振り角を得ることによって調速機の作動安定性が得られ、計時精度の向上に寄与できる為、確実にテンプの所望の振り角を確保できるようにしたいという要望がある。
よって時計用の脱進機に於いては、より小さい入力エネルギーでテンプを所望の振り角
が得られるように、動力ゼンマイから輪列を介して伝達されてきたエネルギーの伝達効率向上が求められる。これに伴い、同容量の香箱で動力ゼンマイを小型、薄肉化することにより、時計の持続時間の向上にも寄与する。
しかし上述の従来技術にあっては、片作動バネ３０９、４０９の復元力は、片作動バネ３０９、４０９を原位置に復帰するためだけに利用され、片作動ばねに蓄えられる弾性エネルギーを有効利用しているとは言い難いという課題がある。

そこで本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、片作動バネの復元力を有効利用し、脱進機に於けるエネルギー伝達効率向上を可能にするデテント脱進機、及びそれを組み込んだ時計を提供するものである。

上記の課題を解決するために、本発明に係るデテント脱進機は、テン真（例えば、テン真９）を中心に正回転及び逆回転の自由振動するテンプ（例えば、テンプ５）と、テンプにより作動した後、付勢力により再び初期位置に戻る作動レバー（例えば、作動レバー２３）と、作動レバーの作動により１歯ずつ回転するガンギ車（例えば、ガンギ車２）を含み、
テンプは、テンプとともに自由振動を行い、正回転時に作動レバーと接触することにより作動レバーを作動させ、ガンギ車を停止解除してガンギ車を回転させる回転許容状態と、逆回転時に作動レバーと接触することにより変形し、再び元の位置に復帰する戻り状態とを有する片作動バネ（例えば、片作動バネ２４）を備え、片作動バネは変形によりエネルギーを蓄え、テンプにそのエネルギーを付与することを特徴とする。

本発明に係るデテント脱進機は、片作動バネが、テンプに片作動バネを支持する片作動バネ支持部（例えば、片作動バネ支持部５６）を備えることを特徴とする。

本発明に係るデテント脱進機は、テンプが、回転許容状態時に片作動バネに当接して片作動バネを規制し、戻り状態時に片作動バネから離間して規制を解除する片作動バネ規制部（例えば、片作動バネ規制部４）を備え、片作動バネが、戻り状態に於いて、片作動バネ規制部と当接していることを特徴とする。片作動バネ支持部が、片作動バネ規制部に設けられてもよい。

本発明に係るデテント脱進機は、テンプが、テン真を介し、テンプとともに自由振動を行う振り座（例えば、振り座１１）を備え、片作動バネ支持部が、振り座に設けられることを特徴とする。片作動バネ規制部が、振り座に設けられてもよい。

本発明に係るデテント脱進機は、テンプが、テン真を介し、テンプとともに自由振動を行う片作動バネ座（例えば、片作動バネ座５０）を備え、片作動バネ支持部が片作動バネ座に設けられることを特徴とする。

これらのように構成することで、従来のデテント脱進機に於ける一連の作動、及び機能を維持したまま、片作動バネが作動した後、再び元の位置に復帰する際の復元力によって片作動バネ規制部に衝突することにより、片作動バネに蓄えられた弾性エネルギーを、片作動バネ規制部を介してテンプに伝達することが出来る。
そして、片作動バネが作動していない静止状態に於いて、片作動バネと片作動バネ規制部が当接していることにより、確実に片作動バネに蓄えられる弾性エネルギーをテンプに付与する事ができ、脱進機のエネルギー伝達効率の向上を図ることが出来る。

本発明に係るデテント脱進機は、片作動バネ支持部及び片作動バネ座が一体となって形成されることを特徴とする。
このように構成にすることで、部品点数を低減することが出来、小型で組立て誤差による完成品の精度バラツキを抑えることが出来る。

本発明に係るデテント脱進機は、片作動バネ座に片作動バネ規制部が設けられることを特徴とする。
このように構成にすることで、振り座を簡素な構造にする事が出来、組立時の作業性を向上させることが出来る。

本発明に係るデテント脱進機は、片作動バネ座が、テンプの重心をテンプの回転中心と一致させる重心補正部（例えば、重心補正錘５５、重心補正孔５７）を備えたことを特徴とする。
このように構成することで、片作動バネ座の重心位置をテンプ回転中心と一致させ、テンプの片重りによる縦姿勢差の低減を図ることが出来る。

本発明に係るデテント脱進機は、片作動バネ規制部がセラミックスあるいは金属により形成される外し石（例えば、外し石４）であることを特徴とする。
このように構成することで、セラミックスを用いた構成であれば、テンプの重心をテンプの回転中心に近づけ、テンプの片重りによる縦姿勢差の低減を図ることが出来る。また金属であれば、セラミックスのような脆性材に対して、片作動バネ規制部の耐衝撃性が向上し、破損しにくい構造にする事が出来る。

本発明に係るデテント脱進機は、片作動バネが、ガンギ車の回転許容状態時に片作動バネ規制部に当接しながら作動レバーに接触することにより作動レバーを作動させ、テンプの逆回転時において、作動レバーと接触することにより変形し、片作動バネ規制部に当接することにより、蓄えられたエネルギーをテンプに付与する舌片部（例えば、舌片部５１）を備えることを特徴とする。

そして、本発明に係るデテント脱進機は、舌片部が、テンプの径方向のうちテン真側に、片作動バネ支持部に接続される基端部と、テンプの径方向外周側に作動レバーと接離可能な自由端部とを備え、自由端部は、片作動バネ規制部よりテンプの径方向外周側に突出されることを特徴としている。
このように構成することで、慣性モーメントが小さく、重心位置がテンプ回転中心に近い片作動バネ座及び、片作動バネを設けることが出来、縦姿勢差の低減を図ることが出来る。

また、本発明に係るデテント脱進機は、舌片部は、テンプの径方向外周側に片作動バネ支持部に接続されるとともに作動レバーと接離可能な基端部と、テンプの径方向のうちテン真側に自由端部とを備え、基端部は、片作動バネ規制部よりテンプの径方向外周側に突出するよう設けられることを特徴としている。
このように構成することで、片作動バネをより長く設定することが出来るため、片作動バネ作動時によりしなり易くなり、テンプのエネルギーロスを低減することが出来る。

本発明に係るデテント脱進機は、舌片部に、片作動バネに蓄えられたエネルギーを調整する補正錘を設けたことを特徴とする。
このように構成することで、片作動バネがテンプに付与するエネルギーを最適化でき、片作動バネからテンプに効率的にエネルギーを付与する事が出来る。

本発明に係る時計（例えば、機械式時計１００）は、上記デテント脱進機と、動力源を有する香箱車と、香箱車の回転力により回転する表輪列（例えば、表輪列１０５）とを備え、表輪列の回転をデテント脱進機により制御することを特徴とする。
このように構成することでテンプのエネルギーロスを低減し、計時精度が安定した時計を提供することができる。

本発明によれば、片作動バネの復元力を有効利用し、脱進機に於けるエネルギー伝達効率を向上させることができる。

本発明の実施形態に於ける機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。 本発明の実施形態に於けるデテント脱進機の斜視図である。 本発明の実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。 図３に於ける振り座周辺の拡大図である。 本発明の第一実施形態に於けるデテントの平面図である。 本発明の第一実施形態に於けるテンプに組み付けられた片作動バネ座を示す斜視図である。 本発明の第一実施形態に於けるデテント脱進機の動作説明図である。 本発明の第一実施形態に於けるデテント脱進機の動作説明図である。 本発明の第一実施形態に於けるデテント脱進機の動作説明図である。 本発明の第二実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。 図１０に於ける振り座周辺の拡大図である。 本発明の第二実施形態に於けるデテント脱進機の動作説明図である。 本発明の第二実施形態に於けるデテント脱進機の動作説明図である。 本発明の第二実施形態に於けるデテント脱進機の動作説明図である。 本発明の第三実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。 本発明の第四実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。 本発明の第五実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。 本発明の第六実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大図である。 本発明の第七実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大図である。 本発明の第八実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大図である。 従来のスプリングデテント脱進機の一例を示す斜視図である。 従来のピボットデテント脱進機の一例を示す斜視図である。 本発明の第九実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。 本発明の第九実施形態に於けるデテント脱進機の斜視図である。 本発明の第九実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大平面図である。 本発明の第十実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。 本発明の第十実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大斜視図である。

（第一実施形態）
（機械式時計）
次に、この発明の第一実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。
同図に示すように、機械式時計１００は、ムーブメント１０１を備えている。ムーブメント１０１は、このムーブメント１０１の基板を構成する地板１０２を有している。地板１０２には巻真案内孔１０３が形成されており、ここに巻真１０４が回転可能に組み込まれている。

また、ムーブメント１０１の裏側（図１に於ける紙面奥側）には、オシドリ、カンヌキ、およびカンヌキ押さえを含む切換装置（不図示）が配置されている。この切換装置により、巻真１０４の軸方向の位置が決定するようになっている。
一方、ムーブメント１０１の表側（図１に於ける紙面手前側）には、表輪列１０５を構成する四番車１０８、三番車１０７、二番車１０６、および香箱車１１０が配置されていると共に、表輪列１０５の回転を制御するデテント脱進機１が配置されている。

香箱車１１０は、ゼンマイ（不図示）を有しており、巻真１０４を回転させると不図示のツヅミ車が回転し、さらにキチ車、小鉄車、丸穴車、および角穴車（何れも不図示）を介して前記不図示のゼンマイが巻き上げられるようになっている。そして、前記不図示のゼンマイが巻き戻される際の回転力により香箱車１１０が回転し、さらに二番車１０６が回転するように構成されている。
二番車１０６は、香箱車１１０の不図示の香箱歯車に噛合う二番カナと、二番歯車（何れも不図示）とを有している。二番車１０６が回転すると、三番車１０７が回転するように構成されている。

三番車１０７は、二番車１０６の二番歯車に噛合う不図示の三番カナと、三番歯車（何れも不図示）とを有している。三番車１０７が回転すると、四番車１０８が回転するように構成されている。
四番車１０８は、三番車１０７の三番歯車に噛合う不図示の四番カナと、四番歯車（何れも不図示）とを有している。四番車１０８が回転することによりデテント脱進機１が駆動する。このデテント脱進機１が駆動することにより、四番車１０８が１分間に１回転するように制御されると共に、二番車１０６が１時間に１回転するように制御される。

（デテント脱進機）
図２は、デテント脱進機の斜視図、図３は、デテント脱進機の平面図、図４は図３に於ける振り座周辺の拡大図、図６はテンプに組み付けられた片作動バネ座を示す斜視図である。
図２、図３、図４、図６に示すように、デテント脱進機１は、四番車１０８が回転することにより回転するガンギ車２と、ガンギ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６を有するデテント７と、ガンギ車２の歯部２ａと接触可能な振り石３、片作動バネ規制部である外し石４を備えた振り座１１、舌片部５１の接触面５１ａ、５１ｂにてデテント７と接触可能な片作動バネ２４を備えた片作動バネ座５０により構成されている。
そして振り座１１、及び片作動バネ座５０は、テン真９に取り付けられており、テンプ５と一体となり作動する。

ガンギ車２は不図示の四番歯車に噛合されるガンギカナ８を有しており、地板１０２（図１参照）と輪列受（不図示）によって回転可能に枢支されている。すなわち、輪列受にガンギカナ８の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にガンギカナ８の下軸部が回転可能に支持される。また、ガンギ車２の歯部２ａは、ガンギ車２の外周部に複数（例えば、第一実施形態では１５個）形成されている。

テンプ５は、回転軸であるテン真９を中心にして自由振動するものであって、テン真９の他に、テン真９と同心円上に配置されたテン輪１０と、略円板状の振り座１１と、不図示のヒゲゼンマイとを有している。そして、不図示のテンプ受けにテン真９の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にテン真９の下軸部が回転可能に支持されることにより、地板１０２、およびテンプ受けに、テンプ５が回転可能に枢支される。

振り座１１には振り石３と外し石４とが設けられている。振り石３は、この断面形状が振り座１１の径方向に沿って長くなるように直方体状に形成されており、断面短手方向で対向する２面のうち、ガンギ車２の歯部２ａと接触する接触面３ａが他の面よりも振り座１１から突出するように形成されている。
外し石４は接触面４ａに於いて、片作動バネ座５０に設けられた片作動バネ２４の舌片部５１の接触面５１ｂと接離可能になっている。
そして、外し石４は一般的に時計用ムーブメントに用いられるルビー等のセラミックスに用いられている。

片作動バネ座５０には片作動バネ座５０と一体で成形された片作動バネ２４が設けられている。片作動バネ２４は片作動バネ座５０の周囲を囲うように円弧状に湾曲した湾曲部３１と、舌片部５１により形成され、片作動バネ支持部５６を基点に弾性変形可能となる。
片作動バネ２４は、片作動バネ２４の舌片部５１の接触面５１ｂが常に外し石４の接触面４ａと当接可能な程度のバネ力に設定されている。
舌片部５１は、片作動バネ支持部５６に接続された上記湾曲部３１を介してテンプ外周側に向けて折れ曲がった基端部５１ｃと、後述する作動レバー２３と接離可能な自由端部５１ｄとを備え、自由端部５１ｄは外し石先端部４ｃより僅かに突出するように設けられる。
また、舌片部５１の接触面５１ａは後述する作動レバー２３作動時に、作動レバー２３先端部３０の接触面３０ａと接触し、片作動バネ２４と外し石４は、舌片部５１の接触面５１ｂと外し石４の接触面４ａが接離可能になっている。そして後述する片作動バネ２４作動時には、片作動バネ２４は弾性変形し、舌片部５１の接触面５１ｂが作動レバー先端部３０の接触面３０ｂと接触し、外し石４接触面４ａとは離間する。
片作動バネ２４は、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。
ここで、一体成形を行う方法として、電鋳加工により片作動バネ座５０を形成したり、フォトリソグラフィーのような光学的な手法を取り入れたＬＩＧＡ（Ｌｉｔｈｏｇｒａｐｈｉｅ Ｇａｌｖａｎｏｆｏｒｍｕｎｇ Ａｂｆｏｒｍｕｎｇ）プロセスやＤＲＩＥ、ＭＩＭにより片作動バネ座５０を形成したりすることが可能である。

デテント７は、地板１０２に固定ワッシャ１２を介して固定されている。固定ワッシャ１２は、大径ワッシャ１２ａと、小径ワッシャ１２ｂとにより構成されており、大径ワッシャ１２ａを地板１０２側（図２に於ける下側）に配置した状態で、各ワッシャ１２ａ，１２ｂによりデテント７を挟持している。そして、この状態で一対の固定ピン１３ａ，１３ｂを介してデテント７を固定するようになっている。

また、固定ワッシャ１２は、地板１０２を挟んで反対側に設けられている回転レバー１４と調整ボルト１５を介して連結されている。調整ボルト１５は、固定ワッシャ１２の径方向中央を貫通するように設けられている。回転レバー１４は、デテント７の取り付け角度を調整するためのものであって、デテント７の取り付け角度を調整した後、取り外せるようになっている。

（デテント）
図５は、デテントの平面図である。
図２、図３、図５に示すように、デテント７は、固定ワッシャ１２の大径ワッシャ１２ａと小径ワッシャ１２ｂとにより挟持されている円板状のデテント固定部２１と、デテント固定部２１に復帰バネ２２を介して支持されている作動レバー２３が一体成形されたものである。
ここで、一体成形を行う方法として、電鋳加工によりデテント７を形成したり、フォトリソグラフィーのような光学的な手法を取り入れたＬＩＧＡ（Ｌｉｔｈｏｇｒａｐｈｉｅ Ｇａｌｖａｎｏｆｏｒｍｕｎｇ Ａｂｆｏｒｍｕｎｇ）プロセスやＤＲＩＥ、ＭＩＭによりデテント７を形成したりすることが可能である。

デテント固定部２１の直径は、固定ワッシャ１２を構成する小径ワッシャ１２ｂの直径と略同一に設定されている。デテント固定部２１の径方向中央には、調整ボルト１５を挿通可能なボルト挿通孔２５が形成されている。このボルト挿通孔２５を挟んで両側には、一対の固定ピン１３ａ，１３ｂを挿通可能な２つのピン挿通孔２６ａ，２６ｂが形成されている。２つのピン挿通孔２６ａ，２６ｂのうち、一方のピン挿通孔２６ｂは、各部品の製作誤差を吸収できるように長円形状に形成されている。

また、デテント固定部２１の外周部には、テンプ５側（図５に於ける上側）に凹部２７が形成され、ここに復帰バネ２２が立設されている。復帰バネ２２は、この基端２２ａとテンプ５のテン真９の中心（軸心）とを結ぶ第１直線Ｌ１に沿うように板状に形成されている。
復帰バネ２２も片作動バネ同様に、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。

復帰バネ２２の先端に設けられている作動レバー２３は、第１直線Ｌ１上に沿う直方体状のアーム部２８と、このアーム部２８の先端側に配置され、アーム部２８よりも幅広の止め石取付部２９と、止め石取付部２９よりも先端側に配置され、アーム部２８よりも細い直方体状の先端部を斜めに落とした片作動バネ２４の舌片部５１と接触する接触面３０ｂを設けた先端部３０とが一体成形されている。
そしてデテント固定部２１を除いたデテント７の重心位置を、従来技術に対して復帰バネ２２の中心上を通過する第１直線Ｌ１上に極めて近い位置に設定しており、復帰バネ２２に捻れが生じにくい構成となっている。

止め石取付部２９には、ガンギ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６が設けられている。止め石６は、この断面形状が作動レバー２３の先端部３０に向かうに従って漸次幅広となるように略台形状に形成されている。そして、止め石６の上面（図３、図５に於ける上側の面）がガンギ車２の歯部２ａと接触する接触面６ａに設定されている。
先端部３０は、この中心が第１直線Ｌ１からガンギ車２とは反対側に向かって僅かにオフセットするように配置されている。

ここで、第１直線Ｌ１上には、デテント固定部２１のボルト挿通孔２５の中心Ｐ１も位置しており、この中心Ｐ１、復帰バネ２２、作動レバー２３、およびテン真９が同一直線上に設けられた状態になっている。このように構成されたデテント７の作動レバー２３は、復帰バネ２２の基端２２ａを支点２３ａとし、この支点２３ａを中心にしてガンギ車２に対して接離可能になっている。すなわち、復帰バネ２２が基端２２ａを中心にしてしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３がガンギ車２に対して接離方向に沿って変位する。

復帰バネ２２は、作動レバー２３を原位置に復帰するように付勢している。より具体的には、図３、図５に図示した状態のように、復帰バネ２２は、作動レバー２３のアーム部２８の長手方向が第１直線Ｌ１上となる位置に復帰するように付勢している。

また、復帰バネ２２は、デテント固定部２１の凹部２７に形成されていることから、デテント固定部２１と作動レバー２３との間の離間距離Ｋ１を大きく設定することなく十分な長さを確保することができる。これにより、復帰バネ２２は、作動レバー２３をガンギ車２の接離方向に沿って十分変位させることができるようになっている。

ここで、凹部２７の幅は、作動レバー２３をガンギ車２に対して接離方向に沿う変位を許容可能に設定されている。また、デテント固定部２１を挟持する大径ワッシャ１２ａ、および小径ワッシャ１２ｂには、デテント固定部２１の凹部２７に対応する部位に、それぞれ凹部１６，１７が形成されている。このため、各ワッシャ１２ａ，１２ｂによりデテント７を固定した状態であっても、作動レバー２３をガンギ車２の接離方向に沿って十分変位させることができる。

作動レバー先端部３０の接触部３０ａは、舌片部５１の接触面５１ａと接触した瞬間において、舌片部５１の接触面５１ａに沿うように形成されている。
さらに、外し石４の断面形状が台形状のように振り座１１の径方向外側に向かうに従って先細りになっており、テンプ５の自由振動時に於ける外し石先端４ｃの軌跡が作動レバー２３の先端部３０に接触不能な位置となるように、且つ、片作動バネ２４の舌片部５１に接触可能な位置となるように配置される。

このように外し石４やデテント７を構成することにより、テンプ５の自由振動に伴って作動レバー２３をガンギ車２から離間させたり、接近させたりすることができる（詳細は後述する）。
ここで、地板１０２には、作動レバー２３のガンギ車２に接近する方向に向かう変位を規制するストッパ４０が設けられている。ストッパ４０は、ストッパアーム４１とストッパアーム４１の先端に立設されたストッパピン４２とを有している。そして、ストッパアーム４１の基端側が、固定ピン４３を介して地板１０２に固定されている。

ストッパピン４２は、作動レバー２３のアーム部２８に、ガンギ車２側から当接するようになっている。これにより、作動レバー２３のガンギ車２に接近する方向に向かう変位が規制される。
また、ストッパアーム４１は、固定ピン４３を中心にして回転、及びスライド可能に設けられており、これによってストッパピン４２の位置が調整できるようになっている。このストッパピン４２の位置を調整することにより、作動レバー２３の移動規制位置が、ガンギ車２の歯部２ａに止め石６が接触可能、かつアーム部２８の長手方向が第１直線Ｌ１上となる位置に設定される。

（デテント脱進機の動作）
次に、図３、図７〜図９に基づいて、デテント脱進機１の動作について説明する。
図７〜図９は、デテント脱進機の動作説明図である。
図３に示すように、デテント７の作動レバー２３が第１直線Ｌ１に沿う位置に存在している状態では、ガンギ車２の歯部２ａと作動レバー２３に設けられている止め石６の接触面６ａとが接触し、両者２，６が係合した状態になっている。
ここで、ガンギ車２は表輪列１０５より回転力が付与されているが、止め石６と係合している状態にあっては、ガンギ車２が停止した状態になっている。

この状態から、図７に示すように、テンプ５が自由振動することにより、振り座１１が矢印ＣＣＷ１方向（図７に於ける反時計回り方向）に向かって回転すると、振り座１１に備わる外し石４の接触面４ａで当接する舌片部５１の接触面５１ａが、作動レバー先端部３０の接触面３０ａと当接する。
そして片作動バネ規制部である外し石４によって弾性変形を規制された片作動バネ２４の舌片部５１を介して作動レバー２３が押圧され、ガンギ車２から離間する方向に向かって変位する（図７に於ける矢印Ｙ１参照）。

このとき、復帰バネ２２がしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３が変位するが、これに対し、片作動バネ２４は外し石４により弾性変形を規制されているため殆ど弾性変形しない。

作動レバー２３がガンギ車２から離間する方向に向かって変位することにより、これに設けられている止め石６がガンギ車２の歯部２ａから離脱し、両者２，６の係合が解除される。これにより、ガンギ車２が矢印ＣＷ１方向（図７に於ける時計回り方向）に向かって回転する。
また、振り座１１が矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転することにより、ガンギ車２が矢印ＣＷ１方向に向かって回転し始めるのとほぼ同時に、ガンギ車２の歯部２ａに振り石３の接触面３ａが接触する（図７に於ける２点鎖線参照）。そして、ガンギ車２の回転力が振り石３を介してテンプ５に伝達される。このとき、テンプ５は、矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転力が付与される。

図８に示すように、振り座１１が矢印ＣＣＷ１方向（図８に於ける反時計回り方向）に向かって所定角度回転すると、作動レバー先端３０の接触面３０ａから、片作動バネ２４の舌片部５１が離間する。すると、復帰バネ２２の復元力により、作動レバー２３がガンギ車２に接近する方向（図８に於ける矢印Ｙ２参照）に向かって変位する。このとき、作動レバー２３の変位がストッパ４０によって規制され、作動レバー２３が原位置に戻る。

作動レバー２３が原位置に戻ることにより、止め石６の接触面６ａに回転するガンギ車２の歯部２ａが当接し、再びガンギ車２と止め石６とが係合する。これにより、ガンギ車２の回転が停止される。ここで、ガンギ車２と止め石６との係合が解除されてから再び係合するまでの間に、ガンギ車２は１歯分だけ回転する。
一方、ガンギ車２によって矢印ＣＣＷ１方向に向かう回転力が付与されたテンプ５は、このテンプ５に設けられているヒゲゼンマイが巻き上げられる。そして、ヒゲゼンマイが所定量巻き上げられると、ヒゲゼンマイの復元力とテンプ５の回転力とが逆転し、振り座１１の回転方向が矢印ＣＷ２方向（図８に於ける時計回り方向）に転じる。

図９に示すように、振り座１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転すると、舌片部５１の接触面５１ｂが作動レバー先端部３０の接触面３０ｂに接触する。そして、さらに振り座１１が回転することにより、舌片部５１の接触面５１ａと外し石４の接触面４ａが離間し、舌片部５１が外し石４から離間する方向、つまり、ガンギ車と逆方向（矢印Ｙ３参照）に向かって押圧される。すると、片作動バネ２４は、片作動バネ座５０を包み込むように弾性変形する。

片作動バネ２４が弾性変形をした状態で、舌片部５１の接触面５１ｂの先端が作動レバー先端部３０の接触面３０ｂ上を摺動しながら、テンプ５は保有する回転エネルギーにより矢印ＣＷ２方向に回転を続ける。

図９に示すように、振り座１１がさらに矢印ＣＷ２方向に向かって回転し、所定角度に達すると、片作動バネ２４の舌片部５１と作動レバー先端部３０の接触面３０ｂが離間する。すると、片作動バネ２４の復元力により、舌片部５１が外し石４側に向かって変位し（図９に於ける矢印Ｙ４参照）、再び元の位置に戻る。
そして片作動バネ２４が元の位置に戻り、外し石４の接触面４ａと舌片部５１の接触面５１ｂが当接する瞬間、片作動バネの復元力によりテンプ５はテンプ５の回転方向（図９に於ける矢印ＣＷ２参照）に回転力が付与される。

一方、振り座１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転している間、テンプ５に設けられているヒゲゼンマイが巻き戻される。そして、ヒゲゼンマイが所定量巻き戻されると、ヒゲゼンマイの復元力とテンプ５の回転力とが逆転し、再び振り座１１の回転方向が矢印ＣＣＷ１方向（図９に於ける反時計回り方向）に転じる。
これを繰り返すことにより、テンプ５がテン真９を中心にして自由振動すると共に、デテント７が図７〜図９に示す状態を繰り返す。このため、ガンギ車２が常に一定速度で回転する。

上述の第一実施形態によれば、振り座１１がさらに矢印ＣＷ２方向に向かって回転し、所定角度に達すると、片作動バネ２４の舌片部５１と作動レバー先端部３０の接触面３０ｂが離間した後、片作動バネ２４の復元力により、舌片部５１が外し石４側に向かって変位し（図９に於ける矢印Ｙ４参照）元の位置に戻り、外し石４の接触面４ａと舌片部５１の接触面５１ｂが当接する瞬間、片作動バネの復元力によりテンプ５はテンプ５の回転方向（図９に於ける矢印ＣＷ２参照）に回転力が付与される。このように、片作動バネ２４が変形した時に蓄えられる弾性エネルギーをテンプ５に付与することが出来るため、エネルギー伝達効率に優れたデテント脱進機が実現できる。
そしてこのデテント脱進機を搭載することにより、エネルギー伝達効率が向上した時計を提供することができる。

なお、本発明は上述の第一実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の第一実施形態に種々の変更を加えたものを含む。
例えば、上述の第一実施形態では、電鋳加工やＬＩＧＡプロセスにより、デテント７、及び片作動バネ座５０を一体成形する場合について説明したが、これに限られるものではなく、樹脂成形としてもよい。また、復帰バネ２２や片作動バネ２４は、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましいと説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、例えば、金属製の板バネや線バネにより形成することも可能である。
そして、デテント固定部２１や作動レバー２３を樹脂成形とし、復帰バネ２２や片作動バネ２４を金属製の板バネや線バネとする場合、デテント固定部２１や作動レバー２３に、復帰バネ２２、および片作動バネ２４をインサート成型する構成としてもよい。

また、上述の第一実施形態のデテント７についてはデテント固定部２１、復帰バネ２２、作動レバー２３を一体成形した場合について説明した。
しかしながら、これに限られるものではなく、少なくとも復帰バネ２２、作動レバー２３が一体成形されていれば良い。
これにより、作動レバー２３に対する復帰バネ２２の取り付け位置を調整する必要がなくなるので、組み立て誤差による完成品の精度のばらつきを抑えることができる。

さらに、上述の第一実施形態のデテント７についてはデテント固定部２１、復帰バネ２２、作動レバー２３を、片作動バネ座５０については片作動バネ２４、片作動バネ座５０を一体成形した場合について説明した。
しかしながら、これに限られるものではなく、必要に応じて、デテント固定部２１、復帰バネ２２、作動レバー２３を別の材料により作製し一体化しても良い。
同様に、片作動バネ座５０についても、片作動バネ２４、片作動バネ座５０を別の材料により作製し一体化しても良い。
これにより、例えば復帰バネの機械的特性のみを変更する必要な構成に於いても、本発明の構成を適用することが可能となる。

さらに、上述の第一実施形態では、デテント固定部２１に復帰バネ２２を介して作動レバー２３が支持されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、所謂ピボットデテント脱進機のように、不図示の回転軸を介して作動レバー２３を回転自在に支持し、これによってガンギ車２に対して作動レバー２３を接離可能に構成してもよい。この場合、復帰バネ２２に代わって不図示の回転軸を取り囲むように渦巻きバネ（不図示）や板バネ（例えば、特許文献４の復帰バネ）を設ける。そしてこれらのバネにより、作動レバー２３を原位置に復帰するように付勢すればよい。

そして、上述の第一実施形態では、デテント固定部２１の中心Ｐ１、復帰バネ２２、作動レバー２３、およびテン真９が、全て復帰バネ２２の基端２２ａ、つまり作動レバー２３の支点２３ａとテンプ５のテン真９の中心とを結ぶ第１直線Ｌ１上に形成されている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、作動レバー２３の止め石６がガンギ車２の歯部２ａに対して接離可能に構成されていればよい。
ここで、第１直線Ｌ１は、作動レバー２３の支点２３ａとテンプ５のテン真９の中心とを通る直線であればよい。

また、上述の第一実施形態では、外し石４は、この断面形状が台形状のように振り座１１の径方向外側に向かうに従って先細りになっている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、外し石４は、断面円形状や楕円形状、または断面四角形状等、片作動バネ２４の舌片部５１に接触可能な形状であればよい。
そして、上述の第一実施形態では外し石４は、一般的に時計用ムーブメントに用いられているルビー等のセラミックスについて説明しているが、金属製のピンによって構成されることによって、外し石４が作動レバー先端部３０と接触する時の耐衝撃性向上さたり、耐衝撃性、耐摩耗性、摺動性、保油性等を向上させるための表面処理を施したピンを用いて、外し石４の基本性能を向上させたりしても良い。

さらに、上述の第一実施形態では、片作動バネ２４を備える前記片作動バネ座５０の片作動バネ支持部５６が、作動レバー２３作動時にテン真９の回転中心と作動レバー２３の死点２３ａとを通る第１直線Ｌ１に対して、テンプ５によって前記作動レバー２３がガンギ車２から離間する方向（図７に於ける矢印Ｙ１方向）に配置され、片作動バネ２４が片作動バネ座５０の周囲を囲むように引き回された湾曲部２３と外し石４と当接する舌片部５１により構成される場合について説明した。
しかしながら、これに限るものではなく、テンプ５により作動レバー２３を作動させる時に、外し石４を例とした片作動バネ規制部と作動レバー先端部３０の間に少なくとも片作動バネ２４の一部が介在し、テンプ５により作動レバー２３がガンギ車２から離間する方向（図７に於ける矢印Ｙ１方向）に作動することが可能なように、片作動バネ２４は形成されていれば良い。

（第二実施形態）
（デテント脱進機）
図１０、図１１に基づいて、第二実施形態について説明する。なお、以下の図面において、上述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。
図１０は、第二実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。また、図１１は図１０に於ける振り座１１１周辺の拡大図である。

図１０、及び図１１に示すように、第二実施形態に於ける片作動バネ座１５０に設けられている片作動バネ１２４は、上述の第一実施形態の片作動バネ２４と同様に、片作動バネ座１５０の周囲を囲うように円弧状に湾曲した湾曲部１３１と、テンプ５の回転中心を基準として外し石８４の外側を通過し、湾曲部１３１から作動レバー先端部３０に向けて伸びる直線部３２と、直線部３２がテンプ回転中心側に向けて折れ曲がり、接触面１５１ｂにて外し石８４の接触面８４ａと当接するよう設けられた舌片部１５１により形成されている。また、舌片部１５１は、片作動バネ支持部５６に接続された上記湾曲部１３１及び直線部３２を介してテンプ回転中心側に向けて折れ曲がった基端部１５１ｄと、作動レバー２３と接触することにより外し石８４の接触面８４ａに接離可能な自由端部１５１ｅとを備え、基端部１５１ｄは外し石先端部より僅かに突出するように設けられる。
そして、片作動バネ１２４の長さは、テンプ５の回転中心を基準に外し石８４の外側から回り込むよう形成されるため、第一実施形態に於ける片作動バネ２４より長く設定されている。

（第二実施形態のデテント脱進機の動作）
次に、図１０〜図１４に基づいて、第二実施形態のデテント脱進機の動作について説明する。
図１２〜図１４は、第二実施形態に於けるデテント脱進機の動作説明図である。
図１０、図１１に示すように、デテント７の作動レバー２３が第１直線Ｌ１に沿う位置に存在している状態では、ガンギ車２の歯部２ａと作動レバー２３に設けられている止め石６の接触面６ａとが接触し、両者２，６が係合した状態になっている。
ここで、ガンギ車２は表輪列１０５より回転力が付与されているが、止め石６と係合している状態にあっては、ガンギ車２が停止した状態になっている。

この状態から、図１２に示すように、テンプ５が自由振動することにより、振り座１１１が矢印ＣＣＷ１方向（図１２に於ける反時計回り方向）に向かって回転すると、振り座１１１に備わる外し石８４の接触面８４ａで当接する片作動バネ舌片部１５１の接触面１５１ａが、作動レバー先端部３０の接触面３０ａと当接する。
そして片作動バネ規制部である外し石８４によって弾性変形を規制された片作動バネ１２４の舌片部１５１を介して作動レバー２３が押圧され、ガンギ車２から離間する方向に向かって変位する（図１２に於ける矢印Ｙ１参照）。

このとき、復帰バネ２２がしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３が変位するが、これに対し、片作動バネ１２４は外し石８４により弾性変形を規制されているため殆ど弾性変形しない。

作動レバー２３がガンギ車２から離間する方向に向かって変位することにより、これに設けられている止め石６がガンギ車２の歯部２ａから離脱し、両者２，６の係合が解除される。これにより、ガンギ車２が矢印ＣＷ１方向（図１２に於ける時計回り方向）に向かって回転する。
また、振り座１１１が矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転することにより、ガンギ車２が矢印ＣＷ１方向に向かって回転し始めるのとほぼ同時に、ガンギ車２の歯部２ａに振り石３の接触面３ａが接触する（図１２に於ける２点鎖線参照）。そして、ガンギ車２の回転力が振り石３を介してテンプ５に伝達される。このとき、テンプ５は、矢印ＣＣＷ１方向に向かって回転力が付与される。

図１３に示すように、振り座１１１が矢印ＣＣＷ１方向（図１３に於ける反時計回り方向）に向かって所定角度回転すると、作動レバー先端３０の接触面３０ａから、片作動バネ１２４の舌片部１５１が離間する。すると、復帰バネ２２の復元力により、作動レバー２３がガンギ車２に接近する方向（図１３に於ける矢印Ｙ２参照）に向かって変位する。このとき、作動レバー２３の変位がストッパ４０によって規制され、作動レバー２３が原位置に戻る。

作動レバー２３が原位置に戻ることにより、止め石６の接触面６ａに回転するガンギ車２の歯部２ａが当接し、再びガンギ車２と止め石６とが係合する。これにより、ガンギ車２の回転が停止される。ここで、ガンギ車２と止め石６との係合が解除されてから再び係合するまでの間に、ガンギ車２は１歯分だけ回転する。
一方、ガンギ車２によって矢印ＣＣＷ１方向に向かう回転力が付与されたテンプ５は、このテンプ５に設けられているヒゲゼンマイが巻き上げられる。そして、ヒゲゼンマイが所定量巻き上げられると、ヒゲゼンマイの復元力とテンプ５の回転力とが逆転し、振り座１１の回転方向が矢印ＣＷ２方向（図１３に於ける時計回り方向）に転じる。

図１４に示すように、振り座１１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転すると、片作動バネ舌片部１５１の接触面１５１ｃが作動レバー先端部３０の接触面３０ｂに接触する。そして、さらに振り座１１１が回転することにより、片作動バネ舌片部１５１の接触面１５１ｂと外し石８４の接触面８４ａが離間し、片作動バネ舌片部１５１が外し石８４から離間する方向、つまり、ガンギ車と逆方向（図１４に於ける矢印Ｙ３参照）に向かって押圧される。すると、片作動バネ１２４は、片作動バネ座１５０を包み込むように弾性変形する。

片作動バネ１２４が弾性変形をした状態で、片作動バネ１２４の直線部３２の接触面１５１ｃの先端が作動レバー先端部３０の接触面３０ｂ上を摺動しながら、テンプ５は保有する回転エネルギーにより矢印ＣＷ２方向に回転を続ける。
この間、外し石８４と片作動バネ１２４は接触しないようになっている。

図１４に示すように、振り座１１１がさらに矢印ＣＷ２方向に向かって回転し、所定角度に達すると、片作動バネ１２４の直線部３２の接触面１５１ｃと作動レバー先端部３０の接触面３０ｂが離間する。すると、片作動バネ１２４の復元力により、舌片部１５１が外し石８４側に向かって変位し（図１４に於ける矢印Ｙ４参照）、元の位置に戻る。
そして片作動バネ１２４が元の位置に戻り、外し石８４の接触面８４ａと舌片部１５１の接触面１５１ｂが当接する瞬間、片作動バネの復元力によりテンプ５はテンプ５の回転方向（図９に於ける矢印ＣＷ２参照）に回転力が付与される。

一方、振り座１１１が矢印ＣＷ２方向に向かって回転している間、テンプ５に設けられているヒゲゼンマイが巻き戻される。そして、ヒゲゼンマイが所定量巻き戻されると、ヒゲゼンマイの復元力とテンプ５の回転力とが逆転し、再び振り座１１１の回転方向が矢印ＣＣＷ１方向（図１４に於ける反時計回り方向）に転じる。
これを繰り返すことにより、テンプ５がテン真９を中心にして自由振動すると共に、デテント７が図１２〜図１４に示す状態を繰り返す。このため、ガンギ車２が常に一定速度で回転する。

上述の第二実施形態によれば、片作動バネ１２４は第一実施形態に於ける片作動バネ２４に対して長いバネで形成されているため、第一実施形態に於ける片作動バネ２４作動時よりしなり易くなり、テンプのエネルギーロスを低減することが出来る。

（第三実施形態）
（デテント脱進機）
図１５に基づいて、第三実施形態について説明する。なお、以下の図面において、上述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。
図１５は、第三実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。

図１５に示すように、第三実施形態に於ける片作動バネ座２５０には、第二実施形態に於ける片作動バネ座１５０に対して、片作動バネ座２５０の同一平面状に片作動バネ１２４の舌片部１５１の接触面１５１ｂと当接するように片作動バネ規制部である片作動バネ規制突起部５３が設けられている。
片作動バネ座２５０は、片作動バネ規制突起部５３と舌片部１５１の間に僅かにクリアランスが設けられ一体成形される。
一体成形後に片作動バネ支持部５６、及び湾曲部１２４を塑性変形させ、片作動バネ規制突起部５３の接触面５３ａと舌片部１５１の接触面１５１ｂは当接するように調整をする。

（第三実施形態のデテント脱進機の動作）
第三実施形態に於けるデテント脱進機７の動作は、第二実施形態に於ける片作動バネ座１５０、外し石８４、外し石８４の接触面８４ａを、それぞれ片作動バネ座２５０、片作動バネ規制突起部５３、片作動バネ規制突起部５３の接触面５３ａに変更し、第二実施形態と同様の動作となる。

上述の第三実施形態により、前述の第一実施形態、及び第二実施形態に対して部品点数を削減でき、且つ、前述の第二実施形態と同様の効果を奏すことが出来る。

（第四実施形態）
（デテント脱進機）
図１６に基づいて、第四実施形態について説明する。なお、以下の図面において、上述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。
図１６は、第四実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。

図１６に示すように、第四実施形態に於ける片作動バネ座３５０には、第二実施形態に於ける片作動バネ座１５０に対して、片作動バネ座３５０の重心位置を、平面視でテンプ５の重心位置と合わさるように重心補正を施すべく重心補正錘５５が設けられている。

（第四実施形態のデテント脱進機の動作）
第四実施形態に於けるデテント脱進機の動作は、第二実施形態に於ける片作動バネ座１５０を、片作動バネ座３５０に変更し、第二実施形態と同様の動作となる。

上述の第四実施形態によれば、片作動バネ座３５０の重心位置をテンプ５回転中心と一致させ、テンプ５の片重りによる縦姿勢差の低減を図ることが出来、且つ、前述の第二実施形態と同様の効果を奏すことが出来る。

（第五実施形態）
（デテント脱進機）
図１７に基づいて、第五実施形態について説明する。なお、以下の図面において、上述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。
図１７は、第五実施形態に於けるデテント脱進機の平面図である。

図１７に示すように、第五実施形態に於ける片作動バネ座４５０には、第二実施形態に於ける片作動バネ座１５０に対して、片作動バネ座４５０の重心位置を、平面視でテンプ５の重心位置と合わさるように重心補正を施すべく重心補正孔５７が設けられている。

（第五実施形態のデテント脱進機の動作）
第五実施形態に於けるデテント脱進機の動作は、第二実施形態に於ける片作動バネ座１５０を、片作動バネ座４５０に変更し、第二実施形態と同様の動作となる。

上述の第五実施形態によれば、片作動バネ座４５０の重心位置をテンプ５回転中心と一致させ、テンプ５の片重りによる縦姿勢差の低減を図ることが出来、且つ、前述の第二実施形態と同様の効果を奏すことが出来る。

（第六実施形態）
（デテント脱進機）
図１８に基づいて、第六実施形態について説明する。なお、以下の図面において、上述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。
図１８は、第六実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大図である。

第六実施形態は、第一実施形態に対して片作動バネ座を廃し、図１８に示すように、片作動バネ２２４は片作動バネ支持部５６に於いて片作動バネ規制部である外し石４に連接され、略Ｌ字形状に形成されており、片作動バネ支持部５６を基点に弾性変形可能になっている。
そして、第一実施形態と同様に片作動バネ２２４には接触面５１ｂが常に外し石４の接触面４ａと当接可能な程度のバネ力に設定されており、舌片部５１の先端は外し石４先端部４ｃより僅かに突出するように設けられる。
また、第一実施形態と同様に舌片部５１の接触面５１ａは作動レバー２３作動時に、作動レバー２３先端部３０の接触面３０ａと接触し、片作動バネ２２４と外し石４は、舌片部５１の接触面５１ｂと外し石４の接触面４ａが接離可能になっている。そして片作動バネ２２４作動時には、片作動バネ２２４は弾性変形し、舌片部５１の接触面５１ｂが作動レバー先端部３０の接触面３０ｂと接触し、外し石４接触面４ａとは離間する。

（第六実施形態のデテント脱進機の動作）
第六実施形態に於けるデテント脱進機の動作は、第一実施形態に於ける片作動バネ２４を、片作動バネ２２４に変更し、第一実施形態と同様の動作となる。

上述の第六実施形態によれば、前述の第一実施形態、及び第二実施形態に対して部品点数を削減し、テンプ５の軽量化を図り、且つ、前述の第一実施形態と同様の効果を奏すことが出来る。

（第七実施形態）
（デテント脱進機）
図１９に基づいて、第七実施形態について説明する。なお、以下の図面において、上述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。
図１９は、第七実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大図である。

第七実施形態は、第一実施形態に対して片作動バネ座を廃し、図１９に示すように、片作動バネ２４は片作動バネ支持部５６に於いて片作動バネ支持ピン５９に連接され、片作動バネ支持ピン５８を介して振り座４１１に備え付けられる。

（第七実施形態のデテント脱進機の動作）
第七実施形態に於けるデテント脱進機の動作は、第一実施形態に於ける片作動バネ座５０を片作動バネ支持ピン５９に変更し、第一実施形態と同様の動作となる。

上述の第七実施形態によれば、前述の第一実施形態に対して、テンプ５の軽量化を図る事ができ、且つ、前述の第一実施形態と同様の効果を奏すことが出来る。

（第八実施形態）
（デテント脱進機）
図２０に基づいて、第八実施形態について説明する。なお、以下の図面において、上述の実施形態と同一態様には、同一符号を付して説明する。
図２０は、第八実施形態に於けるデテント脱進機の振り座周辺の拡大図である。

第八実施形態は、第一実施形態に対して片作動バネ２４の舌片部５１に、片作動バネ２４が作動した後、元の位置に戻る時に、片作動バネ２４の舌片部５１が外し石４に与える運動エネルギーを最大化するために、舌片部５１に補正錘５８を設けている。

（第八実施形態のデテント脱進機の動作）
第八実施形態に於けるデテント脱進機の動作は、第一実施形態と同様の動作となる。

上述の第八実施形態によれば、片作動バネが元の位置に戻る時に保有する運動エネルギーを最大化するよう補正錘５８を設定することにより、片作動バネからテンプに効率的にエネルギーを付与する事ができ、且つ、前述の第一実施形態と同様の効果を奏すことが出来る。

（第九実施形態）
図２３、図２４、図２５に基づいて、第九実施形態について説明する。図２３は、デテント脱進機の作動レバー、テンプの振り座、およびガンギとの位置関係を示す平面図であり、図２４は、その斜視図であり、図２５は、図２３の平面図における振り座部分を拡大した図である。上述の実施形態と同様の構成や効果については説明を省略する。

本実施形態においては、振り座５１１に対して片作動バネ支持ピン１５９により片作動バネ３２４の一端が固定され、他端の舌片部２５１が外し石４の接触面４ａに係合している。片作動バネ３２４の一端と他端との間には湾曲部２３１が形成されている。片作動バネ３２４の湾曲部２３１が内接するテン真９を中心とする円の半径Ｒ２は、作動レバー７の片作動バネ３２４との接触部２５１ａが位置する半径Ｒ１以上の部分を有する。また、片作動バネ支持ピン１５９が位置する半径Ｒ３は、半径Ｒ１以上とすることができる。つまり、テン真９の軸方向から見る平面視において、片作動バネ支持ピン１５９と湾曲部２３１を含む片作動バネ３２４は、振り座５１１、即ちテンプ５の回転時に、作動レバー７と重なる位置に形成される。なお、図２５における一点鎖線の円は、半径Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３を有する円周を示している。ここで、図２４から分かるように、テン真９の軸に直交する方向から見て、片作動バネ３２４は、外し石４に係合する舌片部２５１を除く部分である湾曲部２３１と片作動バネ支持ピン１５９とが、作動レバー７と振り座５１１との間に配置されている。よって、振り座５１１、即ちテンプ５の回転時においても、片作動バネ３２４は、作動レバー７と接触することはない。つまり、片作動バネ３２４は、テン真９の軸方向において、外し石４に係合する舌片部２５１は作動レバー先端部３０と接触する高さ位置に形成され、外し石４に係合する舌片部２５１を除く部分である湾曲部２３１と片作動バネ支持ピン１５９とは、作動レバー７と接触する位置から偏倚した位置に形成される形状となっている。換言すれば、片作動バネ３２４は、一端が片作動バネ支持ピン１５９に固定され、他端に向って湾曲部２３１が湾曲しながら振り座５１１の表面に沿って延び、他端の舌片部２５１の外し石４に係合する部位は、振り座５１１から離れる方向に突出して形成されている。

ここで、片作動バネ３２４がテンプ５の回転に対して生じさせるエネルギー損失は、作動レバー７に係合することで片作動バネ３２４の湾曲部２３１がたわむ際の片作動バネ３２４の支点である振り座５１１が受ける回転損失と、片作動バネ３２４と作動レバー７との摺動抵抗による回転損失とによる。本実施形態においては、上述の実施形態に比べ、このような回転損失を更に補填することができるようになる。つまり、上述の実施形態においては、片作動バネ３２４が外し石４の接触面４ａ、即ち、片作動バネ規制部に与える衝撃によりテンプ５に回転トルクを添加する構成としているが、本実施形態においては、片作動バネ規制部である外し石４に与える衝撃から得られるエネルギー補填効率を更に高めることができる。まず、上述の回転損失を低減するには片作動バネ３２４のバネ定数を小さくする必要がある。バネ定数を小さくするためには、バネの巻き数を多くする等の対策が考えられるが、片作動バネ３２４が配置されるテンプ５の振り座５１１は狭小であり、そのような巻き数の多いバネを配置する空間的な余裕がない。よって、本実施形態においては、片作動バネ３２４の湾曲部２３１をもつ本実施形態のような板バネを採用している。一方、片作動バネ３２４が支持される片作動バネ支持部１５６に連結される片作動バネ支持ピン１５９は振り座５１１に固定されるが、その固定位置は作動レバーと干渉しない位置に設けなければならず、テン真９に近い内径側とする必要がある。このような位置で支持される片作動バネ３２４では、湾曲部２３１の曲率が大きくなってしまい、そのバネ定数を小さくすることが困難となる。そこで、本実施形態では、片作動バネ支持部１５６を、テン真９の軸方向に偏倚させて配置している。つまり、作動レバー７のテン真軸方向の位置に対して片作動バネ支持部１５６をオフセットさせることで、テンプ５が回転しても、作動レバー７と片作動バネ支持部１５６とが接触することがないので、作動レバーとの干渉を考慮することなく、片作動バネ支持部１５６を振り座５１１上に設置できるようになる。この構成により、狭小な振り座上においてもバネ定数を小さく設定することが可能となり、片作動バネのバネ定数を自由に設定することができる。

このような構成により、平面視において作動レバー７の軌跡と重複する位置に湾曲部２３１および片作動バネ支持ピン１５９の少なくとも一方を配置し、バネ定数を小さくすることで、エネルギーの損失分を更に低減することができる。一方、その位置から若干内径側において片作動バネ支持ピン１５９を固定することにより、片作動バネ３２４戻り時の衝撃力を大きくすることができる。本実施形態により、これら両者の調整幅を大きく確保することが可能となる。よって、エネルギー損失を効率よく補填することができるようになる。

（第十実施形態）
図２６、図２７に基づいて、第十実施形態について説明する。図２５は、デテント脱進機の作動レバー７、テンプ５の振り座１１、およびガンギ車２との位置関係を示す平面図であり、図２７は、片作動バネ４２４がテン真９に固定されている、振り座１１付近を拡大した拡大斜視図である。上述の実施形態と同様の構成や効果については説明を省略する。

本実施形態は、外し石１８４に係合する片作動バネ４２４の舌片部が、外し石１８４を取り囲むように形成される環状部３５１を備えている点が上述の実施形態と異なる。

本構成により、舌片部が外し石１８４に対してテン真９の軸方向にずれることで、片作動バネ４２４と振り座１１との係合が不意に解除されてしまう事態を防止することができるようになる。よって、片作動バネ４２４がテンプ５に対して常にエネルギー伝達可能な位置を維持することができるようになり、片作動バネ４２４の復元力を更に有効に利用することができるようになる。

そして上述の実施形態はいずれも、動力源がゼンマイ（不図示）を有した香箱車とした機械式時計について説明をした。
しかしながら、これに限るものでなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、動力源を変更した時計全般に適応できるものである。

１ デテント脱進機（時計用デテント脱進機）
２ ガンギ車
２ａ 歯部
３ 振り石
４，８４，１８４ 外し石（片作動バネ規制部）
５ テンプ
６ 止め石
７ デテント（デテント本体）
９ テン真
１１，１１１，２１１，４１１，５１１ 振り座
２１ デテント固定部（デテント支持部）
２２ 復帰バネ
２３ 作動レバー
２３ａ 作動レバー支点
２４，１２４，２２４，３２４，４２４ 片作動バネ
３０ 作動レバー先端部
３１，１３１，２３１，３３１ 円弧部（湾曲部）
５０，１５０，２５０，３５０，４５０ 片作動バネ座
５１，１５１，２５１ 舌片部
５３ 片作動バネ規制突起部（片作動バネ規制部）
５５ 重心補正錘（重心補正部）
５６，１５６ 片作動バネ支持部
５７ 重心補正孔（重心補正部）
５８ 補正錘
５９，１５９ 片作動バネ支持ピン
１００ 時計（機械式時計）
１０５ 表輪列
３５１ 環状部
Ｌ１ 第１直線
Ｐ１ 中心

Claims (19)

1. テン真を中心に正回転及び逆回転の自由振動するテンプと、前記テンプにより作動した後、付勢力により再び初期位置に戻る作動レバーと、前記作動レバーの作動により１歯ずつ回転するガンギ車とを含み、
   前記テンプは、
   前記テンプとともに前記自由振動を行い、前記正回転時に前記作動レバーと接触することにより前記作動レバーを作動させ、前記ガンギ車を停止解除して前記ガンギ車を回転させる回転許容状態と、前記逆回転時に前記作動レバーと接触することにより変形し、再び元の位置に復帰する戻り状態とを有する片作動バネを備え、
   前記片作動バネは、前記変形によりエネルギーを蓄え、前記テンプに前記エネルギーを付与することを特徴とするデテント脱進機。
2. 前記片作動バネは、
   前記テンプに前記片作動バネを支持する片作動バネ支持部を備えることを特徴とする請求項１に記載のデテント脱進機。
3. 前記テンプは、
   前記回転許容状態時に前記片作動バネに当接して前記片作動バネを規制し、前記戻り状態時に前記片作動バネから離間して前記規制を解除する片作動バネ規制部を備え、
   前記片作動バネが、前記戻り状態に於いて、前記片作動バネ規制部と当接していることを特徴とする請求項１または２の何れかに記載のデテント脱進機。
4. 前記片作動バネ支持部が、前記片作動バネ規制部に設けられることを特徴とする請求項３に記載のデテント脱進機。
5. 前記テンプは、前記テン真を介し、前記テンプとともに前記自由振動を行う振り座を備え、
   前記片作動バネ支持部が、前記振り座に設けられることを特徴とする請求項２に記載のデテント脱進機。
6. 前記片作動バネ規制部が、前記振り座に設けられることを特徴とする請求項５に記載のデテント脱進機。
7. 前記テンプは、前記テン真を介し、前記テンプとともに前記自由振動を行う片作動バネ座を備え、
   前記片作動バネ支持部が、前記片作動バネ座に設けられることを特徴とする請求項２に記載のデテント脱進機。
8. 前記片作動バネ支持部及び前記片作動バネ座は、一体となって形成されることを特徴とする請求項７に記載のデテント脱進機。
9. 前記片作動バネ規制部が、前記片作動バネ座に設けられることを特徴とする請求項７または８の何れかに記載のデテント脱進機。
10. 前記片作動バネ座は、前記テンプの重心を前記テンプの回転中心と一致させる重心補正部を備えたことを特徴とする請求項７〜９の何れかに記載のデテント脱進機。
11. 前記片作動バネ規制部が、セラミックスあるいは金属により形成される外し石であることを特徴とする請求項３、４、６あるいは９の何れかに記載のデテント脱進機。
12. 前記片作動バネが、
    前記回転許容状態時に前記片作動バネ規制部に当接しながら前記作動レバーに接触することにより前記作動レバーを作動させ、
    前記逆回転時に前記作動レバーと接触することにより変形し、前記片作動バネ規制部に当接することにより前記テンプに前記エネルギーを付与する舌片部を有することを特徴とする請求項３に記載のデテント脱進機。
13. 前記舌片部は、前記テンプの径方向のうち前記テン真側に前記片作動バネ支持部に接続される基端部と、前記テンプの径方向外周側に前記作動レバーと接離可能な自由端部とを備え、
    前記自由端部は、前記片作動バネ規制部より前記外周側に突出するように設けられることを特徴とする請求項１２に記載のデテント脱進機。
14. 前記舌片部は、前記テンプの径方向外周側に前記片作動バネ支持部に接続されるとともに前記作動レバーと接離可能な基端部と、前記テンプの径方向のうち前記テン真側に自由端部とを備え、
    前記基端部は、前記片作動バネ規制部より前記外周側に突出するように設けられることを特徴とする請求項１２に記載のデテント脱進機。
15. 前記片作動バネ支持部は、前記テン真の軸方向において、前記作動レバーと異なる位置に配置されることを特徴とする請求項３、５および１２の何れかに記載のデテント脱進機。
16. 前記片作動バネは、
    前記片作動バネ支持部と、一端が前記片作動バネ支持部に接続され、他端が前記舌片部に接続される湾曲部とを有し、
    前記湾曲部は、前記テン真の軸方向において、前記作動レバーと異なる位置に配置されることを特徴とする請求項１２または１５の何れかに記載のデテント脱進機。
17. 前記片作動バネは、前記片作動バネ規制部を取り囲む環状部を有することを特徴とする請求項３〜１６の何れかに記載のデテント脱進機。
18. 前記舌片部は、前記エネルギーを調整する補正錘を設けたことを特徴とする請求項１２〜１７の何れかに記載のデテント脱進機。
19. 請求項１〜請求項１８の何れかに記載のデテント脱進機と、動力源を有する香箱車と、前記香箱車の回転力により回転する表輪列とを備え、この表輪列の回転を前記デテント脱進機により制御することを特徴とする時計。
    
    
    

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