JP5632727B2 - 車両用スライドレール装置 - Google Patents

Description

本発明は、シートをスライド可能に支持する車両用スライドレール装置に関する。

特許文献１は車両用スライドレール装置の従来例であり、前後方向に延び、かつ、前後方向に並ぶ多数のロック溝を有する、車内床面に固定した左右一対のロアレールと、シートの座部を支持し、かつ左右のロアレールに対してスライド可能な左右一対のアッパレールと、ロック溝に対して下方から係脱可能なロック部を有する、アッパレールに支持したロックバネと、アッパレールに支持した、ロックバネに作用しないロック位置と、ロックバネに作用してロック部をロック溝から脱出させるアンロック位置との間を回転可能なロック解除レバーと、を備えている。
このスライドレール装置では、乗客がロック解除レバーに操作力を与えないときは、ロックバネのロック部がいずれかのロック溝と係合するので、シート及びアッパレールのロアレールに対するスライド位置が保持される。一方、乗客がロックバネの付勢力に抗してロック解除レバーをアンロック位置まで回転させると、ロックバネのロック部がロック溝との係合を解除するので、シート及びアッパレールはロアレールに対してスライド可能となる。

一方、特許文献２の車両用スライドレール装置は、前後方向に延び、かつ、前後方向に並ぶ多数のロック溝を有する、車内床面に固定した左右一対のロアレールと、シートの座部を支持し、かつ左右のロアレールに対してスライド可能な左右一対のアッパレールと、ロック溝に対して下方から係脱可能なロック部を有し、かつロック部がロック溝と係合するロック位置とロック溝から脱出するアンロック位置との間を上下方向に回転可能としてアッパレールに支持したロックレバーと、ロックレバーをロック位置側に回転付勢する付勢手段と、を具備している。
このスライドレール装置では、乗客がロックレバーに操作力を与えないときは、付勢手段の付勢力によってロック位置に保持されたロックレバーのロック部がいずれかのロック溝と係合するので、シート及びアッパレールのロアレールに対するスライド位置が保持される。一方、乗客が付勢手段の付勢力に抗してロックレバーをアンロック位置まで回転させると、ロックレバーのロック部がロック溝との係合を解除するので、シート及びアッパレールはロアレールに対してスライド可能となる。

米国特許第５５２４５０４号公報 特許第４０１３５９１号公報

特許文献１の車両用スライドレール装置では、乗客がロック解除レバーに操作力を与えないロック状態のときロックバネのロック部がロアレールのロック溝と係合（当接）するので、ロックバネとロアレールの間にがたは生じない。その一方でアッパレールは自身の支持部によってロックバネの２カ所を前後方向に僅かにスライド可能として支持している。そのためロック状態において乗客がシートに着座すると、着座による荷重によってアッパレールがロックバネに対して前後に微小移動し、ロックバネとアッパレール（支持部）の間で異音が発生するおそれがある。

特許文献２の車両用スライドレール装置では、ロックレバーに突設した左右一対のヒンジピンをアッパレールの左右の側壁の形成した貫通孔に嵌合することにより、ロックレバーをアッパレールに対して回転可能に支持している。しかし、左右のヒンジピンを左右の貫通孔に嵌合するのは決して容易ではないので、アッパレールに対するロックレバーの組み付け作業は簡単ではなかった。
ロックレバーをアッパレールに対して回転可能に支持するための別構造としては、例えば、ロックレバーに突設したヒンジピンを、アッパレールに形成した一端が開放した支持溝に該開放端側から係合し、該支持溝によってヒンジピンを回転可能に支持する構造が考えられる。ヒンジピンを一端が開放した支持溝に係合するのは容易なので、この構造によればアッパレールに対するロックレバーの組み付け作業が簡単になる。
しかし、単にヒンジピンを支持溝に係合するだけでは、ロックレバーが回転したときにヒンジピンが支持溝に対してがたつき、両者の間で異音が発生してしまう。

本発明は、アッパレールと可動部材の一方と他方にそれぞれ形成した支持部と被支持部を利用することにより、可動部材をアッパレールに対してがたつくことなく支持可能とした車両用スライドレール装置を提供することを目的とする。

本発明の車両用スライドレール装置は、前後方向に延び、かつ前後方向に並べて形成した多数の上下方向に延びるロック溝を備える、車両床面に対して移動不能なロアレールと、該ロアレールに前後方向にスライド可能として支持し、かつ支持部を有するアッパレールと、上記支持部に支持される被支持部と、上記ロック溝と係脱可能なロック部を有し、自身の付勢力によって該ロック部を上記ロック溝に係合する方向に付勢するロックバネと、上記アッパレールに支持した、上記ロック部が上記ロック溝と係合するのを許容するロック位置と、上記付勢力に抗して上記ロックバネを上記ロック部が上記ロック溝から脱出する方向に押圧するアンロック位置との間を回転可能なロック解除レバーと、を備え、上記ロックバネが、上記ロック部をロック溝に係合させる方向と同方向又は異方向の係合補助付勢力を発生し、上記支持部が、上記係合補助付勢力の方向に向かうにつれて互いの間隔が狭くなる一対の支持面を備え、上記被支持部が上記係合補助付勢力によって所定位置に位置したときに、上記一対の支持面の双方に係合して該支持面に対する前後動が規制されることを特徴としている。

本発明の車両用スライドレール装置は、別の態様によると、前後方向に延び、かつ前後方向に並べて形成した多数の上下方向に延びるロック溝を備える、車両床面に対して移動不能なロアレールと、該ロアレールに前後方向にスライド可能として支持し、かつ支持部を有するアッパレールと、上記ロック溝と係脱可能なロック部、及び、上記ロック部が上記ロック溝と係合するロック位置と上記ロック溝から脱出するアンロック位置との間を回転可能として上記支持部に支持される被支持部を有するロックレバーと、上記アッパレールに支持した、該ロックレバーを上記ロック位置側に付勢する付勢手段と、を備え、上記付勢手段が、上記ロック部をロック溝に係合させる方向と同方向又は異方向の係合補助付勢力を発生し、上記支持部が、上記係合補助付勢力の方向に向かうにつれて互いの間隔が狭くなる一対の支持面を備え、上記被支持部が上記係合補助付勢力によって所定位置に位置したときに、上記一対の支持面の双方に係合して該支持面に対する前後動が規制されることを特徴としている。

上記支持部が、左右方向に対して略直交する断面を有し、かつ、一端が開放され閉塞端側に向かうにつれて幅狭になる支持溝を備え、上記被支持部が左右方向に延びていてもよい。
この場合は、上記支持溝がＶ字溝であってもよい。

上記支持部が、前後両面が上記支持面を構成する支持突部を備え、上記被支持部が、前後の上記支持面とそれぞれ前後に対向する前後一対の挟持部を備えていてもよい。

上記被支持部の断面形状が円形であってもよい。

請求項１の発明によれば、ロックバネの被支持部がアッパレールの支持部に係合すると、ロックバネの係合補助付勢力によって被支持部が一対の支持面の双方に係合するので、被支持部の支持部に対する前後動が規制される。従ってロックバネのロック部がロアレールのロック溝に係合するロック状態において乗客がシートに着座したときに、着座による荷重によってアッパレールがロックバネに対して前後に微小移動してロックバネ（被支持部）とアッパレール（支持部）の間で異音が発生することはない。

請求項２の発明によれば、ロックレバーの被支持部がアッパレールの支持部に係合すると、付勢手段の係合補助付勢力によって被支持部が一対の支持面の双方に係合するので、被支持部の支持部に対する前後動が規制される。従ってロックレバーのロック部がロアレールのロック溝に係合するロック状態において乗客がシートに着座したときに、着座による荷重によってアッパレールがロックレバーに対して前後に微小移動してロックレバー（被支持部）とアッパレール（支持部）の間で異音が発生することはない。

請求項３、５の発明によれば支持部に対する被支持部の係合がより確実になる。

請求項４、６の発明によれば、ロックバネ又はロックレバーの被支持部がアッパレールの支持部に対して、自身の軸線回りに回転し易くなるので、異音の発生をより効果的に防止できるようになる。

本発明の一実施形態のスライドレール装置を、アッパレールを後端位置までスライドさせて示した前斜め上方から見た斜視図である。 左側のレールユニットを省略して示すスライドレール装置の前斜め上方から見た分解斜視図である。 左側のレールユニットを省略して示すスライドレール装置の前斜め下方から見た分解斜視図である。 図１のIV−IV矢線に沿う断面図である。 ロアレールを縦断面視で示すレールユニットの分解斜視図である。 ロアレールを縦断面視で示すレールユニットの前斜め上方から見た斜視図である。 一部を破断したアッパレール、ロック解除レバー、及び、ロックバネの前斜め下方から見た斜視図である。 縦断面視して示したロアレール、ロック解除レバー、及び、ロックバネの前斜め下方から見た斜視図である。 中間係止片と被支持部の拡大平面図である。 図９のＸ−Ｘ矢線に沿う断面図である。 ロックバネがロック位置とロック解除位置に位置するときの状態を示す模式的な側面図である。 ロック状態にあるときのアッパレール、ロック解除レバー、付勢バネ、及び、ループハンドルを、アッパレールのみを縦断側面視して示した側面図である。 アンロック状態にあるときの付勢バネを省略した図１２と同様の側面図である。 ロック解除レバーの前端部、付勢バネ、下側支持部、及び、ループハンドルの後端部を拡大して示す分解斜視図である。 ロック解除レバーの前端部、付勢バネ、及び、ループハンドルの後端部を互いに組み付けたときの下方から見た拡大斜視図である。 ロック解除レバーの前端部、付勢バネ、及び、ループハンドルの後端部を互いに組み付けたときの上方から見た拡大斜視図である。 ロック状態にあるときのアッパレール及びロック解除レバーの前端部、並びに、付勢バネ、及び、ループハンドルの後端部を示す拡大縦断側面図である。 アンロック状態にあるときの付勢バネを省略して示す図１７と同様の拡大縦断側面図である。 ループハンドルが下側支持部に接触しない構造とした比較例のアンロック状態にあるときの図１７と同様の拡大縦断側面図である。 第２の実施形態の図８と同様の斜視図である。 アッパレールの後部の縦断側面図である。 第３の実施形態の図６と同様の斜視図である。 レールユニットの縦断側面図である。 回転支持片と被支持部の拡大平面図である。 図７と同様の斜視図である。 図８と同様の斜視図である。 変形例の図５と同様の分解斜視図である。 図２８のXXVIII部の拡大図である。 図２８と同じ部分のロックバネを係止したときの拡大側面図である。 図２８と同じ部分のロックバネを係止したときの拡大底面図である。

以下、図１〜図１９を参照しながら本発明の第１の実施形態について説明する。なお、以下の説明中の方向は図中に記載した矢線方向を基準とする。
図示を省略した自動車（車両）の車内床面にはスライドレール装置１０が設けてあり、スライドレール装置１０（アッパレール３０）の上面にはシート（図示略）が固定してある。

次にスライドレール装置１０の詳しい構造について説明する。
スライドレール装置１０は大きな構成要素として、左右一対のレールユニット２０と、左右のレールユニット２０の前端部同士を接続するループハンドル６０と、を具備している。左右のレールユニット２０は互いに左右対称であり、かつループハンドル６０が左右対称形状なので、スライドレール装置１０は全体として左右対称である。
左右のレールユニット２０は以下の構造である。
レールユニット２０は車内床面に対して前後一対の固定ブラケット１５を介して固定したロアレール２１を有している。ロアレール２１は前後方向に延びかつ上面が開口した金属製のチャンネル材であり、略水平な底壁２２と、底壁２２の左右両側部から上方に延びる左右一対の外壁部２３と、左右の外壁部２３の上縁部から内側に延びる左右一対の天井部２４と、左右の天井部２４の内側縁部から下方に延びる左右一対の内壁部（縦壁）２５と、を具備している。図７、図８等に示すように、左右の内壁部２５の上縁部（天井部２４に接続する部分）は前後方向に延びる基端支持部２６となっている。左右の内壁部２５の下縁部には、その上端部が基端支持部２６に接続する多数のロック歯２７が前後方向に等間隔で並べて形成してあり、隣り合うロック歯２７の間に下端が開放したロック溝２８が形成してある。

レールユニット２０は、ロアレール２１に対して前後方向にスライド可能なアッパレール３０を有している。アッパレール３０は前後方向に延びかつ下面が開口した金属製のチャンネル材であり、断面形状が略下向きコ字形をなす基部３１と、基部３１の左右両側壁の下縁部の長手方向の中央部を除く部分から上方に延びる立上り壁３２と、該中央部から上方に延びる被ロック壁３３と、を具備している。図５、７、１１等に示すように、左右の被ロック壁３３の下縁部と基部３１の側壁部の下縁部とに跨る部分には４つの前後動規制溝３４が上向きに形成してある。さらに図６、図７等に示すように、基部３１の天井部の中央部近傍には下方に向かった後に後方に延びる係止片３６が切り起こしにより形成してある。また基部３１の左右側壁の中央部よりやや前側に位置する部分には該側壁から内側に離れながら上方に向かって延びる中間係止片（支持部）３７がそれぞれ切り起こしにより形成してあり、中間係止片３７の上縁には下方に向かって延びるＶ字溝（支持溝）３７ａが形成してある。図１０に示すようにＶ字溝３７ａの前後の支持面３７ｂは前後対称であり、下方に向かうについて互いの前後間隔が徐々に狭くなっている。さらに基部３１の前端近傍部には、左右側壁の下縁から内向きに延びる略水平な下側支持部３８が一体的に突設してある。

レールユニット２０はさらにアッパレール３０に装着したロック解除レバー４０とロックバネ（ロック部材）５０と付勢バネ７０を具備している。
ロック解除レバー４０は金属板をプレス成形した前後方向に延びかつ下面が開口した金属製のチャンネル材であり、左右一対の側壁４１を具備している。図２、図５、図１２、図１３等に示すようにロック解除レバー４０の上面には左右方向に延びる回転接触凸部４２が突設してある。またロック解除レバー４０の後端部には左右一対の略水平なバネ押圧片４３がそれぞれ突設してあり、左右の側壁４１の前部（回転接触凸部４２より前方に位置する部分）の下縁部には上向きのバネ掛け溝４４が凹設してある。図１４等に示すように、ロック解除レバー４０の前端近傍の上面には天井孔４５が形成してあり、前端上部には左右の側壁４１の前端同士を接続する上側支持部４６が設けてある。さらに左右の側壁４１の前端近傍の下縁部にはバネ掛け凹部４７が凹設してあり、左右の側壁４１の前端下縁部には内向き略水平の下面支持片４８が突設してある。
付勢バネ７０は金属板をプレス成形した左右対称な部材である。付勢バネ７０は平板状の底面支持部７１と、底面支持部７１の後端から後方に延びた後に前斜め上方に延びさらに前斜め下方に向かう上面押圧片７２と、底面支持部７１の前縁から前斜め上方に延び先端が前斜め下方に屈曲する底面押圧片７６と、底面支持部７１の前縁から前方に向かって延びる左右一対の側部アーム７７と、を具備している。上面押圧片７２の後端部は側面視略横向きＶ字形の挿入端部７３を構成しており、上面押圧片７２の前端部には左右一対の下向係止片７５を備えるハンドル押圧部７４が形成してある。また左右の側部アーム７７の前端近傍には上向きの上向係止片７８が突設してある。
付勢バネ７０は、ロック解除レバー４０の前端開口（上側支持部４６と下面支持片４８の間）からロック解除レバー４０の前端部の内部空間（天井孔４５の直下に位置する空間）に挿入してある。付勢バネ７０を挿入すると、付勢バネ７０の挿入端部７３がロック解除レバー４０の断面下向コ字状部内（天井孔４５の直下に位置する空間の後方に位置する空間内）に挿入し（図２０参照）、さらに左右の側部アーム７７が左右の下面支持片４８の上面に載り、かつ上向係止片７８がロック解除レバー４０の左右のバネ掛け凹部４７に対して下方から係合するので、付勢バネ７０はロック解除レバー４０と一体化する。
ロックバネ５０は金属製の断面円形の線材を曲折加工した左右対称な部材である。ロックバネ５０の左右両側部の長手方向の中央部よりやや後方に位置する部分には外側に向かって略水平に延びる前後一対のロック部５１が形成してある。ロック部５１より後方に位置する部分（ただし前端部及び後端部を除く）は自由状態において略水平であり、ロック部５１より前方に位置する部分は自由状態において略水平である。ロックバネ５０の前端には左右一対の前端係止片５２が外向き略水平に突設してあり、ロックバネ５０の後端部は側面視で上向きに傾斜する後端係止部５３を構成している。さらにロックバネ５０の長手方向の略中央部には左右方向に延びる被支持部５４が左右一対として形成してある。
ロック解除レバー４０（及び付勢バネ７０）はアッパレール３０の前端開口部（基部３１の前端部と下側支持部３８の間）から略全体をアッパレール３０内に収納してあり（図１７、図１８に示すように上側支持部４６の前端部のみがアッパレール３０の前方に突出している）、回転接触凸部４２が基部３１の天井面に接触している（図１２、図１３の接触部Ｐ参照。ロック解除レバー４０の上面における回転接触凸部４２以外の部分と基部３１の天井面の間には空間が形成されている）。図６〜図８、図１２、及び、図１３に示すようにロックバネ５０は、後端係止部５３（の左右方向に延びる後端部）を係止片３６に係止し（図１２の三角印を参照）、左右両側部の被支持部５４を左右の中間係止片３７のＶ字溝３７ａに対して上方からそれぞれ係止し、各ロック部５１を対応する前後動規制溝３４に下方から係合し、さらに左右の前端係止片５２を下方からバネ掛け溝４４に係止してあり、ロックバネ５０の一対のロック部５１の間に位置する部分の上面にバネ押圧片４３が上方から当接している。またロックバネ５０は弾性変形することにより、その前部と後部が上向きの付勢力（弾性力）を発生するため（図１２の↑印を参照）、この付勢力によってロック解除レバー４０の回転接触凸部４２が基部３１の天井部に押しつけられ、ロック解除レバー４０は天井部と回転接触凸部４２の接触部Ｐを中心にして回転接触凸部４２回りに（左右方向の仮想回転軸回りに）回転可能となり、ロック解除レバー４０の前端部に上向きの外力を掛けないときロック解除レバー４０は図１２、図１７に示すロック位置に保持される。一方、ロックバネ５０の付勢力に抗してロック解除レバー４０の前端部に上向きの外力を掛けるとロック解除レバー４０は図１３、図１９に示すアンロック位置まで回転する。すると、図１３、図１９に示すようにロック解除レバー４０のバネ押圧片４３が一対のロック部５１の間に位置する部分を下方に押し下げるので、各ロック部５１が対応するロック溝２８から下方に脱出する（図１１に仮想線で描かれたロック部５１を参照）。さらにロックバネ５０が弾性変形することにより発生する付勢力の一部の分力が、被支持部５４の周辺部を下向きに付勢する付勢力（係合補助付勢力）となり（図１２の↓印を参照）、この分力が被支持部５４をＶ字溝３７ａの下端側に移動付勢する。すると被支持部５４が所定の上下位置に達したときに、被支持部５４の前後二カ所が前後の支持面３７ｂの双方に接触し、該付勢力によってこの接触状態が維持される。

このようにして一体化したアッパレール３０、ロック解除レバー４０、及び、ロックバネ５０を、ロアレール２１の前端開口又は後端開口からロアレール２１の内部に挿入することによりアッセンブリしたものがレールユニット２０である。レールユニット２０をアッセンブリすると図４に示すように、アッパレール３０の立上り壁３２及び被ロック壁３３が外壁部２３と内壁部２５の間に形成された空間に入り込み（図４では被ロック壁３３の図示は省略）、さらに当該空間に配設したリテーナ５５に回転可能に支持された複数のベアリングボール５６が立上り壁３２の外面と外壁部２３の内面にそれぞれ回転可能に接触するので、アッパレール３０（及びロック解除レバー４０、ロックバネ５０）はロアレール２１に対して前後方向にスライド可能となる。さらにアッパレール３０とロアレール２１の間には図示を省略した前端ストッパ手段と後端ストッパ手段が設けてあるので、アッパレール３０はロアレール２１に対して前端位置（図示略）と後端位置（図１の位置）の間をスライド可能である。
またロック解除レバー４０がロック位置に位置するときは、図８、及び、図１１の実線で示すように各ロック部５１が対応する前後動規制溝３４及びロック溝２８に下方から係合するので、アッパレール３０のロアレール２１に対するスライドは規制される。一方、ロック解除レバー４０をアンロック位置まで下方に回転させると、図１１の仮想線で示すように各ロック部５１が係合していたロック溝２８から下方に脱出するので、アッパレール３０はロアレール２１に対してスライド可能となる。
アッセンブリされた左右一対のレールユニット２０は、互いを平行にしかつ互いの前後位置を合わせた上で（アッパレール３０のロアレール２１に対するスライド位置も一致させる）、アッパレール３０の上面にシート（図示略）の座部が固定される。

このようにして左右のレールユニット２０とシート１１を一体化したら、左右のロック解除レバー４０に対して左右一対の付勢バネ（付勢手段）７０を利用してループハンドル（ハンドル）６０を接続する。
ループハンドル６０は金属製のパイプ材を曲げ加工したものであり、左右方向に延びる操作部６１と、操作部６１の左右両端部から後斜め下方に向かって延びる一対の傾斜部と、各傾斜部の左右両端部からそれぞれ後方に向かって延びる一対の後端接続部６２と、を具備している。後端接続部６２の上側当接面６３及び下側当接面６４は互いに平行（水平）な偏平面であり、上側当接面６３の前部は上側被支持部６５を構成しており、下側当接面６４の後部は下側被支持部６６を構成している。さらに上側当接面６３の後端近傍には左右方向に延びる係止溝６７が形成してある。
ループハンドル６０は、左右の後端接続部６２をロック解除レバー４０の前端部の内部空間に対して前方から挿入することにより、ロック解除レバー４０に対して接続する。後端接続部６２を挿入すると、後端接続部６２は底面支持部７１と上面押圧片７２（ハンドル押圧部７４）の間の空間に進入し、下側当接面６４に底面支持部７１が接触し、左右の下向係止片７５が係止溝６７に嵌合し、かつハンドル押圧部７４が上側当接面６３の後端近傍部（係止溝６７の周片部）に当接する。後端接続部６２をロック解除レバー４０の前端部の内部空間に挿入する前の時点で、底面支持部７１とハンドル押圧部７４の間の上下間隔は後端接続部６２の上下寸法より狭いので、後端接続部６２を底面支持部７１と上面押圧片７２（ハンドル押圧部７４）の間の空間に挿入すると上面押圧片７２が上側に弾性変形し、底面支持部７１とハンドル押圧部７４から下側当接面６４と上側当接面６３に対してそれぞれ押圧力が及ぶ。さらに下方に弾性変形した底面押圧片７６の前端近傍部が下側当接面６４の前部に当接する。すると付勢バネ７０を介して左右の後端接続部６２とロック解除レバー４０の前端部が一体化し、後端接続部６２はロック解除レバー４０に対して実質的に前後方向への相対移動が規制される。
このようにループハンドル６０を左右のレールユニット２０と一体化することによりスライドレール装置１０をアッセンブリすると、後端接続部６２が常に底面押圧片７６から上向きの付勢力を受けさらに常に上面押圧片７２（ハンドル押圧部７４）から下向きの付勢力を受けるので、上側被支持部６５が上側支持部４６に対して常に（左右方向の軸回りに回転可能に）接触し、さらに下側被支持部６６が底面支持部７１と常に接触しかつ底面支持部７１が下側支持部３８に対して常に（左右方向の軸回りに回転可能に）接触する。

アッセンブリしたスライドレール装置１０は、左右のロアレール２１に固定した固定ブラケット１５を車内床面に固定することにより車内床面に取り付ける。

続いてスライドレール装置１０の動作について説明する。
ループハンドル６０に対して外力を与えないロック状態のときは、図１１に示すようにロックバネ５０のロック部５１が対応するロック溝２８の内面（ロック面）に当接しているので、ロック部５１（ロックバネ５０）とロック溝２８（ロアレール２１）の間に前後方向のがたは発生していない。さらにロックバネ５０の被支持部５４がアッパレール３０に形成した中間係止片３７のＶ字溝３７ａに対して前後動が規制された状態で係合しているので、被支持部５４（ロックバネ５０）と中間係止片３７（アッパレール３０）の間においても前後方向のがたは発生していない。そのためロック状態において乗客がシートに着座したときに、着座による荷重によってアッパレール３０に対して前後方向の移動力が掛かっても、アッパレール３０及びロアレール２１がロックバネ５０に対して前後に微小移動して被支持部５４と中間係止片３７の間やロック部５１とロック溝２８の間で異音が発生することはない。
乗客が手で操作部６１を掴んでループハンドル６０全体を上方に回転させると、この回転力が後端接続部６２からロック解除レバー４０の前端部に伝わりロック解除レバー４０が後端接続部６２と一緒に上方に回転する。するとロック位置に位置していたロック解除レバー４０がアンロック位置まで回転するので、ロアレール２１に対するスライドが規制されていたアッパレール３０がロアレール２１に対してスライド可能となる。
このときの後端接続部６２とロック解除レバー４０の回転動作の詳細は以下の通りである。
図１２及び図１７に示すようにループハンドル６０に対して乗客が力を加えないとき、上側被支持部６５と下側被支持部６６が上側支持部４６と底面支持部７１に対してそれぞれ面接触するので、後端接続部６２は自身の軸線がロック解除レバー４０の前端部の軸線と一致する位置に保持される。この状態からループハンドル６０を上方に回転させると、左右の後端接続部６２は上側支持部４６と上側被支持部６５の接触部及び下側支持部３８と底面支持部７１の接触部を中心にアッパレール３０に対して相対回転し、さらに上側被支持部６５によって上側支持部４６が上方に押圧されたロック解除レバー４０の後部が回転接触凸部４２（Ｐ）を中心に上方に回転する（図１３及び図１８参照）。ここでループハンドル６０に対して乗客が力を加えないときの点Ａ（バネ押圧片４３のロック部５１に対する作用位置）から点Ｂ（回転接触凸部４２の位置、即ちロック解除レバー４０の回転中心位置）までの前後方向距離をＬ１、点Ｂから点Ｃ（上側支持部４６）までの前後方向距離をＬ２、点Ｃから点Ｄ（下側支持部３８）までの前後方向距離をＬ３、点Ｃから点Ｅ（操作部６１）までの前後方向距離をＬ４とし、ロック解除レバー４０をアンロック位置まで移動させる（ロック部５１をロック溝２８から下方に脱出させる）ときにバネ押圧片４３がロックバネ５０に及ぼす下向きの移動力をＦとすると、乗客が操作部６１を上向きに持ち上げる力Ｆ１は、
Ｆ１＝Ｆ×Ｌ１／Ｌ２×Ｌ３／Ｌ４
となる。
一方、図１９に示す比較例のように後端接続部６２がロック解除レバー４０と同軸状態で回転する構造（後端接続部６２をロック解除レバー４０に対して固定した構造）の場合、乗客が操作部６１を上向きに持ち上げる力Ｆ２は、
Ｆ２＝Ｆ×Ｌ１／（Ｌ２＋Ｌ４）
となる。
本実施形態ではＬ１＝１２５．７ｍｍ、Ｌ２＝９６．０ｍｍ、Ｌ３＝３６．５ｍｍ、Ｌ４＝１１５．１ｍｍに設定してあるので、
Ｆ１＝０．４２Ｆ
Ｆ２＝０．６０Ｆ
となり、乗客は図１９の比較例の場合に比べてより小さい力でロック解除を行うことができる。

さらに点Ｄが点Ｂより前方に位置するのであればＬ１〜Ｌ４をどのような寸法とした場合であってもループハンドル６０（操作部６１）のアッパレール３０に対する上方への回転角βは、ロック解除レバー４０のアッパレール３０に対する回転角αより大きくなる（図１９の比較例の場合はループハンドル６０の回転角もα）。従って、乗客がある程度大きな回転角だけ操作部６１を上方に回転させないとロック解除されることがないので、乗客に対して快適な操作感を与えることが可能である。
また図示したようにロック解除レバー４０はアッパレール３０の内部空間に配設してあるので、ロック解除レバー４０の上下方向の回転可能範囲は狭い範囲に制限されている。しかし、ロック解除を行う際のロック解除レバー４０の上方への回転角（α）はループハンドル６０の上方への回転角（β）より小さくなるので、ロック解除レバー４０をアッパレール３０の内面に接触させることなくロック解除を確実に行うことが可能である。

続いて本発明の第２の実施形態について図２０及び図２１を参照しながら説明する。なお第１の実施形態と同じ部材には同じ符号を付すに止めて、その詳細な説明は省略する。
この実施形態のレールユニット２０’ではアッパレール３０によるロックバネ５０の支持態様が第１の実施形態とは異なる。
図２０に示すように、レールユニット２０’のアッパレール３０は中間係止片３７の代わりとして、基部３１の左右側壁の中央部よりやや前側に位置する部分には、斜め上方に向かって内向きに延びる中間係止片８０がそれぞれ切り起こしにより形成してある。さらに基部３１の天井部の後端近傍部には後端支持部（支持部）８１が下向きに突設してあり、後端支持部８１の前縁部には後方に向かって延びるＶ字溝（支持溝）８２が形成してある。図２１に示すようにＶ字溝８２の上面と下面を構成する一対の支持面８３は上下対称であり、後方に向かうについて互いの上下間隔が徐々に狭くなっている。
本実施形態ではロックバネ５０の左右両側部のロック部５１よりやや前側に位置する部分を左右の中間係止片８０（と基部３１の側壁の間）に上方から係止し、かつ、後端支持部５３の左右方向に延びる後端部（被支持部）を前方からＶ字溝８２に係合している。このようにしてロックバネ５０をアッパレール３０に支持するとロックバネ５０は第１の実施形態と同様の態様で付勢力を発生し、かつ、該付勢力の一部の分力が後端支持部５３を後方に移動させようとする付勢力（係合補助付勢力）となる。そのため後端支持部５３が所定の前後位置に達したときに、該分力（係合補助付勢力）によって後端支持部５３の上下二カ所が上下の支持面８３の双方に接触し、該付勢力によってこの接触状態が維持される。
このようにして後端支持部５３（ロックバネ５０）と後端支持部８１（アッパレール３０）の間の前後方向のがた発生を防止しているので、本実施形態のレールユニット２０’（１０）も第１の実施形態と同様の効果を発揮可能である。

続いて本発明の第３の実施形態について図２２〜図２６を参照しながら説明する。なお従前の実施形態と同じ部材には同じ符号を付すに止めて、その詳細な説明は省略する。
本実施形態のレールユニット２０’’はロック解除レバー４０の代わりにロックレバー８５を具備している。ロックレバー８５の基本構造はロック解除レバー４０と同じであり、側壁４１、バネ掛け溝４４、天井孔４５、上側支持部４６、バネ掛け凹部４７、下面支持片４８を具備しており、その前端部にループハンドル６０が接続している。その一方で後端部には水平板状のロック板８６を左右一対として具備している。図示するようにロック板８６には３つの方形孔が貫通孔として形成してあり、各方形孔の前後には前後方向に等間隔で並ぶ４つのロック部８７が形成してある。さらにロックレバー８５の前部には左右方向に延びる円柱形状の被支持部８８が左右一対として突設してある。
アッパレール３０の基部３１の天井部には切り起こしにより左右一対の回転支持片９０が下向きに突設してある。図２３に示すように回転支持片９０の下縁部には上方に向かって延びるＶ字溝（支持溝）９１が形成してある。図示するようにＶ字溝９１の前面と後面を構成する一対の支持面９２は前後対称であり、上方に向かうについて互いの前後間隔が徐々に狭くなっている。そして左右の回転支持片９０のＶ字溝９１に対してロックレバー８５の左右の被支持部８８を下方からそれぞれ係合させてある。さらに左右のロック板８６の各ロック部８７を左右の前後動規制溝３４に下方から係合させてある。図示は省略してあるが、ロック板８６の各ロック部８７はロアレール２１のロック溝２８に対して下方から係脱可能である。
さらにレールユニット２０’’はロックバネ５０の代わりとして、金属製の線材からなる左右一対の前側付勢バネ（付勢手段）９４を具備している。左右の前側付勢バネ９４は互いに左右対称であり、前端部にはバネ掛け溝４４に係合する前端係止片５２を具備しており、後端部にはアッパレール３０の基部３１の左右の側壁にそれぞれ形成した貫通支持孔（図示略）にそれぞれ嵌合する前端係止片５２と同じ形状の後端係止片９５が突設してある。さらに左右の前側付勢バネ９４の中間部が中間係止片８０（と基部３１の側壁の間）に上方から係止しており、左右の前側付勢バネ９４が付勢力を発生している。そして当該付勢力の一部の分力である上向きの付勢力（係合補助付勢力）が左右の前端係止片５２からロックレバー８５（バネ掛け溝４４）に及んでいる。従って、この上向きの分力（係合補助付勢力）によって左右の被支持部８８がＶ字溝９１内を上方に移動し、被支持部８８が所定の上下位置に達したときに、被支持部８８の前後二カ所が前後の支持面９２の双方に接触し、該付勢力によってこの接触状態が維持されるので、ロックレバー８５はアッパレール３０に対して前後方向にがたつくことなく被支持部８８回りに回転可能である。
またアッパレール３０の基部３１の天井面の後部には金属製の後側付勢バネ（付勢手段）９６の後部を構成する基部９７が固定してある。基部９７からは弾性変形部９８が前方に向かって延びており、弾性変形部９８の下面はロックレバー８５の後端部を常に上方に付勢しているので、ロック板８６の各ロック部８７と前後動規制溝３４の係合状態は常に維持される。さらに前側付勢バネ９４と弾性変形部９８がロックレバー８５に及ぼす上向きの付勢力によって回転接触凸部４２が基部３１の天井面に接触するので、ロックレバー８５は回転接触凸部４２を中心にアッパレール３０に対して回転可能である。さらに弾性変形部９８の付勢力が前側付勢バネ９４の付勢力より大きいので、ループハンドル６０に対して操作力を与えないときロックレバー８５は各ロック部８７が対応するロック溝２８に係合するロック位置（図２３の位置）に位置する。その一方で、乗客が弾性変形部９８（及び前側付勢バネ９４）の付勢力に抗してループハンドル６０を上方に持ち上げると、ロックレバー８５は各ロック部８７が対応するロック溝２８から下方に脱出するアンロック位置（図示略）まで回転する。
このように被支持部８８（ロックレバー８５）と回転支持片９０（アッパレール３０）の間の前後方向のがた発生を防止しているので、ロック部８７が前後動規制溝３４に係合するロック状態においてアッパレール３０に対して前後方向の移動力が掛かっても、被支持部８８とＶ字溝９１の間やロック部８７と前後動規制溝３４の間で異音が発生することはなく、本実施形態のレールユニット２０’’（スライドレール装置１０）も従前の実施形態と同様の効果を発揮する。

以上、上記各実施形態を用いて本発明を説明したが、本発明は様々な変更を施しながら実施可能である。
例えば、上記各実施形態ではアッパレール３０側に一対の支持面を有する溝（Ｖ字溝３７ａ、８２、９１）を形成してロックバネ５０やロックレバー８５の前後動を規制しているが、アッパレール３０側に一対の支持面を有する突起を形成してもよい。
図２７〜図３０はこの技術思想を適用した第１の実施形態の変形例である。
アッパレール３０の基部３１の左右の側面には、中間係止片３７の代わりに一対の支持突部（支持部）１００が切り起こしにより内向きに突設してある。支持突部１００の下半部１００ａの前後幅は略一定であり、下半部１００ａは正面視において傾斜しながら上方に延びている。図示するように支持突部１００の上半部１００ｂの側面形状及び底面形状は共に台形であり、上半部１００ｂの前後両面は内側（左側の支持突部１００は右方、右側の支持突部１００は左方）に向かうにつれて互いの前後間隔が徐々に狭くなる一対の支持面１０１を構成している。
ロックバネ５０の左右両側部の長手方向の中間部には、互いに接近する方向に延びる一対の被支持部１０２が突設してあり、各被支持部１０２は前後一対の挟持部１０３を具備している。左右の被支持部１０２は内側から左右の支持突部１００の上半部１００ｂ（とアッパレール３０の側壁の間）に係合してあり、前後の挟持部１０３を前後の支持面１０１とそれぞれ対向させている。
ロックバネ５０をアッパレール３０に取り付けると、ロックバネ５０が発生する付勢力の一部の分力は、ロックバネ５０の中間部（被支持部１０２の周辺部）を互いに離れる方向に移動させる付勢力（係合補助付勢力）となるので、この分力によって左右の被支持部１０２が互いに離れる方向に移動付勢される。そして被支持部１０２が所定の左右位置に達したときに、被支持部１０２の前後の挟持部１０３が支持突部１００の上半部１００ｂの前後の支持面１０１の双方に接触し、該付勢力によってこの接触状態が維持されるので、ロックバネ５０はアッパレール３０に対して前後方向にがたつくことなく支持される。従って、本変形例においても第１の実施形態と同様の効果が得られる。
この変形例の技術思想は第２、第３の実施形態にも適用可能である。

なお支持部の支持溝（Ｖ字溝３７ａ、８２、９１、支持突部１００）の形状は上記のものには限定されず、ロックバネ５０や付勢手段（前側付勢バネ９４、後側付勢バネ９６）の付勢力（係合補助付勢力）が被支持部５４、８８、１０２（後端係止部５３）に及んだときに、一対の支持面に被支持部が接触する形状であれば、どのような形状であってもよい。

１０ スライドレール装置
１５ 固定ブラケット
２０ ２０’ ２０’’ レールユニット
２１ ロアレール
２２ 底壁
２３ 外壁部
２４ 天井壁
２５ 内壁部（縦壁）
２６ 基端支持部
２７ ロック歯
２８ ロック溝
３０ アッパレール
３１ 基部
３２ 立上り壁
３３ 被ロック壁
３４ 前後動規制溝
３６ 係止片
３７ 中間係止片（支持部）
３７ａ Ｖ字溝（支持溝）
３７ｂ 支持面
３８ 下側支持部
４０ ロック解除レバー
４１ 側壁
４２ 回転接触凸部
４３ バネ押圧片
４４ バネ掛け溝
４５ 天井孔
４６ 上側支持部
４７ バネ掛け凹部
４８ 下面支持片
５０ ロックバネ
５１ ロック部
５２ 前端係止片
５３ 後端係止部（被支持部）
５４ 被支持部
５５ リテーナ
５６ ベアリングボール
６０ ループハンドル（ハンドル）
６１ 操作部
６２ 後端接続部
６３ 上側当接面
６４ 下側当接面
６５ 上側被支持部
６６ 下側被支持部
６７ 係止溝
７０ 付勢バネ（付勢手段）
７１ 底面支持部
７２ 上面押圧片
７３ 挿入端部
７４ ハンドル押圧部
７５ 下向係止片
７６ 底面押圧片
７７ 側部アーム
７８ 上向係止片
８０ 中間係止片
８１ 後端支持部（支持部）
８２ Ｖ字溝（支持溝）
８３ 支持面
８５ ロックレバー
８６ ロック板
８７ ロック部
８８ 被支持部
９０ 回転支持片
９１ Ｖ字溝（支持溝）
９２ 支持面
９４ 前側付勢バネ（付勢手段）
９５ 後端係止片
９６ 後側付勢バネ（付勢手段）
９７ 基部
９８ 弾性変形部
１００ 支持突部（支持部）
１０１ 支持面
１０２ 被支持部
１０３ 挟持部
Ｐ 接触部

Claims (6)

1. 前後方向に延び、かつ前後方向に並べて形成した多数の上下方向に延びるロック溝を備える、車両床面に対して移動不能なロアレールと、
   該ロアレールに前後方向にスライド可能として支持し、かつ支持部を有するアッパレールと、
   上記支持部に支持される被支持部と、上記ロック溝と係脱可能なロック部を有し、自身の付勢力によって該ロック部を上記ロック溝に係合する方向に付勢するロックバネと、
   上記アッパレールに支持した、上記ロック部が上記ロック溝と係合するのを許容するロック位置と、上記付勢力に抗して上記ロックバネを上記ロック部が上記ロック溝から脱出する方向に押圧するアンロック位置との間を回転可能なロック解除レバーと、
   を備え、
   上記ロックバネが、上記ロック部をロック溝に係合させる方向と同方向又は異方向の係合補助付勢力を発生し、
   上記支持部が、上記係合補助付勢力の方向に向かうにつれて互いの間隔が狭くなる一対の支持面を備え、
   上記被支持部が上記係合補助付勢力によって所定位置に位置したときに、上記一対の支持面の双方に係合して該支持面に対する前後動が規制されることを特徴とする車両用スライドレール装置。
2. 前後方向に延び、かつ前後方向に並べて形成した多数の上下方向に延びるロック溝を備える、車両床面に対して移動不能なロアレールと、
   該ロアレールに前後方向にスライド可能として支持し、かつ支持部を有するアッパレールと、
   上記ロック溝と係脱可能なロック部、及び、上記ロック部が上記ロック溝と係合するロック位置と上記ロック溝から脱出するアンロック位置との間を回転可能として上記支持部に支持される被支持部を有するロックレバーと、
   上記アッパレールに支持した、該ロックレバーを上記ロック位置側に付勢する付勢手段と、
   を備え、
   上記付勢手段が、上記ロック部をロック溝に係合させる方向と同方向又は異方向の係合補助付勢力を発生し、
   上記支持部が、上記係合補助付勢力の方向に向かうにつれて互いの間隔が狭くなる一対の支持面を備え、
   上記被支持部が上記係合補助付勢力によって所定位置に位置したときに、上記一対の支持面の双方に係合して該支持面に対する前後動が規制されることを特徴とする車両用スライドレール装置。
3. 請求項１または２記載の車両用スライドレール装置において、
   上記支持部が、左右方向に対して略直交する断面を有し、かつ、一端が開放され閉塞端側に向かうにつれて幅狭になる支持溝を備え、
   上記被支持部が左右方向に延びる車両用スライドレール装置。
4. 請求項３記載の車両用スライドレール装置において、
   上記支持溝がＶ字溝である車両用スライドレール装置。
5. 請求項１または２記載の車両用スライドレール装置において、
   上記支持部が、前後両面が上記支持面を構成する支持突部を備え、
   上記被支持部が、前後の上記支持面とそれぞれ前後に対向する前後一対の挟持部を備える車両用スライドレール装置。
6. 請求項１から５のいずれか１項記載の車両用スライドレール装置において、
   上記被支持部の断面形状が円形である車両用スライドレール装置。

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