JP5617172B2 - 変倍光学系、光学機器 - Google Patents

Description

本発明は、変倍光学系、光学機器に関する。

高変倍比の光学系の合焦方式として、最も物体側に配置されたレンズ群を繰り出す、いわゆる前玉繰り出し方式（例えば、特許文献１を参照）や、内焦方式（例えば、特許文献２を参照）などが知られている。

特開平１１−２５８５０４号公報 特開２００４−２１２６１２号公報

上記の特許文献１は、前玉繰り出し方式のため、広角端状態から望遠端状態まで全変倍域に亘り同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦が可能になり、合焦機構は簡略化できるという利点がある。しかしながら、前玉繰り出し方式では、一般に大きく重い最も物体側に配置されたレンズ群を移動させるため、合焦群の保持機構と駆動機構が大型化し、合焦速度が遅くなるおそれがある、という問題があった。

上記の特許文献２は、内焦方式のため、最も物体側に配置された第１レンズ群に比べて軽い第２レンズ群又はそれ以降の群を合焦群とすることができるため、合焦速度を上げることができるという利点がある。しかしながら、内焦方式では、広角端状態から望遠端状態まで全変倍域に亘り同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦することが一般にできないため、合焦機構が複雑になるおそれがある、という問題があった。

すなわち、従来の高変倍比の光学系においては、合焦速度の高速化と合焦機構の簡略化を同時に達成できていないという問題があった。

本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、合焦群の配置を適切に設定することにより、合焦速度の高速化と合焦機構の簡略化を同時に達成する変倍光学系、光学機器を提供することを目的とする。

このような目的を達成するため、本発明の変倍光学系は、少なくとも物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群と、負の屈折力を持つ第６レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、各レンズ群間隔が変化し、前記第４レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、さらに全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動され、前記レンズ群のうちいずれかのレンズ群を少なくとも２つの分割群に分割し、前記分割群のうち最も像側の分割群を合焦群とし、前記分割群のうち前記合焦群以外の分割群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、固定され、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、望遠端状態における焦点距離をｆＴとし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式｜ｆ４｜／ｆＴ＜０．２１０および０．５７０＜ｆ３／｜ｆ４｜＜０．８８０の条件を満足する。

本発明の変倍光学系において、前記第１レンズ群は、前記合焦群を含むことが好ましい。

本発明の変倍光学系おいて、前記第１レンズ群は、少なくとも２つの分割群を有し、前記分割群のうち最も像側の分割群と最も物体側の分割群との少なくとも１つは、正の屈折力を持つことが好ましい。

本発明の変倍光学系において、前記第１レンズ群は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることが好ましい。

本発明の変倍光学系において、絞りは、前記第４レンズ群より像側に配置され、前記絞りは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることが好ましい。

本発明の変倍光学系において、前記合焦群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、物体側へ移動することが好ましい。

本発明の光学機器は、上記いずれかの変倍光学系を有する。

本発明によれば、合焦群の配置が適切に設定されるため、高変倍比でありながら、合焦速度の高速化と合焦機構の簡略化を同時に達成できるとともに、良好に収差を補正できる変倍光学系、光学機器を提供することができる。

第１実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第２実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第３実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第３実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第４実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第４実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第５実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第５実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第６実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第６実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第７実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第７実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第８実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第８実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第９実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第９実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１０実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１０実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１１実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１２実施例に係る本変倍光学系の構成及びズーム軌跡を示す図である。 第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 第１２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。 上記構成の変倍光学系を撮影レンズとして備えたデジタル一眼レフカメラＣＡＭの略断面図である。 上記構成の変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。

以下、本実施形態について、図面を用いて説明する。

第１の本実施形態に係る変倍光学系は、図１に示すように、少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群Ｇ１〜第５レンズ群Ｇ５を有する。第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面Ｉに対して光軸方向に固定され、絞りＳが第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置されるように構成した。

このように第１の本実施形態に係る変倍光学系では、全体で５群以上のレンズ群を有することにより、高変倍比の光学系とすることが容易になる。また、第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持つことにより、球面収差の補正が容易となる。また、第４レンズ群Ｇ４は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることにより、偏芯が低減され、その結果、偏芯に伴う性能の低下、特に像面湾曲が軽減され、良好な光学性能を実現することができる。また、絞りＳを第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置することにより、歪曲収差の補正が容易になるとともに、絞りＳの位置がレンズマウントに近くなり、絞り機構の簡略化が可能になる。

なお、第１の本実施形態において、第４レンズ群Ｇ４は、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることが好ましい。この構成により、像ブレ発生時の像面補正を行うことができ、良好な光学性能を実現することができる。

また、第２の本実施形態に係る変倍光学系は、図１に示すように、少なくとも物体側から順に並んだ第１レンズ群Ｇ１〜第６レンズ群Ｇ６を有する。第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持ち、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に像面Ｉに対して光軸方向に固定され、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させるように構成した。

このように第２の本実施形態に係る変倍光学系では、全体で６群以上のレンズ群を有することにより、高変倍比の光学系とすることが容易になる。また、第４レンズ群Ｇ４は、負の屈折力を持つことにより、球面収差の補正が容易となる。また、第４レンズ群Ｇ４は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることにより、偏芯が低減され、その結果、偏芯に伴う性能の低下、特に像面湾曲が軽減され、良好な光学性能を実現することができる。また、第４レンズ群Ｇ４は、全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動させることにより、像ブレ発生時の像面補正を行うことができ、良好な光学性能を実現することができる。

なお、いずれの本実施形態においても、前記レンズ群のうちいずれかのレンズ群を少なくとも２つの分割群（図１では前群Ｇ１Ｆ，後群Ｇ１Ｒ）に分割し、前記分割群のうち少なくとも１つの分割群を合焦群（図１では後群Ｇ１Ｒ）とすることが好ましい。この構成により、合焦速度を高速化することができる。また、合焦群が他の分割群より外径が小さく軽量である場合、超音波モーターを選択することができ、静粛な合焦を実現することができる。

また、いずれの本実施形態においても、前記合焦群は、前記分割群のうち最も像側の分割群（図１では後群Ｇ１Ｒ）であることが好ましい。この構成により、合焦速度を高速化することができる。

また、いずれの本実施形態においても、前記分割群のうち前記合焦群以外の分割群（図１では前群Ｇ１Ｆ）は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、固定されていることが好ましい。この構成により、偏芯に伴う性能の低下が軽減され、良好な光学性能を実現することができる。さらに、合焦機構を簡略化することができる。

また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は前記合焦群を含むことが好ましい。この構成により、広角端状態から望遠端状態までの全変倍域に亘り、同一撮影距離にある物体に対して同一の繰り出し量で合焦が可能となり、合焦機構を簡略化することができる。

また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は、正の屈折力を持つことが好ましい。この構成により、光学系全長を短くすることができるとともに、歪曲収差の補正が容易になる。

また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は少なくとも２つの分割群を有し、前記分割群のうち最も像側の分割群と最も物体側の分割群との少なくとも１つは、正の屈折力を持つことが好ましい。この構成により、光学系全長を短くすることができる。また、歪曲収差の補正が容易になる。

また、いずれの本実施形態においても、第２レンズ群Ｇ２は負の屈折力を持ち、第３レンズ群Ｇ３は正の屈折力を持ち、第５レンズ群Ｇ５は正の屈折力を持ち、第６レンズ群Ｇ６は負の屈折力を持つことが好ましい。この構成により、球面収差及び像面湾曲の補正が容易になる。

また、いずれの本実施形態においても、第１レンズ群Ｇ１は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることが好ましい。この構成により、偏芯が低減される。その結果、偏芯に伴う性能の低下、特に像面湾曲が軽減されることで、良好な光学性能を実現することができる。

また、いずれの本実施形態においても、絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置され、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることが好ましい。このように絞りＳを第４レンズ群Ｇ４よりも像側に配置することにより、歪曲収差の補正が容易になる。また、絞りＳの位置がレンズマウントに近くなり、絞り機構の簡略化が可能になる。加えて、絞りＳが広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面Ｉに対して光軸方向に固定されていることにより、変倍時におけるズーミングが不要となり、本変倍光学系の構成が容易になる。その結果、絞り径の精度が向上して変動が少なくなり、光学性能を安定化させることができる。

また、いずれの本実施形態においても、前記合焦群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、物体側へ移動することが好ましい。この構成により、合焦群の外径を小さくすることができ、合焦速度を高速化することができる。

また、いずれの本実施形態においても、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４とし、望遠端状態における焦点距離をｆＴとしたとき、次式（１）の条件を満足することが好ましい。

｜ｆ４｜／ｆＴ＜０．２１０ …（１）

上記条件式（１）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離ｆ４と、望遠端状態における焦点距離ｆＴとの比を規定したものである。本変倍光学系は、この条件式（１）を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。なお、条件式（１）の上限値を上回ると、球面収差の補正が困難となる。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式（１）の上限値を０．２００に設定することが望ましい。

また、いずれの本実施形態においても、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３としたとき、次式（２）の条件を満足することが好ましい。

０．５７０＜ｆ３／｜ｆ４｜＜０．８８０ …（２）

上記条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３と、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離ｆ４との比を規定したものである。本変倍光学系は、この条件式（２）を満足することで、良好な光学性能を実現することができる。なお、条件式（２）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が困難になる。一方、条件式（２）の下限値を下回ると、球面収差の補正が困難になる。なお、本発明の効果をより確実にするためには、条件式（２）の上限値を０．８６０に設定することが望ましい。また、本発明の効果をより確実にするためには、条件式（２）の下限値を０．６００に設定することが望ましい。

図４９に、上記構成の変倍光学系を撮影レンズ１として備えたデジタル一眼レフカメラＣＡＭ（光学機器）の略断面図を示す。図４９に示すデジタル一眼レフカメラＣＡＭにおいて、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ１で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。

また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ１で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラＣＡＭによる物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図４９に記載のカメラＣＡＭは、撮影レンズ１を着脱可能に保持するものでもよく、撮影レンズ１と一体に成形されるものでもよい。また、カメラＣＡＭは、いわゆる一眼レフカメラでもよく、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでもよい。

続いて、図５０を参照しながら、上記構成の変倍光学系の製造方法について説明する。まず、円筒状の鏡筒内に各レンズ（例えば、図１ではレンズＬ１１〜Ｌ６２）を組み込む（ステップＳ１）。レンズを鏡筒内に組み込む際、光軸に沿った順にレンズを１つずつ鏡筒内に組み込んでもよく、一部または全てのレンズを保持部材で一体保持してから鏡筒部材と組み立ててもよい。次に、鏡筒内に各レンズが組み込まれた後、鏡筒内に各レンズが組み込まれた状態で物体の像が形成されるか、すなわち各レンズの中心が揃っているかを確認する（ステップＳ２）。続いて、変倍光学系の各種動作を確認する（ステップＳ３）。各種動作の一例としては、広角端状態から望遠端状態への変倍を行う変倍動作（例えば、図１では第２レンズ群Ｇ２，第３レンズ群Ｇ３，第５レンズ群Ｇ５及び第６レンズ群Ｇ６が光軸方向に沿ってそれぞれ移動する）、遠距離物点から近距離物点への合焦を行うレンズ（例えば、図１では後群Ｇ１Ｒ）が光軸方向に沿って移動する合焦動作、少なくとも一部のレンズ（例えば、図１では第４レンズ群Ｇ４）を光軸と垂直方向の成分を持つように移動させる手ぶれ補正動作などが挙げられる。なお、各種動作の確認順番は任意である。

以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表１２を示すが、これらは第１〜第１２実施例における各諸元の表である。［全体諸元］において、ｆは全系の焦点距離を、ＦＮＯはＦナンバーを、ＴＬは全系の全長を、２ωは全画角を示す。［レンズデータ］においては、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、ｒは各レンズ面の曲率半径を、ｄは各光学面から次の光学面（又は像面Ｉ）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線に対するアッベ数を、ＢＦはバックフォーカスを示す。また、レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。なお、曲率半径の「0.0000」は平面又は開口を示す。また、空気の屈折率「1.00000」の記載は省略している。［可変間隔データ］において、ｆは全系の焦点距離を、βは全系の横倍率を、Ｄｉ（但し、ｉは整数）は第ｉ面の可変の面間隔を示す。［各群焦点距離データ］において、各群の初面及び焦点距離を示す。［条件式］において、上記の条件式（１）および（２）に対応する値を示す。

［非球面データ］には、［レンズデータ］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、その記載を省略している。また、Ｅ-nは、×１０^-nを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10^-5である。

Ｓ（ｙ）＝（ｙ²／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ・y²／ｒ²）^1/2｝
＋Ａ4×ｙ⁴＋Ａ6×ｙ⁶＋Ａ8×ｙ⁸＋Ａ10×ｙ¹⁰ …（ａ）

なお、表中において、焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は、一般に「ｍｍ」が使われている。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。

以上の表の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。

（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。図１は、第１実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図１に示すように、第１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを、光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。ここで、全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．４８７であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３３５（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。

以下の表１に第１実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１に示す面番号１〜３６は、図１に示す面１〜３６に対応している。

（表１）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.3 〜 5.8
ＴＬ 259.8 〜 259.8 〜 259.8
２ω 29.4 〜 12.0 〜 6.1
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 131.0386 3.6 1.83481 42.7
2 75.2746 8.6 1.49782 82.6
3 465.9098 0.1
4 106.2334 7.7 1.49782 82.6
5 -944.4570 D5
6 87.6454 3.2 1.84666 23.8
7 62.9536 8.8 1.58913 61.2
8 558.0682 D8
＊9 964.6881 2.0 1.79050 45.0
10 72.9232 4.2
11 -106.1654 2.0 1.75500 52.3
12 36.6620 6.1 1.80809 22.8
13 -262.3610 1.8
14 -62.0716 1.7 1.80400 46.6
15 89.8286 D15
16 157.0245 4.1 1.74400 44.8
17 -87.7728 0.1
18 64.6529 6.2 1.60300 65.5
19 -64.6529 1.8 1.84666 23.8
20 0.1000 33.1
21 63.1830 2.4 1.48749 70.5
22 116.5426 D22
23 117.8024 1.3 1.62004 36.3
24 55.0138 1.8
25 -92.4808 3.1 1.79504 28.7
26 -27.0308 1.3 1.74400 44.8
27 198.0882 4.1
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 27.1699 4.4 1.48749 70.5
30 230.6303 6.2
31 59.7890 1.3 1.75520 27.5
32 17.9497 7.7 1.51823 58.9
33 -53.3837 D33
34 -27.3748 1.3 1.80400 46.6
35 27.3748 5.7 1.78472 25.7
36 -82.0848 BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.2639E-06,Ｃ6=2.6285E-10,Ｃ8=6.3570E-13,Ｃ10=-1.1731E-16
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
ｆ 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.05 -0.13 -0.26
D0 0 0 0 1540.20 1540.20 1540.20
D5 11.4531 11.4530 11.4533 1.8423 1.8422 1.8424
D8 2.0287 19.4242 26.6776 11.6395 29.0350 36.2884
D15 47.4329 21.9992 2.1633 47.7329 21.9992 2.1633
D22 14.1145 22.1525 34.7352 14.1145 22.1525 34.7352
D28 26.9018 12.1781 1.9109 26.9018 12.1781 1.9109
D33 5.9942 5.3840 3.3891 5.9942 5.3840 3.3891
BF 49.1747 64.5087 76.7705 49.1747 64.5087 76.7705
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 98.5783
Ｇ２ ９ -26.6117
Ｇ３ 16 44.0931
Ｇ４ 23 -60.3326
Ｇ５ 29 43.5070
Ｇ６ 34 -51.5242
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.154
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.731

表１に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図２は、第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３は、第１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４は、第１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高（単位：ｍｍ）を示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。また、ｄはｄ線（波長587.6nm）、ｇはｇ線（波長435.8nm）に対する諸収差を、記載のないものはｄ線に対する諸収差をそれぞれ示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示す。以上の収差図の説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。

各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第２実施例）
第２実施例について、図５〜図８及び表２を用いて説明する。図５は、第２実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図５に示すように、第２実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズ凹Ｌ４２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．６５８であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３０１（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。

以下の表２に第２実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表２に示す面番号１〜３６は、図５に示す面１〜３６に対応している。

（表２）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.6 〜 5.8
ＴＬ 270.0 〜 270.0 〜 270.0
２ω 29.0 〜 11.9 〜 6.1
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 176.1767 3.1 1.79952 42.3
2 83.7010 8.5 1.49782 82.6
3 -8152.7306 0.1
4 90.6185 7.8 1.49782 82.6
5 28397.5490 D5
6 92.6435 2.8 1.84666 23.8
7 69.3835 9.5 1.58913 61.2
8 274.2400 D8
9 185.3195 1.9 1.81600 46.6
10 40.1404 4.6
11 -102.8423 1.9 1.75500 52.3
12 40.3224 6.1 1.80809 22.8
13 -266.3547 2.3
14 -61.0923 1.9 1.81600 46.6
15 554.0525 D15
16 585.3312 4.2 1.69680 55.5
17 -80.8093 0.2
18 55.2370 7.4 1.60300 65.5
19 -84.0213 2.3 1.84666 23.8
20 -1893.0691 0.1
21 60.6406 2.9 1.58913 61.2
22 147.6093 D22
23 81.2576 2.5 1.75520 27.5
24 46.0346 3.3
25 -103.3563 2.3 1.74400 44.8
26 42.0032 2.9 1.84666 23.8
27 245.2611 4.1
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 37.4902 3.4 1.48749 70.5
30 128.4907 12.2
31 62.3471 1.6 1.75520 27.5
32 23.3504 5.8 1.48749 70.5
33 -62.7817 D33
34 -32.6512 1.4 1.79500 45.3
35 35.0907 5.0 1.75520 27.5
36 -70.7458 BF
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.06 -0.14 -0.27
D0 0 0 0 1530.00 1530.00 1530.00
D5 15.0817 15.0817 15.0817 2.0000 2.0000 2.0000
D8 2.0000 21.1264 29.0195 15.0817 34.2081 42.1012
D15 50.1722 23.1721 2.0000 50.1722 23.1721 2.0000
D22 2.0000 9.8738 23.1528 2.0000 9.8738 23.1528
D28 22.6871 9.4683 2.0000 22.6871 9.4683 2.0000
D33 10.9546 9.0485 3.2613 10.9546 9.0485 3.2613
BF 55.0000 70.1250 83.3805 55.0000 70.1250 83.3805
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 105.2506
Ｇ２ ９ -27.2581
Ｇ３ 16 42.3041
Ｇ４ 23 -65.5390
Ｇ５ 29 61.4146
Ｇ６ 34 -72.2532
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.167
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.645

表２に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図６は、第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図７は、第２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図８は、第２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第３実施例）
第３実施例について、図９〜図１２及び表３を用いて説明する。図９は、第３実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図９に示すように、第３実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズ凹Ｌ４２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と、両凸形状の正レンズＬ５３とを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．７８２であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．２８０（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５２０（ｍｍ）である。

以下の表３に第３実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表３に示す面番号１〜３７は、図９に示す面１〜３７に対応している。

（表３）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.5 〜 5.8
ＴＬ 259.3 〜 259.3 〜 259.3
２ω 30.0 〜 12.1 〜 6.2
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 171.6481 2.5 1.80100 35.0
1 103.6585 3.3 1.79952 42.2
2 70.3321 11.5 1.49782 82.5
3 -857.8764 0.1
4 190.7087 3.3 1.49782 82.5
5 476.9419 D5
6 88.7228 3.0 1.84666 23.8
7 62.1174 9.3 1.58913 61.2
8 941.1159 D8
9 812.8687 2.0 1.81600 46.6
10 54.5496 4.4
11 -150.4014 2.0 1.75500 52.3
12 38.1674 6.8 1.80810 22.8
13 -214.5779 1.9
14 -70.5145 2.0 1.81600 46.6
15 124.9509 D15
16 50.7734 5.2 1.72916 54.7
17 564.7327 0.2
18 48.4637 7.8 1.60300 65.4
19 1669.2624 2.0 1.84666 23.8
20 51.7876 0.4
＊21 55.1640 5.4 1.59201 67.0
22 -176.9769 D22
23 59.9693 2.0 1.83400 37.2
24 34.0018 2.6
25 -89.7301 1.8 1.77250 49.6
26 43.2387 2.6 1.84666 23.8
27 373.8436 3.3
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 22.1543 3.1 1.58913 61.2
30 43.7426 4.0
31 34.8785 1.2 1.84666 23.8
32 21.9591 0.9
＊33 27.2307 4.8 1.48749 70.5
34 -64.5303 D34
35 -31.6046 1.5 1.81600 46.6
36 32.9416 4.5 1.75520 27.5
37 -98.0294 BF
［非球面データ］
第２１面
κ=0.1046,Ｃ4=-2.4430E-06,Ｃ6=-1.3165E-09,Ｃ8=1.4951E-12,Ｃ10=-2.4416E-15
第３３面
κ=-0.3893,Ｃ4=2.4812E-06,Ｃ6=-1.7862E-08,Ｃ8=1.2944E-10,Ｃ10=-7.6888E-13
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.05 -0.13 -0.26
D0 0 0 0 1540.69 1540.69 1540.69
D5 12.3540 12.3540 12.3540 2.6544 2.6544 2.6544
D8 2.0000 17.3320 24.0092 11.6995 27.0315 33.7087
D15 52.6682 24.7508 2.0000 52.6682 24.7508 2.0000
D22 6.8770 19.4624 35.5360 6.8770 19.4624 35.5360
D28 19.8202 9.2492 2.0000 19.8202 9.2492 2.0000
D34 7.8087 3.7496 2.0721 7.8087 3.7496 2.0721
BF 55.0000 69.6302 78.5569 55.0000 69.6302 78.5569
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 101.2181
Ｇ２ ９ -28.6831
Ｇ３ 16 43.4898
Ｇ４ 23 -51.0748
Ｇ５ 29 42.2851
Ｇ６ 35 -51.8318
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.130
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.851

表３に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図１０は、第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１１は、第３実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１２は、第３実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第４実施例）
第４実施例について、図１３〜図１６及び表４を用いて説明する。図１３は、第４実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図１３に示すように、第４実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ４１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ凹Ｌ４２との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９１８であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．２８０（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．５２０（ｍｍ）である。

以下の表４に第４実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表４に示す面番号１〜３４は、図１３に示す面１〜３４に対応している。

（表４）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.6 〜 5.8
ＴＬ 258.0 〜 258.0 〜 258.0
２ω 29.9 〜 12.1 〜 6.2
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 126.2852 3.3 1.79952 42.3
2 79.6260 10.6 1.49782 82.5
3 -541.0387 0.1
4 94.0460 3.7 1.49782 82.5
5 141.4849 D5
6 84.8758 3.0 1.84666 23.8
7 57.9320 10.0 1.58913 61.2
8 885.9292 D8
9 862.8124 2.0 1.79500 45.3
10 48.1688 4.0
11 -176.6867 2.0 1.74100 52.7
12 34.0469 6.7 1.84666 23.8
13 -305.8080 4.2
14 -74.2246 2.0 1.81600 46.6
15 181.5933 D15
16 111.3175 3.9 1.62299 58.2
17 -203.7316 0.1
18 52.5848 7.0 1.48749 70.5
19 -64.1320 2.0 1.75520 27.5
20 289.7602 0.5
21 54.1239 4.8 1.48749 70.5
22 -195.6914 D22
23 -89.0244 1.8 1.60311 60.7
24 24.8548 3.0 1.70154 41.2
25 45.6872 7.6
26 0.0000 D26 （開口絞りＳ）
27 64.6827 3.5 1.48749 70.5
28 -104.5194 0.1
29 51.5479 1.5 1.83400 37.2
30 32.0407 4.7 1.48749 70.5
31 -120.2933 D31
32 -35.1150 1.5 1.80400 46.6
33 45.0203 4.0 1.72825 28.5
34 -135.5442 BF
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.05 -0.13 -0.26
D0 0 0 0 1542.00 1542.00 1542.00
D5 11.6537 11.6537 11.6537 2.0000 2.0000 2.0000
D8 2.0226 20.7147 28.1109 11.6763 30.3684 37.7646
D15 51.8351 24.3452 2.0011 51.8351 24.3452 2.0011
D22 2.4769 11.2746 26.2226 2.4769 11.2746 26.2226
D26 16.2448 8.2055 2.0003 16.2448 8.2055 2.0003
D31 21.1668 15.7916 3.0201 21.1668 15.7916 3.0201
BF 55.0000 68.4145 87.3912 55.0000 68.4145 87.3912
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 102.5630
Ｇ２ ９ -31.0371
Ｇ３ 16 46.2095
Ｇ４ 23 -54.5500
Ｇ５ 27 46.9800
Ｇ６ 32 -53.1076
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.139
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.847

表４に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図１４は、第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１５は、第４実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１６は、第４実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第４実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第５実施例）
第５実施例について、図１７〜図２０及び表５を用いて説明する。図１７は、第５実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図１７に示すように、第５実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と両凸形状の正レンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２５と有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３４からなる。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズ凹Ｌ４２との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとからなる。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１００であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．２３７（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−２．１３１であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．５１２（ｍｍ）である。

以下の表５に第５実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表５に示す面番号１〜３５は、図１７に示す面１〜３５に対応している。

（表５）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.7 〜 5.8
ＴＬ 256.6 〜 256.6 〜 256.6
２ω 29.7 〜 12.0 〜 6.1
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 179.4338 2.5 1.80610 40.9
2 89.5051 10.0 1.49782 82.5
3 -446.6400 0.1
4 110.9379 5.5 1.49782 82.5
5 234.3333 D5
6 92.3090 3.3 1.78472 25.7
7 70.7791 8.4 1.48749 70.5
8 -25475.8490 D8
9 1009.0937 4.8 1.80518 25.4
10 -89.8865 1.8 1.77250 49.6
11 65.0749 4.0
12 -181.3777 1.7 1.77250 49.6
13 36.8152 6.0 1.78472 25.7
14 226.5434 4.2
15 -66.7353 2.0 1.62299 58.2
16 368.8553 D16
17 66.6763 5.0 1.56384 60.7
18 -110.2881 0.1
19 44.7900 6.2 1.48749 70.5
20 -80.0154 2.0 1.75520 27.5
21 132.4317 0.1
22 115.9136 5.0 1.48749 70.5
23 -100.6044 D23
24 -47.5857 4.0 1.80809 22.8
25 -36.6835 1.8 1.72916 54.7
26 173.4251 2.3
27 0.0000 D27 （開口絞りＳ）
28 470.5912 4.0 1.48749 70.5
29 -41.7072 0.1
30 51.3411 1.2 1.80100 35.0
31 34.1887 5.0 1.48749 70.5
32 -432.2669 D32
33 -31.9511 1.1 1.78800 47.4
34 32.8230 4.5 1.67270 32.1
35 -81.3002 BF
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.06 -0.14 -0.26
D0 0 0 0 1543.41 1543.41 1543.41
D5 14.5310 14.5310 14.5310 2.0000 2.0000 2.0000
D8 2.0014 30.5817 38.9987 14.5323 43.1127 51.5297
D16 54.2333 25.8372 2.0033 54.2333 25.8372 2.0033
D23 2.8656 2.6813 18.0983 2.8656 2.6813 18.0983
D27 10.0853 3.9231 2.0001 10.0853 3.9231 2.0001
D32 20.4765 22.0533 6.6083 20.4765 22.0533 6.6083
BF 55.7244 60.3097 77.6778 55.7244 60.3097 77.6778
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 101.2181
Ｇ２ ９ -31.5893
Ｇ３ 17 42.3904
Ｇ４ 24 -52.1478
Ｇ５ 28 49.2644
Ｇ６ 33 -52.0818
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.133
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.813

表５に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図１８は、第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図１９は、第５実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２０は、第５実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第５実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第６実施例）
第６実施例について、図２１〜図２４及び表６を用いて説明する。図２１は、第６実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図２１に示すように、第６実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとからなる。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２５とからなる。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズとからなる。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ４２とからなる。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとからなる。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズからなる。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．８８２であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．２６５（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９７８であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズレンズＬ４１とレンズＬ４２との接合レンズの移動量は−０．５５２（ｍｍ）である。

以下の表６に第６実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表６に示す面番号１〜３３は、図２１に示す面１〜３３に対応している。

（表６）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.6 〜 5.8
ＴＬ 257.8 〜 257.8 〜 257.8
２ω 30.1 〜 12.2 〜 6.2
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 151.4355 2.5 1.80400 46.6
2 80.9045 10.0 1.49782 82.5
3 -660.7905 0.1
4 103.7009 5.5 1.49782 82.5
5 177.6269 D5
6 97.7191 3.3 1.84666 23.8
7 70.3201 8.4 1.58913 61.2
8 2650.6755 D8
9 2332.5539 4.8 1.80809 22.8
10 -95.5599 1.8 1.80440 39.6
11 66.9490 4.0
12 -266.6149 1.7 1.77250 49.6
13 29.9961 7.0 1.78472 25.7
14 356.0090 4.2
15 -70.4727 2.0 1.74400 44.8
16 286.5097 D16
17 47.3805 7.9 1.51680 64.1
18 -59.1743 0.2
19 56.3209 7.7 1.48749 70.5
20 -40.0873 2.0 1.80518 25.4
21 -168.1697 D21
22 0.0000 3.0 （開口絞りＳ）
23 -46.9340 4.0 1.84666 23.8
24 -29.2304 1.8 1.74100 52.7
25 200.3114 D25
26 490.9425 4.0 1.48749 70.5
27 -67.9550 0.1
28 60.1092 1.2 1.84666 23.8
29 36.2041 6.0 1.48749 70.5
30 -53.9995 D30
31 -31.7589 1.1 1.75500 52.3
32 46.0734 3.7 1.84666 23.8
33 -8940.2754 BF
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.06 -0.14 -0.27
D0 0 0 0 1542.24 1542.24 1542.24
D5 13.4120 13.4120 13.4120 2.0000 2.0000 2.0000
D8 2.0000 28.5031 35.0926 13.4120 39.9151 46.5046
D16 52.6489 25.0338 2.0038 52.6489 25.0338 2.0038
D21 2.0000 3.1120 19.5525 2.0000 3.1120 19.5525
D25 20.1010 9.8885 9.1172 20.1010 9.8885 9.1172
D30 14.5969 14.6003 2.8343 14.5969 14.6003 2.8343
BF 55.0000 65.2091 77.7465 55.0000 65.2092 77.7464
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 114.7469
Ｇ２ ９ -30.9191
Ｇ３ 17 40.5507
Ｇ４ 22 -55.0000
Ｇ５ 26 47.9530
Ｇ６ 31 -46.1818
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.140
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.737

表６に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図２２は、第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２３は、第６実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２４は、第６実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第６実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第７実施例）
第７実施例について、図２５〜図２８及び表７を用いて説明する。図２５は、第７実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図２５に示すように、第７実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正レンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズとを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正レンズＬ４２と両凹形状の負レンズ凹Ｌ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３の接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．４３２であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３４８（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。

以下の表７に第７実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表７に示す面番号１〜３４は、図２５に示す面１〜３４に対応している。

（表７）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.3 〜 5.8
ＴＬ 260.0 〜 260.0 〜 260.0
２ω 29.5 〜 12.0 〜 6.2
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 189.2251 3.6 1.83481 42.7
2 85.1335 8.2 1.49782 82.6
3 1015.6177 0.1
4 108.8270 8.1 1.49782 82.6
5 -537.5395 D5
6 88.9642 3.2 1.84666 23.8
7 66.2716 8.1 1.58913 61.2
8 588.7120 D8
＊9 1000.0000 2.0 1.79050 45.0
10 92.9093 4.1
11 -84.2744 2.0 1.75500 52.3
12 41.0861 5.8 1.80809 22.8
13 -176.5623 1.4
14 -68.0933 1.7 1.80400 46.6
15 87.0261 D15
16 91.3387 4.8 1.79500 45.3
17 -88.6741 0.1
18 56.2501 7.1 1.51680 64.1
19 -56.2501 1.8 1.84666 23.8
20 33.1404 D20
21 105.8589 1.3 1.84666 23.8
22 69.0399 1.8
23 -73.2131 2.8 1.80518 25.4
24 -26.8863 1.3 1.72000 43.7
25 211.2287 4.1
26 0.0000 D26 （開口絞りＳ）
27 27.6410 3.5 1.51680 64.1
28 125.3545 7.5
29 40.6460 1.3 1.84666 23.8
30 19.0178 12.9 1.51742 52.3
31 -58.3678 D31
32 -25.9539 1.3 1.80400 46.6
33 25.9539 5.8 1.78472 25.7
34 -113.2339 BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.4266E-06,Ｃ6=4.5344E-10,Ｃ8=3.7386E-13,Ｃ10=4.6201E-16
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.05 -0.13 -0.26
D0 0 0 0 1540.00 1540.00 1540.00
D5 11.8592 11.8592 11.8592 2.0153 2.0153 2.0154
D8 2.2708 21.6597 28.5685 12.1146 31.5035 38.4123
D15 49.0856 22.5061 2.0000 49.0856 22.5061 2.0000
D20 12.3526 19.5431 33.1404 12.3526 19.5431 33.1404
D26 27.1659 13.9317 2.0000 27.1659 13.9317 2.0000
D31 5.6235 5.1024 3.1982 5.6235 5.1024 3.1982
BF 45.9240 59.6793 73.5152 45.9240 59.6793 73.5153
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 102.4814
Ｇ２ ９ -29.2207
Ｇ３ 16 46.7169
Ｇ４ 21 -64.5468
Ｇ５ 27 41.5607
Ｇ６ 32 -41.7749
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.165
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.724

表７に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図２６は、第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２７は、第７実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図２８は、第７実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第７実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第８実施例）
第８実施例について、図２９〜図３２及び表８を用いて説明する。図２９は、第８実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図２９に示すように、第８実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ凹Ｌ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３との接合レンズとを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．５３８であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２４（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。

以下の表８に第８実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表８に示す面番号１〜３６は、図２９に示す面１〜３６に対応している。

（表８）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.3
ＦＮＯ 4.6 〜 5.2 〜 5.8
ＴＬ 260.0 〜 260.0 〜 260.0
２ω 29.2 〜 12.0 〜 6.2
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 141.4367 3.6 1.83481 42.7
2 77.5835 9.1 1.49782 82.6
3 1217.2505 0.1
4 98.6776 7.2 1.49782 82.6
5 1816.6879 D5
6 86.8450 3.2 1.84666 23.8
7 61.4144 8.6 1.58913 61.2
8 586.4327 D8
＊9 1000.0000 2.0 1.79050 45.0
10 78.7985 3.8
11 -115.6092 2.0 1.75500 52.3
12 34.4861 6.2 1.80809 22.8
13 -217.3620 1.5
14 -71.6505 1.7 1.81600 46.6
15 63.5472 D15
16 135.7647 4.1 1.74400 44.8
17 -89.5215 0.2
18 60.1055 6.6 1.61800 63.4
19 -61.6315 1.8 1.84666 23.8
20 587.4989 0.1
21 54.0842 2.9 1.48749 70.5
22 108.0347 D22
23 78.4319 1.3 1.84666 23.8
24 51.4225 2.8
25 -89.2197 3.2 1.80518 25.4
26 -26.3728 1.3 1.74400 44.8
27 162.3606 4.1
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 57.0723 4.1 1.48749 70.5
30 -47.3394 0.8
31 135.0079 7.6 1.51742 52.3
32 -31.0619 1.7 1.80518 25.4
33 -114.3448 D33
34 -46.0933 1.3 1.81600 46.6
35 31.0312 4.4 1.75520 27.5
36 -181.0133 BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.7255E-06,Ｃ6=2.4724E-10,Ｃ8=7.1737E-13,Ｃ10=-1.7822E-16
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.3 − − −
β 0 0 0 -0.05 -0.13 -0.26
D0 0 0 0 1540.00 1540.00 1540.00
D5 11.6403 11.6403 11.6403 2.0038 2.0038 2.0038
D8 2.0000 19.7154 26.6341 11.6366 29.3520 36.2707
D15 49.5877 22.9984 3.0852 49.5877 22.9984 3.0852
D22 11.5139 20.3877 33.3823 11.5139 20.3877 33.3823
D28 27.3128 14.4763 2.2541 27.3128 14.4763 2.2541
D33 6.7527 6.0569 3.4268 6.7527 6.0569 3.4268
BF 53.8135 67.3459 82.1982 53.8135 67.3459 82.1982
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 99.1871
Ｇ２ ９ -26.5930
Ｇ３ 16 42.7402
Ｇ４ 23 -58.7482
Ｇ５ 29 49.2727
Ｇ６ 34 -65.5437
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.150
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.728

表８に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図３０は、第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３１は、第８実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３２は、第８実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第８実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第９実施例）
第９実施例について、図３３〜図３６及び表９を用いて説明する。図３６は、第９実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図３６に示すように、第９実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と、両凸形状の正レンズＬ３３と両凹形状の負レンズＬ３４との接合レンズとを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ４３とを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．５１３であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２９（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。

以下の表９に第９実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表９に示す面番号１〜３６は、図３３に示す面１〜３６に対応している。

（表９）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.3 〜 5.9
ＴＬ 259.9 〜 259.9 〜 259.9
２ω 29.5 〜 11.9 〜 6.1
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 136.5927 3.6 1.83481 42.7
2 77.4288 8.4 1.49782 82.6
3 480.1154 0.1
4 112.0728 7.7 1.49782 82.6
5 -763.0919 D5
6 89.3642 3.2 1.84666 23.8
7 65.2719 8.6 1.58913 61.2
8 622.4204 D8
＊9 856.4923 2.0 1.79050 45.0
10 75.8742 4.1
11 -106.9796 2.0 1.75500 52.3
12 36.4011 6.0 1.80809 22.8
13 -328.5252 1.7
14 -66.6918 1.7 1.80400 46.6
15 89.8287 D15
16 131.5292 4.0 1.72916 54.7
17 -122.0116 0.1
18 88.6769 3.4 1.48749 70.5
19 -385.5563 0.1
20 61.9020 6.5 1.61800 63.4
21 -86.1967 1.8 1.84666 23.8
22 242.3945 D22
23 4432.8239 2.8 1.80518 25.4
24 -48.7019 1.3 1.74400 44.8
25 68.5468 1.8
26 -154.2813 1.3 1.77250 49.6
27 278.4806 4.1
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 28.3699 3.9 1.48749 70.5
30 269.2184 6.5
31 56.8377 1.3 1.75520 27.5
32 18.8512 7.3 1.51823 58.9
33 -60.6257 D33
34 -27.6815 1.3 1.80400 46.6
35 29.3829 5.8 1.78472 25.7
36 -80.4905 BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.1177E-06,Ｃ6=2.2238E-10,Ｃ8=5.3529E-13,Ｃ10=-8.5532E-17
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.05 -0.13 -0.26
D0 0 0 0 1540.12 1540.12 1540.12
D5 11.7134 11.7134 11.7134 2.0000 2.0000 2.0000
D8 2.0000 21.4337 27.3996 11.7134 31.1472 37.1130
D15 49.3041 23.0636 2.4250 49.3041 23.0636 2.4250
D22 26.5526 15.3736 4.1319 26.5526 15.3736 4.1319
D28 6.9815 6.4986 4.1109 6.9815 6.4986 4.1109
BF 46.9037 58.5656 72.1951 46.9037 58.5656 72.1951
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 100.1359
Ｇ２ ９ -27.4127
Ｇ３ 16 44.5281
Ｇ４ 23 -57.6921
Ｇ５ 29 43.8984
Ｇ６ 34 -53.1354
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.147
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.772

表９に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図３４は、第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３５は、第９実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３６は、第９実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第９実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第１０実施例）
第１０実施例について、図３７〜図４０及び表１０を用いて説明する。図３７は、第１０実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図３７に示すように、第１０実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を持つ第６レンズ群Ｇ６とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と両凹形状の負レンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４２と両凹形状の負レンズＬ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズとを有する。

第６レンズ群Ｇ６は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ６１と両凸形状の正レンズＬ６２との接合レンズとを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．３５１であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３６９（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．７００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．６４２（ｍｍ）である。

以下の表１０に第１０実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１０に示す面番号１〜３６は、図３７に示す面１〜３６に対応している。

（表１０）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.3 〜 5.8
ＴＬ 259.8 〜 259.8 〜 259.8
２ω 29.4 〜 12.0 〜 6.1
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 129.9076 3.6 1.83481 42.7
2 75.6303 8.5 1.49782 82.6
3 442.7333 0.1
4 110.9240 7.5 1.49782 82.6
5 -816.2615 D5
6 85.9708 3.2 1.84666 23.8
7 62.0564 9.0 1.58913 61.2
8 598.8161 D8
＊9 884.9284 2.0 1.79050 45.0
10 71.3911 4.2
11 -106.6390 2.0 1.75500 52.3
12 36.8443 6.0 1.80809 22.8
13 -267.9233 1.8
14 -62.3635 1.7 1.80400 46.6
15 94.6941 D15
16 144.0036 4.0 1.74400 44.8
17 -91.4279 0.1
18 64.8767 8.4 1.60300 65.5
19 -64.8767 1.8 1.84666 23.8
20 1898.9739 0.1
21 68.6533 2.3 1.48749 70.5
22 136.9385 D22
23 129.0250 1.3 1.62004 36.3
24 57.4273 1.8
25 -92.5865 3.1 1.79504 28.7
26 -27.0013 1.3 1.74400 44.8
27 332.0147 4.1
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 27.5541 4.2 1.48749 70.5
30 167.5525 7.1
31 55.7759 1.3 1.75520 27.5
32 18.2265 8.6 1.51823 58.9
33 -60.8589 D33
34 -27.7779 1.3 1.80400 46.6
35 27.7779 5.6 1.78472 25.7
36 -84.5200 BF
［非球面データ］
第９面
κ=1.0000,Ｃ4=1.1546E-06,Ｃ6=2.2711E-10,Ｃ8=6.5905E-13,Ｃ10=-2.0618E-16
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.05 -0.13 -0.26
D0 0 0 0 1540.20 1540.20 1540.20
D5 11.0323 11.0323 11.0323 1.8400 1.8400 1.8400
D8 2.0000 19.3680 26.5375 11.1923 28.5603 35.7297
D15 48.6029 22.6018 2.0000 48.6029 22.6018 2.0000
D22 13.9941 22.6272 36.0595 13.9941 22.6272 36.0595
D28 26.2541 12.0119 1.8900 26.2541 12.0119 1.8900
D33 6.1601 5.3477 3.0592 6.1601 5.3477 3.0592
BF 45.7684 60.8230 73.2333 45.7684 60.8230 73.2333
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 97.5902
Ｇ２ ９ -26.8801
Ｇ３ 16 45.7125
Ｇ４ 23 -66.7628
Ｇ５ 29 45.6409
Ｇ６ 34 -51.7889
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.170
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.685

表１０に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図３８は、第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図３９は、第１０実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４０は、第１０実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第１０実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第１１実施例）
第１１実施例について、図４１〜図４４及び表１１を用いて説明する。図４１は、第１１実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図４１に示すように、第１１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と両凸形状の正レンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と、両凸形状の正レンズ凹Ｌ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合レンズとを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．３５１であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２６（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。

以下の表１１に第１１実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１１に示す面番号１〜３６は、図４１に示す面１〜３６に対応している。

（表１１）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.3 〜 5.8
ＴＬ 270.0 〜 270.0 〜 270.0
２ω 29.1 〜 12.0 〜 6.1
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 131.3733 3.1 1.79952 42.3
2 77.9420 8.0 1.49782 82.6
3 590.7966 0.1
4 100.3294 7.4 1.49782 82.6
5 -2177.7042 D5
6 91.1424 2.8 1.84666 23.8
7 67.4990 7.2 1.58913 61.2
8 298.4027 D8
9 1907.8176 1.9 1.81600 46.6
10 67.8056 2.9
11 -232.6022 1.9 1.75500 52.3
12 34.7446 6.4 1.80809 22.8
13 -1904.1548 1.9
14 -87.0849 1.9 1.81600 46.6
15 64.3866 D15
16 141.9402 5.5 1.69680 55.5
17 -75.2679 0.2
18 62.4433 7.7 1.60300 65.5
19 -64.2310 2.3 1.84666 23.8
20 -1049.2013 0.1
21 64.3458 2.9 1.58913 61.2
22 87.5547 D22
23 264.1470 2.5 1.75520 27.5
24 61.2860 3.3
25 -74.2176 2.3 1.74400 44.8
26 36.8899 3.2 1.84666 23.8
27 -657.2884 4.1
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 24.0787 4.0 1.48749 70.5
30 62.2885 5.2
31 53.5194 1.6 1.75520 27.5
32 18.0160 7.3 1.48749 70.5
33 -47.5290 7.1
34 -24.4743 1.4 1.79500 45.3
35 24.4905 6.1 1.75520 27.5
36 -49.8657 BF
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.06 -0.14 -0.27
D0 0 0 0 1530.00 1530.00 1530.00
D5 14.3225 14.3225 14.3225 2.0000 2.0000 2.0000
D8 2.4826 20.2199 28.1069 14.8051 32.5424 40.4294
D15 49.8066 23.1985 2.9665 49.8066 23.1985 2.9665
D22 7.0930 15.9639 28.3089 7.0930 15.9639 28.3089
D28 29.0316 12.6360 2.0000 29.0316 12.6360 2.0000
BF 55.0000 71.3957 82.0317 55.0000 71.3957 82.0317
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 102.9955
Ｇ２ ６ -26.3866
Ｇ３ ９ 42.9736
Ｇ４ 16 -65.0018
Ｇ５ 23 117.9763
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.166
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.661

表１１に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図４２は、第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４３は、第１１実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４４は、第１１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第１１実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

（第１２実施例）
第１２実施例について、図４５〜図４８及び表１２を用いて説明する。図４５は、第１２実施例のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。図４５に示すように、第１１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を持つ第５レンズ群Ｇ５とを有する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、前群Ｇ１Ｆと、後群Ｇ１Ｒ（合焦群）とを有する。前群Ｇ１Ｆは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とを有する。後群Ｇ１Ｒは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５との接合レンズとを有する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４とを有する。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３４とを有する。

第４レンズ群Ｇ４は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２と、両凸形状の正レンズＬ４３との接合レンズとを有する。

第５レンズ群Ｇ５は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５２と両凸形状の正レンズＬ５３との接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ５４と両凸形状の正レンズＬ５５との接合レンズとを有する。

このような構成である本実施例に係る変倍光学系では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少するように、各レンズ群が移動する。但し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第４レンズ群Ｇ４は像面Ｉに対して固定されている。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して像面Ｉに対して固定されている。

なお、本実施例に係る変倍光学系では、第４レンズ群Ｇ４における、レンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズを光軸と直交する方向へシフトさせることで、ぶれ発生時の像面補正が行われる。全系の焦点距離がｆで、ぶれ補正係数（光軸方向のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する像面Ｉ上の像の移動量の比)がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用のレンズ群を（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本実施例の広角端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．５４０であり、焦点距離は８１．６（ｍｍ）であるので、０．３５０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．３２４（ｍｍ）である。本実施例の望遠端状態において、ぶれ補正係数Ｋは−１．９００であり、焦点距離は３９２（ｍｍ）であるので、０．１６０°の回転ぶれを補正するためのレンズＬ４１と、レンズＬ４２とレンズＬ４３との接合レンズの移動量は−０．５７５（ｍｍ）である。

以下の表１２に第１２実施例に係る変倍光学系の各諸元の値を掲げる。なお、表１２に示す面番号１〜３６は、図４５に示す面１〜３６に対応している。

（表１２）
［全体諸元］
広角端状態 中間焦点距離状態 望遠端状態
ｆ 81.6 〜 200.0 〜 392.0
ＦＮＯ 4.6 〜 5.3 〜 5.8
ＴＬ 270.0 〜 270.0 〜 270.0
２ω 29.0 〜 12.0 〜 6.1
［レンズデータ］
面番号 ｒ ｄ ｎｄ νｄ
1 125.5034 3.1 1.79952 42.3
2 76.9564 8.2 1.49782 82.6
3 597.3071 0.1
4 92.8195 7.5 1.49782 82.6
5 5664.2677 D5
6 83.4732 2.8 1.84666 23.8
7 61.8777 7.5 1.58913 61.2
8 222.6063 D8
9 218.6940 1.9 1.81600 46.6
10 42.0813 4.0
11 -188.5623 1.9 1.75500 52.3
12 33.7734 6.4 1.80809 22.8
13 1721.3104 2.9
14 -63.5455 1.9 1.81600 46.6
15 188.3593 D15
16 193.5184 5.0 1.69680 55.5
17 -79.5259 0.2
18 67.1328 7.3 1.60300 65.5
19 -66.5546 2.3 1.84666 23.8
20 -315.3675 0.1
21 74.7539 2.9 1.58913 61.2
22 129.8989 D22
23 312.5475 2.5 1.75520 27.5
24 69.6022 3.3
25 -86.8084 2.3 1.74400 44.8
26 39.3145 3.3 1.84666 23.8
27 -38124.2510 4.1
28 0.0000 D28 （開口絞りＳ）
29 25.1712 4.2 1.48749 70.5
30 87.3944 5.4
31 66.9683 1.6 1.75520 27.5
32 18.6535 6.7 1.48749 70.5
33 -69.4145 11.3
34 -23.7461 1.4 1.79500 45.3
35 27.0073 6.1 1.75520 27.5
36 -40.9113 BF
［可変間隔データ］
無限遠 近距離
広角端 中間 望遠端 広角端 中間 望遠端
f 81.6 200.0 392.0 − − −
β 0 0 0 -0.06 -0.14 -0.26
D0 0 0 0 1530.00 1530.00 1530.00
D5 14.2414 14.2414 14.2414 2.0000 2.0000 2.0000
D8 2.2446 19.2453 26.6534 14.4860 31.4868 38.8948
D15 47.8881 21.8873 2.0000 47.8881 21.8873 2.0000
D22 4.1814 13.1814 25.6607 4.1814 13.1814 25.6607
D28 28.3974 12.9412 2.0000 28.3974 12.9412 2.0000
BF 55.1067 70.5629 81.5042 55.1067 70.5629 81.5043
［各群焦点距離データ］
群番号 群初面 群焦点距離
Ｇ１ １ 100.5534
Ｇ２ ６ -25.3867
Ｇ３ ９ 42.8750
Ｇ４ 16 -69.3653
Ｇ５ 23 129.9877
［条件式］
条件式（１） ｜ｆ４｜／ｆＴ＝0.177
条件式（２） ｆ３／｜ｆ４｜＝0.618

表１２に示す諸元の表から、本実施例に係る変倍光学系では、上記条件式（１）および（２）を全て満たすことが分かる。

図４６は、第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４７は、第１２実施例に係る変倍光学系の無限遠合焦時にぶれ補正を行った際のメリディオナル横収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。図４８は、第１２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時（全系の撮影距離Ｒ＝１．８ｍ）の諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から明らかなように、第１２実施例では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。

なお、上述の実施形態において、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。

上記実施例では、変倍光学系として５群または６群構成のものを示したが、７群、８群等の他の群構成にも適用可能である。具体的には、最も物体側に正のレンズ群を追加した構成や、最も像側に正又は負のレンズ群を追加した構成が挙げられる。

また、単独又は複数のレンズ群、又は部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、第１レンズ群Ｇ１を構成する、レンズＬ１４とレンズＬ１５との接合レンズを合焦レンズ群とするのが好ましい。

また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に振動させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。

また、各レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。特に、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、の少なくとも一部を非球面とするのが好ましい。なお、レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。一方、レンズ面が非球面の場合、この非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、各レンズ面は、回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。

また、開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４の近傍（好ましくは像側）または第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用してもよい。

また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。

本実施形態の変倍光学系は、変倍比が４．５〜６程度である。

また、本実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１の前群Ｇ１Ｐが正レンズを２つ又は３つと、負レンズを１つ有するのが好ましい。また、前群Ｇ１Ｐは、物体側から順に、負レンズと、正レンズと、正レンズとを、又は、負レンズと、正レンズと、正レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。

また、本実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群Ｇ１の後群Ｇ１Ｒが正レンズと負レンズとを１つずつ有するのが好ましい。また、後群Ｇ１Ｒは、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。また、後群Ｇ１Ｒは、１つの接合レンズから構成されるのが好ましい。

また、本実施形態の変倍光学系は、第２レンズ群Ｇ２が正レンズを１つ又は２つと、負レンズを３つ有するのが好ましい。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、負レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。

また、本実施形態の変倍光学系は、第３レンズ群Ｇ３が正レンズを２つ又は３つと、負レンズを１つ有するのが好ましい。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。

また、本実施形態の変倍光学系は、第４レンズ群Ｇ４が、正レンズを１つと、負レンズを１つ又は２つ有するのが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、正レンズと、負レンズとを、又は、負レンズと、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、負レンズとを、又は、負レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。

また、本実施形態の変倍光学系は、第５レンズ群Ｇ５が正レンズを２つ又は３つと、負レンズを１つ又は２つ有するのが好ましい。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズとを、又は、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、正レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを、又は、正レンズと、負レンズとを、正レンズと、負レンズとを配置するのが好ましい。さらに、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、正レンズと、負レンズと、正レンズと、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。

また、本実施形態の変倍光学系は、第６レンズ群Ｇ６が正レンズを１つと、負レンズを１つ又は２つ有するのが好ましい。第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、負レンズと、正レンズとを配置するのが好ましい。なお、各レンズは、単レンズとしてもよく、貼り合わせて接合レンズとしてもよい。

なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。

以上のように、良好な光学性能を有し、写真用カメラ、電子スチルカメラ及びビデオカメラ等に好適で、フォーカスを高速で行うことができる変倍光学系及びこれを有する光学機器を提供することができる。

Ｇ１ 第１レンズ群
Ｇ１Ｆ 前群
Ｇ１Ｒ 後群（合焦群）
Ｇ２ 第２レンズ群
Ｇ３ 第３レンズ群
Ｇ４ 第４レンズ群
Ｇ５ 第５レンズ群
Ｇ６ 第６レンズ群
Ｓ 開口絞り
Ｉ 像面
ＣＡＭ デジタル一眼レフカメラ（光学機器）

Claims (7)

1. 少なくとも物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、負の屈折力を持つ第４レンズ群と、正の屈折力を持つ第５レンズ群と、負の屈折力を持つ第６レンズ群とを有し、
   広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、各レンズ群間隔が変化し、前記第４レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、さらに全体又は一部を光軸に対して直交方向の成分を持つように移動され、
   前記レンズ群のうちいずれかのレンズ群を少なくとも２つの分割群に分割し、
   前記分割群のうち最も像側の分割群を合焦群とし、
   前記分割群のうち前記合焦群以外の分割群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、固定され、
   前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４とし、望遠端状態における焦点距離をｆＴとし、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式
   ｜ｆ４｜／ｆＴ＜０．２１０
   ０．５７０＜ｆ３／｜ｆ４｜＜０．８８０
   の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
2. 前記第１レンズ群は、前記合焦群を含むことを特徴とする請求項１に記載の変倍光学系。
3. 前記第１レンズ群は、少なくとも２つの分割群を有し、
   前記分割群のうち最も像側の分割群と最も物体側の分割群との少なくとも１つは、正の屈折力を持つことを特徴とする請求項１又は２に記載の変倍光学系。
4. 前記第１レンズ群は、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
5. 絞りは、前記第４レンズ群より像側に配置され、
   前記絞りは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、像面に対して光軸方向に固定されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
6. 前記合焦群は、無限遠物点から近距離物点に合焦する際に、物体側へ移動することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の変倍光学系。
7. 請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系を有する光学機器。

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