JP5609072B2

JP5609072B2 - レンズ系、光学機器、レンズ系の製造方法

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Publication number: JP5609072B2
Application number: JP2009260135A
Authority: JP
Inventors: 陽山上; 俊典武
Original assignee: Nikon Corp
Current assignee: Nikon Corp
Priority date: 2009-11-13
Filing date: 2009-11-13
Publication date: 2014-10-22
Anticipated expiration: 2029-11-13
Also published as: JP2011107267A

Description

本発明は、レンズ系とこれを有する光学機器、レンズ系の製造方法に関する。

従来、デジタルスチルカメラやビデオカメラ等に適したレンズ系が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。

特開平８−２３４１０２号公報

従来のレンズ系では、最も物体側のレンズ群で合焦する構成の場合、レンズ系が大型化するという問題がある。

本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、内焦方式及び偏心レンズ群を両立させ、小型で高い結像性能を有するレンズ系とこれを有する光学機器、レンズ系の製造方法を提供することを目的とする。

上記課題を解決するために、本発明は、物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群が移動し、前記第２レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを有し、前記偏心レンズ群の像側には、補助レンズ群を有し、前記合焦レンズ群と前記偏心レンズ群との間にレンズ成分を有し、以下の条件（１Ａ）を満足することを特徴とするレンズ系を提供する。
（１Ａ）−４．６５＜ｆａ／ｆｓ＜６．３５
但し、
ｆａ：前記補助レンズ群の焦点距離
ｆｓ：前記偏心レンズ群の焦点距離
また、本発明は、物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群が移動し、前記第２レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを有し、前記偏心レンズ群の像側には、補助レンズ群を有し、以下の条件（１Ｂ）と（１Ｃ）との何れかを満足し、かつ条件（２）を満足することを特徴とするレンズ系を提供する。
（１Ｂ）−４．６５＜ｆａ／ｆｓ≦−１．２２０
（１Ｃ）１．１５２３≦ｆａ／ｆｓ＜６．３５
（２）０．１５＜｜ｆｗ／ｆｆ｜＜０．４５
但し、
ｆａ：前記補助レンズ群の焦点距離
ｆｓ：前記偏心レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態におけるレンズ全系の焦点距離
ｆｆ：前記合焦レンズ群の焦点距離

また、本発明は、前記レンズ系を有することを特徴とする光学機器を提供する。

また、本発明は、物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有するレンズ系の製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化可能とし、前記第２レンズ群を移動可能とし、
無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを前記第２レンズ群に配置し、
前記合焦レンズ群を前記偏心レンズ群の物体側に配置し、前記偏心レンズ群の像側に補助レンズ群を配置し、前記合焦レンズ群と前記偏心レンズ群との間にレンズ成分を配置し、以下の条件（１Ａ）を満足するように構成することを特徴とするレンズ系の製造方法を提供する。
（１Ａ）−４．６５＜ｆａ／ｆｓ＜６．３５
但し、
ｆａ：前記補助レンズ群の焦点距離
ｆｓ：前記偏心レンズ群の焦点距離

本発明によれば、内焦方式及び偏心レンズ群を両立させ、小型で高い結像性能を有するレンズ系とこれを有する光学機器、レンズ系の製造方法を提供することができる。

第１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第２実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第３実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第４実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第５実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第５実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第５実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第５実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第６実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第６実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第６実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第６実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第７実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第７実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第７実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第７実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第８実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第８実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第８実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第８実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第９実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第９実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第９実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第９実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１０実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第１０実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１０実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１０実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第１１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１１実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第１２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１２実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第１３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１３実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。第１４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１４実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。第１実施例に係るレンズ系を備えたカメラの構成を示す図である。本願のレンズ系の製造方法を示す図である。

以下、本願の一実施形態に係るレンズ系について説明する。

本実施形態に係るレンズ系は、物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群が移動し、第２レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを有する構成である。なお、偏心レンズ群とは、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群であり、シフトレンズ群またはチルトレンズ群を示す。

合焦レンズ群と偏心レンズ群とを第２レンズ群内に配置することで、偏心レンズ群が偏心した際に生ずる性能劣化、合焦レンズ群が移動した際に生ずる性能劣化の変倍時における変動を少なくできる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、合焦レンズ群は偏心レンズ群の物体側に配置される構成とすることが望ましい。

偏心レンズ群を合焦レンズ群より像側に配置することで、偏心レンズ群が偏心した際に生ずる結像劣化が、フォーカシングによる影響を受けず制御がしやすい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、偏心レンズ群の像側には、補助レンズ群を有することが望ましい。

偏心レンズ群の像側に補助レンズ群を配置することで、防振時の偏心コマ、像面倒れに有効であり、結像性能の劣化を緩和することができる。
補助レンズ群を第２レンズ群中に有することが望ましい。

補助レンズ群を第２レンズ群中に配置することで、フォーカシング時の像面変動、防振時の偏心コマ、像面倒れに有効であり、結像性能の劣化を緩和することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、補助レンズ群は、変倍時に合焦レンズ群と偏心レンズ群と一体に移動することが望ましい。

この構成により、防振時の偏心コマ、像面倒れに有効であり、結像性能の劣化を緩和することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、補助レンズ群は負屈折力を有することが望ましい。

補助レンズ群が負屈折力を有することで、偏心時に偏心レンズ群単体で生ずるコマ収差に有効であり、結像性能の劣化の変動を緩和することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、補助レンズ群は正屈折力を有することが望ましい。

補助レンズ群が正屈折力を有することで、偏心時に偏心レンズ群単体で生ずる球面収差に有効であり、結像性能の劣化の変動を緩和することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、以下の条件式（１）を満足することが望ましい。
（１） −７．２０＜ｆａ／ｆｓ＜６．３５
但し、ｆａは補助レンズ群の焦点距離、ｆｓは偏心レンズ群の焦点距離である。

条件式（１）は、補助レンズ群と偏心レンズ群の焦点距離比について適切な範囲を規定するための条件式である。

条件式（１）の上限値を上回った場合、偏心レンズ群の焦点距離が小さくなり、コマや偏心コマ収差の補正が困難となってしまい、好ましくない。また、偏心レンズ群の位置制御が困難になってしまい、十分な光学精度を得ることができなくなってしまい、好ましくない。

条件式（１）の下限値を下回った場合、偏心レンズ群の焦点距離が大きくなり、所望の像シフト量を得るのにより多くのレンズシフト量が必要となってしまいシフトレンズ群が大型化してしまい、好ましくない。また、コマ収差や像面湾曲の補正不足となってしまい、好ましくない。

なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を５．５１にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を４．６８にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を３．８４にすることが更に好ましい。

また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を−７．０２にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を−６．３５にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を−５．５０にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を−４．６５にすることが更に好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、合焦レンズ群と偏心レンズ群の間に開口絞りが配置されることが望ましい。

像シフト可能なレンズ群は、レンズシフト時の像面湾曲を最低限に抑えるために、ズーミングの際に、軸外光束が光軸の近くを通過する絞りに近いレンズ群でレンズシフトを行うことで結像性能を良好に保つことが可能である。また合焦レンズ群を絞りの近くに配置することで、無限遠から至近距離までのフォーカシング時における像面湾曲の変動を減らすことが可能である。

また、本実施形態に係るレンズ系は、合焦レンズ群と偏心レンズ群の間にレンズ成分を有することが望ましい。

この構成により、望遠状態から近距離状態までのフォーカシング時における像面湾曲の変動を抑えることが可能となり、好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、第２レンズ群は、物体側から順に、合焦レンズ群と、レンズ成分と、開口絞りと、偏心レンズ群と、補助レンズ群とで構成されることが望ましい。

この構成により、レンズ成分が望遠状態から近距離状態までのフォーカシング時における像面湾曲の変動を抑えるのに有効である。

また、本実施形態に係るレンズ系は、第２レンズ群は、物体側から順に、合焦レンズ群と、開口絞りと、レンズ成分と、偏心レンズ群と、補助レンズ群とで構成されることが望ましい。

この構成により、防振時に発生する偏心コマによる劣化を軽減するのに有効である。

また、本実施形態に係るレンズ系は、以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）０．１５＜｜ｆｗ／ｆｆ｜＜０．４５
但し、ｆｗは広角端状態におけるレンズ全系の焦点距離、ｆｆは合焦レンズ群の焦点距離である。

条件式（２）は、広角端状態におけるレンズ全系の焦点距離と合焦レンズ群の焦点距離の比について適切な範囲を規定するための条件式である。

条件式（２）の上限値を上回った場合、合焦レンズ群の焦点距離が小さくなり合焦レンズ群の光軸上の位置制御が困難になってしまい、十分な光学精度を得ることができなくなってしまい、好ましくない。また、合焦レンズ群単体による球面収差やコマ収差が発生してしまうため、好ましくない。

条件式（２）の下限値を下回った場合、合焦レンズ群の焦点距離が大きくなり合焦時の移動量が大きくなってしまい、レンズ系全体が長くなり径も大きくなってしまい、ズームレンズ系全体が大きくなって小型化が図れなくなってしまい好ましくない。また、合焦レンズ群単体による球面収差やコマ収差の補正不足となり、好ましくない。

なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．４３にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を０．４１にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を０．３８にすることが更に好ましい。

また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．１７にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．１９にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．２１にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を０．２３にすることが更に好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）０．１５＜｜ｆγｗ｜＜０．６０
但し、ｆγｗは合焦レンズ群の広角端状態における像面移動係数（合焦レンズ群の移動量に対する像面の移動量の比率）である。

条件式（３）は、合焦レンズ群の像面移動係数を規定し、無限遠から最短撮影距離までの結像性能の変化を最低限にするための条件式である。

条件式（３）の上限値を上回った場合、合焦レンズ群の焦点距離が大きくなり合焦時の移動量が大きくなってしまい、レンズ系全体が長くなり径も大きくなってしまい、ズームレンズ系全体が大きくなって小型化が図れなくなってしまい好ましくない。また、合焦レンズ群単体による球面収差やコマ収差の補正不足となり、好ましくない。

条件式（３）の下限値を下回った場合、合焦レンズ群の焦点距離が小さくなり合焦レンズ群の光軸上の位置制御が困難になってしまい、十分な光学精度を得ることができなくなってしまい、好ましくない。また、合焦レンズ群単体による球面収差やコマ収差が発生してしまうため、好ましくない。

なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．５８にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を０．５５にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を０．５３にすることが更に好ましい。

また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．１８にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を０．２２にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を０．２５にすることが更に好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４） −３．７０＜ｆｆ／ｆｓ＜３．１０
但し、ｆｆは合焦レンズ群の焦点距離、ｆｓは偏心レンズ群の焦点距離である。

条件式（４）は、合焦レンズ群と偏心レンズ群の焦点距離比について適切な範囲を規定するための条件式である。

条件式（４）の上限値を上回った場合、合焦レンズ群の焦点距離が大きくなり合焦時の移動量が大きくなってしまい、レンズ系全体が長くなり径も大きくなってしまい、ズームレンズ系全体が大きくなって小型化が図れなくなってしまい好ましくない。また、合焦レンズ群単体による球面収差やコマ収差の補正不足となり、好ましくない。または、偏心レンズ群の焦点距離が小さくなり、偏心レンズ群の光軸に垂直方向の位置制御が困難になってしまい、コマや偏心コマ収差の補正が困難となってしまい、十分な光学精度を得ることができなくなってしまい、好ましくない。

条件式（４）の下限値を下回った場合、合焦レンズ群の焦点距離が小さくなり合焦レンズ群の光軸上の位置制御が困難になってしまい、十分な光学精度を得ることができなくなってしまい、好ましくない。また、合焦レンズ群単体による球面収差やコマ収差が発生してしまうため、好ましくない。または、偏心レンズ群の焦点距離が大きくなり、所望の像シフト量を得るのにより多くのレンズシフト量が必要となってしまいシフトレンズ群が大型化してしまい、好ましくない。また、コマ収差や像面湾曲の補正不足となってしまい、好ましくない。

なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を２．６８にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を２．２５にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の上限値を１．８３にすることが更に好ましい。

また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を−３．２７にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を−２．８４にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（４）の下限値を−２．４１にすることが更に好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、レンズ成分は非球面を有することが望ましい。

この構成により、防振時の偏心コマを制御し、像面湾曲を良好に補正することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、第１レンズ群の最も物体側のレンズは非球面を有することが望ましい。

この構成により、歪曲収差、ズーム変動による像面湾曲を良好に補正することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）０．００＜（ｄ１−２）／ｆｔ＜１．２０
但し、ｄ１−２は、第１レンズ群の最も物体側のレンズの像側のレンズ面から、その直後のレンズの物体側のレンズ面までの光軸上空気間隔、ｆｔは望遠端状態におけるレンズ全系の焦点距離である。

条件式（５）は、第１レンズ群の最も物体側のレンズの像側のレンズ面から、その直後のレンズの物体側のレンズ面までの光軸上空気間隔に関する条件式である。

条件式（５）の上限値を上回った場合、第１レンズ群の最も物体側のレンズの像側のレンズ面から、その直後のレンズの物体側のレンズ面までの光軸上空気間隔が著しく広くなる。その結果、負屈折力を有する第１レンズ群が厚肉化し、最も像側のレンズが大型化し、製造コストが増し、全レンズ系の大型化を招き好ましくない。また、球面収差の補正不足となってしまい、好ましくない。

条件式（５）の下限値を下回った場合、最も物体側のレンズの焦点距離が大きくなり、歪曲収差、ズーム変動による非点収差、像面湾曲の補正が不十分となり、好ましくない。

なお、実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を１．１１にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を１．０３にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の上限値を０．９４にすることが更に好ましい。

また、実施形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．０４にすることが好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を０．０９にすることが更に好ましい。また、実施形態の効果を更に確実にするために、条件式（５）の下限値を０．１３にすることが更に好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、レンズ全系の最も像側に位置するレンズは非球面を有することが望ましい。

この構成により、非点収差、像面湾曲を良好に補正することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、合焦レンズ群は非球面を有することが望ましい。

この構成により、望遠状態から近距離状態までのフォーカシング時における像面湾曲の変動を抑えることができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、偏心レンズ群は非球面を有することが望ましい。

この構成により、偏心レンズ群単体で発生する球面収差及びコマ収差の変動を良好に補正し、更にはレンズシフト時の性能劣化も最低限に抑えることが可能で、像面湾曲の補正にも有利となる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、補助レンズ群の最も物体側のレンズは非球面を有することが望ましい。

この構成により、非点収差、像面湾曲、歪曲収差を良好に補正することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、合焦レンズ群は正屈折力を有することが望ましい。

この構成により、球面収差を良好に補正することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、偏心レンズ群は正屈折力を有することが望ましい。

この構成により、偏心時に発生する球面収差の変動を抑えることに有効である。

本実施形態に係るレンズ系は、レンズシフト時に画像が良好になるように、球面収差およびサインコンディション、ペッツバール和を良好に補正することができる。球面収差およびサインコンディションの補正は、シフトレンズ群を光軸に略直交方向にシフトさせた際に画面中心部で発生する偏心コマ収差を抑えるためである。また、ペッツバール和の補正は、シフトレンズ群を光軸に略直交方向にシフトさせた際に画面周辺部で発生する像面湾曲を抑えるためである。また、レンズシフト時には偏心レンズ群の全体または一部を光軸に対し略直交方向にシフトさせることで像シフトを行い、手ブレ発生時の像面上の像ブレを補正することが好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、偏心レンズ群は接合レンズで構成されることが望ましい。

この構成により、偏心レンズ群単独で発生する色収差、球面収差を良好に補正することができる。

また、本実施形態に係るレンズ系は、偏心レンズ群は単一のレンズで構成されることが望ましい。

この構成により、偏心レンズ群が小型となり、軽量化が達成できるので好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系は、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＞２．００
但し、βＧ２ｆｗは広角端状態における合焦レンズ群の結像倍率である。

条件式（６）は、広角端状態における合焦レンズ群の結像倍率に関する条件式である。

条件式（６）の下限値を下回った場合、合焦レンズ群のフォーカシング移動量の変倍による変化が大きく、好ましくない。

また、本実施形態に係るレンズ系は、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＞２．００
但し、βＧ２ｆｔは望遠端状態における合焦レンズ群の結像倍率である。

条件式（７）は、望遠端状態における合焦レンズ群の結像倍率に関する条件式である。

条件式（７）の下限値を下回った場合、合焦レンズ群のフォーカシング移動量の変倍による変化が大きく、好ましくない。

（実施例）
以下、本実施形態に係る各実施例について図面を参照しつつ説明する。なお、第９実施例、第１０実施例、および第１４実施例は参考例とする。

（第１実施例）
図１は、第１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図１に示すように、第１実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成されている。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ１１は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸レンズＬ２３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２６と両凸レンズＬ２７との接合正レンズとから構成されている。第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ２１は、物体側に非球面を形成した非球面レンズである。第２レンズ群Ｇ２の最も像面Ｉ側に位置する両凸レンズＬ２７は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

像面Ｉは、不図示の撮像素子上に形成され、該撮像素子はＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成されている（以降の実施例についても同様である）。

第２レンズ群Ｇ２の群内に配置された開口絞りＳは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体に物体側へ移動する。

負メニスカスレンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合正レンズは合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを像面Ｉ側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

両凸レンズＬ２３と負メニスカスレンズＬ２４との接合正レンズは偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

負メニスカスレンズＬ２５と、負メニスカスレンズＬ２６と両凸レンズＬ２７との接合正レンズとは、負屈折力を有する補助レンズ群Ｇａである。

以下の表１に第１実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

表中の（面データ）において、物面は物体面、面番号は物体側からの面の番号、ｒは曲率半径、ｄは面間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）における屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）におけるアッベ数、（可変）は可変面間隔、（絞り）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ表している。なお、空気の屈折率ｎｄ＝１．０００００は記載を省略している。また、曲率半径ｒ欄の「∞」は平面を示している。

（非球面データ）において、非球面は以下の式で表される。
Ｘ（ｙ）＝（ｙ^２/ｒ）/［１＋［１−κ（ｙ^２/ｒ^２）］^１/２］
＋Ａ４×ｙ^４＋Ａ６×ｙ^６＋Ａ８×ｙ^８＋Ａ１０×ｙ^１０
ここで、光軸に垂直な方向の高さをｙ、高さｙにおける光軸方向の変位量（各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離）をＸ（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒ、円錐係数をκ、ｎ次の非球面係数をＡｎとする。なお、「E-n」は「×10^−ｎ」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10^−５」を示す。また、各非球面は、（面データ）において、面番号の右側に「＊」を付して示している。

（各種データ）において、ズーム比はレンズ系の変倍比、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：「°」）、Ｙは像高、ＴＬはレンズ系全長、Ｂｆはバックフォーカス、ｄｉは面番号ｉでの可変面間隔値を表している。

（合焦レンズ群移動量データ）において、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態、ｆは焦点距離、ΔＦｘは近距離撮影時の合焦レンズ群の移動量を表している（なお、物体側への移動を正とする）。なお、ｄ０は物体から最も物体側のレンズ面までの距離である。

（ズームレンズ群データ）は、各レンズ群の始面番号とレンズ群の焦点距離をそれぞれ示す。

（条件式対応値）は、各条件式の対応値をそれぞれ示す。

なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし説明を省略する。

（表１）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 18.6779 1.30 1.85135 40.10
2* 7.8525 7.25
3 -94.6821 1.00 1.83481 42.72
4 34.1506 0.31
5 18.6651 2.51 1.86074 23.06
6 78.9142 （可変）

7* 18.1125 1.30 1.83441 37.28
8 12.2772 1.76 1.59319 67.87
9 -2494.0282 （可変）

10（絞り） ∞ 1.00
11 23.3375 1.67 1.74400 44.78
12 -19.5626 1.00 1.67270 32.11
13 -219.6865 2.59
14 106.9379 1.53 1.80486 24.73
15 28.0039 1.36
16 352.0524 0.83 1.79952 42.24
17 10.0128 2.17 1.69350 53.20
18* -38.1016 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.6460
A4 ＝ 1.2719E-05
A6 ＝ 5.3251E-07
A8 ＝ -4.7392E-09
A10 ＝ 4.5963E-11
第7面
κ ＝ -1.0893
A4 ＝ 3.0467E-05
A6 ＝ 9.8555E-08
A8 ＝ -1.0556E-08
A10 ＝ 2.2926E-10
第18面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 6.6102E-05
A6 ＝ 5.9125E-08
A8 ＝ 3.8159E-08
A10 ＝ -1.1681E-09

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 17.30 29.10
FNO = 3.31 4.22 5.78
2ω = 77.58 49.65 30.52
Y = 7.962 7.962 7.962
TL = 73.80 67.53 72.19
Bf = 18.7255 26.4381 39.4394

d6 23.5020 9.5180 1.1743
d9 3.9922 3.9922 3.9922

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 17.3000 29.0999
ΔFx = 0.36655 0.18679 0.11743
撮影倍率-0.01倍時の間隔データ
d0 1007.2359 1711.1536 2893.2744
f 10.3000 17.3000 29.0999
d6 23.86855 9.70478 1.29170
d9 3.62564 3.80541 3.87477
Bf 18.72545 26.43808 39.43937

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１７．９７４４
２７１９．８０４４

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．０９９９
ｆｆ＝３６．６５０４
ｆｓ＝２６．０９７８
ｆａ＝−９８．３４２５
ｄ１−２＝７．２５００
ｆγｗ＝−０．２８２
βＧ２ｆｗ＝−２．６６８
βＧ２ｆｔ＝４．２６５
（１）ｆａ／ｆｓ＝−３．７６８
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．２８１
（３）｜ｆγｗ｜＝０．２８２
（４）ｆｆ／ｆｓ＝１．４０４
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．２４９
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝２．６６８
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝４．２６５

図２は、第１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図３は、第１実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図４は、第１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角（単位：「°」）、ＮＡは開口数、Ｈ０は物体高（単位：「ｍｍ」）をそれぞれ示す。またｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）をそれぞれ示す。そして非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。

なお、以降の実施例においても同様の記号を使用し、以降の説明を省略する。

各収差図から、第１実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第２実施例）
図５は、第２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図５に示すように、第２実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成されている。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ１１は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合正レンズと、開口絞りＳと、両凸レンズＬ２３と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２５と、両凹レンズＬ２６と両凸レンズＬ２７との接合負レンズとから構成されている。第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ２１は、物体側に非球面を形成した非球面レンズである。第２レンズ群Ｇ２の偏心レンズ群Ｇｓの像面Ｉ側に位置する正メニスカスレンズＬ２５は、物体側に非球面を形成した非球面レンズである。第２レンズ群Ｇ２の最も像面Ｉ側に位置する両凸レンズＬ２７は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

負メニスカスレンズＬ２１と正メニスカスレンズＬ２２との接合正レンズは合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを像面Ｉ側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

正メニスカスレンズＬ２５と、両凹レンズＬ２６と両凸レンズＬ２７との接合負レンズとは、正屈折力を有する補助レンズ群Ｇａである。

以下の表２に第２実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表２）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 16.2784 1.30 1.85135 40.10
2* 8.9447 5.30
3 -301.3986 1.00 1.88300 40.76
4 12.6615 1.06
5 18.9306 1.56 1.76346 26.38
6 27.0707 1.36
7 18.2904 2.18 1.86074 23.06
8 58.5517 （可変）

9* 16.7318 1.39 1.85135 40.10
10 11.1081 1.81 1.58090 57.73
11 676.4968 （可変）

12（絞り） ∞ 1.00
13 134.3575 1.83 1.75197 47.49
14 -10.0350 1.00 1.83781 31.56
15 -34.0385 1.80
16* 13.9946 1.35 1.77377 47.17
17 24.7571 2.13
18 -54.0166 0.80 1.89370 35.17
19 9.5527 1.80 1.73077 40.50
20* -53.9739 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.1601
A4 ＝ 9.1340E-05
A6 ＝ 4.5205E-07
A8 ＝ 5.5818E-09
A10 ＝ -2.4977E-11
第9面
κ ＝ -3.5386
A4 ＝ 1.0402E-04
A6 ＝ -8.0989E-07
A8 ＝ 1.5095E-08
A10 ＝ -1.1446E-10
第16面
κ ＝ -0.0568
A4 ＝ 1.5624E-04
A6 ＝ 1.5318E-06
A8 ＝ 1.2547E-08
A10 ＝ 0.0000E+00
第20面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 1.9868E-04
A6 ＝ 1.8409E-06
A8 ＝ 9.4693E-08
A10 ＝ -1.4396E-09

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 17.30 29.10
FNO = 3.51 4.14 5.77
2ω = 78.16 49.68 30.56
Y = 7.962 7.962 7.962
TL = 74.56 70.81 77.93
Bf = 20.7334 29.3225 43.8013

d8 21.1546 8.8150 1.4524
d11 4.0108 4.0108 4.0108

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 17.3001 29.1002
ΔFx = 0.26202 0.14965 0.09679
撮影倍率-0.01倍時の間隔データ
d0 1010.2853 1712.6264 2894.1760
f 10.3000 17.3001 29.1002
d8 21.41652 8.96456 1.54914
d11 3.74878 3.86115 3.91401
Bf 20.73340 29.32251 43.80132

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１６．００００
２９１９．６３２１

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１００２
ｆｆ＝３７．５００１
ｆｓ＝４６．２９２３
ｆａ＝１３６．９８７
ｄ１−２＝５．２９５７
ｆγｗ＝−０．３９４
βＧ２ｆｗ＝−４．４８５１
βＧ２ｆｔ＝３．３０６６
（１）ｆａ／ｆｓ＝２．９５９
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．２７５
（３）｜ｆγｗ｜＝０．３９４
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．８１０
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１８２
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝４．４８５
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝３．３０７

図６は、第２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図７は、第２実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図８は、第２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第２実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第３実施例）
図９は、第３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図９に示すように、第３実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４とから構成されている。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ１１は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合正レンズと、両凹レンズＬ２６と両凸レンズＬ２７との接合負レンズとから構成されている。第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ２１は、物体側に非球面を形成した非球面レンズである。第２レンズ群Ｇ２の開口絞りＳの物体側に位置する正メニスカスレンズＬ２３は、物体側に非球面を形成した非球面レンズである。第２レンズ群Ｇ２の最も像面Ｉ側に位置する両凸レンズＬ２７は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

両凸レンズＬ２４と負メニスカスレンズＬ２５との接合正レンズは偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

両凹レンズＬ２６と両凸レンズＬ２７との接合負レンズは補助レンズ群Ｇａである。

合焦レンズ群Ｇｆと偏心レンズ群Ｇｓの間にレンズ成分である正メニスカスレンズＬ２３が配置されている。

以下の表３に第３実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表３）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 18.4021 1.30 1.85135 40.10
2* 9.4660 5.19
3 106.6621 1.00 1.88300 40.76
4 12.4920 1.75
5 18.3528 1.77 1.84666 23.78
6 28.9480 0.65
7 17.1399 2.08 1.80809 22.79
8 32.7787 （可変）

9* 15.0062 0.80 1.83441 37.28
10 9.9310 1.70 1.74100 52.67
11 36.5917 （可変）

12* 20.2806 1.24 1.58913 61.25
13 519.9944 0.80
14（絞り） ∞ 1.00
15 33.1718 2.09 1.61720 54.01
16 -13.7000 1.00 1.74077 27.78
17 -47.2996 0.81
18 ∞ 1.00
19 -12.0144 0.80 1.83400 37.16
20 10.7146 3.37 1.73077 40.50
21* -14.3627 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ -0.8688
A4 ＝ 2.2426E-04
A6 ＝ -1.1858E-07
A8 ＝ 2.0865E-09
A10 ＝ 0.0000E+00
第9面
κ ＝ 1.5382
A4 ＝ -4.3414E-05
A6 ＝ 1.8507E-08
A8 ＝ -3.1873E-08
A10 ＝ 9.2225E-10
第12面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 6.9511E-05
A6 ＝ 8.0932E-07
A8 ＝ -2.7525E-09
A10 ＝ 0.0000E+00
第21面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 7.5377E-05
A6 ＝ 6.6313E-07
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 17.30 29.10
FNO = 3.57 4.27 5.80
2ω = 77.45 49.72 30.58
Y = 7.962 7.962 7.962
TL = 74.59 69.93 76.27
Bf = 19.7396 28.1183 42.2423

d8 22.2705 9.2305 1.4500
d11 4.2370 4.2370 4.2370

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 17.3001 29.1002
ΔFx = 0.29387 0.16110 0.10384
撮影倍率-0.01倍時の間隔データ
d0 1008.7799 1711.7323 2893.5651
f 10.3000 17.3001 29.1002
d8 22.56436 9.39160 1.55387
d11 3.94313 4.07590 4.13316
Bf 19.73960 28.11827 42.24230

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１６．６５３０
２９１９．９３２９

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．０９９９
ｆｆ＝３６．２５１３
ｆｓ＝４０．００００
ｆａ＝−５２．４４７１
ｄ１−２＝５．１８８１
ｆγｗ＝−０．３５１３
βＧ２ｆｗ＝３．５０１１
βＧ２ｆｔ＝３．４６３７
（１）ｆａ／ｆｓ＝−１．３１１
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．２８４
（３）｜ｆγｗ｜＝０．３５１
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．９０６
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１７８
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝３．５０１
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝３．４６４

図１０は、第３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図１１は、第３実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図１２は、第３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第３実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第４実施例）
図１３は、第４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図１３に示すように、第４実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成されている。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ１１は、両面に非球面を形成した非球面レンズである。第１レンズ群Ｇ１の両凹レンズＬ１２は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２１と、開口絞りＳと、両凸レンズＬ２２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合正レンズと、像面Ｉ側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２６と、像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２７とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２の最も像面Ｉ側に位置する負メニスカスレンズＬ２７は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

正メニスカスレンズＬ２１は合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを像面Ｉ側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合正レンズは偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

正メニスカスレンズＬ２６と、負メニスカスレンズＬ２７とは、正屈折力を有する補助レンズ群Ｇａである。

合焦レンズ群Ｇｆと偏心レンズ群Ｇｓの間にレンズ成分である両凸レンズＬ２２と負メニスカスレンズＬ２３との接合正レンズが配置されている。

以下の表４に第４実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表４）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1* 65.6582 1.80 1.76802 49.23
2* 11.1606 10.60
3 -41.8065 3.20 1.76802 49.23
4* 17.5136 3.80
5 14.4408 2.30 1.92286 20.88
6 23.0940 （可変）

7 13.2190 1.50 1.75500 52.32
8 37.9290 （可変）

9（絞り） ∞ 1.50
10 21.6826 6.50 1.49782 82.56
11 -9.3713 1.00 1.88300 40.77
12 -50.0183 1.42
13 11.9486 1.20 1.90366 31.31
14 7.9899 2.50 1.49782 82.56
15 -409.7597 1.25
16 -5817.7134 1.80 1.49782 82.56
17 -17.3100 0.40
18 -13.7854 1.20 1.76802 49.23
19* -21.3255 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第1面
κ ＝ 11.2695
A4 ＝ 6.5208E-08
A6 ＝ 4.5111E-09
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00
第2面
κ ＝ -0.6591
A4 ＝ 0.0000E+00
A6 ＝ 0.0000E+00
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00
第4面
κ ＝ 2.7380
A4 ＝ 1.5432E-04
A6 ＝ 3.8186E-07
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00
第19面
κ ＝-21.6774
A4 ＝ -1.3542E-04
A6 ＝ 5.0739E-06
A8 ＝ -6.2280E-08
A10 ＝ 0.0000E+00

（各種データ）
ズーム比 1.828
ＷＭＴ
f = 6.90 9.50 12.61
FNO = 3.62 4.52 5.77
2ω = 98.83 79.61 63.97
Y = 7.962 7.962 7.962
TL = 70.23 68.58 69.98
Bf = 14.6644 19.2561 24.7483

d6 11.9986 5.7487 1.6581
d8 1.5974 1.5974 1.5974

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 6.9000 9.5000 12.6100
ΔFx = 0.14189 0.09426 0.07147
撮影倍率-0.01倍時の間隔データ
d0 675.3095 936.2195 1247.7556
f 6.9000 9.5000 12.6100
d6 12.14042 5.84296 1.72955
d8 1.45551 1.50314 1.52593
Bf 14.66442 19.25605 24.74834

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −９．４４５８
２７１６．６８１３

（条件式対応値）
ｆｗ＝６．９０００
ｆｔ＝１２．６１００
ｆｆ＝２６．１９１２
ｆｓ＝３５．２６３７
ｆａ＝１０１．５４９５
ｄ１−２＝１０．６０００
ｆγｗ＝−０．４８７２
βＧ２ｆｗ＝−３．３９１２
βＧ２ｆｔ＝１０．００７２
（１）ｆａ／ｆｓ＝２．８８０
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．２６３
（３）｜ｆγｗ｜＝０．４８７
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．７４３
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．８４１
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝３．３９１
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝１０．００７

図１４は、第４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図１５は、第４実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図１６は、第４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第４実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第５実施例）
図１７は、第５実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図１７に示すように、第５実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成されている。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置する負メニスカスレンズＬ１１は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、開口絞りＳと、両凹レンズＬ２４と、両凸レンズＬ２５と両凹レンズＬ２６との接合負レンズと、両凸レンズＬ２７とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２の両凹レンズＬ２４は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。第２レンズ群Ｇ２の最も像面Ｉ側に位置する両凸レンズＬ２７は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

両凹レンズＬ２４は偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

両凸レンズＬ２５と両凹レンズＬ２６との接合負レンズと、両凸レンズＬ２７とは、正屈折力を有する補助レンズ群Ｇａである。

以下の表５に第５実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表５）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 25.0000 1.80 1.77377 47.17
2* 8.2000 5.44
3 195.9606 0.80 1.75500 52.32
4 27.4972 1.32
5 16.4792 2.39 1.84666 23.78
6 33.0474 （可変）

7 48.1225 0.80 1.80810 22.76
8 29.9061 1.89 1.65160 58.55
9 -48.2389 （可変）

10 ∞ 0.67
11 9.6847 1.93 1.60300 65.44
12 26.0017 1.00
13（絞り） ∞ 1.10
14 ∞ 0.20
15 -34215.1520 0.80 1.82080 42.71
16* 16.7358 0.61
17 ∞ 1.15
18 20.3058 1.72 1.49700 81.54
19 -90.6802 0.80 1.83400 37.16
20 17.5527 0.44
21 12.3817 2.16 1.66910 55.42
22* -74.1839 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.6129
A4 ＝ 1.9233E-05
A6 ＝ 1.4470E-07
A8 ＝ 1.3914E-09
A10 ＝ 1.5950E-12
第16面
κ ＝ 0.1365
A4 ＝ -3.4023E-05
A6 ＝ 1.6026E-06
A8 ＝ -2.1064E-07
A10 ＝ 7.1553E-09
第22面
κ ＝ -8.5088
A4 ＝ 2.4559E-04
A6 ＝ 2.7667E-06
A8 ＝ -3.1696E-08
A10 ＝ 4.6513E-10

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 18.75 29.10
FNO = 3.64 4.59 5.86
2ω = 78.83 46.51 30.69
Y = 7.962 7.962 7.962
TL = 73.78 67.23 71.78
Bf = 20.0062 29.3544 40.8045

d6 23.7984 7.8948 1.0000
d9 6.9185 6.9185 6.9185

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 18.7500 29.1000
ΔFx = 4.45572 1.20699 0.57516
撮影倍率-0.01倍時の間隔データ
d0 880.7722 1768.0822 2809.2484
f 10.3000 18.7500 29.1000
d6 37.47672 18.32442 10.79778
d9 2.46278 5.71151 6.34334
Bf 26.97504 36.32324 47.77340

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１８．１２６０
２７２０．０５２８

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１０００
ｆｆ＝４０．２７９８
ｆｓ＝−２０．３７９５
ｆａ＝２７．６２３１
ｄ１−２＝５．４４００
ｆγｗ＝−０．２９９４
βＧ２ｆｗ＝−３．７０６５
βＧ２ｆｔ＝３．３７６０
（１）ｆａ／ｆｓ＝−１．３５５
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．２５６
（３）｜ｆγｗ｜＝０．２９９
（４）ｆｆ／ｆｓ＝−１．９７６
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１８７
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝３．７０７
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝３．３７６

図１８は、第５実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図１９は、第５実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図２０は、第５実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第５実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第６実施例）
図２１は、第６実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図２１に示すように、第６実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合正レンズと、開口絞りＳと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２５と両凹レンズＬ２６との接合負レンズと、両凸レンズＬ２７とから構成されている。第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２４は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。第２レンズ群Ｇ２の最も像面Ｉ側に位置する両凸レンズＬ２７は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

正メニスカスレンズＬ２４は偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

正メニスカスレンズＬ２５と両凹レンズＬ２６との接合負レンズと、両凸レンズＬ２７とは、負屈折力を有する補助レンズ群Ｇａである。

以下の表６に第６実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表６）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 21.5900 1.80 1.77377 47.17
2* 8.3834 5.81
3 -330.2204 0.80 1.75500 52.32
4 20.4287 0.90
5 34.6426 1.58 1.69895 30.13
6 56.8065 0.20
7 17.3398 2.42 1.80518 25.42
8 40.5926 （可変）

9 38.9358 0.80 1.84666 23.78
10 20.3696 2.02 1.64000 60.08
11 -52.1553 （可変）

12 ∞ 0.40
13（絞り） ∞ 0.40
14 8.7558 2.14 1.60300 65.44
15 11.3294 2.22
16 25.7295 1.53 1.77377 47.17
17* 836.1941 0.55
18 ∞ 1.15
19 -63.5509 1.90 1.49700 81.54
20 -10.3135 0.80 1.83481 42.71
21 12.9668 0.50
22 13.3652 2.59 1.66910 55.42
23* -20.7258 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.6895
A4 ＝ 2.9268E-06
A6 ＝ 5.0186E-08
A8 ＝ 2.0720E-09
A10 ＝-2.1936E-11
第17面
κ ＝ 11.0000
A4 ＝ 1.1167E-05
A6 ＝ 1.2804E-06
A8 ＝ -9.7386E-08
A10 ＝ 2.7299E-09
第23面
κ ＝ 3.1942
A4 ＝ 1.5565E-04
A6 ＝ 1.5752E-06
A8 ＝ 1.9610E-08
A10 ＝ 9.0671E-11

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 18.75 29.10
FNO = 3.64 4.57 5.86
2ω = 78.82 46.27 30.58
Y = 7.962 7.962 7.962
TL = 75.78 69.22 73.78
Bf = 18.4425 27.8042 39.2710

d8 23.8288 7.9040 1.0000
d11 3.0141 3.0141 3.0141

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 18.7500 29.1000
ΔFx = 0.33741 0.17897 0.12482
撮影倍率-0.01倍時の間隔データ
d0 887.6920 1768.8032 2809.1446
f 10.3000 18.7500 29.1000
d8 24.16620 8.08298 1.12481
d11 2.67669 2.83513 2.88928
Bf 18.44270 27.80445 39.27122

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１８．１２５０
２９２０．０８０７

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１０００
ｆｆ＝４２．２４１０
ｆｓ＝３４．２７９７
ｆａ＝−６５．０２５０
ｄ１−２＝５．８０７１
ｆγｗ＝−０．３０５９
βＧ２ｆｗ＝−４．３４９１
βＧ２ｆｔ＝３．２２０６
（１）ｆａ／ｆｓ＝−１．８９７
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．２４４
（３）｜ｆγｗ｜＝０．３０６
（４）ｆｆ／ｆｓ＝１．２３２
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．２００
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝４．３４９
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝３．２２１

図２２は、第６実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図２３は、第６実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図２４は、第６実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第６実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第７実施例）
図２５は、第７実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図２５に示すように、第７実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、また第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３が移動する。

第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合正レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、開口絞りＳと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と両凹レンズＬ２５との接合負レンズとから構成されている。第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２４は、物体側に非球面を形成した非球面レンズである。

第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合負レンズとから構成されている。第３レンズ群Ｇ３の両凸レンズＬ３１は、像面Ｉ側に非球面を形成した非球面レンズである。

正メニスカスレンズＬ２４と両凹レンズＬ２５との接合負レンズは偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

第３レンズ群Ｇ３は、補助レンズ群Ｇａである。

以下の表７に第７実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表７）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 25.0000 1.80 1.74330 49.32
2* 8.5722 5.23
3 -31.9974 0.80 1.49700 81.54
4 25.7099 0.15
5 16.2678 2.16 1.84666 23.78
6 33.0579 （可変）

7 27.3560 0.80 1.79504 28.69
8 12.7778 2.62 1.60300 65.44
9 -27.7840 （可変）

10 ∞ 0.68
11 10.6214 2.34 1.60300 65.44
12 28.5797 1.86
13（絞り） ∞ 1.10
14* -27.4165 1.37 1.82115 24.06
15 -17.0648 0.80 1.75500 52.32
16 21.3149 0.55
17 ∞ （可変）

18 18.9858 2.05 1.67790 54.89
19* -30.4460 0.15
20 155.5536 0.80 1.85026 32.35
21 12.8042 2.38 1.60300 65.44
22 -74.1840 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.8028
A4 ＝ -2.1183E-06
A6 ＝ -2.6605E-09
A8 ＝ 1.1966E-09
A10 ＝ -3.0855E-11
第14面
κ ＝ -7.4148
A4 ＝ 2.7745E-05
A6 ＝ -2.0384E-06
A8 ＝ -2.7176E-07
A10 ＝ -9.6003E-09
第19面
κ ＝ 0.2983
A4 ＝ 1.5880E-04
A6 ＝ 1.8851E-06
A8 ＝ -5.0971E-08
A10 ＝ 8.8426E-10

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 18.75 29.10
FNO = 3.64 4.23 5.86
2ω = 78.78 46.56 30.67
Y = 7.962 7.962 7.962
TL = 66.55 62.74 68.78
Bf = 15.4801 25.2812 36.7848

d6 17.8651 5.8489 1.0000
d9 2.3653 2.3653 2.3653
d17 3.2097 1.6140 1.0000

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 18.7500 29.1000
ΔFx = 0.27154 0.12586 0.0844
撮影倍率-0.01倍時の間隔データ
d0 1006.0724 1855.1767 2891.6589
f 10.3000 18.7500 29.1000
d6 18.13661 5.97474 1.08438
d9 2.09376 2.23944 2.28090
d17 3.20972 1.61399 1.00000
Bf 15.48033 25.28137 36.78498

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１５．３５４２
２７２６．５５５２
３１８１９．４７５７

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１０００
ｆｆ＝２８．４５３６
ｆｓ＝−１５．９６７９
ｆａ＝１９．４７５７
ｄ１−２＝５．２２８４
ｆγｗ＝−０．３８１０３
βＧ２ｆｗ＝−２．５５４１
βＧ２ｆｔ＝４．９７０２
（１）ｆａ／ｆｓ＝−１．２２０
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．３６２
（３）｜ｆγｗ｜＝０．３８１
（４）ｆｆ／ｆｓ＝−１．７８２
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１８０
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝２．５５４
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝４．９７０

図２６は、第７実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図２７は、第７実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図２８は、第７実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．１ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第７実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第８実施例）
図２９は、第８実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図２９に示すように、第８実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

両凸レンズＬ２３と負メニスカスレンズＬ２４との接合正レンズは合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを物体側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

負メニスカスレンズＬ２１と両凸レンズＬ２２との接合正レンズは偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

以下の表８に第８実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表８）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 18.6779 1.30 1.85135 40.10
2* 7.8525 7.25
3 -94.6821 1.00 1.83481 42.72
4 34.1506 0.31
5 18.6651 2.51 1.86074 23.06
6 78.9142 （可変）

7* 18.1125 1.30 1.83441 37.28
8 12.2772 1.76 1.59319 67.87
9 -2494.0282 3.99
10（絞り） ∞ 1.00
11 23.3375 1.67 1.74400 44.78
12 -19.5626 1.00 1.67270 32.11
13 -219.6865 2.59
14 106.9379 1.53 1.80486 24.73
15 28.0039 1.36
16 352.0524 0.83 1.79952 42.24
17 10.0128 2.17 1.69350 53.20
18* -38.1016 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.6460
A4 ＝ 1.2719E-05
A6 ＝ 5.3251E-07
A8 ＝ -4.7392E-09
A10 ＝ 4.5963E-11
第7面
κ ＝ -1.0893
A4 ＝ 3.0467E-05
A6 ＝ 9.8555E-08
A8 ＝ -1.0556E-08
A10 ＝ 2.2926E-10
第18面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 6.6102E-05
A6 ＝ 5.9125E-08
A8 ＝ 3.8159E-08
A10 ＝ -1.1681E-09

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 17.30 29.10
FNO = 3.31 4.22 5.78
2ω = 77.59 49.65 30.52
Y = 7.96 7.96 7.96
TL = 73.80 67.53 72.19
Bf = 18.7255 26.4381 39.4394

d6 23.5020 9.5180 1.1743

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 17.3000 29.0999
ΔFx = 0.0669 0.0967 0.1445

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１７．９７４４
２７１９．８０４４

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．０９９９
ｆｆ＝２６．０９７８
ｆｓ＝３６．６５０４
ｆａ＝−９８．３４２５
ｄ１−２＝７．２５００
ｆγｗ＝１．５４００
βＧ２ｆｗ＝０．１７０５
βＧ２ｆｔ＝−０．２５８１
（１）ｆａ／ｆｓ＝−２．６８３３
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．３９４７
（３）｜ｆγｗ｜＝１．５４００
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．７１２１
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．２４９１
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝０．１７１
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝０．２５８

図３０は、第８実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図３１は、第８実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図３２は、第８実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第８実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第９実施例）
図３３は、第９実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図３３に示すように、第９実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

正メニスカスレンズＬ２５は合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを物体側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

負メニスカスレンズＬ２１と正メニスカスレンズＬ２２との接合正レンズは補助レンズ群Ｇａである。

以下の表９に第９実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表９）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 16.2784 1.30 1.85135 40.10
2* 8.9447 5.30
3 -301.3986 1.00 1.88300 40.76
4 12.6615 1.06
5 18.9306 1.56 1.76346 26.38
6 27.0707 1.36
7 18.2904 2.18 1.86074 23.06
8 58.5517 （可変）

9* 16.7318 1.39 1.85135 40.10
10 11.1081 1.81 1.58090 57.73
11 676.4968 4.01
12（絞り） ∞ 1.00
13 134.3575 1.83 1.75197 47.49
14 -10.0350 1.00 1.83781 31.56
15 -34.0385 1.80
16* 13.9946 1.35 1.77377 47.17
17 24.7571 2.13
18 -54.0166 0.80 1.89370 35.17
19 9.5527 1.80 1.73077 40.50
20* -53.9739 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.1601
A4 ＝ 9.1340E-05
A6 ＝ 4.5205E-07
A8 ＝ 5.5818E-09
A10 ＝ -2.4977E-11
第9面
κ ＝ -3.5386
A4 ＝ 1.0402E-04
A6 ＝ -8.0989E-07
A8 ＝ 1.5095E-08
A10 ＝ -1.1446E-10
第16面
κ ＝ -0.0568
A4 ＝ 1.5624E-04
A6 ＝ 1.5318E-06
A8 ＝ 1.2547E-08
A10 ＝ 0.0000E+00
第20面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 1.9868E-04
A6 ＝ 1.8409E-06
A8 ＝ 9.4693E-08
A10 ＝ -1.4396E-09

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 17.30 29.10
FNO = 3.51 4.14 5.77
2ω = 78.05 49.64 30.55
Y = 7.96 7.96 7.96
TL = 74.56 70.81 77.93
Bf = 20.7334 29.3225 43.8013

d8 21.1546 8.8150 1.4524

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 17.3001 29.1002
ΔFx = 0.0672 0.0808 0.0889

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１６．００００
２９１９．６３２１

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１００２
ｆｆ＝３９．４４９３
ｆｓ＝４９．２９２３
ｆａ＝３７．５００１
ｄ１−２＝５．２９５７
ｆγｗ＝１．５３１０
βＧ２ｆｗ＝０．５１９９
βＧ２ｆｔ＝０．３０７３
（１）ｆａ／ｆｓ＝０．７６０８
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．２６１１
（３）｜ｆγｗ｜＝１．５３１０
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．８００３
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１８２０
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝０．５２０
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝０．３０７

図３４は、第９実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図３５は、第９実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図３６は、第９実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第９実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第１０実施例）
図３７は、第１０実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図３７に示すように、第１０実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

両凹レンズＬ２６と両凸レンズＬ２７との接合負レンズは合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを像面Ｉ側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

正メニスカスレンズＬ２３は補助レンズ群Ｇａである。

以下の表１０に第１０実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表１０）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 18.4021 1.30 1.85135 40.10
2* 9.4660 5.19
3 106.6621 1.00 1.88300 40.76
4 12.4920 1.75
5 18.3528 1.77 1.84666 23.78
6 28.9480 0.65
7 17.1399 2.08 1.80809 22.79
8 32.7787 （可変）

9* 15.0062 0.80 1.83441 37.28
10 9.9310 1.70 1.74100 52.67
11 36.5917 4.24
12* 20.2806 1.24 1.58913 61.25
13 519.9944 0.80
14（絞り） ∞ 1.00
15 33.1718 2.09 1.61720 54.01
16 -13.7000 1.00 1.74077 27.78
17 -47.2996 0.81
18 ∞ 1.00
19 -12.0144 0.80 1.83400 37.16
20 10.7146 3.37 1.73077 40.50
21* -14.3627 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ -0.8688
A4 ＝ 2.2426E-04
A6 ＝ -1.1858E-07
A8 ＝ 2.0865E-09
A10 ＝ 0.0000E+00
第9面
κ ＝ 1.5382
A4 ＝ -4.3414E-05
A6 ＝ 1.8507E-08
A8 ＝ -3.1873E-08
A10 ＝ 9.2225E-10
第12面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 6.9511E-05
A6 ＝ 8.0932E-07
A8 ＝ -2.7525E-09
A10 ＝ 0.0000E+00
第21面
κ ＝ 1.0000
A4 ＝ 7.5377E-05
A6 ＝ 6.6313E-07
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 17.30 29.10
FNO = 3.57 4.27 5.80
2ω = 77.45 49.72 30.58
Y = 7.96 7.96 7.96
TL = 74.59 69.93 76.27
Bf = 19.7396 28.1183 42.2423

d8 22.2705 9.2305 1.4500

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 17.3001 29.1002
ΔFx = -0.0718 -0.0883 -0.0984

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１６．６５３０
２９１９．９３２９

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．０９９９
ｆｆ＝−５２．４４７１
ｆｓ＝４０．００００
ｆａ＝３５．７８８８
ｄ１−２＝５．１８８１
ｆγｗ＝−１．４３６９
βＧ２ｆｗ＝１．５６１０
βＧ２ｆｔ＝１．９８９９
（１）ｆａ／ｆｓ＝０．８９４７
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．１９６４
（３）｜ｆγｗ｜＝１．４３６９
（４）ｆｆ／ｆｓ＝−１．３１１２
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１７８３
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝１．５６１
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝１．９９０

図３８は、第１０実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図３９は、第１０実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図４０は、第１０実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第１０実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第１１実施例）
図４１は、第１１実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図４１に示すように、第１１実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

負メニスカスレンズＬ２４と両凸レンズＬ２５との接合正レンズは合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを物体側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

正メニスカスレンズＬ２１は偏心レンズ群Ｇｓであり、偏心レンズ群Ｇｓを光軸に略垂直な方向に移動させることにより、手ぶれ補正（防振）を行う。

以下の表１１に第１１実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表１１）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1* 65.6582 1.80 1.76802 49.23
2* 11.1606 10.60
3 -41.8065 3.20 1.76802 49.23
4* 17.5136 3.80
5 14.4408 2.30 1.92286 20.88
6 23.0940 （可変）

7 13.2190 1.50 1.75500 52.32
8 37.9290 1.60
9（絞り） ∞ 1.50
10 21.6826 6.50 1.49782 82.56
11 -9.3713 1.00 1.88300 40.77
12 -50.0183 1.42
13 11.9486 1.20 1.90366 31.31
14 7.9899 2.50 1.49782 82.56
15 -409.7597 1.25
16 -5817.7134 1.80 1.49782 82.56
17 -17.3100 0.40
18 -13.7854 1.20 1.76802 49.23
19* -21.3255 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第1面
κ ＝ 11.2695
A4 ＝ 6.5208E-08
A6 ＝ 4.5111E-09
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00
第2面
κ ＝ -0.6591
A4 ＝ 0.0000E+00
A6 ＝ 0.0000E+00
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00
第4面
κ ＝ 2.7380
A4 ＝ 1.5432E-04
A6 ＝ 3.8186E-07
A8 ＝ 0.0000E+00
A10 ＝ 0.0000E+00
第19面
κ ＝-21.6774
A4 ＝ -1.3542E-04
A6 ＝ 5.0739E-06
A8 ＝ -6.2280E-08
A10 ＝ 0.0000E+00

（各種データ）
ズーム比 1.828
ＷＭＴ
f = 6.90 9.50 12.61
FNO = 3.62 4.52 5.77
2ω = 98.83 79.61 63.97
Y = 7.96 7.96 7.96
TL = 70.23 68.58 69.98
Bf = 14.6644 19.2561 24.7483

d6 11.9986 5.7487 1.6581

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 6.9000 9.5000 12.6100
ΔFx = 0.1039 0.1452 0.2194

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −９．４４５８
２７１６．６８１３

（条件式対応値）
ｆｗ＝６．９０００
ｆｔ＝１２．６１００
ｆｆ＝３５．２６３７
ｆｓ＝２６．１９１２
ｆａ＝１０１．５４９５
ｄ１−２＝１０．６０００
ｆγｗ＝０．６６３７
βＧ２ｆｗ＝０．３２７２
βＧ２ｆｔ＝−０．１０７６
（１）ｆａ／ｆｓ＝３．８７７２
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．１９５７
（３）｜ｆγｗ｜＝０．６６３７
（４）ｆｆ／ｆｓ＝１．３４６４
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．８４０６
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝０．３２７
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝０．１０８

図４２は、第１１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図４３は、第１１実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図４４は、第１１実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第１１実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第１２実施例）
図４５は、第１２実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図４５に示すように、第１２実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

正メニスカスレンズＬ２３は合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを物体側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

両凹レンズＬ２４と、両凸レンズＬ２５と両凹レンズＬ２６との接合負レンズと、両凸レンズＬ２７とは、正屈折力を有する補助レンズ群Ｇａである。

以下の表１２に第１２実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表１２）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 25.0000 1.80 1.77377 47.17
2* 8.2000 5.44
3 195.9606 0.80 1.75500 52.32
4 27.4972 1.32
5 16.4792 2.39 1.84666 23.78
6 33.0474 （可変）

7 48.1225 0.80 1.80810 22.76
8 29.9061 1.89 1.65160 58.55
9 -48.2389 2.96
10 9.6847 1.93 1.60300 65.44
11 26.0017 1.00
12（絞り） ∞ 1.30
13 -34215.1520 0.80 1.82080 42.71
14* 16.7358 1.76
15 20.3058 1.72 1.49700 81.54
16 -90.6802 0.80 1.83400 37.16
17 17.5527 0.44
18 12.3817 2.16 1.66910 55.42
19* -74.1839 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.6129
A4 ＝ 1.9233E-05
A6 ＝ 1.4470E-07
A8 ＝ 1.3914E-09
A10 ＝ 1.5950E-12
第14面
κ ＝ 0.1365
A4 ＝ -3.4023E-05
A6 ＝ 1.6026E-06
A8 ＝ -2.1064E-07
A10 ＝ 7.1553E-09
第19面
κ ＝ -8.5088
A4 ＝ 2.4559E-04
A6 ＝ 2.7667E-06
A8 ＝ -3.1696E-08
A10 ＝ 4.6513E-10

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 18.75 29.10
FNO = 3.64 4.59 5.86
2ω = 78.83 46.51 30.69
Y = 7.96 7.96 7.96
TL = 73.78 67.23 71.78
Bf = 20.0062 29.3544 40.8045

d6 23.7984 7.8948 1.0000

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 18.7500 29.1000
ΔFx = 0.0603 0.0996 0.1542

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１８．１２６０
２７２０．０５２８
（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１０００
ｆｆ＝２４．５０２０
ｆｓ＝４０．２７９８
ｆａ＝−１４９．０１２９
ｄ１−２＝５．４４００
ｆγｗ＝１．７０７９
βＧ２ｆｗ＝０．１１６２
βＧ２ｆｔ＝−０．３２９２
（１）ｆａ／ｆｓ＝−３．６９９４
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．４２０４
（３）｜ｆγｗ｜＝１．７０７９
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．６０８３
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１８６９
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝０．１１６
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝０．３２９

図４６は、第１２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図４７は、第１２実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図４８は、第１２実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第１２実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第１３実施例）
図４９は、第１３実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図４９に示すように、第１３実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が移動する。

正メニスカスレンズＬ２４は合焦レンズ群Ｇｆであり、合焦レンズ群Ｇｆを物体側に移動させることにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。

正メニスカスレンズＬ２３は、補助レンズ群Ｇａである。

以下の表１３に第１３実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表１３）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 21.5900 1.80 1.77377 47.17
2* 8.3834 5.81
3 -330.2204 0.80 1.75500 52.32
4 20.4287 0.90
5 34.6426 1.58 1.69895 30.13
6 56.8065 0.20
7 17.3398 2.42 1.80518 25.42
8 40.5926 （可変）

9 38.9358 0.80 1.84666 23.78
10 20.3696 2.02 1.64000 60.08
11 -52.1553 3.41
12（絞り） ∞ 0.40
13 8.7558 2.14 1.60300 65.44
14 11.3294 2.22
15 25.7295 1.53 1.77377 47.17
16* 836.1941 1.70
17 -63.5509 1.90 1.49700 81.54
18 -10.3135 0.80 1.83481 42.71
19 12.9668 0.50
20 13.3653 2.59 1.66910 55.42
21* -20.7258 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.6895
A4 ＝ 2.9268E-06
A6 ＝ 5.0186E-08
A8 ＝ 2.0720E-09
A10 ＝ -2.1936E-11
第16面
κ ＝ 11.0000
A4 ＝ 1.1167E-05
A6 ＝ 1.2804E-06
A8 ＝ -9.7386E-08
A10 ＝ 2.7299E-09
第21面
κ ＝ 3.1942
A4 ＝ 1.5565E-04
A6 ＝ 1.5752E-06
A8 ＝ 1.9610E-08
A10 ＝ 9.0671E-11

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 18.75 29.10
FNO = 3.64 4.57 5.86
2ω = 78.82 46.27 30.58
Y = 7.96 7.96 7.96
TL = 75.78 69.22 73.78
Bf = 18.4425 27.8042 39.2710

d8 23.8288 7.9040 1.0000

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 18.7500 29.1000
ΔFx = 0.0661 0.0871 0.1004

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１８．１２５０
２９２０．０８０７

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１０００
ｆｆ＝３４．２７９７
ｆｓ＝４２．２４１０
ｆａ＝４８．６７５０
ｄ１−２＝５．８０７１
ｆγｗ＝１．５５５５
βＧ２ｆｗ＝０．５０６９
βＧ２ｆｔ＝０．２６９３
（１）ｆａ／ｆｓ＝１．１５２３
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．３００５
（３）｜ｆγｗ｜＝１．５５５５
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．８１１５
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１９９６
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝０．５０７
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝０．２６９

図５０は、第１３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図５１は、第１３実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図５２は、第１３実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第１３実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

（第１４実施例）
図５３は、第１４実施例に係るレンズ系の構成を示す断面図である。

図５３に示すように、第１４実施例に係るレンズ系は、光軸に沿って物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成され、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が減少するように、また第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３が移動する。

正メニスカスレンズＬ２４と両凹レンズＬ２５との接合負レンズは、補助レンズ群Ｇａである。

以下の表１４に第１４実施例に係るレンズ系の諸元値を掲げる。

（表１４）

（面データ）
面番号 r d nd νd
物面 ∞ ∞
1 25.0000 1.80 1.74330 49.32
2* 8.5722 5.23
3 -31.9974 0.80 1.49700 81.54
4 25.7099 0.15
5 16.2678 2.16 1.84666 23.78
6 33.0579 （可変）

7 27.3560 0.80 1.79504 28.69
8 12.7778 2.62 1.60300 65.44
9 -27.7840 3.04
10 10.6214 2.34 1.60300 65.44
11 28.5797 1.86
12（絞り） ∞ 1.10
13* -27.4165 1.37 1.82115 24.06
14 -17.0648 0.80 1.75500 52.32
15 21.3149 （可変）

16 18.9858 2.05 1.67790 54.89
17* -30.4460 0.15
18 155.5536 0.80 1.85026 32.35
19 12.8042 2.38 1.60300 65.44
20 -74.1840 (Bf)
像面 ∞

（非球面データ）
第2面
κ ＝ 0.8028
A4 ＝ -2.1183E-06
A6 ＝ -2.6605E-09
A8 ＝ 1.1966E-09
A10 ＝ -3.0855E-11
第13面
κ ＝ -7.4148
A4 ＝ 2.7745E-05
A6 ＝ -2.0384E-06
A8 ＝ -2.7176E-07
A10 ＝ -9.6003E-09
第17面
κ ＝ 0.2983
A4 ＝ 1.5880E-04
A6 ＝ 1.8851E-06
A8 ＝ -5.0971E-08
A10 ＝ 8.8426E-10

（各種データ）
ズーム比 2.825
ＷＭＴ
f = 10.30 18.75 29.10
FNO = 3.64 4.23 5.86
2ω = 78.78 46.56 30.67
Y = 7.96 7.96 7.96
TL = 66.55 62.74 68.78
Bf = 15.4801 25.2812 36.7848

d6 17.8651 5.8489 1.0000
d15 3.7597 2.1640 1.5500

（合焦レンズ群移動量データ）
ＷＭＴ
f = 10.3000 18.7500 29.1000
ΔFx = 0.0719 0.1246 0.1964

（ズームレンズ群データ）
群始面焦点距離
１１ −１５．３５４２
２７２６．５５５２
３１６１９．４７５７

（条件式対応値）
ｆｗ＝１０．３０００
ｆｔ＝２９．１０００
ｆｆ＝２６．７２１９
ｆｓ＝２８．４５３６
ｆａ＝−１５．９６７９
ｄ１−２＝５．２２８４
ｆγｗ＝１．４３０８
βＧ２ｆｗ＝０．２１４５
βＧ２ｆｔ＝−０．２９８５
（１）ｆａ／ｆｓ＝−０．５６１２
（２）｜ｆｗ／ｆｆ｜＝０．３８５５
（３）｜ｆγｗ｜＝１．４３０８
（４）ｆｆ／ｆｓ＝０．９３９１
（５）（ｄ１−２）／ｆｔ＝０．１７９７
（６）｜βＧ２ｆｗ｜＝０．２１５
（７）｜βＧ２ｆｔ｜＝０．２９９

図５４は、第１４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図５５は、第１４実施例に係るレンズ系の近距離合焦状態（撮影倍率−０．０１倍）での諸収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

図５６は、第１４実施例に係るレンズ系の無限遠合焦状態のレンズシフト状態（０．２ｍｍ）でのコマ収差図を示し、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態をそれぞれ示す。

各収差図から、第１４実施例に係るレンズ系は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。

以上のように、本実施形態によれば、内焦方式及び偏心レンズ群を両立させ、広画角かつ小型で高い結像性能を有するレンズ系を提供することができる。

次に、本実施形態に係るレンズ系を搭載したカメラについて説明する。なお、第１実施例に係るレンズ系を搭載した場合について説明するが、他の実施例でも同様である。

図５７は、第１実施例に係るレンズ系を備えたカメラの構成を示す図である。

図５７において、カメラ１は、撮影レンズ２として第１実施例に係るレンズ系を備えたデジタル一眼レフカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。

また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。

カメラ１に撮影レンズ２として第１実施例に係るレンズ系を搭載することにより、高い性能を有するカメラを実現することができる。

以下、本願のレンズ系の製造方法の概略を説明する。

図５８は、本願のレンズ系の製造方法を示す図である。

本願のレンズ系の製造方法は、物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有するレンズ系の製造方法であって、図５８に示すステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。

ステップＳ１：広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、円筒状の鏡筒内に配置した第１レンズ群と第２レンズ群との間隔を変化可能とし、第２レンズ群を移動可能とする。

ステップＳ２：無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを第２レンズ群に配置する。

ステップＳ３：合焦レンズ群を偏心レンズ群の物体側に配置する。

本願のレンズ系の製造方法によれば、内焦方式及び偏心レンズ群を両立させ、小型で高い結像性能を有するレンズ系を製造することができる。

なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。

実施例では、２群、３群構成を示したが、４群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。

単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。前記合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の(超音波モータ等を用いた)モータ駆動にも適している。特に、第２レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。

また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する偏心レンズ群としても良い。特に、第２レンズ群の少なくとも一部を偏心レンズ群とするのが好ましい。

また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。

レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。

レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。

また、開口絞りは第２レンズ群中に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用しても良い。

また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。

また、本実施形態のレンズ系は、変倍比が２〜５程度である。

また、本実施形態のレンズ系は、第１レンズ群が正のレンズ成分を１つと負のレンズ成分を２つ、または正のレンズ成分を２つと負のレンズ成分を２つ有するのが好ましい。また、第１レンズ群は、物体側から順に、負負正または負負正正の順番にレンズ成分を、空気間隔を介在させて配置するのが好ましい。

また、本実施形態のレンズ系は、第２レンズ群が少なくとも正のレンズ成分を１つと負のレンズ成分を１つ有するのが好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系（ズームレンズｏｒ単焦点レンズ）は、最も像側に配置されるレンズ成分の像側面から像面までの光軸上の距離（バックフォーカス）が最も小さい状態で、１０〜３０ｍｍ程度とするのが好ましい。

また、本実施形態に係るレンズ系（ズームレンズｏｒ単焦点レンズ）は、像高を５〜１２．５ｍｍとするのが好ましく、５〜９．５ｍｍとするのがより好ましい。

なお、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明はこれに限定されるものでない。

Ｇ１第１レンズ群
Ｇ２第２レンズ群
Ｇｆ合焦レンズ群
Ｇｓ偏心レンズ群
Ｇａ補助レンズ群
Ｓ開口絞り
Ｌ１１負メニスカスレンズ
Ｉ像面
１カメラ

Claims

物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群が移動し、
前記第２レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを有し、
前記偏心レンズ群の像側には、補助レンズ群を有し、
前記合焦レンズ群と前記偏心レンズ群との間にレンズ成分を有し、
以下の条件（１Ａ）を満足することを特徴とするレンズ系。
（１Ａ）−４．６５＜ｆａ／ｆｓ＜６．３５
但し、
ｆａ：前記補助レンズ群の焦点距離
ｆｓ：前記偏心レンズ群の焦点距離
物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群が移動し、
前記第２レンズ群は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを有し、
前記偏心レンズ群の像側には、補助レンズ群を有し、
以下の条件（１Ｂ）と（１Ｃ）との何れかを満足し、かつ条件（２）を満足することを特徴とするレンズ系。
（１Ｂ）−４．６５＜ｆａ／ｆｓ≦−１．２２０
（１Ｃ）１．１５２３≦ｆａ／ｆｓ＜６．３５
（２）０．１５＜｜ｆｗ／ｆｆ｜＜０．４５
但し、
ｆａ：前記補助レンズ群の焦点距離
ｆｓ：前記偏心レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態におけるレンズ全系の焦点距離
ｆｆ：前記合焦レンズ群の焦点距離
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のレンズ系。
０．１５＜｜ｆｗ／ｆｆ｜＜０．４５
但し、
ｆｗ：広角端状態におけるレンズ全系の焦点距離
ｆｆ：前記合焦レンズ群の焦点距離
開口絞りを有し、前記第２レンズ群は、物体側から順に、前記合焦レンズ群と、前記レンズ成分と、前記開口絞りと、前記偏心レンズ群と、前記補助レンズ群とで構成されることを特徴とする請求項１に記載のレンズ系。
開口絞りを有し、前記第２レンズ群は、物体側から順に、前記合焦レンズ群と、前記開口絞りと、前記レンズ成分と、前記偏心レンズ群と、前記補助レンズ群とで構成されることを特徴とする請求項１に記載のレンズ系。
前記レンズ成分は非球面を有することを特徴とする請求項１、４、５のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記合焦レンズ群は前記偏心レンズ群の物体側に配置されることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記補助レンズ群を前記第２レンズ群中に有することを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記補助レンズ群は、変倍時に前記合焦レンズ群と前記偏心レンズ群と一体に移動することを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記補助レンズ群は負屈折力を有することを特徴とする請求項１から９のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記補助レンズ群は正屈折力を有することを特徴とする請求項１から９のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記合焦レンズ群と前記偏心レンズ群の間に開口絞りが配置されることを特徴とする請求項１から１１のいずれか１項に記載のレンズ系。
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から１２のいずれか１項に記載のレンズ系。
０．１５＜｜ｆγｗ｜＜０．６０
但し、
ｆγｗ：前記合焦レンズ群の広角端状態における像面移動係数
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から１３のいずれか１項に記載のレンズ系。
−３．７０＜ｆｆ／ｆｓ＜３．１０
但し、
ｆｆ：前記合焦レンズ群の焦点距離
ｆｓ：前記偏心レンズ群の焦点距離
前記第１レンズ群の最も物体側のレンズは非球面を有することを特徴とする請求項１から１４のいずれか１項に記載のレンズ系。
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から１５のいずれか１項に記載のレンズ系。
０．００＜（ｄ１−２）／ｆｔ＜１．２０
但し、
ｄ１−２：前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの像側のレンズ面から、その直後のレンズの物体側のレンズ面までの光軸上空気間隔
ｆｔ：望遠端状態におけるレンズ全系の焦点距離
レンズ全系の最も像側に位置するレンズは非球面を有することを特徴とする請求項１から１６のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記合焦レンズ群は非球面を有することを特徴とする請求項１から４、６から１７のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記偏心レンズ群は非球面を有することを特徴とする請求項１から５、７から１８のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記補助レンズ群の最も物体側のレンズは非球面を有することを特徴とする請求項１から３、７から１９のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記合焦レンズ群は正屈折力を有することを特徴とする請求項１から２０のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記偏心レンズ群は正屈折力を有することを特徴とする請求項１から２１のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記偏心レンズ群は接合レンズで構成されることを特徴とする請求項１から２２のいずれか１項に記載のレンズ系。
前記偏心レンズ群は単一のレンズで構成されることを特徴とする請求項１から５、７から１７、１９、２１から２３のいずれか１項に記載のレンズ系。
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から２４のいずれか１項に記載のレンズ系。
｜βＧ２ｆｗ｜＞２．００
但し、
βＧ２ｆｗ：広角端状態における前記合焦レンズ群の結像倍率
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から２５のいずれか１項に記載のレンズ系。
｜βＧ２ｆｔ｜＞２．００
但し、
βＧ２ｆｔ：望遠端状態における前記合焦レンズ群の結像倍率
請求項１から２６のいずれか１項に記載のレンズ系を有することを特徴とする光学機器。
物体側から順に、負屈折力を有する第１レンズ群と、正屈折力を有する第２レンズ群とを有するレンズ系の製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔を変化可能とし、前記第２レンズ群を移動可能とし、
無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群と、光軸に垂直な方向の成分を持つように移動することが可能な偏心レンズ群とを前記第２レンズ群に配置し、
前記合焦レンズ群を前記偏心レンズ群の物体側に配置し、
前記偏心レンズ群の像側に補助レンズ群を配置し、
前記合焦レンズ群と前記偏心レンズ群との間にレンズ成分を配置し、
以下の条件（１Ａ）を満足するように構成することを特徴とするレンズ系の製造方法。
（１Ａ）−４．６５＜ｆａ／ｆｓ＜６．３５
但し、
ｆａ：前記補助レンズ群の焦点距離
ｆｓ：前記偏心レンズ群の焦点距離