以下、図面に基づいて、本発明の実施形態を詳細に説明する。まず、本実施形態に係るトナーコンテナ20が適用される画像形成装置として、プリンタ10を例に挙げて図1〜図3を基にその概要について説明する。
図1および図2は、プリンタの一実施形態を示す外観斜視図であり、図1は、装置本体11に排紙トレイ17が装着された状態、図2は、排紙トレイ17が装置本体11から取り外された状態をそれぞれ示している。なお、図1および図2において、(A)は、右後方から見た斜視図であり、(B)は、左後方から見た斜視図である。図3は、装置本体11の内部構造の一実施形態を示す左面側から見た断面視の説明図である。なお、図1〜図3において、X−X方向を左右方向、Y−Y方向を前後方向といい、特に−X方向を左方、+X方向を右方、−Y方向を前方、+Y方向を後方という。因みに、図1および図2においては、紙面の左右方向とXにより表示された左右方向とは逆になっている。
プリンタ10は、内部に後述する画像形成用の各種の部材が内装された箱形を呈する装置本体11と、この装置本体11の上面に開閉可能に付設された排紙トレイ17と、装置本体11の前面に開閉可能に付設されたカバー体19とを備えている。
排紙トレイ17は、装置本体11内で画像形成処理が施された後に排出される用紙Pを受けるものである。排紙トレイ17は、その後端の下方縁部回りに正逆回動することで、装置本体11の上面開口を閉止した閉止姿勢R1(図1に実線で図示)と、前記開口を開放した開放姿勢R2(図1に点線で図示)との間で姿勢変更することができる。排紙トレイ17は、前半分の上面が前方に向かって先下がりに形成された傾斜面を有し、カバー体19の上部後面から排出された用紙Pは、この傾斜面に誘導されつつ排紙トレイ17上に排出される。
また、排紙トレイ17は、装置本体11から取り外し可能になっている。図3に示すように、装置本体11の上面には、カバー体19の上部後端より後方の全面に亘って、開口が形成されている。この開口は、排紙トレイ17が取り外された状態で、後述のトナーコンテナ20を着脱するためのものである。前記開口より若干下方位置には、下部の画像形成部12との間を仕切る仕切板18が設けられている。トナーコンテナ20は、この仕切板18の上面に支持された状態で装置本体11に着脱自在に装着される。
カバー体19は、側面視で(+Xの方向から見て)逆L字状を呈し、その上部が装置本体11の前上角部に掛かっている。カバー体19は、その下端部が装置本体11の所定のフレームに設けられた支持軸191回りに回動可能とされ、これによって装置本体11の前面開口を閉止した閉止姿勢S1と、同開口を開放した開放姿勢S2(図3に二点鎖線で表示)との間で姿勢変更可能とされている。
カバー体19の上端部の後面には、用紙Pを排紙トレイ17上に排出するための用紙排出口192が設けられている。用紙Pは、装置本体11の前面とカバー体19の後面との間を通り、用紙排出口192から排紙トレイ17上へ排出される。
ついで、図3を基に装置本体11の内部構造について説明する。装置本体11には、コンピュータ等の外部機器から伝送された画像情報に基づき画像を形成する画像形成部12と、この画像形成部12によって形成され、用紙Pに転写されたトナー画像に定着処理を施す定着部13と、転写用の用紙を貯留する用紙貯留部14と、画像形成部12へトナーを補給するトナー補給部15が内装されている。装置本体11の上部には、定着処理後の用紙Pが排出される、前記排紙トレイ17を備えた用紙排出部16が形成されている。
装置本体11の適所には、用紙Pの出力条件等を入力操作するための図略の操作パネルが設けられている。この操作パネルには、図略の電源キーやスタートボタン、さらには出力条件を入力するための各種のキー等が設けられている。
画像形成部12は、用紙貯留部14から給紙された用紙Pにトナー画像を形成させるものである。本実施形態では、画像形成部12として、上流側(図3における後側)から下流側へ向けて順次配設された、マゼンタ色のトナー(現像剤)を用いるマゼンタ用ユニット12Mと、シアン色のトナーを用いるシアン用ユニット12Cと、イエロー色のトナーを用いるイエロー用ユニット12Yと、ブラック色のトナーを用いるブラック用ユニット12Kとが備えられている例を示している。
各ユニット12M,12C,12Y,12Kには、感光体ドラム121および現像装置122がそれぞれ備えられている。感光体ドラム121は、周面に静電潜像およびこの静電潜像に沿ったトナー像を形成させるためのものであり、周面に強靱で耐摩耗性に優れた極めて平滑なアモルファスシリコン層等の感光層が積層されている。各感光体ドラム121は、図3において時計方向へ向けて回転しつつ、対応した現像装置122からトナーの供給を受ける。各現像装置122には、トナー補給部15からトナーが補給される。
各感光体ドラム121の直下位置には帯電装置123がそれぞれ設けられているとともに、各帯電装置123のさらに下方位置には露光装置124が設けられている。各感光体ドラム121は、帯電装置123によって周面が一様に帯電される。帯電後の感光体ドラム121の周面には、各露光装置124から、コンピュータ等から入力された画像データに基づく各色に対応したレーザー光が照射され、各感光体ドラム121の周面に静電潜像が形成される。かかる静電潜像に現像装置122からトナーが供給されることにより、感光体ドラム121の周面にトナー像が形成される。
各感光体ドラム121の上方位置には、各感光体ドラム121に当接するように、駆動ローラ125aと従動ローラ125bとの間に張設された転写ベルト125が設けられている。この転写ベルト125は、各感光体ドラム121に対応して設けられた転写ローラ126によって感光体ドラム121の周面に押し付けられた状態で、各感光体ドラム121と同期しながら駆動ローラ125aと従動ローラ125bとの間を周回する。
従って、転写ベルト125が周回することによりその表面に対しマゼンタ用ユニット12Mの感光体ドラム121によるマゼンタトナーのトナー像の転写が行なわれ、以下、転写ベルト125の同一位置にシアントナー像、イエロートナー像、最後にブラックトナー像の転写が重ね塗り状態で行なわれる。これによって、転写ベルト125の表面にカラーのトナー像が形成される。この転写ベルト125の表面に形成されたカラーのトナー像が用紙貯留部14から搬送されてきた用紙Pに転写される。
各感光体ドラム121の前方位置には、当該感光体ドラム121の周面の残留トナーを除去して清浄化するクリーニング装置127が設けられている。クリーニング装置127によって清浄化処理された感光体ドラム121の周面は、新たな帯電処理のために帯電装置123へ向かうことになる。クリーニング装置127で感光体ドラム121の周面から取り除かれた廃トナーは、所定の経路を通って図略のトナー回収ボトルに回収され、貯留される。
画像形成部12の前方位置には、カバー体19の後面に沿うように上下方向に延びた用紙搬送路111が形成されている。この用紙搬送路111には、適所にレジストローラ対112が設けられ、用紙貯留部14から繰り出された用紙Pは、このレジストローラ対112の駆動で駆動ローラ125aに掛け回されている転写ベルト125へ向けて搬送される。
かかる用紙搬送路111には、駆動ローラ125aと対向した位置に転写ベルト125の表面と当接した第2転写ローラ113が設けられている。用紙Pは、用紙搬送路111を搬送されつつ、転写ベルト125と第2転写ローラ113とに押圧挟持されることによって、転写ベルト125上のトナー像が転写される。
定着部13は、前記感光体ドラム121や転写ベルト125等を含む画像形成部12で転写された用紙上のトナー像に対し定着処理を施すものであり、定着装置131を備えている。定着装置131は、第2転写ローラ113の直上位置に設けられ、転写ベルト125のトナー像が転写された状態で定着部13へ供給された用紙Pは、この定着装置131で定着処理が施される。
定着装置131は、内部にハロゲンランプ等の通電発熱体を備えた定着ローラ132と、この定着ローラ132と周面同士が互いに当接し合うように対向配置された加圧ローラ133とを有している。画像形成部12から送り込まれた画像形成処理済みの用紙Pは、定着ローラ132の駆動により当該定着ローラ132と加圧ローラ133との間のニップ部を通過するに際し、定着ローラ132からの熱を得て定着処理が施される。その後、用紙Pは、定着部13の上部から延設された排紙搬送路114および用紙排出口192を介して用紙排出部16の排紙トレイ17へ向けて排出される。
用紙貯留部14は、装置本体11内における露光装置124より下方位置に配置され、挿脱可能に装着された用紙トレイ141を備えている。用紙トレイ141は、上面が全面開口の箱体を備えて構成され、複数枚の用紙Pが積層されてなる用紙束P1を貯留する。用紙トレイ141に貯留された用紙束P1の最上位の用紙Pは、下流端(図3における前端)に配置されたピックアップローラ142の駆動で用紙搬送路111へ向けて繰り出される。その後、用紙Pは、レジストローラ対112の駆動で用紙搬送路111を通って、画像形成部12における第2転写ローラ113と転写ベルト125との間のニップ部へ向けて送り込まれる。
トナー補給部15には、画像形成部12の各ユニット12M,12C,12Y,12Kにそれぞれ対応して4台のトナーコンテナ20(マゼンタ用コンテナ20M、シアン用コンテナ20C、イエロー用コンテナ20Yおよびブラック用コンテナ20K)が設けられている。各ユニット12M,12C,12Y,12Kの現像装置122には、残量が少なくなると対応した各コンテナ20M,20C,20Y,20Kからトナーが補給される。
カバー体19は、上述したように閉止姿勢S1と開放姿勢S2との間で姿勢変更することにより装置本体11の前面側に対して開閉可能である。かかるカバー体19は、普段、閉止姿勢S1に姿勢設定され、これによって画像形成部12の図3における前面との間に用紙貯留部14からの用紙を第2転写ローラ113へ向けて搬送するための用紙搬送路111が形成される。
レジストローラ対112や定着部13で紙詰りが発生したときカバー体19が開放される(すなわち、閉止姿勢S1から開放姿勢S2へ姿勢変更される)。ユーザは、これによって外部に露出した用紙搬送路111および定着部13から詰まった用紙を容易に取り除くことができる。
なお、カバー体19には、その内部に、定着部13を通過して定着処理が施された用紙Pを反転させた後に用紙搬送路111へ戻し、その裏面側にも印刷処理を施すようにするための両面印刷用の反転搬送路が設けられているが、その図示および説明は省略する。
装置本体11の左面上部には、トナーコンテナ20を装置本体11に対して着脱操作するときに開放される横長の開閉蓋110が設けられている。この開閉蓋110が開放された状態(図2(B))でトナーコンテナ20が装着され、後述する操作レバー642(図12(A)、(B))が操作されることにより、トナーを払い出すシャッタシリンダ60が開閉操作される。
図4〜図6は、本発明に係るトナーコンテナ20の一実施形態を示す斜視図であり、図4は、一部切欠き分解斜視図、図5および図6は組み立て斜視図であって、図5は、正面側斜め上から見た一部切欠き組み立て斜視図であり、図6は、背面側斜め下から見た斜視図である。また、図7は、図5のVII−VII線断面図であり、図8は、図5のVIII−VIII線断面図である。なお、図4〜図7におけるXおよびYによる方向表示は図1の場合と同様(Xは左右方向(−X:左方、+X:右方)、Yは前後方向(−Y:前方、+Y:後方))である。
なお、4台のトナーコンテナ20の内のマゼンタ用コンテナ20M、シアン用コンテナ20C及びイエロー用コンテナ20Yは、いずれも同一容量で、かつ、同一仕様に設定されている。これに対し、ブラック用コンテナ20Kは、これらよりも大きな容量に設定され、かつ、仕様も他のものと相違している。以下、トナーコンテナ20については、マゼンタ用〜イエロー用コンテナ20M,20C,20Yのものについて説明する。因みに、ブラック用コンテナ20Kについても、容量および具体的な仕様が相違するだけで基本的な構成は、これらと同様である。
トナーコンテナ20は、トナーを貯留する左右方向に長尺のコンテナ容器30と、このコンテナ容器30内のトナーを攪拌するアジテータ40と、このアジテータ40に攪拌されつつあるトナーを現像装置122へ供給するべく当該コンテナ容器30内で搬送する搬送部材50と、この搬送部材50によって搬送されたトナーを現像装置122へ向かわせる開放姿勢と現像装置122への供給を規制する閉止姿勢との間で姿勢変更可能なシャッタシリンダ60と、コンテナ容器30の一方の端面(後述の左方板314)を覆う覆い蓋70とを備えている。
コンテナ容器30は、上面が略全面に亘って開口した容器本体31と、この容器本体31の上面開口を閉止する蓋体35とからなる。容器本体31には、底部の左端位置に、シャッタシリンダ60を左面側から差し込んで装着するためのシャッタ装着筒32(筒状受部)が設けられている。
容器本体31は、下方に凸の円弧状に形成された円弧底板311と、この円弧底板311の前方の縁部から立設された前側板312と、同後方の縁部から上方へ向けて延設された後側板313と、この後側板313、前記前側板312および前記円弧底板311の右縁部間に架設された左方板314(第1側壁)と、同左縁部間に架設された右方板315(第2側壁)とを備えている。これら円弧底板311、前側板312、後側板313、左方板314および右方板315によって囲繞された空間が、トナーを充填するためのトナー充填室Zとされている。
円弧底板311には、図7に示すように、スクリュー収納凹部316が設けられている。スクリュー収納凹部316は、円弧底板311の前後方向中央部より若干後寄りの位置から下方に向かって膨設され、左右方向の全長に亘って延びる断面円弧状の凹部である。
スクリュー収納凹部316の内面側には、樋状のトナー搬送空間Z1が形成され、搬送部材50は、このトナー搬送空間Z1に装着される。スクリュー収納凹部316は、左右方向からの断面視で略半円状に形成され、これによってトナー搬送空間Z1に装着された後述のトナー搬送スクリュー51の上半分が、トナー搬送空間Z1から上方に向けて突出した状態(図7参照)になっている。
円弧底板311の内面側にスクリュー収納凹部316が形成されることにより、結果として円弧底板311の外面側には当該スクリュー収納凹部316に沿った断面視で円弧状を呈する円弧状凸条316aが形成されている。かかる円弧状凸条316aの存在によって、容器本体31は、構造的な強度が向上している。
左方板314には、その後方上部の位置に、トナー充填室Z内へトナーを充填するためのトナー充填口314aが設けられているとともに、円弧底板311の曲率中心位置より若干前方位置に、アジテータ40の中心軸421が摺接状態で貫通される貫通孔を有する軸支筒(軸支部)314bが左方に向けて突設されている。
トナー充填口314aには、当該トナー充填口314aを取り囲むようにトナー装填筒317が設けられている。このトナー装填筒317には、容器本体31内にトナーが充填されたのち合成樹脂製の栓部材314eが装着される。
図9は、トナーコンテナ20へのトナーの充填作業を説明するための斜視図である。図9に示すように、トナーコンテナ20にトナーを充填するに際しては、トナーコンテナ20は、その駆動力伝達側(攪拌ギヤ49および搬送ギヤ53が設けられている右方板315側)が下にされて立設され、操作レバー642が設けられた操作側である左方板314が上向きとされる。この状態で漏斗Jの先端がトナー充填口314aに差し込まれ、当該漏斗Jを介してトナーがトナーコンテナ20内に充填される。
そして、トナー充填口314aが左方板314に設けられるのは、以下の理由による。すなわち、本実施形態においては、トナーコンテナ20は、装置本体11のコンテナ収容室Qに対して上から着脱される。このため、着脱方向に沿った面(前側板312および後側板313)に筒状のトナー充填口314aを設けると、当該トナー充填口314aに栓部材314eにより栓をした状態で当該着脱方向に沿った面に出っ張りが生じ、トナーコンテナ20を着脱する上で邪魔になる。
また、トナーコンテナ20は、左右方向に長尺な形状であるので、左右方向の側面からトナーを充填した方が、充填効率が良い。さらに、駆動力伝達側である右方板315には、攪拌ギヤ49や搬送ギヤ53が取り付けられており、トナー充填口314aを設けるためのスペースが十分に存在しない。従って、余裕のあるスペースを備えた操作側である左方板314に、トナーの高速充填が可能な大口径のトナー充填口314aが設けられている。
かかるトナー充填口314aは、前記攪拌軸の一方の端部を軸支する軸支部としての軸支筒314b(実際は、覆い蓋70が容器本体31に装着された状態での軸支筒314bに外嵌される後述する鞘筒719)の後方上部の空いた位置に設けられている。これによって、軸支筒314bは、トナー充填口314aと後述の前方揺動防止突起731とに挟まれるという位置関係になっている。
左方板314にこのような位置関係でトナー充填口314aが設けられることにより、トナー充填用の漏斗Jは、左方板314上における他の部材(覆い蓋70や前方揺動防止突起731)との干渉が回避される。従って、トナー充填口314aからのトナーの充填作業を円滑に行わせることができる。
また、左方板314には、上下方向の中央部より若干上方の前端位置と、同若干下方の後端位置とに、それぞれ覆い蓋70を係止するための係止突起314cおよび係止爪片314dが設けられている。
さらに、左方板314には、係止爪片314dより下方位置に、スクリュー収納凹部316の曲率中心と同心で左方に向けて突設された、シャッタシリンダ60を装着するためのシャッタ装着筒32が設けられている。
円弧底板311には、コンテナ容器30を仕切板18(図2)上で支えるための支持脚33が設けられている。この支持脚33は、図6に示すように、円弧底板311の左方位置の適所から下方に向けて突設された前後方向一対の左方脚331と、円弧底板311の右端下部に設けられた1つの右方脚(カバー部材)332とからなる。
右方脚332は、トナー充填室Z内における位置決め部材としての役割と、後述する搬送ギヤ(駆動力伝達部)53を保護する役割とを担っており、スクリュー収納凹部316と対応した位置において下方および右方に向けて突出した状態で設けられている。かかる右方脚332は、水平小板332aと、この水平小板332aの前後の端部から立設された前後一対の垂直小板332bとからなる。搬送ギヤ53は、これら水平小板332aおよび一対の垂直小板332bによって囲繞された空間に収納されて保護される。
右方脚332は、水平小板332aの下面が、一対の左方脚331の各下端部と同一平面に当接するように(すなわち、面一に)設定されている。従って、トナーコンテナ20が装置本体11の仕切板18上に載置された状態で、容器本体31が三点支持で支持脚33に支えられるとともに、水平小板332aの下面全面が仕切板18に当接する。
一方、装置本体11における搬送部材50に対し駆動力を伝達する駆動力伝達側(右側)には、図2(B)に示すように、コンテナ収容室Q内における右方壁の壁面に各トナーコンテナ20の右方脚332に対応した位置決め溝101がそれぞれ設けられている。トナーコンテナ20をコンテナ収容室Qに装着するに際しては、右方脚332が位置決め溝101に嵌め込まれる。この状態でトナーコンテナ20を下降させることにより、トナーコンテナ20は、位置決め溝101に案内されつつコンテナ収容室Qに装着される。
また、装置本体11におけるトナーコンテナ20のシャッタシリンダ60を操作する操作側(左側)には、図2(B)に示すように、トナー充填室Zにおける左方壁に、各トナーコンテナ20のシャッタ装着筒32を支持する支持凹部102がそれぞれ設けられている。この支持凹部102は、後記で説明する本実施形態の特徴部分である衝立壁80のガイド溝81(図19(A))に相当する。
トナーコンテナ20をコンテナ収容室Qに装着するに際しては、その右方脚332を位置決め溝101に嵌め込んだ後に、当該トナーコンテナ20を下降させながらシャッタ装着筒32を支持凹部102の上部の幅広の部分に差し入れる。これにより、トナーコンテナ20は、位置決め溝101に案内されつつ下降が継続され、仕切板18に到達したときには、シャッタ装着筒32が支持凹部102に嵌り込んだ位置決め状態でコンテナ収容室Qに装着される。
このように支持脚33として、搬送ギヤ53の保護及びトナーコンテナ20の位置決めを兼用した右方脚332を採用することにより、搬送ギヤ53を保護するためや位置決めのための専用の部材を設ける必要がなくなり、その分部品点数を削減することができる。
右方板315には、左右方向で軸支筒314bと対向した軸支孔315aが穿設されている。この軸支孔315aは、右方板315の外面側から後述する攪拌ギヤ49の連結軸491を差し通すためのものである。アジテータ40は、その右端が連結軸491に一体回転可能に支持される。また、右方板315には、軸支孔315aの後方下部にトナー充填室Zへ向かって膨設されたギヤ装着筒315bが設けられている。このギヤ装着筒315bには、後述する搬送ギヤ53の厚みの略半分が嵌め込まれるとともに、ギヤ装着筒315bの左端面に設けられた仕切り壁には、後述する搬送ギヤ53の連結軸531を支持するための軸支孔315dが設けられている。
右方板315の外面側には、図6に示すように、後述の攪拌ギヤ49を保護するために、軸支孔315aの孔心を中心とした環状帯315cが設けられている。この環状帯315cの右方脚332に対応した部分には切り欠きが設けられ、この切欠きを介して環状帯315cに囲まれた空間と右方脚332内とが連通状態になっている。
図4に戻り、蓋体35は、容器本体31の上面開口を閉止するものであり、平面視で容器本体31と同一形状を呈している。蓋体35は、下面全面が開口状態の蓋体本体36と、この蓋体本体36の下端から全周に亘り外方に向かって突設された蓋体側フランジ37とを備えている。
一方、容器本体31には、蓋体側フランジ37と対向するように上縁部から全周に亘って突設された本体側フランジ34が設けられている。そして、各フランジ34,37の対向面が所定の接着剤を介して、あるいは溶着処理により互いに接合され、これによって蓋体35が容器本体31に固定される。
蓋体本体36には、左右方向に延びる前後の側面の適所(本実施形態においては右方位置)に取っ手凹部38が設けられている。これらの取っ手凹部38は、蓋体本体36の前後の側面が互いに対向する方向に向けて円弧状に凹没されることによって形成されている。因みに、本実施形態においては、蓋体本体36の前方の側面に親指が入る程度の小取っ手凹部381が形成されているとともに、同後方の側面における小取っ手凹部381と対向した位置には、人差し指、中指、薬指および小指の4本の指が入る程度の大取っ手凹部382が形成されている。
また、蓋体35の上下寸法は、少なくとも指で当該蓋体35を摘み得る寸法(本実施形態においては略10mm)に設定されている。これによってユーザは、蓋体35を指で安定した状態で摘持し、トナーコンテナ20を運ぶことができる。
取っ手凹部38(小取っ手凹部381および大取っ手凹部382)の上縁部には、図6に示すように、外方に向かって全長に亘り膨出されることによって形成された引っ掛け条383が設けられている。かかる引っ掛け条383が形成されることにより、指先で小取っ手凹部381および大取っ手凹部382を摘持すると、指先がこの引っ掛け条383に掛かる。このため、指先が滑るような不都合が生じず、ユーザは蓋体35をより確実に摘持することができる。
図10は、ユーザがトナーコンテナ20を摘持した状態を示す斜視図である。トナーコンテナ20を摘持するに際しては、図10に示すように、ユーザは小取っ手凹部381に親指を入れるとともに、大取っ手凹部382に人差し指〜小指を入れた状態で取っ手凹部38を摘む。取っ手凹部38は、左右方向に長尺のコンテナ容器30の、長手方向中央部から右側板315の側に偏在して設けられている。このため、この状態でトナーコンテナ20を上方へ引き上げた場合、持ち上げの当初はトナーコンテナ20の片方から持ち上げるのでモーメント的により少ない力で持ち上げることができ、トナーコンテナ20がプリンタ10のコンテナ収容室Qから上方に向けて容易に引き出される。
図4に戻り、アジテータ40は、容器本体31内のトナーを攪拌するために設けられている。アジテータ40は、容器本体31の左方板314に設けられた軸支筒314bと同右方板315に穿設された軸支孔315aとの間に架設される軸部材41と、この軸部材41に取り付けられる攪拌羽根45と、軸部材41に同心で一体回転可能に連結される攪拌ギヤ49とを備えている。
軸部材41は、長さ寸法が前記左方板314と右方板315との間の内寸法より僅かに短く設定されている。かかる軸部材41は、断面視で十字状を呈した十字軸(攪拌軸)42と、この十字軸42に外嵌された複数の羽根支持部材43と、十字軸42の右端側(駆動力伝達側)に同心で固定されたジョイント円板44とを備えている。
羽根支持部材43は、十字軸42に外嵌される外嵌片431と、この外嵌片431の縁部から十字軸42と平行になるように延設された羽根装着片432とを備えている。本実施形態では、4つの羽根支持部材43が採用され、これら4つの羽根支持部材43の外嵌片431が等ピッチで一体回転可能に十字軸42に外嵌されている例を示している。十字軸42は、該十字軸42と同心の中心軸421を有する。中心軸421は、十字軸42の左端面において、最左端の外嵌片431を貫通して左方に突設されている。この中心軸421は、左方板314の軸支筒314bに嵌入される。
ジョイント円板44は、軸支孔315aを介して攪拌ギヤ49に同心で一体回転可能に連結されている。攪拌ギヤ49の回転は、ジョイント円板44を介して軸部材41に伝達される。
攪拌ギヤ49は、中心位置に左方に向かって突設された連結軸491を有している。この連結軸491は、径寸法が軸支孔315aの孔径寸法より僅かに小さく設定され、軸支孔315aに摺接状態で嵌入される。かかる連結軸491の先端には、キー突起が突設されている。一方、ジョイント円板44の右面には前記キー突起に対応したキー孔が穿設されている。キー突起がキー孔に嵌め込まれることによって攪拌ギヤ49と軸部材41とが軸心回りに一体回転可能となり、攪拌ギヤ49の回転が軸部材41に伝達される。
このような軸部材41と攪拌ギヤ49とは、図7に示すように、右方板315とジョイント円板44との間に介設された環状シール部材441を介して互いに連結されている。かかる環状シール部材441の存在で容器本体31内のトナーの軸支孔315aを介した漏洩が防止される。
攪拌羽根45は、トナーの攪拌のために長尺側の縁部が十字軸42の羽根装着片432に固定されるものであり、可撓性を有する合成樹脂製のフィルムによって形成されている。攪拌羽根45は、長さ寸法が前記十字軸42のそれと同一に設定されているとともに、幅寸法(十字軸42の径方向の寸法)が十字軸42の軸心と容器本体31の円弧底板311の内面との間の距離より若干長めに設定されている。
このような攪拌羽根45には、長尺側の縁部に当該攪拌羽根45を羽根装着片432に装着するための所定個数の小孔451が等ピッチで穿設されている。一方、羽根装着片432には、小孔451に対応した位置にネジ孔433が螺設されている。各小孔451を介して所定のビスをネジ孔433に螺着し締結することによって、攪拌羽根45が軸部材41に装着される。
また、攪拌羽根45には、複数条の切り込み溝452が設けられている。切り込み溝452は、小孔451が設けられている側(基端側)と反対側の縁部から基端側に向けて、攪拌羽根45を幅方向に切り込まれることによって形成されている。
軸部材41を容器本体31のトナー充填室Z内に装着した状態で、軸部材41を図8における時計方向に向けて回転させることにより、攪拌羽根45は、弾性変形で湾曲した状態で円弧底板311の内面側に当接する。かかる攪拌羽根45の当接により、円弧底板311の内面に付着したトナーを掻き取りながら、アジテータ40はトナー充填室Z内のトナーを攪拌する。
ついで、主に図4および図11を基に、必要に応じて他の図面も参照しながら搬送部材50について説明する。図11は、アジテータ40と搬送部材50との相対的な位置関係に注目してこれらを前方右下から斜めに見た斜視図である。なお、図11におけるXおよびYによる方向表示は、図1の場合と同様(Xは左右方向(−X:左方、+X:右方)、Yは前後方向(−Y:前方、+Y:後方))である。
搬送部材50は、アジテータ40によって攪拌されつつあるトナーを、容器本体31の円弧底板311に設けられたスクリュー収納凹部316のトナー搬送空間Z1に沿って、シャッタシリンダ60へ向けて搬送するものである。
搬送部材50は、スクリュー収納凹部316のトナー搬送空間Z1に沿って配設されるトナー搬送スクリュー51と、このトナー搬送スクリュー51の右端部から同心で一体的に延設された円柱体52と、この円柱体52に同心で装着される搬送ギヤ53とを備えている。
トナー搬送スクリュー51は、左右方向へ延びたスクリュー軸511と、このスクリュー軸511に等ピッチで一体的に外嵌された複数枚の攪拌フィン(螺旋羽根)512とを備えている。各攪拌フィン512は互いに連設状態で、螺旋状を呈するように、スクリュー軸511の略全長に亘って取り付けられている。スクリュー軸511の左端は、左方板314に設けられたシャッタ装着筒32に装着されているシャッタシリンダ60に、同心で相対回転可能に支持されている。
スクリュー軸511におけるシャッタ装着筒32の後述するトナー排出口321に対応した部分には、攪拌フィン512が設けられていない。その代わり、スクリュー軸511に平行な図略のリブ(突起)が一個所以上設けられ、さらにスクリュー軸511の先端(左端)には、攪拌フィン512と螺旋方向が逆に設定された逆螺旋攪拌フィン513が設けられている。従って、トナー搬送スクリュー51の駆動でトナー排出口321に到達したトナーは、攪拌フィン512と逆螺旋攪拌フィン513とによりトナー排出口321へ向けて寄せられ、これによってトナー排出口321を介して円滑に排出される。
円柱体52は、搬送ギヤ53の駆動回転をトナー搬送スクリュー51に伝達するためのものであり、その右端面には同心でキー孔が穿設されている。かかる円柱体52は、右面が右方板315のギヤ装着筒315bの左面に当接した状態で、当該ギヤ装着筒315bに装着されている搬送ギヤ53に同心で一体回転可能に連結されている。
搬送ギヤ53は、装置本体11内の適所に設けられた図略の駆動モータからの駆動力を得て回転する。搬送ギヤ53の回転は、トナー搬送スクリュー51に直接伝達されるとともに、攪拌ギヤ49を介してアジテータ40の軸部材41へ伝達される。搬送ギヤ53は、右方脚332の内部空間内に配置されると共に、攪拌ギヤ49と噛合されている。
搬送ギヤ53の左面側には、同心で左方に向けて突設された、軸支孔315dに挿通されて円柱体52に連結される連結軸531が設けられている。また、搬送ギヤ53の右面側には、前記駆動モータの駆動力を伝達するための三角形状のジョイント突起532(図6)が設けられている。
連結軸531の前端面(左面)には、同心でキー突起が突設されている一方、円柱体52の右端面には、前記キー突起に対応したキー孔が凹設されている。前記キー突起がキー孔に嵌め込まれることによって、搬送ギヤ53の駆動回転が円柱体52を介してトナー搬送スクリュー51へ伝達される。
トナー搬送スクリュー51は、容器本体31内のスクリュー収納凹部316内(すなわちトナー搬送空間Z1内)に装着された状態で、図8に示すように、その略上半分がトナー搬送空間Z1から上方に向けて突出している。一方、攪拌羽根45は、先端縁部が円弧底板311の内面に摺接した状態で弾性変形して湾曲するように寸法設定されている。
従って、アジテータ40が軸部材41回りに図8における時計方向に向けて一体回転することにより、攪拌羽根45の先端が、図8に二点鎖線で示すように、トナー搬送スクリュー51の上面を撫でることになる。これによってトナー搬送スクリュー51の上方位置にトナーが堆積する、いわゆる棚吊り現象が生じることはなく、トナー充填室Z内のトナーは、常に確実にトナー搬送スクリュー51へ向けて供給される。
すなわち、従来のように、トナー搬送空間Z1の深さがトナー搬送スクリュー51の径寸法(直径)より深く、かつ、攪拌羽根45の湾曲量が大きくない場合には、攪拌羽根45の先端は、トナー搬送スクリュー51の周面と接触することができず、スクリュー収納凹部316の上面開口部分を擦るように通過する。このことは、スクリュー収納凹部316内に存在するトナーを押し固める力として作用する。これにより、スクリュー収納凹部316の上面開口の部分にトンネルの天井のような状態でトナーが堆積する棚吊り現象が起こり、トナーを現像装置122へ向けて適正に補給できない不都合が生じることがある。しかし、本実施形態のようにスクリュー収納凹部316の深さをトナー搬送スクリュー51の上半分が突出させ、常時攪拌羽根45の先端と接触するように設定することにより、かかる不都合の発生が確実に防止される。
ついで、シャッタシリンダ60について、図4および図12〜図15を基に必要に応じて他の図面を参照しながら説明する。図12および図13は、シャッタシリンダ60の一実施形態を示す一部切り欠き斜視図であり、図12は、シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1に姿勢設定された状態、図13は、シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢設定された状態をそれぞれ示している。なお、図12および図13において、(A)は前方左上から見た図であり、(B)は後方左上から見た図である。
また、図14(A)は、図12(A)のXIIII(A)−XIIII(A)線一部断面図であり、図14(B)は、図13(A)のXIIII(B)−XIIII(B)線一部断面図である。さらに図15は、図14(B)のXV−XV線断面図である。なお、図14(A)、(B)並びに図15においては、シャッタ装着筒32およびトナー搬送スクリュー51等の近隣の部材も合わせて示している。因みに、図12〜図15におけるXおよびYによる方向表示は、図1の場合と同様(Xは左右方向(−X:左方、+X:右方)、Yは前後方向(−Y:前方、+Y:後方))である。
シャッタシリンダ60は、大略的に円筒状体からなり、容器本体31のシャッタ装着筒32(図4)に装着された状態で筒心回りに正逆回動操作されることにより、搬送部材50により搬送されてきたトナーを現像装置122(図3)へ向けて補給し得る開放姿勢T2と、補給し得なくする閉止姿勢T1との間で姿勢変更可能とされている。シャッタシリンダ60がシャッタ装着筒32に内嵌された状態で、トナー搬送スクリュー51のスクリュー軸511の左端部は、図7に示すように、同心で軸心回りに相対回転可能にシャッタシリンダ60に支持される。
シャッタシリンダ60は、シャッタ筒体61、係止筒体(先端筒部)62、円形閉止部63、操作部64、ロック部材65及びリングシール(環状シール部材)66を含む。シャッタ筒体61は、容器本体31のシャッタ装着筒32に差し込まれる円筒のボディである。係止筒体62は、シャッタ筒体61の先端側(右端側)から同心で右方に向けて延設された、当該シャッタ筒体61をシャッタ装着筒32に係止するための部材である。円形閉止部63は、シャッタ筒体61の基端側(左端側)に設けられ、シャッタ筒体61より大径の部材である。操作部64は、円形閉止部63の左端面から左方に向かって突設され、シャッタ筒体61を回動操作するための部材である。ロック部材65は、円形閉止部63の周面から突設された、シャッタシリンダ60の設定姿勢(閉止姿勢T1、開放姿勢T2)をロックする部材である。リングシール66は、シャッタ筒体61と係止筒体62との間の周面に外嵌された弾性シール部材である。
一方、シャッタ装着筒32は、図14(A)および図14(B)に示すように、左右方向の長さ寸法がシャッタ筒体61より若干長めに設定されている。シャッタシリンダ60は、シャッタ装着筒32の左端開口からシャッタ装着筒32内に差し込まれ、円形閉止部63がシャッタ装着筒32の左端縁部に当止される。かかる差し込み状態において、シャッタ筒体61がシャッタ装着筒32内に収納された状態になるとともに、係止筒体62は、シャッタ装着筒32から右方に向かって突出し、容器本体31のトナー搬送空間Z1に位置した状態になる。
シャッタ装着筒32は、その内径寸法がシャッタ筒体61の外径寸法より若干大きめに設定されている。また、シャッタ装着筒32の先端(右端)には、内側に向かって同心で突設された環状突起(第1係合部)322が設けられている。この環状突起322の内周面が、係止筒体62の外周面に摺接されている。
シャッタ筒体61は、攪拌フィン512をシャッタ筒体61内に差し込むことができるように、その内径寸法が攪拌フィン512の外径寸法より僅かに大きめに設定されている。シャッタ筒体61の基端側(左端)には、同心で基端フランジ611が設けられているとともに、先端側(右端)には先端フランジ612が設けられている。これら各フランジ611,612は、いずれも外周面がシャッタ装着筒32の内周面に摺接する外径寸法を有している。
シャッタ筒体61の周面には、筒心に対する点対称位置において各フランジ611,612間に架設された一対のリブ613が設けられている。一対のリブ613間におけるシャッタ筒体61の一方の周面には、その中央位置に左右方向へ延びた径方向から見て矩形状のトナー払出口614が設けられている。トナー払出口614が設けられたシャッタ筒体61の片面(縮径部)610には、スポンジ状のシールパッド67が貼着されている。シールパッド67としては、各種の合成樹脂製の発泡体を採用できるが、好適なものとして例えば高密度マイクロセルウレタンシート等を挙げることができる。かかるシールパッド67には、前記トナー払出口614に対応した位置に同一形状の角孔671が設けられている。
一方、シャッタ装着筒32には、トナー払出口614と対向した位置に、トナー排出口321が設けられている。従って、シャッタ筒体61内のトナーは、シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢設定されたときに、シールパッド67により外部への漏洩が防止された状態で、搬送部材50の駆動によりトナー払出口614、角孔671およびトナー排出口321を介して現像装置122へ補給される。
また、シャッタ筒体61の周面であって、トナー払出口614が設けられている周面と反対側の周面には、基端フランジ611を起点として右方に向けて延びるガイドリブ615が設けられている。このガイドリブ615は、シャッタシリンダ60をシャッタ装着筒32に差し込むときに当該差し込み操作を容易に行い得るようにするためのものである。ガイドリブ615は、その左右方向の長さ寸法がシャッタ筒体61の半分以下に設定されているとともに、径方向の厚み寸法が基端フランジ611の厚み寸法より僅かに小さめに設定されている。
ガイドリブ615の先端(右端)には、シャッタ筒体61の周面に向けて先下がりに傾斜した傾斜面615aが設けられている。従って、シャッタシリンダ60をシャッタ装着筒32に差し込むに際し、ガイドリブ615の傾斜面615aがシャッタ装着筒32の左端縁部に当接した後、当該傾斜面615aに相対的に掬い上げられる。このため、組み付け作業の際、シャッタシリンダ60を、基端フランジ611がシャッタ装着筒32の左端縁部に衝突することなく、シャッタ装着筒32内に円滑に差し込むことができる。従って、シャッタシリンダ60のシャッタ装着筒32に対する組み付け作業性を向上させることができる。
係止筒体62には、径方向で互いに対向した周面がそれぞれ凹字状に切り抜かれた状態で形成された一対の係止爪部621が設けられているとともに、これら一対の係止爪部621に対してそれぞれ90°の位相ずれで互いに対向するように設けられた一対の逃がし孔622が設けられている。
係止爪部621は、シャッタシリンダ60がシャッタ装着筒32に左面開口から差し込まれた状態で、スクリュー軸511の軸方向への移動を規制する(具体的には左方への抜止めを行う)とともに、所定範囲外への筒心回りの回転を規制する(具体的には、シャッタ部材60が閉止姿勢T1と開放姿勢T2との間でのみ回転することを許容する)ためのものである。
かかる係止爪部621は、係止筒体62の右端部から前記凹字状に切り欠かれた空間に向かい突設された爪部本体621aと、この爪部本体621aの先端(左端)から外方に向かって突設された係止爪621bとを備えている。爪部本体621aは、リングシール66より外側に向けて突出している。係止爪621bは、左端面が筒心方向と直交する平面と平行な直交面621cとされているとともに、この直交面621cの最外側から爪部本体621aに向かって先下がりに傾斜した傾斜面621dを有している。
シャッタシリンダ60をシャッタ装着筒32に差し込んでいくと、係止筒体62の右端がシャッタ装着筒32の環状突起322を越えた後に、係止爪部621の傾斜面621dが環状突起322に当接する。かかる当接にて、傾斜面621dに案内されて当該係止爪部621が弾性変形により筒心方向へ押し下げられ、係止爪621bは環状突起322を通過し得るようになる。
そして、係止爪部621は、係止爪621bが環状突起322を通過した時点で元の状態に復元する。これによって、係止爪621bの直交面621cが環状突起322と対向するため、シャッタシリンダ60は左方へ向けて抜け止め状態になる。
一方、容器本体31の底部には、円弧状凸条316aとシャッタ装着筒32との間に設けられた小円弧樋316b(図6)と、この小円弧樋316bの左端縁とシャッタ装着筒32の右端縁との間に架設された大円弧樋316cとが設けられている。
小円弧樋316bは、内面の曲率半径が係止筒体62の外面の半径より僅かに大きく設定され、これによって係止筒体62は、小円弧樋316bと摺接状態で回転する。また、大円弧樋316cは、図14(B)に示すように、内面の曲率半径が小円弧樋316bの内面の曲率半径より大きく、かつ、係止筒体62の係止爪621bの径方向の先端が干渉しないように径設定されている。
このような大円弧樋316cには、図15に示すように、中央部より前方位置に当該大円弧樋316cの一部が凹没されることによって内部に突出した円弧状突出部316dが形成されている。この円弧状突出部316dは、内面側の曲率半径がスクリュー軸511の軸心と係止爪621bの先端との間の距離より短く設定されている。従って、シャッタシリンダ60は、一対の係止爪621bのいずれか一方が円弧状突出部316dに当止した状態から、他方が円弧状突出部316dに当止するまでの範囲で筒心回りに回転することができる。なお図15では、下方の係止爪621bが円弧状突出部316dの下端縁に当止している状態を示している。これにより、シャッタシリンダ60の回動範囲が限定され、回動範囲以外の回動が規制される。
図15に示す例では、シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢設定されることにより、下側の係止爪621bが円弧状突出部316dの下側の端部に当止している。この状態でシャッタシリンダ60を筒心回りに時計方向に向けて回転させることにより、シャッタシリンダ60は、上側の係止爪621bが円弧状突出部316dの上側の端部に当止した状態で閉止姿勢T1に姿勢変更される。
逃がし孔622は、例えばシャッタシリンダ60が閉止姿勢T1の状態で、搬送部材50の駆動によりトナー充填室Z内のトナーがシャッタシリンダ60内に送り込まれたとき、この送り込まれたトナーをトナー充填室Zへ逃がすためのものである。こうすることで、シャッタシリンダ60内に押し込まれたトナーが塊状となることが抑止される。
円形閉止部63は、シャッタ筒体61の左端面を閉止するためのものである。円形閉止部63は、閉止円板631と、環状体632とを備えている。閉止円板631は、シャッタ筒体61の筒心と同心で、当該シャッタ筒体61の左端部に一体的に固定された、シャッタ筒体61より大径の円板である。環状体632は、閉止円板631から左方へ向けて突出した状態で当該閉止円板631の周面に一体的に形成されている。
閉止円板631の右面の中心位置には、図14(A)および図14(B)に示すように、軸支孔(シャッタシリンダ内の軸受け)633が凹設されている。軸支孔633には、トナー搬送スクリュー51のスクリュー軸511を支持するために、スクリュー軸511の左端部が嵌入される。
すなわち、トナー搬送スクリュー51が容器本体31内のトナー搬送空間Z1に配置され、かつ、その左端部がシャッタ装着筒32に挿入された状態で、スクリュー軸511の左端部が軸支孔633に嵌め込まれる。これによって、トナー搬送スクリュー51が、スクリュー軸511回りに一体回転可能に、容器本体31内のトナー搬送空間Z1へ装着された状態になる。
操作部64は、シャッタシリンダ60を回動操作するためのものであり、円形閉止部63の閉止円板631から左方に向かって突設されている。操作部64は、角筒体641と、操作レバー642とを備えている。操作部64は、端面視で角筒状を呈し、その上面角部が環状体632の内周面に当接した状態で、当該環状体632から左方に向けて突出している。操作レバー642は、ユーザが指で摘んで操作するためのレバーであって、角筒体641の下面から環状体632の径方向に向けて延設されている。
角筒体641および操作レバー642には、摘んで操作し易いように形状設定された図略の摘みカバーが装着される(後記の図19(A)では操作ダイヤル85として示している)。実際のシャッタシリンダ60の回動操作は、この摘みカバーを介して行われるが、以下、シャッタシリンダ60の回動操作については操作レバー642が操作されると表現している。
本実施形態においては、角筒体641は、シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1に姿勢設定された状態(図12)で、閉止円板631の最上部位置に位置するとともに、操作レバー642は、角筒体641から垂下されている。そして、この状態において、操作レバー642を筒心回りに反時計方向に向けて略90°回動操作することにより、閉止姿勢T1に姿勢設定されていたシャッタシリンダ60は、開放姿勢T2に姿勢変更される(図13参照)。
ロック部材65は、覆い蓋70との間の位置関係において、シャッタシリンダ60の閉止姿勢T1および開放姿勢T2をロックするためのものである。ロック部材65は、円形閉止部63の環状体632の外周面から突設された突設片651と、この突設片651の先端から図12における時計方向に向けて円弧状で延設された弾性変形が可能な円弧操作条652とを備えている。
ここでは、突設片651は、シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1(図12)に姿勢設定された状態で、環状体632の後方上部の位置に設けられ、円弧操作条652は、その曲率中心角が略90°に設定されている例を示している。
円弧操作条652は、突設片651から所定寸法(全長の半分より若干短めの寸法)だけ時計方向へ向かった位置までが幅広部652aとされている。この幅広部652aから先の部分には、右方の縁部が全長に亘って切り欠かれることによって幅狭とされた幅狭部652bが形成されている。幅狭部652bの先端には、円弧操作条652と直交するように付設された係合片654が設けられている。係合片654は、円弧操作条652の曲率中心の反対側(すなわち外側)に向かって突設されている。
また、円弧操作条652の外面側には、幅広部652aと幅狭部652bとの境界位置から若干幅広部652a寄りの位置を始点として、幅狭部652bの全長に亘って膨設された補強リブ655が設けられている。円弧操作条652は、この補強リブ655によって強度的に補強されている。このようなロック部材65によるロック作用については、覆い蓋70との関連で機能するため、後の覆い蓋70の説明時に合わせて説明する。
リングシール66は、シャッタシリンダ60がシャッタ装着筒32に装着された状態で、容器本体31のトナー充填室Z内のトナーがシャッタ装着筒32の内周面とシャッタ筒体61の外周面との間に侵入するのを防止する。リングシール66は、ゴムや軟質の合成樹脂等のエラストマー(弾性材料)によって形成されている。
かかるリングシール66は、内径寸法が係止筒体62の外径寸法より僅かに小さく設定されているとともに、外径寸法がシャッタ装着筒32の内径寸法より若干大きめに設定されている。リングシール66は、図14(A)および図14(B)に示すように、シャッタシリンダ60の係止筒体62の基端部に、先端フランジ612と当接するように外嵌されている。
リングシール66は、シャッタシリンダ60がシャッタ装着筒32に差し込まれることにより、圧縮弾性変形した状態でシャッタシリンダ60の先端フランジ612とシャッタ装着筒32の環状突起322との間に挟持された状態になる。これによってコンテナ容器30のトナー充填室Z内のトナーが、シャッタ筒体61の外周面とシャッタ装着筒32の内周面との間に侵入することが防止される。
このように構成されたシャッタシリンダ60が、シャッタ装着筒32に差し込まれた後に、図4に示すような覆い蓋70が容器本体31の左方板314に取り付けられる。図16および図17は、覆い蓋70の一実施形態を示す斜視図であり、図16は、覆い蓋70が左方板314に取り付けられる直前の状態、図17は、覆い蓋70が左方板314に取り付けられ、かつ、シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢設定された状態をそれぞれ示している(因みに、図17では、円内にシャッタシリンダが閉止姿勢T1に姿勢設定された状態を示している)。図16および図17におけるXおよびYによる方向表示は、図1の場合と同様(Xは左右方向(−X:左方、+X:右方)、Yは前後方向(−Y:前方、+Y:後方))である。なお、これらの図、以下の説明では、覆い蓋70において本実施形態の特徴部分である係合凸起733(係合部)の記載を省いている。この係合凸起733については、図19及び図20に基づいて、別途説明する。
図16に示すように、覆い蓋70は、容器本体31の左方板314の下半分に沿った形状を有する蓋本体71と、この蓋本体71の前後方向の略中央部より若干後方の下部において左方へ向けて突設されたシリンダ覆い部72と、蓋本体71の前面(左端表面)から左方へ向けて突設された突起部73とを備えている。突起部73としては、後述する半月板711の前方位置に設けられた前方揺動防止突起(揺動防止用リブ)731と、半月板711の略中央部でシリンダ覆い部72上に形成された中央突起732とが備えられている。
前方揺動防止突起731は、トナーコンテナ20をコンテナ収容室Qに装着する方向に延びる直線状の突起である。前方揺動防止突起731は、コンテナ容器30が装置本体11のコンテナ収容室Qの仕切板18上に装着された状態で、装置本体11の揺動防止突起731と対向する側壁に設けられた図略の係合部材と係合する。これによって、トナー搬送スクリュー51の駆動によるトナーコンテナ20の揺動が防止される。
蓋本体71は、一部(シリンダ覆い部72が設けられている部分)を除いて下部が容器本体31の左方板314の下部の形状に沿うように半月状に形成された半月板711と、この半月板711の略前半部分の上縁部から斜めに上方に向かって延設された上方傾斜縁板712と、半月板711の略後半部分の上縁部から延設された上方湾曲縁板713と、半月板711の前方の円弧縁部から右方に向かって延設された前方円弧縁板714と、半月板711の後方の円弧縁部から右方に向かって延設された後方円弧縁板715とを備えている。
半月板711の略後半部分の上部は、容器本体31のトナー充填口314aを囲むように設けられたトナー装填筒317との干渉を回避するべく、トナー装填筒317の外周に沿うような切欠きが形成されている。上方湾曲縁板713は、この切り欠きに沿うように円弧状に形成されている。
半月板711の前方上部には、係止孔716が穿設されている。係止孔716は、容器本体31の左方板314に設けられた係止突起314cを嵌め込むためのもので、当該係止突起314cと対応する位置に設けられている。また、半月板711の後部と後方円弧縁板715とが合わさった角部には、左方板314に設けられた係止爪片314dが嵌め込まれる角孔717が設けられている。
さらに、半月板711の下部であって若干後方寄りの位置には、上方からシャッタ装着筒32に遊嵌させるための円弧凹部718が設けられている。加えて、半月板711の略中央部には、左方板314から左方に向かって突設された前記軸支筒314b(図4)が嵌め込まれる鞘筒719が設けられている。
この鞘筒719は、内面側(右側)が開口されている一方で、外面側(左側)が閉止された、いわゆる袋筒である。軸支筒314bは、アジテータ40の軸部材41が挿通される貫通孔を有するが、鞘筒719は、この貫通孔を封止するキャップとしての役目を果たす。鞘筒719の内径寸法は、軸支筒314bに摺接状態で外嵌し得るように設定されている。覆い蓋70が容器本体31の左方板314に装着されることにより、鞘筒719が、図18に示すように、軸支筒314bに密着状態で外嵌される。これによって、容器本体31内のトナーが、軸支筒314bの前記貫通孔を通して外部へ漏洩することが防止される。
このような覆い蓋70は、係止孔716が左方板314に外嵌された状態で、係止爪片314dが角孔717に装着されて係止されることにより、外れ止め状態で容器本体31に装着される。
シリンダ覆い部72は、覆い蓋70が容器本体31に装着された状態で、シャッタシリンダ60を覆うためのものである。かかるシリンダ覆い部72は、三日月形状を呈する三日月板721と、この円弧状の三日月板721の曲率外周縁に沿うように形成された周縁板722とを備えている。周縁板722は、その基端縁部が半月板711における円弧凹部718の縁部に固定されている。
円弧状の三日月板721は、曲率中心がシャッタシリンダ60の円形閉止部63の軸心と同心で、かつ、曲率半径が円形閉止部63の外径より若干大きい内側円弧縁部721aを有している。従って、シャッタシリンダ60がシャッタ装着筒32に差し込まれた状態で覆い蓋70が容器本体31の左方板314に装着されることにより、円形閉止部63の外周面が内側円弧縁部721aの内周縁と対向することになる。
周縁板722は、内面側がシャッタシリンダ60の前記円弧操作条652に摺接するように設けられている。周縁板722と容器本体31の円弧底板311との間には、ガイド溝723が形成されている。このガイド溝723には、シャッタシリンダ60の円弧操作条652に設けられた補強リブ655が嵌め込まれる。補強リブ655は、ガイド溝723に嵌め込まれた状態で外周面がガイド溝723から若干外部に突出するように径方向の厚み寸法が設定されている。
ガイド溝723の図16における時計方向の端部には、シリンダ覆い部72を蓋本体71に固定するための固定片724が設けられている。シャッタシリンダ60は、補強リブ655の先端がこの固定片724に干渉することでそれ以上の時計方向へ向かう回動が規制される。
周縁板722におけるガイド溝723の時計方向の端部に対応した位置には、左方に向かって切り欠かれた状態の第1係止溝725が凹設されている。また、ガイド溝723における中央突起732の前隣りに隣接した位置には、周縁板722が左方に向かって切り欠かれることにより形成された第2係止溝726が設けられている。第1係止溝725は、シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1に姿勢設定された状態で円弧操作条652の係合片654を嵌め込むためのものである。また、第2係止溝726は、シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢設定された状態で係合片654を嵌め込むためのものである。
従って、シャッタシリンダ60が装着された状態の容器本体31に覆い蓋70を取り付けることにより、シャッタシリンダ60に設けられたロック部材65の係合片654がガイド溝723に嵌り込んだ状態で、シャッタシリンダ60は、操作レバー642を操作することにより補強リブ655がガイド溝723内を摺動しながら筒心回りに正逆回動する。これによりシャッタシリンダ60は、閉止姿勢T1と開放姿勢T2との間で姿勢変更することが可能になる。
シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1に姿勢設定された状態では、係合片654が第1係止溝725に嵌り込み、これによって設定されたシャッタシリンダ60の閉止姿勢T1がロックされる。また、シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢設定された状態では、係合片654が第2係止溝726に嵌り込み、これによって設定されたシャッタシリンダ60の開放姿勢T2がロックされる。
シャッタシリンダ60の姿勢を変更するときには、ユーザは、ガイド溝723から外部に突出している円弧操作条652をガイド溝723の方向へ向けて押圧すれば良い。そうすると、円弧操作条652が弾性変形して係合片654が第1係止溝725又は第2係止溝726から外れるため、シャッタシリンダ60が回動可能になる。この状態で操作レバー642を操作することでシャッタシリンダ60の姿勢を変更することができる。
図18は、シャッタシリンダ60のロック構造の作用を説明するためのトナーコンテナ20の左面視の一部断面説明図であり、図18(A)は、シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1に姿勢設定された状態、図18(B)は、シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1から開放姿勢T2へ向けて姿勢変更されつつある状態、図18(C)は、シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢変更された状態をそれぞれ示している。なお、図18におけるYによる方向表示は、図1の場合と同様(−Y:前方、+Y:後方)である。
まず、図18(A)に示すように、シャッタシリンダ60が閉止姿勢T1に姿勢設定された状態(すなわち、トナーコンテナ20がプリンタ10に装着される前の状態)では、シャッタシリンダ60のシャッタ筒体61のトナー払出口614は、後方へ向いた状態になっている。このため、容器本体31内のトナーがシャッタ装着筒32のトナー排出口321を介して外部に導出されることはない。
また、この状態では、シャッタシリンダ60に設けられたロック部材65の先端の係合片654は、覆い蓋70の周縁板722に設けられた第1係止溝725に嵌り込んで係止される。これによってシャッタシリンダ60はロックされるので、シャッタシリンダ60の閉止姿勢T1は安定した状態になる。
ついで、トナーコンテナ20がプリンタ10に装着されると、コンテナ容器30内のトナーを現像装置122へ補給するべく、ユーザは操作レバー642を操作するのであるが、この操作に先立ちユーザは、覆い蓋70のガイド溝723(図10参照)から外部に突出している補強リブ655を、シャッタシリンダ60の筒心方向に向けて押圧する。こうすることで円弧操作条652が弾性変形し、これによって係合片654が第1係止溝725から外れてロックが解除されるため、シャッタシリンダ60は筒心回りに回動可能になる。
この状態で操作レバー642を筒心回りに反時計方向に向けて操作することにより、シャッタシリンダ60は、図18(B)に示すように、係合片654が周縁板722の内面に摺接した状態で反時計方向に向けて回動する。
そして、シャッタシリンダ60が略90°回動すると、当該シャッタシリンダ60は、図18(C)に示すように、そのトナー払出口614がシャッタ装着筒32のトナー排出口321に対応した開放姿勢T2に姿勢変更される。これによってトナーコンテナ20のトナー充填室Z内は、シャッタシリンダ60のトナー払出口614およびトナーコンテナ20のトナー排出口321を介して現像装置122と連通状態となる。従って、トナーコンテナ20内のトナーが、現像装置122へ供給可能な状態となる。
シャッタシリンダ60が開放姿勢T2に姿勢変更されたときには、弾性変形していた円弧操作条652が元の形状に復元することにより、シャッタシリンダ60の係合片654が周縁板722の第2係止溝726に嵌り込む。これによってシャッタシリンダ60の開放姿勢T2がロックされる。
ついで、トナーが消費されて空になったトナーコンテナ20を、新たなトナーコンテナ20と交換するときには、開放姿勢T2に姿勢設定されているシャッタシリンダ60が操作レバー642の操作で閉止姿勢T1に姿勢変更される。
このときには、まず補強リブ655が押圧され、第2係止溝726に嵌り込んで係止されている係合片654が、第2係止溝726から外されてロックが解除される。引き続き操作レバー642が時計方向に向けて操作される。この操作によって、係合片654が周縁板722の内面に摺接しながら、シャッタシリンダ60が時計方向に向けて回動される。略90°回動した時点で、シャッタシリンダ60は閉止姿勢T1に姿勢変更されるとともに、係合片654が第1係止溝725に嵌り込み、これによってシャッタシリンダ60の閉止姿勢T1がロックされる。
従って、トナーコンテナ20の新旧交換時に、プリンタ10から取り外した旧トナーコンテナ20を回収作業のために取り扱っても、当該トナーコンテナ20から残留トナーが漏洩するような不都合の発生を確実に防止することができる。
続いて、本実施形態の特徴部分であるトナーコンテナとプリンタ装置本体との係合構造について説明する。ここでは、係合凸起733(係合部)を有する覆い蓋70を備えたトナーコンテナ20′を例示する。図19は、トナーコンテナ20′の他の実施形態を説明するための斜視図であり、図19(A)は、当該トナーコンテナ20′の左端部が装着される衝立壁80の部分斜視図であり、図19(B)は、トナーコンテナ20′の左端部を示す部分斜視図である。なお、図19におけるXおよびYによる方向表示は、図1の場合と同様(Xは左右方向(−X:左方、+X:右方)、Yは前後方向(−Y:前方、+Y:後方))である。なお、トナーコンテナ20′において図16、図17に示しているトナーコンテナ20とは若干形状が異なっている部分が存在するが、同一符号を付している部分は同様な機能を果たす部分である。
図19(A)に示すように、装置本体11におけるコンテナ収容室Qの操作側(図2(B)の左方側)には、支持凹部102が設けられる位置に、衝立壁80が設けられる。この衝立壁80には、右面側(コンテナ収容室Qに向いた側)に、支持凹部102に対応する上下方向に延びたガイド溝81が設けられている。
このガイド溝81は、図19(B)に示すコンテナ容器30の中央突起732をガイドするためのものである。コンテナ容器30をコンテナ収容室Qに装着するに際し、トナーコンテナ20′は、この中央突起732をガイド溝81に嵌め込んで降ろされる。中央突起732がガイド溝81にガイドされることで、コンテナ容器30のコンテナ収容室Q内への装着操作が容易になる。
ガイド溝81には、一方の溝壁(図19に示す例では前方の溝壁の適所)に溝側係合凸起82(第2係合部)が設けられている。この溝側係合凸起82の上縁部には、ガイド溝81の前後方向の中央部に向かって先下がりに傾斜した傾斜縁部821が設けられているとともに、同下縁部には、水平に設定された水平縁部822が形成されている。
一方、容器本体31の左端面に装着された覆い蓋70の中央突起732には、図19(B)に示すように、溝側係合凸起82に対応した位置(図19(B)に示す例では前縁面)に、当該溝側係合凸起82に係合する容器側係合凸起733が突設されている。この容器側係合凸起733は、弾性変形が可能な材料によって形成されている。また、容器側係合凸起733が設けられる中央突起732には、その左面の中央部を凹没させる、いわゆる肉盗み等を施し、これによって容器側係合凸起733が弾性変形し易くなるようにしている。
容器側係合凸起733の下縁面には、溝側係合凸起82の傾斜縁部821に対応した傾斜縁部734が形成されているとともに、同上縁面には、前記溝側係合凸起82の水平縁部822と対応した揺動防止突起73側の水平縁部735が形成されている。
容器側係合凸起733は、中央突起732がガイド溝81に嵌め込まれることにより、溝側係合凸起82を遣り過ごした後に当該溝側係合凸起82と係合する。この両者の係合によって、コンテナ容器30の抜止めが行われる。
ガイド溝81の下端部には円形凹部83が設けられている。円形凹部83には、操作部64を操作するための操作円板84が装着されている。操作円板84は、円形凹部83の底部に摺接される円板本体841と、この円板本体841の右面からコンテナ収容室Qに向かって突設された、操作部64を挟持するための互いに対象な一対の挟持片842とを備えている。
各挟持片842は、両者間の隙間寸法が操作部64の角筒体641の前後寸法より僅かに大きく設定された肉薄部842aと、両者間の隙間寸法が前記操作部64の操作レバー642の前後寸法より僅かに大きく設定された肉厚部842bとを備えている。一対の挟持片842間には、一対の肉薄部842a間に角筒体641を嵌め込むとともに、前記一対の操作レバー642を嵌め込むことが可能な操作溝843が形成されている。
操作円板84は、同心で円形凹部83の底部を貫通した図略の連結軸を介して、衝立壁80の左面側に設けられた操作ダイヤル85と一体回転可能に連結されている。従って、コンテナ容器30がコンテナ収容室Qに収容されることにより、操作部64が操作溝843に嵌め込まれた状態となる。この状態でユーザが操作ダイヤル85を回動操作すると、操作レバー642が操作され、これによってシャッタシリンダ60が開閉される。
因みに、コンテナ容器30の左面側が衝立壁80により覆われていることから、シャッタシリンダ60のロック部材65(図12)を手で操作することができない。このため、ロック部材65は、コンテナ容器30がコンテナ収容室Qに装着された状態で装置本体11側の所定の部材との干渉で自動的にロック解除状態になる一方、コンテナ容器30をコンテナ収容室Qから取り出されると、前記干渉が開放され、自動的にロック状態になるものとされている。
図20は、各係合凸起82,733および操作円板84の作用を説明するための説明図であり、図20(A)は、コンテナ容器30がコンテナ収容室Qへ挿入されつつある状態、図20(B)は、容器側係合凸起733が弾性変形している状態、図20(C)は、コンテナ容器30がコンテナ収容室Qに装着されることによりシャッタシリンダ60の操作部64が操作円板84の操作溝843に嵌り込んだ状態、図20(D)は、操作レバー642が操作ダイヤル85を介して操作されることによりシャッタシリンダ60が開放された状態をそれぞれ示している。なお、図20におけるYによる方向表示は、図19の場合と同様(−Y:前方、+Y:後方)である。
まず、コンテナ容器30をコンテナ収容室Qに装着するに際しては、図20(A)に示すように、コンテナ容器30の中央突起732が衝立壁80のガイド溝81に嵌め込まれ、この状態でコンテナ容器30が下降される。この下降の途中でたとえ容器側係合凸起733が溝側係合凸起82と干渉しても、図20(B)に示すように、容器側係合凸起733の傾斜縁部734が溝側係合凸起82の傾斜縁部821と摺接して中央突起732が弾性変形するため、コンテナ容器30は下降を継続することができる。
そして、コンテナ容器30のコンテナ収容室Qへの装着が完了すると、図20(C)に示すように、コンテナ容器30のシャッタシリンダ60の操作部64が、装置本体11の衝立壁80に設けられた操作円板84の操作溝843に嵌り込んだ状態になる。この状態で、図20(D)に示すように、操作ダイヤル85が反時計方向に向けて回動操作されることにより、操作円板84を介して操作レバー642が操作されてシャッタシリンダ60は閉止姿勢T1(図14(A))から開放姿勢T2(図14(B))に姿勢変更される。これによってコンテナ容器30内のトナーが現像装置122に供給可能になる。
ついで、コンテナ容器30をコンテナ収容室Qから引き出すに際しては、図20(D)に示す状態から、操作ダイヤル85が時計方向に操作されてシャッタシリンダ60が開放姿勢T2から閉止姿勢T1に姿勢変更される。この状態でそのままコンテナ容器30を引き上げると、容器側係合凸起733の水平縁部735が溝側係合凸起82の水平縁部822と干渉する。
しかしながら、コンテナ容器30に設けられた取っ手凹部38は、図10に示すように揺動防止突起73が設けられている側(左端側)と反対側の右端側に偏在して設けられている。このため、ユーザが取っ手凹部38を摘持してコンテナ容器30を持ち上げると、当該コンテナ容器30は、左端上部(具体的には容器本体31の左面上端が衝立壁80と当接している部分)を支点として回動し左右方向で傾倒した状態になる。
この状態においては、平面視でのコンテナ容器30の底面の長さ寸法は、コンテナ収容室Qの左右寸法(X−X方向の寸法)より短くなり、コンテナ容器30の左端下部が衝立壁80から離間する。これによってコンテナ容器30の操作部64が衝立壁80側の操作円板84の操作溝843から外れるとともに、容器側係合凸起733の溝側係合凸起82に対する係合も解除される。従って、トナーコンテナ20′はコンテナ収容室Qから引き上げ可能になる。
このようなトナーコンテナ20′によれば、容器側係合凸起733と溝側係合凸起82とが係合するので、一旦装置本体11に装着されたコンテナ容器30がシャッタシリンダ60の開状態で不用意に取り出されることを防止することができる。
そして、コンテナ容器30の装置本体11からの取り出し操作時に、コンテナ容器30を傾倒させる必要があるが、コンテナ容器30は、取っ手凹部38を把持することによりその傾倒操作を安定して行うことができ、結果としてコンテナ容器30の装置本体11からの取り出し操作の作業性を向上させることができる。
次に、第2実施形態に係るトナーコンテナ20Aを例示する。図21は、トナーコンテナ20Aを示す斜視図であり、図21(A)は、コンテナ容器30′から覆い蓋70′が外された状態、図21(B)は、コンテナ容器30′に覆い蓋70′が装着された状態をそれぞれ示している。なお、図21におけるXおよびYによる方向表示は、図5の場合と同様(Xは左右方向(−X:左方、+X:右方)、Yは前後方向(−Y:前方、+Y:後方))である。
図21(A)に示すように、トナーコンテナ20Aは、容器本体31′の後側板313の上下寸法が前側板312の上下寸法より短尺に設定され、これによって容器本体31′の上面が側面視で(−X方向から見て)後方に向かって先下がりに傾斜している点が先の実施形態と相違している。
蓋体35′は、トナーコンテナ20Aの長手方向と平行な前側板351(側面と対向する縁部)の上下寸法が極めて短尺に設定されているのに対し、後側板352(側面)は、上下寸法が先の実施形態のものと同一に設定されている。後側板352の高さ寸法は、後側板313の前側板312に対する高さ寸法差にほぼ合致する。これにより蓋体35′の左右の側板353は、トナーコンテナ20Aの装着時において、下縁部が斜辺になり、かつ、天板354が略水平になる直角三角形状を呈する。
蓋体35′が容器本体31′に装着されることによってコンテナ容器30′が形成されると、図21に示すように、蓋体35′の天板354が水平となり、本体側および蓋体側フランジ34,37が側面視で(−X方向から見て)後方に向かって先下がりに傾斜した状態になる。そして、図21(A)に示すコンテナ容器30′のシャッタ装着筒32にシャッタシリンダ60等を装着し、かつ、左方板314に覆い蓋70′を装着することにより、トナーコンテナ20Aが完成する。
このようなトナーコンテナ20Aにおいて、取っ手凹部38は、蓋体35′の長手方向と平行な後側板352にのみ形成されており、上下寸法の小さい前側板351には設けられていない。
トナーコンテナ20Aのその他の構成は、細部において各部品の仕様が先の実施形態のものと若干相違することもあるが、トナーコンテナ20Aとしての基本的な構成は先の実施形態のトナーコンテナ20と同様である。
図22および図23は、第2実施形態に係るトナーコンテナ20Aが並設された状態を示す斜視図であり、図22は、蓋体35′の天板水平基準で複数のトナーコンテナ20Aが並設された状態、図23は、コンテナ容器30′のフランジ水平基準で複数のトナーコンテナ20Aが並設された状態をそれぞれ示している。なお、図22および図23におけるXおよびYによる方向表示は、図5の場合と同様(Xは左右方向(−X:左方、+X:右方)、Yは前後方向(−Y:前方、+Y:後方))である。
まず、図22に示すように、各蓋体35′各天板354が面一で水平になるように複数のトナーコンテナ20Aが並設される場合(天板水平基準の場合)には、各蓋体35′の前側板351に取っ手凹部が設けられていないが、隣接したトナーコンテナ20Aの蓋体35′の取っ手凹部38が前側板351に対向してこの部分に隙間が形成される。このため、図22に二点鎖線で示すように、この隙間へ指先を入れることで蓋体35′を容易に摘持することができる。これによってトナーコンテナ20Aをプリンタ10のコンテナ収容室Q(図2)に対し容易に着脱することができる。
ついで、図23に示すように、コンテナ容器30の各フランジ34,37が面一で水平になるように複数のトナーコンテナ20Aが並設される場合には、各蓋体35′の各取っ手凹部38は、フランジ34,37の後方位置から上方に向けて突出した状態になっている。このため、当該取っ手凹部38に指先を添えることは容易であり、この状態で他方の指先を蓋体35′の前側板351に添えさせることにより、図23に二点鎖線で示すように、蓋体35′を容易に摘持することができる。これによってトナーコンテナ20Aをプリンタ10のコンテナ収容室Q(図2)に対し容易に着脱することができる。
以上詳述したように、本実施形態に係るトナーコンテナ20は、画像形成装置としてのプリンタ10に内装された現像装置122にトナーを補給するべく当該プリンタ10の装置本体11に着脱自在に装着されるものであり、内部にトナーが充填される一方向に長尺のコンテナ容器30を備える。このコンテナ容器30は、装置本体11に対する当該コンテナ容器30の着脱操作時に摘持する取っ手凹部38を有し、この取っ手凹部38は、コンテナ容器30の、浮き上がり防止のための容器側係合凸起733が設けられている左方板314の側とは反対側の、右方板315の側に偏在して設けられている。
かかる構成によれば、取っ手凹部38を摘持することで、コンテナ容器30を直接摘持する場合に比較して容易に容器本体を摘むことが可能になり、これによってトナーコンテナ20の装置本体11に対する着脱操作を容易に行うことができる。また、取っ手凹部38は、コンテナ容器30の長尺方向の一端側に偏在して設けられているため、この取っ手凹部38を摘持して傾ける等の操作を行うことで、取っ手凹部38と反対側の端部のコンテナ容器の装置本体11に対する係合状態をモーメント的により小さい力で解除することが可能できる。これによってコンテナ容器30の装置本体11に対する着脱操作をより容易に行うことができる。従って、トナーコンテナ20の新旧交換時に、当該交換作業が手間取るような不都合の発生を解消することができ、交換作業の作業性を向上させることができる。
また、コンテナ容器30は、トナーが充填される上面開放の容器本体31と、この容器本体31の上面を閉止する蓋体35とを備え、取っ手凹部38は、蓋体35に設けられている。このため、トナーコンテナ20の主要部分である各種の部品が装備された容器本体31の仕様を変更することなく、蓋体35のみの設計変更で対応することができ、トナーコンテナ20の製造コストの低減化に寄与することができる。
取っ手凹部38は、蓋体35の長尺側の対向縁部がそれぞれ対向方向に向けて凹没されることにより形成されている。このため、指先を取っ手凹部38凹部に差し入れることにより、トナーコンテナ20を容易に摘持することができる。
そして、トナーコンテナ20が、本実施形態のようにカラー印刷用のプリンタ10に適用されるものであり、異なった色のトナーの充填された複数のトナーコンテナ20が並設状態で装置本体11に装着されているような場合、トナーコンテナ20の蓋体35に取っ手凹部38が設けられていることにより、隣接したトナーコンテナ20間に当該取っ手凹部38による大きな隙間が形成された状態になる。このため、この隙間に指を差し入れることで他のトナーコンテナ20に邪魔されることなく目的のトナーコンテナ20を容易に摘持することができる。
また、取っ手凹部38には、当該取っ手凹部38を摘持した指先が引っ掛かる引っ掛け条が設けられている。このため、装置本体11に装着されたトナーコンテナ20を引き出すべく、取っ手凹部38に指を差し入れてトナーコンテナ20を摘持したときに、指先が取っ手凹部38に設けられた引っ掛け条に引っ掛かる。これによる抵抗の増大で、ユーザは、トナーコンテナ20を滑ったりすることなく装置本体11からより容易に引き出すことができる。
また、蓋体35に設けられた一対の取っ手凹部38は、一方が親指用の短尺のものであり、他方が親指以外の4本の指用の長尺のものとされている。このため、トナーコンテナ20を摘持した状態で、親指は短尺の取っ手凹部38にピッタリと的確に嵌り込むとともに、親指を除く他の4本の指は長尺の取っ手凹部38にピッタリと的確に入り込むため、トナーコンテナ20の摘持状態を極めて安定したものにすることができる。さらに、蓋体35は、指先により摘持し得る上下方向の厚み寸法を有しているため、蓋体35を摘持した状態で指先が蓋体35から外れるようなことがなく、蓋体35を確実に摘持することができる。
加えて、コンテナ容器30は、装置本体11の溝側係合凸起82と係合する容器側係合凸起733を有している。このため、コンテナ容器30を装置本体11に装着した状態で、当該コンテナ容器30の容器側係合凸起733が装置本体の溝側係合凸起82と係合し、これによってコンテナ容器30が誤操作で不用意に装置本体から取り出されてしまうような不都合の発生を防止することができる。
以上、本発明の一実施形態につき説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、次のような変形実施形態をとることができる。
(1)上記の実施形態においては、本発明に係るトナーコンテナ20が適用される画像形成装置としてカラー印刷用のプリンタ10を例に挙げて説明した。しかし、プリンタ10は、モノクロ印刷用のものであってもよい。また、画像形成装置がプリンタであることに限定されるものではなく、複写機やファクシミリ装置であってもよい。
(2)上記の実施形態においては、操作レバー642を手操作で操作する例を示した。これに代えて、コンテナ収容室Q側に操作レバー642の回動操作を案内する案内部材を配設し、シャッタシリンダ60をコンテナ収容室Qに挿入するときには、操作レバー642が案内部材に案内されて閉止姿勢T1から開放姿勢T2へ自動的に姿勢変更する一方、コンテナ収容室Qから取り出すときには、操作レバー642が案内部材に逆方向へ向けて案内されて開放姿勢T2から閉止姿勢T1へ自動的に姿勢変更するようにしてもよい。これにより、操作レバー642を手操作する必要がなくなり、トナーコンテナ20の装置本体11に対する着脱作業性が向上する。
(3)上記の実施形態においては、シャッタ装着筒32に差し込まれたシャッタシリンダ60は、係止爪621bがシャッタ装着筒32の環状突起322に当止することで抜け止めされる。こうする代わりに、覆い蓋70でシャッタシリンダ60の円形閉止部63の端縁面を覆い、これによってシャッタシリンダ60を抜け止めするようにしてもよい。こうすることで、シャッタシリンダ60に係止爪部621および逃がし孔622を備えた係止筒体62を設ける必要がなくなり、シャッタシリンダ60をさらに短尺化することが可能になる。この場合、シャッタシリンダ60のシャッタ筒体61の右面側の開口がトナーを逃がす逃がし孔となる。
(4)上記の実施形態においては、蓋体35に設けられる取っ手凹部38は、トナーコンテナ20の駆動力伝達側(搬送ギヤ53が設けられている側)に設けられている例を示した。しかし、取っ手凹部38は、浮き上がり防止のための容器側係合凸起733が設けられている側のX−X方向(左右方向)反対側に偏在して配置されれば、シャッタシリンダ60が設けられたシャッタ側に設けてもよい。
(5)上記の実施形態においては、シャッタシリンダ60の係止筒体62に設けられる逃がし孔622は、径方向で互いに対向した2つ設けた例を示した。しかし、逃がし孔622は、1つであってもよいし、3つ以上であってもよい。
(6)上記の実施形態においては、取っ手が蓋体35に凹設された例を示したが、蓋体35から膨設された取っ手凸部であってもよい。
(7)上記の実施形態においては、3本の支持脚33を例示したが、支持脚33は、4本以上であってもよいし、3本未満であってもよい。但し、支持脚33が3本未満の場合には、装置本体11の仕切板18側に、コンテナ容器30の底板(上記の実施形態では円弧底板311)を支持するための支持突起などの支持部を設ける必要がある。
(8)上記の実施形態においては、アジテータ40に攪拌羽根45を支持するための攪拌軸として十字軸42が採用されているが、通常の円柱状の軸であってもよいし、断面視が正方形状の角軸であってもよい。
(9)上記の実施形態においては、アジテータ40の十字軸42に攪拌羽根45が1枚だけ取り付けられているが、複数枚の攪拌羽根45を十字軸42に取り付けてもよい。