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JP4702671B2 - 汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法 - Google Patents

汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法 Download PDF

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本発明は、例えばテトラクロロエチレンやトリクロロエチレンなどの揮発性有機化合物で汚染された土壌及び地下水を微生物によって原位置で浄化処理する汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法に関する。
従来、テトラクロロエチレンやトリクロロエチレンなどの揮発性有機化合物(揮発性有機塩素系化合物)で汚染された土壌や地下水を原位置で浄化処理する方法の一つとして、一般にバイオレメディエーションと称される方法が用いられている。このバイオレメディエーションでは、揮発性有機化合物で汚染された汚染領域に例えば窒素や炭素などの栄養源を注入して土着の微生物(嫌気性微生物)を活性化させたり、直接汚染領域に微生物を注入し、この微生物で揮発性有機化合物を分解させることによって汚染した土壌や地下水を浄化処理する。
このとき、例えばテトラクロロエチレンに汚染された土壌や地下水を浄化処理する場合には、汚染領域で活性化した嫌気性微生物による還元的脱塩素反応で、テトラクロロエチレンがトリクロロエチレンひいてはシス−1,2−ジクロロエチレンまで分解される。そして、シス−1,2−ジクロロエチレンが塩化ビニルを経て二酸化炭素に分解されると、完全に無害化され、汚染領域の浄化処理が完了する。
しかしながら、このようなバイオレメディエーションにおいて、嫌気性微生物によってテトラクロロエチレンをトリクロロエチレンやシス−1,2−ジクロロエチレンまで分解することは可能であるが、嫌気性微生物の基質になり難いトリクロロエチレンやシス−1,2−ジクロロエチレンをさらに塩化ビニルや二酸化炭素まで分解させることが難しく、たとえ分解できたとしても完全な浄化処理を終えるまでに長期間を要するという問題があった。
一方で、上記の課題を解決するために、例えば特許文献1に開示された方法(汚染土壌および汚染水の浄化方法)では、嫌気性微生物によってテトラクロロエチレンをトリクロロエチレンやシス−1,2−ジクロロエチレンまで分解した後に、汚染領域に空気などのガスを通気して(ガス通気工程)、汚染領域を嫌気的条件から好気的条件に変える。そして、このガス通気工程によって活性化した土着の好気性微生物や新たに汚染領域に注入した好気性微生物によって、嫌気性微生物では分解が困難なトリクロロエチレンやシス−1,2−ジクロロエチレンを二酸化炭素に分解するようにしている。また、嫌気性微生物処理工程とガス通気工程と好気性微生物処理工程を順次繰り返し行なったり、各工程を複数回行なうことで、汚染領域の揮発性有機化合物を効率的に且つ確実に浄化処理するようにしている。
特開2005−205299号公報
しかしながら、上記の特許文献1に開示された浄化処理方法においては、ガス通気工程によって、汚染領域全体を嫌気的条件から好気的条件に変化させる必要があり、特に汚染領域が広範囲であるほどに、嫌気的あるいは好気的条件に変化させるために多くの時間を要するという問題があった。このため、微生物を用いてより効率的に揮発性有機化合物で汚染された土壌や地下水の浄化処理を行なえる方法が強く望まれていた。
本発明は、上記事情を鑑み、微生物を用いて確実に且つより効率的に揮発性有機化合物を分解して汚染した土壌や地下水を浄化処理することが可能な汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法を提供することを目的とする。
上記の目的を達するために、この発明は以下の手段を提供している。
本発明の汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法は、揮発性有機化合物で汚染された土壌及び地下水を微生物によって原位置で浄化処理する方法であって、前記揮発性有機化合物で汚染された汚染領域に揚水井が配設されるとともに、該揚水井を間に一方の汚染領域側に第1注入井が、他方の汚染領域側に第2注入井が配設され、前記第1注入井から供給し前記一方の汚染領域を流通させて前記揚水井で汲み上げる前記地下水の第1循環によって、前記一方の汚染領域に、活性化した嫌気性微生物で前記揮発性有機化合物を分解させる嫌気性分解領域を形成し、前記第2注入井から供給し前記他方の汚染領域を流通させて前記揚水井で汲み上げる前記地下水の第2循環によって、前記他方の汚染領域に、活性化した好気性微生物で前記揮発性有機化合物を分解させる好気性分解領域を形成することを特徴とする。
この発明においては、地下水の第1循環によって一方の汚染領域に嫌気性分解領域が形成されるため、この領域で活性化した嫌気性微生物によって揮発性有機化合物を分解することができる。また、地下水の第2循環によって他方の汚染領域に好気性分解領域が形成されるため、嫌気性分解領域で無害化されるまで分解しきれていない揮発性有機化合物をこの好気性分解領域に地下水とともに流通させることで、好気性微生物によって無害化されるまで分解することができる。
本発明の汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法によれば、従来の汚染領域全体を嫌気的条件から好気的条件に変化させる浄化処理方法と比較して、揮発性有機化合物を含む地下水を揚水井から汲み上げ、順次嫌気性分解領域や好気性分解領域に流通させるという簡易な操作で揮発性有機化合物を無害化するまで分解することができるため、確実に且つ効率的に浄化処理を行なうことが可能になる。
以下、図1を参照し、本発明の一実施形態に係る汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法について説明する。本実施形態は、揮発性有機化合物で汚染された土壌及び地下水を、微生物によって原位置で浄化処理する汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法に関するものである。
本実施形態の汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法に用いる浄化処理装置(浄化処理設備)Aは、図1に示すように、揮発性有機化合物で汚染された汚染領域Rに配置された揚水井1と、この揚水井1を間に一方の汚染領域R1側に配置された第1注入井2と、揚水井1を間に他方の汚染領域R2側に配置された第2注入井3とを備えて構成されている。また、揚水井1には、その下端側に周囲の地下水Wを内部に透過させるためのスリット部1aが設けられており、内部に挿入設置した揚水ポンプ1bの駆動によりスリット部1aを介して地下水Wを集水し地上に汲み上げるように構成されている。一方、第1注入井2と第2注入井3は、それぞれ、下端側にスリット部2a、3aが設けられており、揚水井1で汲み上げた地下水Wを第1注入井2と第2注入井3のそれぞれの内部に供給した際に、この地下水Wをスリット部2a、3aを通じて地中に返送できるように構成されている。なお、図1では、揚水井1と第1注入井2と第2注入井3とがそれぞれ1つずつ設けられているように図示しているが、揚水井1と第1注入井2と第2注入井3はそれぞれ、複数設けられていてもよい。
さらに、本実施形態の浄化処理装置Aにおいては、揚水井1の揚水ポンプ1bに繋がる配管4が地上にて二股に分岐しており、一方の分岐管5が栄養剤添加槽6に、他方の分岐管7が曝気槽8にそれぞれ繋げられている。また、栄養剤添加槽6と第1注入井2、曝気槽8と第2注入井3が、それぞれ、配管9、10を介して繋げられている。
上記のように構成した浄化処理装置Aによって汚染土壌及び汚染地下水を浄化処理する際には、揚水井1内に挿入した揚水ポンプ1bを駆動し、揚水井1のスリット部1aを介して周囲の地下水Wを集水しつつ地上に汲み上げる。このように揚水井1から地下水Wを汲み上げると、一方の汚染領域R1には、第1注入井2側から揚水井1に向けて流れる地下水流T1が発生し、他方の汚染領域R2には、第2注入井3側から揚水井1に向けて流れる地下水流T2が発生する。
また、本実施形態において、一方の汚染領域R1から集水した地下水Wと他方の汚染領域R2から集水した地下水Wとが、揚水井1内で混合されて地上に汲み上げられる。そして、地上に汲み上げた地下水Wのうち一部の地下水は、一方の分岐管5を介して栄養剤添加槽6に送られ、この栄養剤添加槽6で、例えば窒素栄養源、炭素栄養源、有機酸、無機塩、ビタミンなどの栄養剤が添加される。このように栄養剤を添加した地下水Wは、配管9を通じて第1注入井2に供給され、この第1注入井2のスリット部2aから再度地中に返送される。返送された栄養剤を含む地下水Wは、一方の汚染領域R1を流通する地下水流T1によってこの一方の汚染領域R1を通過し、再度揚水井1に集水される。これにより、揚水井1を間に一方の汚染領域R1側には、揚水井1から栄養剤添加槽6に、栄養剤添加槽6から第1注入井2に、第1注入井2から一方の汚染領域R1を通じて再び揚水井1に循環する地下水Wの第1循環S1が形成される。
そして、このように形成された地下水Wの第1循環S1によって、栄養剤を含む地下水Wが順次一方の汚染領域R1を通過するとともに、土着の微生物が活性化して土壌や地下水中の酸素が消費され、一方の汚染領域R1側には、土着の嫌気性微生物が活性化した嫌気性分解領域P1が形成される。
一方、揚水井1で汲み上げられ、他方の分岐管7を介して曝気槽8に送られた地下水Wは、この曝気槽8で曝気され、その溶存酸素量が増大される。すなわちこの地下水Wの溶存酸素濃度を高めるように処理される。そして、このように溶存酸素濃度が高くなった地下水Wは、配管10を介して第2注入井3に供給され、この第2注入井3のスリット部3aから再度地中に返送される。返送された溶存酸素濃度が高い地下水Wは、他方の汚染領域R2を流通する地下水流T2によってこの他方の汚染領域R2を通過し、再度揚水井1に集水される。これにより、揚水井1を間に他方の汚染領域R2側には、揚水井1から曝気槽8に、曝気槽8から第2注入井3に、第2注入井3から他方の汚染領域R2を通じて再び揚水井1に循環する地下水Wの第2循環S2が形成される。
そして、このように形成された地下水Wの第2循環S2によって、溶存酸素濃度が高い地下水Wが順次他方の汚染領域R2を通過するとともに、土着の微生物が活性化し、この他方の汚染領域R2側には、土着の好気性微生物が活性化した好気性分解領域P2が形成される。
例えばテトラクロロエチレン(揮発性有機化合物)で汚染された汚染領域Rに第1循環S1と第2循環S2を形成して地下水Wを循環させた場合には、第1循環S1で形成した嫌気性分解領域P1で、テトラクロロエチレンが活性化した嫌気性微生物による脱塩素反応でトリクロロエチレンひいてはシス−1,2−ジクロロエチレンに分解される。さらに、このようにトリクロロエチレンひいてはシス−1,2−ジクロロエチレンに分解された揮発性有機化合物が、第1循環S1によって地下水Wとともに揚水井1から汲み上げられる。ついで、このトリクロロエチレンひいてはシス−1,2−ジクロロエチレンを含む地下水Wが、第2循環S2に送られ、第2注入井3から好気性分解領域P2に流通する。これにより、嫌気性分解領域P1の嫌気性微生物でトリクロロエチレンひいてはシス−1,2−ジクロロエチレンまで分解された揮発性有機化合物は、好気性分解領域P2で活性化した好気性微生物による脱塩素反応で塩化ビニルを経て二酸化炭素に分解される。
ここで、本実施形態において、揚水井1で汲み上げた地下水Wは、嫌気性分解領域P1を通過した第1循環S1の地下水Wと、好気性分解領域P2を通過した第2循環S2の地下水Wとが揚水井1内で混合される。そして、地上に汲み上げるとともに、一方の分岐管5と他方の分岐管7によって第1循環S1と第2循環S2とに振り分けられる。このため、嫌気性分解領域P1を通過してトリクロロエチレンひいてはシス−1,2−ジクロロエチレンまで分解された揮発性有機化合物の一部は、再度第1循環S1によって嫌気性分解領域P1を通過するように循環されることになる。しかしながら、継続的に揚水井1で地下水Wを汲み上げ第1循環S1と第2循環S2に振り分けて循環することで、汚染領域Rのテトラクロロエチレンの全てが嫌気性分解領域P1と好気性分解領域P2を通過し、徐々に二酸化炭素まで分解されて無害化される。これにより、汚染領域R全体のテトラクロロエチレンで汚染された汚染土壌及び汚染地下水が確実に浄化処理される。また、このとき、順次揚水井1で汲み上げた地下水Wの揮発性有機化合物濃度を測定することで、汚染土壌及び汚染地下水の浄化処理の程度を確認することができる。
したがって、本実施形態の汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法においては、地下水Wの第1循環S1によって一方の汚染領域R1側に嫌気性分解領域P1が形成される。これにより、この領域P1で活性化した嫌気性微生物によって揮発性有機化合物を分解することができる。また、地下水Wの第2循環S2によって他方の汚染領域R2側に好気性分解領域P2が形成される。これにより、嫌気性分解領域P1で無害化されるまで分解しきれていない揮発性有機化合物がこの好気性分解領域P2に地下水Wとともに流通することで、確実に揮発性有機化合物を好気性微生物によって無害化されるまで分解することができる。
よって、従来の汚染領域R全体を嫌気的条件から好気的条件に変化させる浄化処理方法と比較して、揮発性有機化合物を含む地下水Wを揚水井1から汲み上げ、嫌気性分解領域P1と好気性分解領域P2とに順次流通させるという簡易な操作で、揮発性有機化合物を無害化するまで分解することができ、確実に且つ効率的に浄化処理を行なうことが可能になる。また、早期に信頼性の高い浄化処理を簡便に行なうことができ、浄化処理に掛かるコストの低減を図ることも可能になる。
以上、本発明に係る汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法の一実施形態について説明したが、本発明は上記の一実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。例えば、本実施形態では、第1注入井2から栄養剤を添加した地下水Wを地中に返送することで、土着の嫌気性微生物を活性化させた嫌気性分解領域P1を形成し、また、第2注入井3から溶存酸素濃度を上昇させた地下水Wを地中に返送することで、土着の好気性微生物を活性化させた好気性分解領域P2を形成するものとしたが、第1注入井2に供給する地下水Wに嫌気性微生物を添加したり、第2注入井3に供給する地下水Wに好気性微生物を添加して、これら地下水Wが一方の汚染領域R1と他方の汚染領域R2にそれぞれ流通することで、嫌気性分解領域P1に嫌気性微生物を、好気性分解領域P2に好気性微生物を供給するようにしてもよい。
また、本実施形態では、揚水井1で汲み上げた地下水Wに対し栄養剤の添加のみを施して第1注入井2から返送するものとしたが、例えば汲み上げた地下水Wを脱気装置などに送り、溶存酸素濃度を低下させた地下水Wを第1注入井2から返送するようにしてもよい。これにより、確実に第1循環S1によって嫌気性分解領域P1を形成することができるとともに、確実に嫌気性微生物を活性化させて揮発性有機化合物を分解させることができる。
さらに、本実施形態では、嫌気性分解領域P1と好気性分解領域P2をそれぞれ通過した地下水Wを揚水井1で混合しつつ汲み上げるものとしたが、嫌気性分解領域P1を通過した地下水Wと、好気性分解領域P2を通過した地下水Wとをそれぞれ区分しながら地上に汲み上げてもよい。この場合には、嫌気性分解領域P1を通過した地下水Wを全て曝気槽8に送り、好気性分解領域P2を通過した地下水Wを全て栄養剤添加槽6に送ることが可能になる。すなわち、第1循環S1と第2循環S2とを繋げた1系統の循環で地下水Wを循環させることができる。そして、このようにした場合には、嫌気性分解領域P1でトリクロロエチレンひいてはシス−1,2−ジクロロエチレンまで分解した揮発性有機化合物を全て、次工程の好気性分解領域P2に送ることができるため、本実施形態よりもさらに効率的に浄化処理を行なうことが可能になる。
また、本実施形態では、第2循環S2の曝気槽8が地下水Wの溶存酸素濃度を上昇させるためにのみ用いられるように説明を行なったが、曝気槽8で地下水Wを曝気するとともに、この地下水Wに含まれた少なくとも揮発性有機化合物の一部が曝気槽8内の気相中に揮発、拡散する。このため、例えば曝気槽8の気相に活性炭などの吸着剤を収容した吸着槽を接続して浄化処理装置Aを構成し、曝気とともに曝気槽8の気相を吸着槽に送ることで、気相中に揮発した揮発性有機化合物を吸着剤で捕集するようにしてもよい。この場合には、地中の微生物で揮発性有機化合物を分解し汚染土壌及び汚染地下水を浄化処理することができると同時に、地上においても汲み上げた地下水Wから揮発性有機化合物を除去することができるため、さらに効率的に浄化処理を行なうことが可能になる。
さらに、本実施形態では、土壌及び地下水を汚染している揮発性有機化合物がテトラクロロエチレン(トリクロロエチレン、シス−1,2−ジクロロエチレンを含む)であるものとして説明を行なったが、例えば、1,1,1−トリクロロエタン、ジクロロメタン、四塩化炭素、1,1−ジクロロエチレン、1,2−ジクロロエタン、1,1,2−トリクロロエタン、1,3−ジクロロプロペン、ベンゼンなど他の揮発性有機化合物に対しても、本発明の汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法を適用することにより、本実施形態と同様に浄化処理することが可能である。また、例えばこれら揮発性有機化合物とともに、水銀、セレン、六価クロム、カドミウム、鉛、砒素などの重金属類が共存する複合汚染が生じている場合には、揚水井1で汲み上げた地下水Wに対し、不溶化処理などを施し、重金属類などの他の汚染物質を除去した地下水Wを各注入井2、3から地中に返送することで、他の汚染物質を除去しつつ揮発性有機化合物を分解処理することが可能である。
本発明の一実施形態に係る汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法を示す図である。
符号の説明
1 揚水井
1b 揚水ポンプ
2 第1注入井
3 第2注入井
6 栄養剤添加槽
8 曝気槽
A 浄化処理装置(浄化処理設備)
P1 嫌気性分解領域
P2 好気性分解領域
R 汚染領域
R1 一方の汚染領域
R2 他方の汚染領域
S1 第1循環
S2 第2循環
T1 地下水流
T2 地下水流
W 地下水

Claims (1)

  1. 揮発性有機化合物で汚染された土壌及び地下水を微生物によって原位置で浄化処理する方法であって、
    前記揮発性有機化合物で汚染された汚染領域に揚水井が配設されるとともに、該揚水井を間に一方の汚染領域側に第1注入井が、他方の汚染領域側に第2注入井が配設され、
    前記第1注入井から供給し前記一方の汚染領域を流通させて前記揚水井で汲み上げる前記地下水の第1循環によって、前記一方の汚染領域に、活性化した嫌気性微生物で前記揮発性有機化合物を分解させる嫌気性分解領域を形成し、
    前記第2注入井から供給し前記他方の汚染領域を流通させて前記揚水井で汲み上げる前記地下水の第2循環によって、前記他方の汚染領域に、活性化した好気性微生物で前記揮発性有機化合物を分解させる好気性分解領域を形成することを特徴とする汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法。
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Families Citing this family (3)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2011148509A1 (ja) * 2010-05-28 2011-12-01 エコサイクル株式会社 有機塩素化合物汚染媒体の浄化剤及び浄化方法
JP2012035181A (ja) * 2010-08-05 2012-02-23 Shimizu Corp 汚染土壌及び汚染地下水の原位置浄化処理方法
CN114029325A (zh) * 2021-11-08 2022-02-11 核工业北京化工冶金研究院 一种采用抽污注清对地浸采铀基地的地下水进行置换修复的方法

Citations (8)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH09234487A (ja) * 1996-02-29 1997-09-09 Shimizu Corp 汚染地下水、土壌の修復方法
JPH10180237A (ja) * 1996-12-26 1998-07-07 Hitachi Plant Eng & Constr Co Ltd 有機塩素化合物の除去方法
WO2000043138A1 (fr) * 1999-01-25 2000-07-27 Ebara Corporation Procede et appareil permettant de purifier des substances polluees contenant un compose organique halogene
JP2003340428A (ja) * 2002-05-29 2003-12-02 Japan Found Eng Co Ltd 汚染地盤の浄化工法およびそれに用いる水循環装置
JP2004122082A (ja) * 2002-10-07 2004-04-22 Geo Front:Kk 土壌・地下水の浄化方法
JP2004130184A (ja) * 2002-10-09 2004-04-30 Kubota Corp 土壌浄化方法および装置
JP2004154670A (ja) * 2002-11-06 2004-06-03 Nippon Magtech:Kk 汚染土壌の浄化方法
JP2007268450A (ja) * 2006-03-31 2007-10-18 Nippon Oil Corp 土壌浄化方法及び微生物活性化剤

Patent Citations (8)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
JPH09234487A (ja) * 1996-02-29 1997-09-09 Shimizu Corp 汚染地下水、土壌の修復方法
JPH10180237A (ja) * 1996-12-26 1998-07-07 Hitachi Plant Eng & Constr Co Ltd 有機塩素化合物の除去方法
WO2000043138A1 (fr) * 1999-01-25 2000-07-27 Ebara Corporation Procede et appareil permettant de purifier des substances polluees contenant un compose organique halogene
JP2003340428A (ja) * 2002-05-29 2003-12-02 Japan Found Eng Co Ltd 汚染地盤の浄化工法およびそれに用いる水循環装置
JP2004122082A (ja) * 2002-10-07 2004-04-22 Geo Front:Kk 土壌・地下水の浄化方法
JP2004130184A (ja) * 2002-10-09 2004-04-30 Kubota Corp 土壌浄化方法および装置
JP2004154670A (ja) * 2002-11-06 2004-06-03 Nippon Magtech:Kk 汚染土壌の浄化方法
JP2007268450A (ja) * 2006-03-31 2007-10-18 Nippon Oil Corp 土壌浄化方法及び微生物活性化剤

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