JP4630300B2 - 白色系有機エレクトロルミネッセンス素子 - Google Patents
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Description
このEL素子には、発光材料に無機化合物を用いてなる無機EL素子と有機化合物を用いてなる有機EL素子とがあり、このうち、特に有機EL素子は、印加電圧を大幅に低くしうる上、小型化が容易であって、消費電力が小さく、面発光が可能であり、かつ三原色発光も容易であることから、次世代の発光素子としてその実用化研究が積極的になされている。
最近では、ディスプレイ用の有機EL素子の開発が盛んに行われ、特に白色発光できる素子の開発に注力されている。白色系有機EL素子は、モノカラー表示、バックライトなどの照明としての用途の他、カラーフィルターを表示装置に装着し、フルカラー表示できるからである。
白色系の有機EL素子として、例えば、特許文献1には、発光媒体層を青色発光層と緑色発光層の積層体とし、これに赤色系蛍光性化合物を添加した素子が開示され、特許文献2には、青緑色発光層に赤色系蛍光性化合物であるホウ素系錯体を添加した発光媒体層を有する素子が開示され、特許文献3には、青緑色発光層に赤色系蛍光性化合物であるベンゾチオキサンテン誘導体を添加した発光媒体を保有する素子が開示されている。
しかしながら、特許文献1に記載の素子は、白色発光ではあるが発光効率が1ルーメン/W程度で、寿命が1000時間程度、特許文献2に記載の素子は、白色発光ではあるが発光効率2.6cd/A程度、特許文献3に記載の素子は、白色発光ではあるが発光効率が1ルーメン/W程度と、発光効率及び寿命共に実用性を十分満たすものではなかった。
すなわち、本発明は、一対の電極と、これらの電極間に挟持された発光媒体層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、上記発光媒体層が、青色系発光材料と少なくとも一つのフルオランテン骨格、ペンタセン骨格又はペリレン骨格を有する蛍光性化合物とを含有することを特徴とする白色系有機EL素子を提供するものである。
上記発光媒体層は、青色系発光材料と少なくとも一つのフルオランテン骨格、ペンタセン骨格又はペリレン骨格を有する蛍光性化合物とを含有する。
ここで発光媒体層とは、有機化合物から主になっており電極より注入される電子と正孔の輸送と再結合の場を与える媒体であり一層からなっても良いし、複数層からなっていても良い。複数層の場合は正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層などが発光媒体層に含まれる。
(1)第一の構成は、図1同様に、前記発光媒体層が前記青色系発光材料と前記蛍光性化合物とを含有する発光層Aを有するものである。
発光媒体層が、青色系発光層と前記発光層Aとからなっていても良い。
この時、発光層Aと発光層A以外の有機層より発光媒体層が形成されていても良い。例えば、図2に示すように、電荷輸送層(正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層など)と積層している場合が挙げられる。図2中、電荷輸送層/発光層Aの積層順は逆転していても良い。また、電荷輸送層の他にも電子障壁層、正孔障壁層、有機半導体層、無機半導体層、付着改善層など各種の層を挿入しても良い。
前記発光層Aが前記青色系発光材料と青色蛍光性ドーパントとからなる、及び/又は前記青色系発光層が前記青色系発光材料と青色蛍光性ドーパントとからなるとさらに好ましい。
この構成で、特に好ましいのは発光層Bが青色系発光層であり、蛍光性化合物含有層が発光材料と蛍光性化合物とからなる黄色、橙色又は赤色発光層の場合であり、青色系発光層が青色系発光材料と青色系発光のドーパントからなることである。前記蛍光性化合物含有層に含有される発光材料としては青色発光材料または緑色発光材料が好ましい。
ここで、蛍光性化合物層とは、蛍光性化合物が20〜100重量%含有されている層であり、黄色、橙色又は赤色を発光する層である。このような構成で特に好ましいのは発光層が青色系発光層であり、蛍光性化合物層が蛍光性化合物からなる黄色、燈色又は赤色発光層であることである。またさらに好ましいのは青色系発光層が前記青色系発光材料と青色蛍光性ドーパントとからなることである。前記蛍光性化合物層に含有される発光材料としては青色発光材料または緑色発光材料が好ましい。
前記発光媒体層が、正孔輸送層又は正孔注入層を有していても良い。
前記発光媒体層が、電子輸送材料又は電子注入材料を含有していても良い。
前記発光媒体層が、電子輸送層又は電子注入層を有していても良い。
陰極に接する有機発光媒体が少なくとも還元剤を含有すると好ましい。好ましい還元剤は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アルカリ金属酸化物、アルカリ土類酸化物、希土類酸化物、アルカリ金属ハロゲン化物、アルカリ土類ハロゲン化物、希土類ハロゲン化物、アルカリ金属と芳香族化合物で形成される錯体である。特に好ましいアルカリ金属はCs、Li、Na、Kである。
X=Z=Y 一般式〔1’〕
X=W 一般式〔2’〕
〔式中、Zは下記一般式(1)〜(6)
X及びYは、それぞれ独立に、下記一般式(7)〜(10)
Wは下記一般式(11)〜(13)
上記一般式(1)〜(13)において、R0〜R99は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換もしくは無置換の炭素原子数1〜20のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素原子数6〜10のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の炭素原子数1〜20のアルコキシ基、置換もしくは無置換の炭素原子数1〜30のアミノ基、置換もしくは無置換の炭素原子数6〜20のアリールオキシ基、置換もしくは無置換の炭素原子数1〜20のアルコキシカルボニル基、置換もしくは無置換の炭素原子数6〜30のアラルキル基、置換もしくは無置換の炭素原子数6〜30の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の炭素原子数5〜30の複素環基であり、隣接するR0〜R99は結合して環状構造を形成していてもよい。〕
また、一般式〔1〕〜〔16〕式の化合物は、アミノ基又はアルケニル基を含有すると好ましい。
本発明で用いられる、少なくとも一つのペンタセン骨格を有する蛍光性化合物としては、例えば下記一般式〔19〕〜〔20〕で示される化合物が挙げられる。
さらに、フルオランテン骨格、ペリレン骨格又はペンタセン骨格を有する蛍光性化合物は、縮合環数5以上が好ましく、6以上が特に好ましい。これは、蛍光性化合物が540〜650nmの蛍光ピーク波長を示し、青色系発光材料と蛍光性化合物からの発光が重なって白色を呈するからである。
前記蛍光性化合物は、フルオランテン骨格又はペリレン骨格を複数有すると、発光色が黄色から赤色領域となるため好ましい。特に好ましい蛍光性化合物は、電子供与性基とフルオランテン骨格又はペリレン骨格を有し、540〜650nmの蛍光ピーク波長を示すものである。
前記スチリル誘導体が、ジスチリル誘導体、トリスチリル誘導体、テトラスチリル誘導体及びスチリルアミン誘導体の中から選ばれる少なくとも一種類であることが好ましい。
前記アントラセン誘導体が、フェニルアントラセン骨格を有する化合物であることが好ましい。
前記芳香族アミンが、芳香族置換された窒素原子を2〜4個有する化合物であることが好ましい。該芳香族アミンは、芳香族置換された窒素原子を2〜4個有し、かつアルケニル基を少なくとも一つ有する化合物であるとさらに好ましい。
一般式〔i〕
Ar1及びAr2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリール基又は置換もしくは未置換のアルケニル基であり、置換基としては、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルキル基、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルコキシ基、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリールオキシ基、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルキルチオ基、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリールチオ基、置換もしくは未置換の炭素原子数7〜30のアリールアルキル基、未置換の炭素原子数5〜30の単環基、置換もしくは未置換の炭素原子数10〜30の縮合多環基又は置換もしくは未置換の炭素原子数5〜30の複素環基である。〕
一般式〔ii〕
Ar3及びAr4は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリール基又は置換もしくは未置換のアルケニル基であり、置換基としては、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルキル基、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルコキシ基、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリールオキシ基、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルキルチオ基、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリールチオ基、置換もしくは未置換の炭素原子数7〜30のアリールアルキル基、未置換の炭素原子数5〜30の単環基、置換もしくは未置換の炭素原子数10〜30の縮合多環基、置換もしくは未置換の炭素原子数5〜30の複素環基又は置換もしくは未置換の炭素原子数4〜40のアルケニル基である。
nは1〜3、mは1〜3、かつn+m≧2である。〕
一般式〔iii〕
Ar3及びAr4は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリール基又は置換もしくは未置換のアルケニル基であり、置換基としては、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルキル基、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルコキシ基、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリールオキシ基、置換もしくは未置換の炭素原子数1〜20のアルキルチオ基、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリールチオ基、置換もしくは未置換の炭素原子数6〜30のアリールアルキル基、未置換の炭素原子数5〜30の単環基、置換もしくは未置換の炭素原子数10〜30の縮合多環基、置換もしくは未置換の炭素原子数5〜30の複素環基又は置換もしくは未置換の炭素原子数4〜40のアルケニル基である。〕
一般式〔iv〕
で表されるアントラセン誘導体、又は一般式〔v〕
一般式〔vi〕
一般式〔vii〕
上記スチリルアミン及びアミン置換スチリル化合物としては、例えば下記一般式〔viii〕〜〔ix〕で示される化合物が、上記縮合芳香族環含有化合物としては、例えば下記一般式〔x〕で示される化合物が挙げられる。
一般式〔viii〕
一般式〔ix〕
一般式〔x〕
実施例1 有機EL素子の作製(第一の構成例:フルオランテン骨格)
25mm×75mm×1.1mm厚のITO(In−Sn−O)透明電極付きガラス基板(ジオマティック社製)をイソプロピルアルコール中で5分間超音波洗浄を行なった後、UVオゾン洗浄を30分問行なった。洗浄後の透明電極ライン付きガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に、前記透明電極を覆うようにして膜厚60nmのN,N’−ビス(N,N’−ジフェニル−4−アミノフェニル) −N,N−ジフェニル−4,4’−ジアミノ−1,1’−ビフェニル膜(TPD232膜) を成膜した。このTPD232膜は正孔注入層として機能する。次に、TPD232膜上に膜厚20nmの4,4’−ビス[N−(1−ナフチル)−N−フェニルアミノ] ビフェニル膜(NPD膜)を成膜した。このNPD膜は正孔輸送層として機能する。さらに、NPD膜上に膜厚40nmのスチリル誘導体DPVBi及び下記蛍光性化合物(E1、蛍光ピーク波長:565nm)
得られた有機EL素子について性能を評価した。ITO陽極を正極に、Al陰極を負極として、直流電圧5Vを印加したところ、発光輝度181cd/m2、最大発光輝度110000cd/m2、発光効率8.8cd/Aの白色発光が得られた。色度座標としても(0.36、0.32)であり白色発光と確認できた。また、この素子を初期輝度1000cd/m2で定電圧駆動したところ、寿命は1800時間と長かった。
25mm×75mm×1.1mm厚のITO透明電極付きガラス基板(ジオマティック社製)をイソプロピルアルコール中で5分間超音波洗浄を行なった後、UVオゾン洗浄を30分問行なった。洗浄後の透明電極ライン付きガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に、前記透明電極を覆うようにして膜厚60nmのTPD232膜を成膜した。このTPD232膜は正孔注入層として機能する。次に、TPD232膜上に膜厚20nmのNPD膜を成膜した。この時、同時に上記蛍光性化合物(E1)を20:0.1の重量比で製膜した。このNPD膜は正孔輸送性の黄橙色の発光層として機能する。さらに、膜厚40nmのDPVBiを青色発光層として製膜し、この膜上に膜厚20nmのAlq膜を成膜した。このAlq膜は、電子注入層として機能する。その後、Li(Li:サエスゲッター社製)とAlqを二元蒸着させ、電子注入層(陰極)としてAlq:Li膜を形成した。このAlq:Li膜上に金属Alを蒸着させ金属陰極を形成し有機EL素子を形成した。
得られた有機EL素子について性能を評価した。ITO陽極を正極に、Al陰極を負極として、直流電圧5Vを印加したところ、発光輝度151cd/m2、最大発光輝度80000cd/m2、発光効率6.8cd/Aの白色発光が得られた。また、この素子を初期輝度1000cd/m2で定電圧駆動したところ、寿命は1100時間と長かった。
25mm×75mm×1.1mm厚のITO透明電極付きガラス基板(ジオマティック社製)をイソプロピルアルコール中で5分間超音波洗浄を行なった後、UVオゾン洗浄を30分問行なった。洗浄後の透明電極ライン付きガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に、前記透明電極を覆うようにして膜厚60nmのTPD232膜を成膜した。このTPD232膜は正孔注入層として機能する。次に、TPD232膜上に膜厚20nmのNPD膜を成膜した。このNPD膜は正孔輸送層として機能する。さらに、NPD膜上に膜厚3nmの上記蛍光性化合物(E1)を蒸着し成膜した。この膜は、蛍光性化合物層として機能し、橙色に発光する。さらに、この膜上に膜厚40nmのスチリル誘導体DPVBiを蒸着し成膜した。この膜は、青色発光層として機能する。この膜上に膜厚20nmのAlq膜を成膜した。このAlq膜は、電子注入層として機能する。その後、Li(Li:サエスゲッター社製)とAlqを二元蒸着させ、電子注入層(陰極) としてAlq:Li膜を形成した。このAlq:Li膜上に金属Alを蒸着させ金属陰極を形成し有機EL素子を形成した。
得られた有機EL素子について性能を評価した。ITO陽極を正極に、Al陰極を負極として、直流電圧5Vを印加したところ、発光輝度131cd/m2、最大発光輝度60000cd/m2、発光効率5.8cd/Aの白色発光が得られた。また、この素子を初期輝度1000cd/m2で定電圧駆動したところ、寿命は1400時間と長かった。
25mm×75mm×1.1mm厚のITO透明電極付きガラス基板(ジオマティック社製)をイソプロピルアルコール中で5分間超音波洗浄を行なった後、UVオゾン洗浄を30分問行なった。洗浄後の透明電極ライン付きガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に、前記透明電極を覆うようにして膜厚60nmのTPD232膜を成膜した。このTPD232膜は正孔注入層として機能する。次に、TPD232膜上に膜厚20nmのNPD膜を成膜した。このNPD膜は正孔輸送層として機能する。さらに、上記蛍光性化合物(E1)と正孔輸送材料としてNPDと青色発光材料としてスチリル誘導体DPVBiを20:20:0.04の重量比で混合蒸着し製膜した。この膜は、白色発光層として機能する。この膜上に膜厚20nmのAlq膜を成膜した。このAlq膜は、電子注入層として機能する。その後、Li(Li:サエスゲッター社製)とAlqを二元蒸着させ、電子注入層(陰極)としてAlq:Li膜を形成した。このAlq:Li膜上に金属Alを蒸着させ金属陰極を形成し有機EL素子を形成した。
得られた有機EL素子について性能を評価した。ITO陽極を正極に、Al陰極を負極として、直流電圧5Vを印加したところ、発光輝度131cd/m2、最大発光輝度120000cd/m2、発光効率8.0cd/Aの白色発光が得られた。また、この素子を初期輝度1000cd/m2で定電圧駆動したところ、寿命は2000時間と長かった。
実施例1において、NPD膜上に膜厚40nmのスチリル誘導体DPVBi及び青色蛍光性ドーパントとして下記PAVBと下記蛍光性化合物(F1、蛍光ピーク波長:595nm)
得られた有機EL素子について性能を評価した。ITO陽極を正極に、Al陰極を負極として、直流電圧6Vを印加したところ、発光輝度319cd/m2、最大発光輝度100000cd/m2発光効率7.28cd/Aの白色発光が得られた。色度座標としても(0.33、0.34)であり白色発光と確認できた。また、この素子を初期輝度1000cd/m2で定電圧駆動したところ、寿命は3500時間と極めて長かった。
25mm×75mm×1.1mm厚のITO透明電極付きガラス基板(ジオマティック社製)をイソプロピルアルコール中で5分間超音波洗浄を行なった後、UVオゾン洗浄を30分問行なった。洗浄後の透明電極ライン付きガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に、前記透明電極を覆うようにして膜厚60nmのTPD232膜を成膜した。このTPD232膜は正孔注入層として機能する。次に、TPD232膜上に膜厚20nmのNPD膜を成膜した。このNPD膜上に膜厚2nmのスチリル誘導体DPVBi及び蛍光性化合物(F1)を2:0.026の重量比で蒸着し成膜した。この膜は橙色発光層として機能する。さらに、この膜上に膜厚38nmのスチリル誘導体DPVBiと青色蛍光性ドーパントとしてPAVBとを38:1の重量比で蒸着し成膜した。この膜は青色発光層として機能する。この膜上に膜厚20nmのAlq膜を成膜した。このAlq膜は、電子注入層として機能する。その後、Li(Li:サエスゲッター社製)とAlqを二元蒸着させ、電子注入層(陰極)としてAlq:Li膜を形成した。このAlq:Li膜上に金属Alを蒸着させ金属陰極を形成し有機EL素子を形成した。
得られた有機EL素子について性能を評価した。ITO陽極を正極に、Al陰極を負極として、直流電圧5.5Vを印加したところ、発光輝度233cd/m2、最大発光輝度80000cd/m2、発光効率6.85cd/Aの白色発光が得られた。また、この素子を初期輝度1000cd/m2で定電圧駆動したところ、寿命は2100時間と長かった。
実施例1において、蛍光性化合物(E1)の代わりに、従来、橙色の蛍光性化合物として用いられていたルブレンを用いたことを除き同様にして、有機EL素子を形成した。
得られた有機EL素子について性能を評価した。ITO陽極を正極に、Al陰極を負極として、直流電圧6Vを印加したところ、発光輝度140cd/m2、最大発光輝度60000cd/m2、発光効率4.0cd/Aの白色発光が得られた。このように、実施例に比べ発光効率は大幅に劣っていた。また、この素子を初期輝度1000cd/m2で定電圧駆動したところ、寿命は560時間と短かった。
Claims (21)
- 一対の電極と、これらの電極間に挟持された発光媒体層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、上記発光媒体層が、アントラセン誘導体又は芳香族アミンから選択される青色発光材料と少なくとも一つのフルオランテン骨格又はペンタセン骨格を有する蛍光性化合物とを含有することを特徴とする白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、前記青色系発光材料と前記蛍光性化合物とを含有する発光層Aを有することを特徴とする請求項1に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、青色系発光層と前記発光層Aとからなることを特徴とする請求項2に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、前記青色系発光材料からなる発光層Bと前記蛍光性化合物を含有する層からなることを特徴とする請求項1に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、青色系発光層と前記蛍光性化合物を含有する層とからなることを特徴とする請求項1に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光層Aが前記青色発光材料と青色蛍光性ドーパントとからなることを特徴とする請求項2又は3に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光層Bが前記青色系発光材料と青色蛍光性ドーパントとからなることを特徴とする請求項4に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記青色系発光層が前記青色系発光材料と青色蛍光性ドーパントとからなることを特徴とする請求項3又は5に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、正孔輸送材料又は正孔注入材料を含有することを特徴とする請求項1〜8のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、正孔輸送層又は正孔注入層を有することを特徴とする請求項1〜8のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、電子輸送材料又は電子注入材料を含有することを特徴とする請求項1〜8のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記発光媒体層が、電子輸送層又は電子注入層を有することを特徴とする請求項1〜8のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 陽極に接する前記発光媒体層が、酸化剤を含有することを特徴とする請求項1〜12のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 陰極に接する前記発光媒体層が、還元剤を含有することを特徴とする請求項1〜12のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 少なくとも一方の電極と前記発光媒体層との間に無機化合物層を有することを特徴とする請求項1〜14のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記アントラセン誘導体が、フェニルアントラセン骨格を有する化合物であることを特徴とする請求項1〜15のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記芳香族アミンが、芳香族置換された窒素原子を2〜4個有する化合物であることを特徴とする請求項1〜15のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記芳香族アミンが、芳香族置換された窒素原子を2〜4個有し、かつアルケニル基を少なくとも一つ有する化合物であることを特徴とする請求項18に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記青色蛍光性ドーパントが、スチリルアミン、アミン置換スチリル化合物及び縮合芳香族環含有化合物の中から選ばれる少なくとも一種類であることを特徴とする請求項6〜8のいずれかに記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記蛍光性化合物が、電子供与性基を有することを特徴とする請求項1に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
- 前記蛍光性化合物が、540〜650nmの蛍光ピーク波長を示すことを特徴とする請求項1に記載の白色系有機エレクトロルミネッセンス素子。
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Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
KR101018547B1 (ko) | 2002-07-19 | 2011-03-03 | 이데미쓰 고산 가부시키가이샤 | 유기 전기발광 소자 및 유기 발광 매체 |
TWI524567B (zh) | 2007-09-27 | 2016-03-01 | 半導體能源研究所股份有限公司 | 發光元件,照明裝置,發光裝置,與電子裝置 |
TWI479712B (zh) | 2007-10-19 | 2015-04-01 | Semiconductor Energy Lab | 發光裝置 |
EP2200407B1 (en) | 2008-12-17 | 2017-11-22 | Semiconductor Energy Laboratory Co., Ltd. | Light-Emitting element, light emitting device, and electronic device |
US8581237B2 (en) | 2008-12-17 | 2013-11-12 | Semiconductor Energy Laboratory Co., Ltd. | Light-emitting element |
JP2012186107A (ja) | 2011-03-08 | 2012-09-27 | Toshiba Corp | 有機電界発光素子及び照明装置 |
JP5867189B2 (ja) * | 2012-03-13 | 2016-02-24 | コニカミノルタ株式会社 | 有機エレクトロルミネッセンス素子、表示装置及び照明装置 |
Citations (11)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH02261889A (ja) * | 1989-03-31 | 1990-10-24 | Toshiba Corp | 有機電界発光素子 |
JPH06207170A (ja) * | 1992-11-20 | 1994-07-26 | Idemitsu Kosan Co Ltd | 白色有機エレクトロルミネッセンス素子 |
JPH0812600A (ja) * | 1994-04-26 | 1996-01-16 | Tdk Corp | フェニルアントラセン誘導体および有機el素子 |
JPH08311442A (ja) * | 1995-05-17 | 1996-11-26 | Tdk Corp | 有機el素子 |
JPH10168445A (ja) * | 1996-12-13 | 1998-06-23 | Mitsui Chem Inc | 有機電界発光素子 |
JPH10270171A (ja) * | 1997-01-27 | 1998-10-09 | Junji Kido | 有機エレクトロルミネッセント素子 |
JPH1112205A (ja) * | 1997-04-18 | 1999-01-19 | Mitsui Chem Inc | フルオランテン誘導体および有機電界発光素子 |
JPH11233261A (ja) * | 1997-12-23 | 1999-08-27 | Hewlett Packard Co <Hp> | 有機発光ダイオード |
JPH11242995A (ja) * | 1997-12-12 | 1999-09-07 | Mitsui Chem Inc | 有機電界発光素子 |
JPH11283750A (ja) * | 1998-03-27 | 1999-10-15 | Idemitsu Kosan Co Ltd | 有機エレクトロルミネッセンス素子 |
JPH11329734A (ja) * | 1998-03-10 | 1999-11-30 | Mitsubishi Chemical Corp | 有機電界発光素子 |
-
2007
- 2007-03-13 JP JP2007063815A patent/JP4630300B2/ja not_active Expired - Lifetime
Patent Citations (11)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH02261889A (ja) * | 1989-03-31 | 1990-10-24 | Toshiba Corp | 有機電界発光素子 |
JPH06207170A (ja) * | 1992-11-20 | 1994-07-26 | Idemitsu Kosan Co Ltd | 白色有機エレクトロルミネッセンス素子 |
JPH0812600A (ja) * | 1994-04-26 | 1996-01-16 | Tdk Corp | フェニルアントラセン誘導体および有機el素子 |
JPH08311442A (ja) * | 1995-05-17 | 1996-11-26 | Tdk Corp | 有機el素子 |
JPH10168445A (ja) * | 1996-12-13 | 1998-06-23 | Mitsui Chem Inc | 有機電界発光素子 |
JPH10270171A (ja) * | 1997-01-27 | 1998-10-09 | Junji Kido | 有機エレクトロルミネッセント素子 |
JPH1112205A (ja) * | 1997-04-18 | 1999-01-19 | Mitsui Chem Inc | フルオランテン誘導体および有機電界発光素子 |
JPH11242995A (ja) * | 1997-12-12 | 1999-09-07 | Mitsui Chem Inc | 有機電界発光素子 |
JPH11233261A (ja) * | 1997-12-23 | 1999-08-27 | Hewlett Packard Co <Hp> | 有機発光ダイオード |
JPH11329734A (ja) * | 1998-03-10 | 1999-11-30 | Mitsubishi Chemical Corp | 有機電界発光素子 |
JPH11283750A (ja) * | 1998-03-27 | 1999-10-15 | Idemitsu Kosan Co Ltd | 有機エレクトロルミネッセンス素子 |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
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