JP4018698B2 - 広帯域アンテナおよびこの広帯域アンテナを具備する通信装置 - Google Patents

Description

本発明は、電波を送受信する広帯域アンテナおよびこの広帯域アンテナを具備する通信装置に関する。

２つの金属エレメントをギャップを挟んで対向配置した構造を持つアンテナは知られている（特許文献１を参照）。
米国特許４８４３４０３号明細書

しかしながら、特許文献１に示される構造を無条件に形成しただけでは、所要周波数帯域における送受信帯域を十分に大きくすることができない恐れがあった。

本発明はこのような事情を考慮してなされたものであり、その目的とするところは、所要周波数帯域についての送受信帯域を確実に大きくすることができる広帯域アンテナおよびこの広帯域アンテナを具備する通信装置を提供することにある。

以上の目的を達成するために本発明の広帯域アンテナは、第１の導電エレメントと第２の導電エレメントとが、給電位置となる基準点から離れるにしたがって幅が広くなる第１のノッチを前記第１の導電エレメントと前記第２の導電エレメントとの間に形成するように配置された広帯域アンテナであって、前記第１の導電エレメントおよび前記第２の導電エレメントを、(1)前記第１の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、かつ前記第２の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、(2)前記第１の導電エレメントが有する、前記第１のノッチに面する辺ならびに前記第１のノッチの開口端を一端とする第１の辺と、前記第２の導電エレメントが有する、前記第１のノッチに面する辺ならびに前記第１のノッチの開口端を一端とする第２の辺の長さとの合計が所要周波数帯域内の第１の周波数に応じた第１の波長のほぼ１／２、(3)前記第１の導電エレメントが有し前記第１のノッチに面する辺および前記第２の導電エレメントが有し前記第１のノッチに面する辺の長さの合計が、前記所要周波数帯域内で前記第１の周波数よりも高い第２の周波数に応じた第２の波長のほぼ１／２、なる２つの条件を満たす形状とした。

前記目的を達成するために本発明の無線装置は、(1)前記第１の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第１の辺および前記第３の辺とを持つ多角形状の第１の平面部を前記第１の導電エレメントが有し、(2)前記第２の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第２の辺および前記第４の辺とを持つ多角形状の第２の平面部を前記第２の導電エレメントが有するとともに、(3)前記第１の平面部と前記第２の平面部とが同一面上に位置し、さらに前記第１の辺と前記第２の辺とが互いに交差する第１の直線および第２の直線の線上にそれぞれ位置するように前記第１の導電エレメントおよび前記第２の導電エレメントが配置された請求項３に記載の広帯域アンテナと、角部を有する形状の筐体とを具備する無線装置であって、前記広帯域アンテナを、前記第１の導電エレメントと前記第２の導電エレメントとがなす角部を、前記筐体の角部に沿わせて前記筐体の内部に配置した。

前記目的を達成するために本発明の無線装置は、(1)前記第１の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第１の辺および前記第３の辺とを持つ多角形状の第１の平面部を前記第１の導電エレメントが有し、(2)前記第２の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第２の辺および前記第４の辺とを持つ多角形状の第２の平面部を前記第２の導電エレメントが有するとともに、(3)前記第１の平面部と前記第２の平面部とが互いに交差する２つの面上にそれぞれ位置するように前記第１の導電エレメントおよび前記第２の導電エレメントが配置された請求項３に記載の広帯域アンテナと、角部を有する形状の筐体とを具備する無線装置であって、前記広帯域アンテナを、前記第１の導電エレメントと前記第２の導電エレメントとがなす角部を、前記筐体の角部に沿わせて前記筐体の内部に配置した。

本発明によれば、第１および第２の周波数に相当する２つの共振周波数の組合せにより、所要周波数帯域についての送受信可能帯域を確実に大きくすることができる。

以下、図面を参照して本発明のいくつかの実施形態について説明する。なお、各実施形態に係る広帯域アンテナの構造は、以下で参照する図面においては特徴を明示するために模式的に示している。例えば、各部の縮尺は均一ではなく、厚みを誇張して示すなどしている。

（第１の実施形態）
図１は第１の実施形態に係る広帯域アンテナ１００の構造を示す斜視図である。
図１に示すように広帯域アンテナ１００は、導電エレメント１，２および誘電体基板３から構成される。

導電エレメント１，２は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント１，２は、矩形の薄板の一辺を、その中央から両側方へ向けて同一の角度で直線状に切り欠いたような５角形をなしている。導電エレメント１，２の形状は、互いにほぼ合同である。

導電エレメント１が持つ５つの辺を図１に示すように、辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅとする。辺１ｂ，１ｃは、上記のように切り欠いたような傾斜した辺であり、互いに接している。辺１ｂ，１ｃが互いに接する部分には頂部１ｆが形成されている。辺１ａは、辺１ｂに接する。辺１ｄは、辺１ｃに接する。辺１ｅは、辺１ａおよび辺１ｄにそれぞれ接する。

導電エレメント２が持つ５つの辺を図１に示すように、辺２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄ，２ｅとする。辺２ｂ，２ｃは、上記のように切り欠いたような傾斜した辺であり、互いに接している。辺２ｂ，２ｃが互いに接する部分には頂部２ｆが形成されている。辺２ａは、辺２ｂに接する。辺２ｄは、辺２ｃに接する。辺２ｅは、辺２ａおよび辺２ｄにそれぞれ接する。

導電エレメント１と導電エレメント２とは、頂部１ｆと頂部２ｆとを互いに対向させた状態で誘電体基板３上に取り付けてある。頂部１ｆと頂部２ｆとの間には、小さなギャップを設けてある。また、辺１ａおよび辺２ａと、辺１ｄおよび辺２ｄをそれぞれ同一直線上に位置させてある。

導電エレメント１，２の上記のような配置により、導電エレメント１と導電エレメント２との間には、頂部１ｆ，２ｆを挟んで２つのノッチ４ａ，４ｂが形成されている。すなわち、ノッチ４ａが辺１ｂと辺２ｂとの間に形成され、ノッチ４ｂが辺１ｃと辺２ｃとの間に形成されている。これらのノッチ４ａ、４ｂの形状は、互いにほぼ合同である。ノッチ４ａ，４ｂの幅は、頂部１ｆ，２ｆの間で最も狭く、導電エレメント１，２の両側部に向かうにしたがって徐々に広くなる。すなわちノッチ４ａ，４ｂは、頂部１ｆ，２ｆの中間点を基準点として、この基準点からそれぞれ異なる向きに延びるとともに基準点から離れるにしたがって幅が広くなる形状を持つ。そしてノッチ４ａ，４ｂが最も広くなっている開口端は、辺１ａ、辺２ａ、辺１ｄ、ならびに辺２ｄの一端と一致する。

導電エレメント１，２の大きさは、所要周波数帯域を考慮して定める。すなわち、所要周波数帯域の中に２つの周波数ｆ１，ｆ２（ｆ１＜ｆ２）を定め、それぞれの波長をλ１，λ２とおく。そして図２（ａ）に実線で示すように辺１ａの端部Ｐ１から辺１ａ，１ｂ，２ｂ，２ａに沿って辺２ｂの端部Ｐ２に至るまでの長さＬ１と、図２（ｂ）に実線で示すように辺１ｄの端部Ｐ３から辺１ｄ，１ｃ，２ｃ，２ｄに沿って辺２ｄの端部Ｐ４に至るまでの長さＬ２とを、それぞれほぼλ１×１／２とする。また図２（ｃ）に実線で示すように、辺１ｂの端部Ｐ５（ノッチ４ａの開口端に位置する）から辺１ｂ，２ｂに沿って辺２ｂの端部Ｐ６（ノッチ４ａの開口端に位置する）に至るまでの長さＬ３と、図２（ｄ）に実線で示すように辺１ｃの端部Ｐ７（ノッチ４ｂの開口端に位置する）から辺１ｃ，２ｃに沿って辺２ｃの端部Ｐ８（ノッチ４ｂの開口端に位置する）に至るまでの長さＬ４とを、それぞれほぼλ２×１／２とする。なお、長さＬ１，Ｌ２はλ１×１／２、すなわちλ１×０．５とすることが理想的であるが、λ１×０．４〜λ１×０．６程度であれば良い。長さＬ３，Ｌ４はλ２×１／２、すなわちλ２×０．５とすることが理想的であるが、λ２×０．４〜λ２×０．６程度であれば良い。

なお、頂部１ｆと頂部２ｆとの間のギャップは、導電エレメント１，２の各辺の長さに対して非常に小さい。このため、長さＬ１，Ｌ２は、辺１ａ，１ｂ，２ａ，２ｂのそれぞれの長さの和または辺１ｃ，１ｄ，２ｃ，２ｄのそれぞれの長さの和と実質的に同じである。また、長さＬ３，Ｌ４は、辺１ｂ，２ｂのそれぞれの長さの和または辺１ｃ，２ｃのそれぞれの長さの和と実質的に同じである。

以上のように構成された広帯域アンテナ１００は、頂部１ｆの付近と頂部２ｆの付近との間を給電点とする。

図３は広帯域アンテナ１００への給電形態を示す図である。図３（ａ）に示すようには、同軸ケーブル２７の内導体２７ａを、頂部１ｆの付近で導体エレメント１にハンダ付けしている。同軸ケーブル２７の外導体２７ｂを、頂部２ｆの付近で導体エレメント２にハンダ付けしている。そしてこのような構成により、図３（ｂ）に示すように、給電点が基準点付近に位置することになる。

図４は上記の周波数ｆ１，ｆ２をそれぞれ３．４GHz、７．３GHzと定めた場合、頂部１ｆと頂部２ｆとの間に給電した場合のＶＳＷＲ（電圧定在波比：voltage standing wave ratio）および反射係数の特性を示す図である。図４（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図４（ｂ）に示す特性が得られた。

この図４に示すようにｆ１，ｆ２の２つの周波数が共振点となり、ＶＳＷＲおよび反射係数が極端に小さくなる。周波数ｆ１，ｆ２の中間的な周波数に関しては、周波数ｆ１，ｆ２よりはＶＳＷＲが大きくなるが、十分に小さく抑えられる。周波数ｆ１より周波数が低くなって行くか、あるいは周波数ｆ２より周波数が高くなって行くと、ＶＳＷＲは大幅に増加する。例えば、必要なＶＳＷＲを３．５以下とするならば、図４の例ではおよそ２．６GHz〜９．４GHzが送受信可能帯域となる。

このように広帯域アンテナ１００によれば、２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。ただし、周波数ｆ１，ｆ２の差を大きくしすぎると、周波数ｆ１，ｆ２の中間的な周波数におけるＶＳＷＲが大きくなりすぎてしまう恐れがあるので、そのようにならない範囲で周波数ｆ１，ｆ２を適正に選定するべきである。

なお広帯域アンテナ１００は、垂直偏波を放射する。そして導電エレメント１，２の形状が互いにほぼ合同であるので、図５に示すように対称的な放射パターンが得られる。なお、図５（ａ）は垂直面における断面パターンとして示し、図５（ｂ）は水平面における断面パターンとして示す。

また広帯域アンテナ１００は、導電エレメント１，２の各辺がいずれも直線状となっているので、特許文献１の構造に比べて製造が容易となる。

図６は広帯域アンテナ１００を通信装置などに実装するときの第１の実装方法を示す図である。
この図６に示す実装方法では、実装先装置の金属筐体４にアンテナ実装用の開口部４ａを設けて、この開口部４ａに金属筐体４の後から広帯域アンテナ１００を実装する。

このような実装方法を採用すれば、広帯域アンテナ１００のランニングチェンジが可能となる。また、電波受験への対応が容易となる。

図７は広帯域アンテナ１００を通信装置などに実装するときの第２の実装方法の一例を示す図である。
この図７に示す実装方法では、実装先装置の金属筐体５にアンテナ実装用の開口部５ａを設けて、この開口部５ａに治具６ａ，６ｂを利用して広帯域アンテナ１００を実装する。

図８は第２の実装方法により広帯域アンテナ１００を実装する手順を示す図である。
治具６ａ，６ｂは２本の溝部を有しており、Ｈ状の断面を持つ。図８（ａ）に示すように、開口部５ａの上下に治具６ａ，６ｂの溝を嵌めておく。次に図８（ｂ）に示すように、広帯域アンテナ１００の下端を治具６ｂの溝に嵌め込み、さらに矢印で示すように広帯域アンテナ１００の上端を治具６ａの溝に押し込んで行く。そして図８（ｃ）に示すように広帯域アンテナ１００の上端を治具６ａの溝に嵌め込む。

このような第２の実装方法を採用すれば、容易、かつ確実に広帯域アンテナ１００を金属筐体５に固定することができる。

（第２の実施形態）
図９は第２の実施形態に係る広帯域アンテナ２００の構造を示す図である。なお、図９において図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図９に示すように広帯域アンテナ２００は、導電エレメント７および導電エレメント８を含む。これら導電エレメント７，８は誘電体基板に取り付けられるが、この誘電体基板は図示を省略している。

導電エレメント７，８は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント７，８は、矩形の薄板の第１の辺をその中央から両側方へ向けて同一の角度で直線状に切り欠くとともに、上記第１の辺に対向する第２の辺をその一端から直線状に切り欠いたような５角形をなしている。導電エレメント７，８の形状は、互いにほぼ合同である。

導電エレメント７が持つ５つの辺を図９に示すように、辺７ａ，７ｂ，７ｃ，７ｄ，７ｅとする。導電エレメント８が持つ５つの辺を図９に示すように、辺８ａ，８ｂ，８ｃ，８ｄ，８ｅとする。この場合、辺７ｂ，７ｃ，８ｂ，８ｃは、広帯域アンテナ１００における辺１ｂ，１ｃ，１ｂ，１ｃにそれぞれ相当し、これらの辺７ｂ，７ｃ，８ｂ，８ｃが辺１ｂ，１ｃ，１ｂ，１ｃと同様な関係となるように導電エレメント７，８を配置している。かくして、導電エレメント７と導電エレメント８との間には、第１の実施形態と同様にノッチ４ａ，４ｂが形成されている。

辺７ｅが辺７ａ，７ｄに対して傾いているので、辺７ａは辺７ｄより短くなっている。辺８ｅが辺８ａ，８ｄに対して傾いているので、辺８ｄは辺８ａより短くなっている。しかしながら、図９に示すように辺７ａと辺８ａとを同一直線上に位置させ、辺７ｄと辺８ｄとを同一直線上に位置させているから、辺７ａの端部から辺７ａ，７ｂ，８ｂ，８ａに沿って辺８ｂの端部に至るまでの長さと、辺７ｄの端部から辺７ｄ，７ｃ，８ｃ，８ｄに沿って辺８ｄの端部に至るまでの長さとは同一となる。したがって、これらの長さをいずれも第１の実施形態における長さＬ１，Ｌ２と同様にλ１／２にすることができる。

図１０は広帯域アンテナ２００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図１０（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図１０（ｂ）に示す特性が得られた。

図１０から分かるように広帯域アンテナ２００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。さらに広帯域アンテナ２００は、広帯域アンテナ１００に比べて形状の自由度が高く、実装スペースなどの事情に応じて適正な形状とすることが容易となる。

図１１は広帯域アンテナ２００の放射パターンを示す図であり、図１１（ａ）は立体パターンとして示し、図１１（ｂ）は水平面における断面パターンとして示す。図１２は広帯域アンテナ２００についてのスミスチャートである。

これら図１０乃至図１２から明らかなように広帯域アンテナ２００は、上下が非対称な形状でありながら良好な放射特性を維持できている。

（第３の実施形態）
図１３は第３の実施形態に係る広帯域アンテナ３００の構造を示す図である。なお、図１３において図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図１３に示すように広帯域アンテナ３００は、導電エレメント２および導電エレメント９を含む。これら導電エレメント２，９は誘電体基板に取り付けられるが、この誘電体基板は図示を省略している。すなわち広帯域アンテナ３００は、広帯域アンテナ１００における導電エレメント１に代えて導電エレメント９を備えている。

導電エレメント９は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント９は、導電エレメント１における辺１ｅ側から導電エレメント１の一部を矩形に切り欠いて、切欠部９ａを設けた形状をなす。そして導電エレメント９は、導電エレメント１と同様な位置関係で導電エレメント２に対向配置される。

導電エレメント９は、導電エレメント１における辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄおよび頂部１ｆをそのまま備えている。そしてこれらの辺は、辺２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄおよび頂部２ｆに対して広帯域アンテナ１００の場合と同様な位置関係にある。

図１４は広帯域アンテナ３００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図１４（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図１４（ｂ）に示す特性が得られた。
図１４から分かるように広帯域アンテナ３００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。
さらに広帯域アンテナ３００は、切欠部９ａに部品等を配置することができるようになることから、実装の自由度が向上する。

図１５は広帯域アンテナ３００の水平面に関する放射パターンを示す図であり、図１５（ａ）は立体パターンとして示し、図１５（ｂ）は水平面における断面パターンとして示す。図１６は広帯域アンテナ３００についてのスミスチャートである。図１７は広帯域アンテナ３００の垂直面に関する放射パターンを示す図であり、図１７（ａ）は立体パターンとして示し、図１７（ｂ）は垂直面の断面パターンとして示す。
これら図１４乃至図１７から明らかなように、広帯域アンテナ３００は導電エレメント２，９の形状が非合同でありながら放射特性は良好となる。ただし図１７に示すように、垂直面に関する放射パターンには指向性が表れる。この指向性は、導電エレメント９の切欠部９ａの大きさを変化させることにより調整することができる。

（第４の実施形態）
図１８は第４の実施形態に係る広帯域アンテナ４００の構造を示す図である。なお、図１８において図１または図１３と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図１８に示すように広帯域アンテナ４００は、導電エレメント９および導電エレメント１０を含む。これら導電エレメント９，１０は誘電体基板に取り付けられるが、この誘電体基板は図示を省略している。すなわち広帯域アンテナ４００は、広帯域アンテナ４００における導電エレメント２に代えて導電エレメント１０を備えている。

導電エレメント１０は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント１０は、導電エレメント２における辺２ｅ側から導電エレメント２の一部を矩形に切り欠いて切欠部１０ａを設けた形状をなす。切欠部１０ａの形状、大きさあるいは位置などは切欠部９ａとは無関係で良いが、ここでは導電エレメント９と導電エレメント１０とがほぼ合同な形状になるように、切欠部９ａと同様に切欠部１０ａを形成している。そして導電エレメント９，１０は、導電エレメント１，２と同様な位置関係で対向配置される。

導電エレメント１０は、導電エレメント２における辺２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄおよび頂部２ｆをそのまま備えている。そしてこれらの辺は、辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄおよび頂部１ｆに対して広帯域アンテナ１００の場合と同様な位置関係にある。

図１９は広帯域アンテナ４００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図１９（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図１９（ｂ）に示す特性が得られた。
図１９から分かるように広帯域アンテナ４００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。
さらに広帯域アンテナ４００は、切欠部９ａの他に切欠部１０ａにも部品等を配置することができるようになることから、広帯域アンテナ３００よりもさらに実装の自由度が向上する。

（第５の実施形態）
図２０は第５の実施形態に係る広帯域アンテナ５００の構造を示す図である。なお、図２０において図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図２０に示すように広帯域アンテナ５００は、導電エレメント２および導電エレメント１１を含む。これら導電エレメント２，１１は誘電体基板に取り付けられるが、この誘電体基板は図示を省略している。すなわち広帯域アンテナ５００は、広帯域アンテナ１００における導電エレメント１に代えて導電エレメント１１を備えている。

導電エレメント１１は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント１１は、導電エレメント１における辺１ｅ側から導電エレメント１の一部を弓形に切り欠いて、切欠部１１ａを設けた形状をなす。そして導電エレメント１１は、導電エレメント１と同様な位置関係で導電エレメント２に対向配置される。

導電エレメント１１は、導電エレメント１における辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄおよび頂部１ｆをそのまま備えている。そしてこれらの辺は、辺２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄおよび頂部２ｆに対して広帯域アンテナ１００の場合と同様な位置関係にある。

図２１は広帯域アンテナ５００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図２１（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図２１（ｂ）に示す特性が得られた。
図２１から分かるように広帯域アンテナ５００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。
さらに広帯域アンテナ５００は、切欠部１１ａに部品等を配置することができるようになることから、実装の自由度が向上する。

さらにこの第５の実施形態と、前記の第３および第４の実施形態とから分かることは、２つの導電エレメントは、辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄおよび頂部１ｆや辺２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄおよび頂部２ｆをそのまま備える形状であれば、どのような形状の切欠部が設けられても良いということである。

（第６の実施形態）
図２２は第６の実施形態に係る広帯域アンテナ６００の構造を示す斜視図である。なお、図２２において図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図２２に示すように広帯域アンテナ６００は、導電エレメント１，２および誘電体基板１２から構成される。

誘電体基板１２は、誘電体基板３をその中央部で直角に折り曲げた形状をなしている。以下においては、誘電体基板１２における異なる向きを向く２つの部分をそれぞれ、垂直部１２ａおよび水平部１２ｂと称する。

導電エレメント１と導電エレメント２とは、頂部１ｆと頂部２ｆとを互いに対向させた状態で誘電体基板１２の垂直部１２ａおよび水平部１２ｂにそれぞれ取り付けてある。頂部１ｆと頂部２ｆとの間には、小さなギャップを設けてある。また、辺１ａおよび辺２ａを互いに直交する２つの直線状に位置させ、辺１ｄおよび辺２ｄを互いに直交する別の２つの直線上に位置させてある。

導電エレメント１，２の上記のような配置により、導電エレメント１と導電エレメント２との間には、頂部１ｆ，２ｆを挟んで２つのノッチ１３ａ，１３ｂが形成されている。すなわち、ノッチ１３ａが辺１ｂと辺２ｂとの間に形成され、ノッチ１３ｂが辺１ｃと辺２ｃとの間に形成されている。これらのノッチ１３ａ、１３ｂの形状は、互いにほぼ合同である。ノッチ１３ａ，１３ｂの幅は、頂部１ｆ，２ｆの間で最も狭く、導電エレメント１，２の両側部に向かうにしたがって徐々に広くなる。

このような構造の広帯域アンテナ６００においても、共振点は広帯域アンテナ１００と同様にして定まる。
図２３は広帯域アンテナ６００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図２３（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図２３（ｂ）に示す特性が得られた。
図２３から分かるように広帯域アンテナ６００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

図２４は広帯域アンテナ６００の垂直偏波に関する放射パターンを示す図であり、図２４（ａ）は立体パターンとして示し、図２４（ｂ）は水平面における断面パターンとして示す。図２５は広帯域アンテナ６００の水平偏波に関する放射パターンを示す図であり、図２５（ａ）は立体パターンとして示し、図２５（ｂ）は水平面における断面パターンとして示す。
これらの図２４および図２５から分かるように、広帯域アンテナ６００は垂直偏波および水平偏波の双方を放射することができる。これは、導電エレメント１が垂直方向を向き、導電エレメント２が水平方向を向いているからである。

また広帯域アンテナ６００は、図２６に示すようにパーソナルコンピュータの筐体のエッジ部分や、図２７に示すようにビデオレコーダの筐体のエッジ部分に実装することが可能となり、効率的な実装が可能となる。

（第７の実施形態）
図２８は第７の実施形態に係る広帯域アンテナ７００の構造を示す斜視図である。なお、図２８において図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図２８に示すように広帯域アンテナ７００は、導電エレメント１４，１５および誘電体基板１６から構成される。

導電エレメント１４，１５は、導電エレメント１，２を頂部１ｆ，２ｆを通る中心線で直角に折り曲げた形状をなす。このように導電エレメント１４，１５は、展開すれば導電エレメント１，２と同等な形状になるのであり、導電エレメント１，２における辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄおよび頂部１ｆ，２ｆをそのまま備えている。

導電エレメント１４と導電エレメント１５とは、頂部１ｆと頂部２ｆとを互いに対向させた状態で誘電体基板１６にそれぞれ取り付けてある。頂部１ｆと頂部２ｆとの間には、小さなギャップを設けてある。また、辺１ａおよび辺２ａと辺１ｄおよび辺２ｄをそれぞれ直線上に位置させてある。

導電エレメント１４，１５の上記のような配置により、導電エレメント１４と導電エレメント１５との間には、広帯域アンテナ１００と同様にノッチ４ａ，４ｂが形成される。ただし、ノッチ４ａ，４ｂの向きは互いに直交する。

図２９は広帯域アンテナ７００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図２９（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図２９（ｂ）に示す特性が得られた。
図２９から分かるように広帯域アンテナ７００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

図３０は広帯域アンテナ７００の３GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図であり、図３０（ａ）は立体パターンとして示し、図３０（ｂ）は垂直面における断面パターンとして示し、図３０（ｃ）は水平面における断面パターンとして示す。図３１は広帯域アンテナ７００の８GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図であり、図３１（ａ）は立体パターンとして示し、図３１（ｂ）は垂直面における断面パターンとして示し、図３１（ｃ）は水平面における断面パターンとして示す。
これらの図３０および図３１から分かるように広帯域アンテナ７００は、帯域内の低い周波数に関しては放射パターンが対称的となるが、高い周波数に関しては広帯域アンテナ１００よりも強い指向性を持つ。このため広帯域アンテナ７００は、指向性が必要とされる用途に好適である。

また広帯域アンテナ７００は、広帯域アンテナ６００と同様に筐体のエッジ部分などに実装することが可能となり、効率的な実装が可能となる。

（第８の実施形態）
図３２は第８の実施形態に係る広帯域アンテナ８００の構造を示す斜視図である。なお、図３２おいて図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図３２に示すように広帯域アンテナ８００は、導電エレメント１７，１８および誘電体基板１９から構成される。

導電エレメント１７，１８は、導電エレメント１，２を頂部１ｆ，２ｆを通る中心線で直角に折り曲げるとともに、さらに両端部を内側に直角に折り曲げた形状をなす。すなわち導電エレメント１７，１８は、角柱状の形状をなしている。ただし導電エレメント１７，１８の端部どうしの間にはギャップ１７ａ，１８ａを設けている。このように導電エレメント１７，１８は、展開すれば導電エレメント１，２と同等な形状となるのであり、導電エレメント１，２における辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄおよび頂部１ｆ，２ｆをそのまま備えている。

導電エレメント１７と導電エレメント１８とは、頂部１ｆと頂部２ｆとを互いに対向させた状態で誘電体基板１９にそれぞれ取り付けてある。頂部１ｆと頂部２ｆとの間には、小さなギャップを設けてある。また、辺１ａおよび辺２ａと辺１ｄおよび辺２ｄをそれぞれ直線上に位置させてある。

導電エレメント１７，１８の上記のような配置により、導電エレメント１７と導電エレメント１８との間には、広帯域アンテナ１００と同様にノッチ２０ａ，２０ｂが形成される。これらのノッチ２０ａ、２０ｂの形状は、互いにほぼ合同である。ノッチ２０ａ，２０ｂの幅は、頂部１ｆ，２ｆの間で最も狭く、導電エレメント１７，１８の両側部に向かうにしたがって徐々に広くなる。

図３３は広帯域アンテナ８００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図３３（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図３３（ｂ）に示す特性が得られた。
図３３から分かるように広帯域アンテナ８００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

図３４は広帯域アンテナ８００の３GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図であり、図３４（ａ）は立体パターンとして示し、図３４（ｂ）は垂直面における断面パターンとして示す。図３５は広帯域アンテナ８００の８GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図であり、図３５（ａ）は立体パターンとして示し、図３５（ｂ）は垂直面における断面パターンとして示す。
これらの図３４および図３５から分かるように広帯域アンテナ８００は、帯域内の低い周波数に関しては放射パターンが対称的となるが、高い周波数に関しては広帯域アンテナ１００よりも高い指向性を持つ。このため広帯域アンテナ８００は、指向性が必要とされる用途に好適である。

（第９の実施形態）
図３６は第９の実施形態に係る広帯域アンテナ９００の構造を示す斜視図である。なお、図３６おいて図１と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図３６に示すように広帯域アンテナ９００は、導電エレメント２０，２１および誘電体基板２２から構成される。

導電エレメント２０，２１は、ほぼ正方形状をなす１枚の導電材料により構成された薄板にノッチ２３ａ，２３ｂを形成することにより切り離して形成される形状を持つ。ノッチ２３ａ，２３ｂはそれぞれ、上記の薄板からそれよりも小さなほぼ正方形状の薄板を切り離すための線分２４ａ，２４ｂを中心として線対称な形状をなす。ノッチ２３ａ，２３ｂの幅はそれぞれ、導電エレメント１，２の両側部に向かうにしたがって徐々に広くなる。そしてノッチ２３ａ，２３ｂの形状は、互いにほぼ合同である。

導電エレメント２０，２１は、ノッチ２３ａ，２３ｂが上記のままの形状となるように相対的な位置関係を保ったままの状態で誘電体基板３上に取り付けてある。

導電エレメント２０は４つの辺を持つ。導電エレメント２０が持つこれら４つの辺を図３６に示すように、辺２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄとする。辺２０ｂ，２０ｃは、ノッチ２３ａ，２３ｂに面した辺であり、互いに接している。辺２０ｂ，２０ｃが互いに接する部分には頂部２０ｅが形成されている。辺２０ａは、辺２０ｂに接する。辺２０ｄは、辺２０ａおよび辺２０ｃにそれぞれ接する。

導電エレメント２１は６つの辺を持つ。導電エレメント２１が持つこれら６つの辺を図３６に示すように、辺２１ａ，２１ｂ，２１ｃ，２１ｄ，２１ｅ，２１ｆとする。辺２１ｂ，２１ｃは、ノッチ２３ａ，２３ｂに面した辺であり、互いに接している。辺２１ｂ，２１ｃが互いに接する部分には谷部２１ｇが形成されている。辺２１ａは、辺２１ｂに接する。辺２１ｄは、辺２１ｃに接する。

導電エレメント２０と導電エレメント２１とは、頂部２０ｅと谷部２１ｇとが互いに対向している。頂部２０ｅと谷部２１ｇとの間には、小さなギャップがある。また、辺２０ａおよび辺２１ａと、辺２０ｄおよび辺２１ｄがそれぞれ同一直線上に位置している。

以上のように構成された広帯域アンテナ９００では、辺２１ｂ，２１ｃが互いに接する部分に頂部ではなく谷部２１ｇが形成されているという形状の違いはあるが、辺２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄ，２１ａ，２１ｂ，２１ｃ，２１ｄは、広帯域アンテナ１００における辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄにそれぞれ相当すると見なすことができる。そして辺２０ａ，２０ｂ，２０ｃ，２０ｄ，２１ａ，２１ｂ，２１ｃ，２１ｄの長さを、広帯域アンテナ１００における辺１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄと同様に定めるようにする。

図３７は広帯域アンテナ９００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図３７（ａ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図３７（ｂ）に示す特性が得られた。

図３７から分かるように広帯域アンテナ９００によっても、広帯域アンテナ１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

また広帯域アンテナ９００は、ノッチ２３ａ，２３ｂが互いに直交しているから、これらノッチ２３ａ，２３ｂの一方を垂直方向へ向け、他方を水平方向へ向けることができる。そしてこのような姿勢で広帯域アンテナ９００を使用すれば、垂直偏波および水平偏波の偏波を送受可能となる。

図３８は広帯域アンテナ９００の放射パターンを示す図であり、図３８（ａ）は垂直偏波に関する放射パターンを垂直面における断面パターンとして示し、図３８（ｂ）は水平偏波に関する放射パターンを垂直面における断面パターンとして示す。

（第１０の実施形態）
図３９は第１０の実施形態に係る広帯域アンテナ１１００の構造を示す斜視図である。
図３９に示すように広帯域アンテナ１１００は、導電エレメント３１，３２および誘電体基板３３から構成される。

導電エレメント３１，３２は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント３１，３２はそれぞれ、一辺のみが傾斜した台形をなしている。導電エレメント３１，３２の形状は、互いにほぼ対称である。

導電エレメント３１が持つ４つの辺を図３９に示すように、辺３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄとする。辺３１ｂは、上記の傾斜した辺である。辺３１ｂの両端に辺３１ａ，３１ｃがそれぞれ接している。辺３１ａ，３１ｃは、互いにほぼ平行である。辺３１ａと辺３１ｂとが接する部分には、頂部３１ｅが形成されている。辺３１ｄは、辺３１ａおよび辺３１ｃにそれぞれ接する。

導電エレメント３２が持つ４つの辺を図３９に示すように、辺３２ａ，３２ｂ，３２ｃ，３２ｄとする。辺３２ｂは、上記の傾斜した辺である。辺３２ｂの両端に辺３２ａ，３２ｃがそれぞれ接している。辺３２ａ，３２ｃは、互いにほぼ平行である。辺３２ａと辺３２ｂとが接する部分には、頂部３２ｅが形成されている。辺３２ｄは、辺３２ａおよび辺３２ｃにそれぞれ接する。

導電エレメント３１と導電エレメント３２とは、頂部３１ｅと頂部３２ｅとを互いに対向させた状態で誘電体基板３３の同一面に取り付けてある。頂部３１ｅと頂部３２ｅとの間には、小さなギャップを設けてある。また、辺３１ａおよび辺３２ａと、辺３１ｃおよび辺３２ｃをそれぞれ同一直線上に位置させてある。

導電エレメント３１，３２の上記のような配置により、導電エレメント３１と導電エレメント３２との間には、ノッチ３４が形成されている。ノッチ３４の幅は、頂部３１ｅ，３２ｅの間で最も狭く、頂部３１ｅ，３２ｅから離れるにしたがって徐々に広くなる。すなわちノッチ３４は、頂部３１ｅ，３２ｅの中間点を基準点として、この基準点から離れるにしたがって幅が広くなる形状を持つ。そしてノッチ３４が最も広くなっている開口端は、辺３１ｃおよび辺３２ｃの一端と一致する。

導電エレメント３１，３２の大きさは、所要周波数帯域を考慮して定める。すなわち、所要周波数帯域の中に２つの周波数ｆ１，ｆ２（ｆ１＜ｆ２）を定め、それぞれの波長をλ１，λ２とおく。そして図４０（ａ）に実線で示すように辺３１ｃの端部Ｐ１１から辺３１ｃ，３１ｂ，３２ｂ，３２ｃに沿って辺３２ｃの端部Ｐ１２に至るまでの長さＬ１１を、ほぼλ１×１／２とする。また図４０（ｂ）に実線で示すように辺３１ｂの端部Ｐ１３（ノッチ３４の開口端に位置する）から辺３１ｂ，３２ｂに沿って辺３２ｂの端部Ｐ１４（ノッチ３４の開口端に位置する）に至るまでの長さＬ１２を、ほぼλ２×１／２とする。なお、長さＬ１１はλ１×１／２、すなわちλ１×０．５とすることが理想的であるが、λ１×０．４〜λ１×０．６程度であれば良い。長さＬ１２はλ２×１／２、すなわちλ２×０．５とすることが理想的であるが、λ２×０．４〜λ２×０．６程度であれば良い。

なお、頂部３１ｅと頂部３２ｅとの間のギャップは、導電エレメント３１，３２の各辺の長さに対して非常に小さい。このため、長さＬ１１は、辺３１ｂ，３１ｃ，３２ｂ，３２ｃのそれぞれの長さの和と実質的に同じである。また、長さＬ１２は、辺３１ｂ，３２ｂのそれぞれの長さの和と実質的に同じである。

導電エレメント３１，３２は、例えば板金、フレキシブル基板、インサートモールド、あるいはＭＩＤ（樹脂にメッキ）などで製作することができる。

以上のように構成された広帯域アンテナ１１００は、頂部３１ｅの付近と頂部３２ｅの付近との間、すなわち基準点付近を給電点とする。

図４１は広帯域アンテナ１１００への給電形態を示す図である。図４１（ａ）に示すようには、同軸ケーブル２７の内導体２７ａを、頂部３１ｅの付近で導電エレメント３１にハンダ付けしている。同軸ケーブル２７の外導体２７ｂを、頂部２３ｅの付近で導電エレメント３２にハンダ付けしている。そしてこのような構成により、図４１（ｂ）に示すように、給電点が基準点付近に位置することになる。

図４２は上記の周波数ｆ１，ｆ２をそれぞれ３．６GHz、８．１GHzと定めた場合、頂部３１ｅと頂部３２ｅとの間に給電した場合のＶＳＷＲ（電圧定在波比：voltage standing wave ratio）および反射係数の特性を示す図である。

この図４２に示すようにｆ１，ｆ２の２つの周波数が共振点となり、ＶＳＷＲおよび反射係数が極端に小さくなる。周波数ｆ１，ｆ２の中間的な周波数に関しては、周波数ｆ１，ｆ２よりはＶＳＷＲが大きくなるが、十分に小さく抑えられる。周波数ｆ１より周波数が低くなって行くか、あるいは周波数ｆ２より周波数が高くなって行くと、ＶＳＷＲは大幅に増加する。例えば、必要なＶＳＷＲの上限を３程度とするならば、図４２の例ではおよそ３．０GHz〜９．８GHzが送受信可能帯域となる。

このように広帯域アンテナ１１００は、２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。そして、周波数ｆ１，ｆ２を適切に設定することにより、送受信可能帯域を所要周波数帯域に合わせることができる。ただし、周波数ｆ１，ｆ２の差を大きくしすぎると、周波数ｆ１，ｆ２の中間的な周波数におけるＶＳＷＲが大きくなりすぎてしまう恐れがあるので、そのようにならない範囲で周波数ｆ１，ｆ２を適正に選定するべきである。

図４３は広帯域アンテナ１１００についてのスミスチャートである。図４４は広帯域アンテナ１１００の放射パターンを示す図である。図４４（ｂ）〜（ｄ）は、図４４（ａ）に示す座標系のＸＹ面における放射パターンを示し、図４４（ｅ）〜（ｇ）は、図４４（ａ）に示す座標系のＸＺ面における放射パターンを示している。さらには、図４４（ｂ）および図４４（ｅ）が３GHzについての放射パターンを示し、図４４（ｃ）および図４４（ｆ）が５GHzについての放射パターンを示し、図４４（ｄ）および図４４（ｇ）が８GHzについての放射パターンを示している。

これらの図４３および図４４から分かるように広帯域アンテナ１１００は、送受信可能帯域の全域でバランスの良い放射パターンを得ることができる。なお、高域側における放射パターンのバランスが乱れているが、実用上問題のない程度である。

また導電エレメント３１は、辺３１ａと辺３１ｃとがほぼ平行である。このため、辺３１ａ，３１ｃに直交する方向についての導電エレメント３１の幅を、上記の条件を満たすノッチ３４を形成する上での最小限の幅に抑えることができる。また、導電エレメント３２は、辺３２ａと辺３２ｃとがほぼ平行である。このため、辺３２ａ，３２ｃに直交する方向についての導電エレメント３２の幅を、上記の条件を満たすノッチ３４を形成する上での最小限の幅に抑えることができる。これにより、広帯域アンテナ１１００を小型化することができる。

例えば、上記の方向の幅は、第１の実施形態における広帯域アンテナ１００に比べると半分で済む。そして広帯域アンテナ１１００は、広帯域アンテナ１００に比べて、通信端末への実装において、次のようなメリットがある。

例えば広帯域アンテナ１００，１１００は、液晶表示器とともに通信端末の筐体に収容されることがある。このときには図４５に示すように、筐体２８には液晶表示器を支持する金属フレーム２８ａが取り付けられる。広帯域アンテナ１００，１１００は、筐体２８の内部に、金属フレーム２８ａを避けるように配置される。

この場合に図４５から明らかなように、広帯域アンテナ１１００の給電点から金属フレーム２８ａまでの距離Ｄ１を、広帯域アンテナ１００の給電点から金属フレーム２８ａまでの距離Ｄ２よりも大きくすることが可能である。このため広帯域アンテナ１１００は、広帯域アンテナ１００に比べて、金属フレーム２８ａによる電磁界的な結合を少なく押さえることができ、放射特性の乱れが少ない。

一方、筐体２８には、回路基板も収容される。この回路基板に取り付けられる部品は、広帯域アンテナから離して配置することが好ましい場合がある。

この場合に図４６から明らかなように、回路基板２９に取り付けられた部品３０に対し、高域アンテナ１１００のほうが広帯域アンテナ１００よりも離れる。また広帯域アンテナ１１００によれば、広帯域アンテナ１１００から離間して部品を取り付けられる空間が大きくなるから、部品３０に代えて破線で示すようなより大型の部品を取り付けることが可能になったり、あるいは広帯域アンテナ１１００と部品３０との間に別の部品を取り付けたりすることが可能になる。つまり、広帯域アンテナ１１００を使用することにより、部品の配置の自由度が向上する。

また広帯域アンテナ１１００は、導電エレメント３１，３２の各辺がいずれも直線状となっているので、特許文献１の構造に比べて製造が容易となる。

また広帯域アンテナ１１００は、給電点が端部に位置する。このため、給電点への給電するための信号線等の配置が容易となる。また、広帯域アンテナ１１００を通信装置に装着する場合、広帯域アンテナ１１００の大部分を表示器などの他のデバイスと重ねて配置しながら、給電点が他のデバイスに重ならないようにすることが可能となる。

（第１１の実施形態）
図４７は第１１の実施形態に係る広帯域アンテナ１２００の構造を示す図である。なお、図４７において図３９と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図４７に示すように広帯域アンテナ１２００は、導電エレメント３５および導電エレメント３６を含む。これら導電エレメント３５，３６は誘電体基板に取り付けられるが、この誘電体基板は図示を省略している。

導電エレメント３５，３６は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント３５は、第１０の実施形態における導電エレメント３１の形状を基本とする。そして導電エレメント３５は、導電エレメント３１における辺３１ａを辺３１ａ−１および辺３１ａ−２に二分するように切欠部３７を形成している。導電エレメント３６は、第１０の実施形態における導電エレメント３２の形状を基本とする。そして導電エレメント３６は、導電エレメント３１における辺３２ａを辺３２ａ−１および辺３２ａ−２に二分するように切欠部３８を形成している。切欠部３７，３８を形成する位置は、頂部３１ｅ，３２ｅからλ３×１／４の範囲内である。ここでλ３は、所要周波数帯域の上限周波数における波長を示す。なお、切欠部３７，３８の形状は、任意であって良い。

図４８は切欠部３７，３８の作用を説明する図である。
図４８（ａ）は第１０の実施形態の広帯域アンテナ１１００における上限周波数の電流分布を示している。広帯域アンテナ１１００における電波放射には、導電エレメント３１，３２に辺縁部における電流が大きく寄与する。導電エレメント３１の辺３１ｃにおいては、辺３１ｃの全域に渡りほぼ一方向の電流Ｉ１が流れる。しかし辺３１ａにおいては、頂部３１ｅから離れた側では電流Ｉ１と同相の電流Ｉ２が流れるのに対し、頂部３１ｅに近い側では電流Ｉ１，Ｉ２とは逆相の電流Ｉ３が流れる。この逆相の電流Ｉ３の影響によって、広帯域アンテナ１１００では辺３１ａの側への放射が減少してしまう。この現象は、導電エレメント３２においても対称的に生じ、辺３２ａの側への放射が減少してしまう。

広帯域アンテナ１２００の導電エレメント３５では図４８（ｂ）に示すように、切欠部３７においては電流Ｉ３の方向が変化し、電流Ｉ３の垂直成分（図４８における垂直方向の成分）が減少する。このため、電流Ｉ２に対する逆相の電流成分が減少し、電流Ｉ２による放射が効率的に行われる。すなわち、辺３１ａ−１，３１ａ−２の側への放射が、広帯域アンテナ１１００に比べて増加する。同様に導電エレメント３６でも、辺３２ａ−１，３２ａ−２の側への放射が、広帯域アンテナ１１００に比べて増加する。

図４９は広帯域アンテナ１２００による放射パターンの改善の度合いを表す図である。
図４９（ａ）〜（ｃ）に示すモデルを対象とするシミュレーションにより図４９（ｄ）〜（ｆ）に示す特性がそれぞれ得られた。なお、図４９（ａ）は広帯域アンテナ１１００を、図４９（ｂ）は広帯域アンテナ１２００を、図４９（ｃ）は広帯域アンテナ１２００における切欠部３７，３８の位置を変更した広帯域アンテナをそれぞれ模擬したモデルを示している。図４９（ｃ）のモデルが模擬する広帯域アンテナでは、切欠部を頂部３１ｅ，３２ｅからλ３×１／４の範囲の外に形成している。

図４９（ｄ）〜（ｆ）を比べて明らかなように、広帯域アンテナ１２００の放射パターンが最もバランスが良い。特に円Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３で囲った部分において広帯域アンテナ１２００の放射特性が改善されていることが分かる。

図４９（ｃ）のモデルで放射パターンが改善されないのは、電流Ｉ３が頂部３１ｅ，３２ｅからλ３×１／４の範囲内に主として生じるために、この範囲の外に切欠部を形成しても前述した作用が達成されないためである。

図５０は広帯域アンテナ１２００におけるＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図５１は広帯域アンテナ１２００についてのスミスチャートである。図５２は広帯域アンテナ１２００の放射パターンを示す図である。図５２（ｂ）〜（ｄ）は、図５２（ａ）に示す座標系のＸＹ面における放射パターンを示し、図５２（ｅ）〜（ｇ）は、図５２（ａ）に示す座標系のＸＺ面における放射パターンを示している。さらには、図５２（ｂ）および図５２（ｅ）が３GHzについての放射パターンを示し、図５２（ｃ）および図５２（ｆ）が５GHzについての放射パターンを示し、図５２（ｄ）および図５２（ｇ）が８GHzについての放射パターンを示している。

これらの図５０〜図５２から分かるように広帯域アンテナ１２００は、切欠部３７，３８を設けることで、広い送受信可能帯域の全域において、さらに良好な放射パターンを得ることができる。

（第１２の実施形態）
図５３は第１２の実施形態に係る広帯域アンテナ１３００の構造を示す図である。なお、図５３において図３９と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図５３に示すように広帯域アンテナ１３００は、導電エレメント３９および導電エレメント４０を含む。これら導電エレメント３９，４０は誘電体基板に取り付けられるが、この誘電体基板は図示を省略している。

導電エレメント３９，４０は、導電材料により構成された薄板である。導電エレメント３９，４０はそれぞれ、一辺のみが傾斜した台形をなしている。導電エレメント３９，４０の形状は、互いに非対称である。

導電エレメント３９が持つ４つの辺を図５３に示すように、辺３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄとする。辺３９ｂは、上記の傾斜した辺である。辺３９ｂの両端に辺３９ａ，３９ｃがそれぞれ接している。辺３９ａ，３９ｃは、互いにほぼ平行である。辺３９ａと辺３９ｂとが接する部分には、頂部３９ｅが形成されている。辺３９ｄは、辺３９ａおよび辺３９ｃにそれぞれ接する。

導電エレメント４０が持つ４つの辺を図５３に示すように、辺４０ａ，４０ｂ，４０ｃ，４０ｄとする。辺４０ｂは、上記の傾斜した辺である。辺４０ｂの両端に辺４０ａ，４０ｃがそれぞれ接している。辺４０ａ，４０ｃは、互いにほぼ平行である。辺４０ａと辺４０ｂとが接する部分には、頂部４０ｅが形成されている。辺４０ｄは、辺４０ａおよび辺４０ｃにそれぞれ接する。

導電エレメント３９と導電エレメント４０とは、頂部３９ｅと頂部４０ｅとを互いに対向させた状態で誘電体基板上に取り付けてある。頂部３９ｅと頂部４０ｅとの間には、小さなギャップを設けてある。また、辺３９ａおよび辺４０ａと、辺３９ｃおよび辺４０ｃをそれぞれ同一直線上に位置させてある。

導電エレメント３９，４０の上記のような配置により、導電エレメント３９と導電エレメント４０との間には、ノッチ３４が形成されている。

導電エレメント３９，４０の大きさは、所要周波数帯域を考慮して定める。すなわち、辺３９ｃの端部から辺３９ｃ，３９ｂ，４０ｂ，４０ｃに沿って辺４０ｃの端部に至るまでの長さは、広帯域アンテナ１１００における長さＬ１１と同様に定める。また辺３９ｂの端部から辺３９ｂ，４０ｂに沿って辺４０ｂの端部に至るまでの長さを、広帯域アンテナ１１００における長さＬ１２と同様に定める。
以上のように構成された広帯域アンテナ１３００は、頂部３９ｅの付近と頂部４０ｅの付近との間を給電点とする。

図５４は広帯域アンテナ１３００におけるＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図５５は広帯域アンテナ１３００についてのスミスチャートである。
これらの図５４および図５５から分かるように、広帯域アンテナ１３００においても、広帯域アンテナ１１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

さらに広帯域アンテナ１３００によれば、通信装置などにおける収容空間に応じた形状とすることが容易になる。

（第１３の実施形態）
図５６は第１３の実施形態に係る広帯域アンテナ１４００の構造を示す斜視図である。なお、図５６において図３９と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図５６に示すように広帯域アンテナ１４００は、導電エレメント３１，３２および誘電体基板４１から構成される。

誘電体基板４１は、誘電体基板３３をその中央部で直角に折り曲げた形状をなしている。以下においては、誘電体基板４１における異なる向きの２つの部分をそれぞれ、垂直部４１ａおよび水平部４１ｂと称する。

導電エレメント３１と導電エレメント３２とは、頂部３１ｅと頂部３２ｅとを互いに対向させた状態で誘電体基板４１の垂直部４１ａおよび水平部４１ｂにそれぞれ取り付けてある。頂部３１ｅと頂部３２ｅとの間には、小さなギャップを設けてある。また、辺３１ａおよび辺３２ａを互いに直交する２つの直線状に位置させ、辺３１ｃおよび辺３２ｃを互いに直交する別の２つの直線上に位置させてある。

導電エレメント３１，３２の上記のような配置により、導電エレメント３１と導電エレメント３２との間には、辺３１ｂと辺３２ｂとの間にノッチ４２が形成されている。このノッチ４２の幅は、頂部３１ｅ，３２ｅの間で最も狭く、頂部３１ｅ，３２ｅから離れるにしたがって徐々に広くなる。

このような構造の広帯域アンテナ１４００においても、共振点は広帯域アンテナ１１００と同様にして定まる。
図５７は広帯域アンテナ１４００におけるＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図である。図５８は広帯域アンテナ１４００についてのスミスチャートである。

これらの図５７および図５８から分かるように広帯域アンテナ１４００においても、広帯域アンテナ１１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

図５９は広帯域アンテナ１４００の放射パターンを示す図である。図５９（ｂ）〜（ｄ）は、図５９（ａ）に示す座標系のＸＹ面における水平偏波の放射パターンを示し、図５９（ｅ）〜（ｇ）は、図５９（ａ）に示す座標系のＸＹ面における垂直偏波の放射パターンを示している。さらには、図５９（ｂ）および図５９（ｅ）が３GHzについての放射パターンを示し、図５９（ｃ）および図５９（ｆ）が５GHzについての放射パターンを示し、図５９（ｄ）および図５９（ｇ）が７GHzについての放射パターンを示している。

この図５９から分かるように広帯域アンテナ１４００は、水平および垂直の両偏波ともに、良好な放射パターンを得ることができる。

（第１４の実施形態）
図６０は第１４の実施形態に係る広帯域アンテナ１５００の構造を示す斜視図である。なお、図６０において図３９と同一部分には同一符号を付し、その詳細な説明は省略する。
図６０に示すように広帯域アンテナ１５００は、導電エレメント３１，３２および誘電体基板４３から構成される。

誘電体基板４３は、誘電体により構成された薄板であり、Ｌ字形をなしている。

導電エレメント３１と導電エレメント３２とは、頂部３１ｅと頂部３２ｅとを互いに対向させた状態で誘電体基板４３の同一面に取り付けられる。このとき頂部３１ｅおよび頂部３２ｅは、誘電体基板４３のＬ字形がなす外側の角部の近傍に位置する。辺３１ａ，３２ａは、誘電体基板４３のＬ字形がなす外側の２辺にそれぞれ沿う。辺３１ｃ，３２ｃは、誘電体基板４３のＬ字形がなす内側の２辺にそれぞれ沿う。そして頂部３１ｅ，３２ｅの角度は、４５度未満である。

導電エレメント３１，３２の上記のような配置により、導電エレメント３１と導電エレメント３２との間には、ノッチ４４が形成されている。ノッチ４４の幅は、頂部３１ｅ，３２ｅの間で最も狭く、頂部３１ｅ，３２ｅから離れるにしたがって徐々に広くなる。すなわちノッチ４４は、頂部３１ｅ，３２ｅの中間点を基準点として、この基準点から離れるにしたがって幅が広くなる形状を持つ。導電エレメント３１，３２の大きさは、第１０の実施形態と同様にして定める。また辺３１ｂ，３２ｂの傾きは、第１０の実施形態よりも大きくなる。

このような構造の広帯域アンテナ１５００においても、共振点は広帯域アンテナ１１００と同様にして定まる。
図６１は広帯域アンテナ１５００におけるＶＳＷＲの特性を示す図である。
この図６１から分かるように広帯域アンテナ１５００においても、広帯域アンテナ１１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

図６２は広帯域アンテナ１５００の放射パターンを示す図であり、図６０に示す座標系のＸＹ面における３GHzについての放射パターンを示している。
この図６２から分かるように広帯域アンテナ１５００は、水平および垂直の両偏波ともに、良好な放射パターンを得ることができる。

さらに広帯域アンテナ１５００は、このように両偏波の放射が可能でありながら、平面構造であるために薄い空間に収容することが可能である。このため、携帯電話装置などのような薄型の筐体を持つ通信装置に装着するのに適する。

なお、この第１４の実施形態は、図６３に示すような広帯域アンテナ１５５０として変形実施可能である。

広帯域アンテナ１５５０における導電エレメント３１，３２は、頂部３１ｅ，３２ｅの角度を、４５度以上に変更している。そして、誘電体基板４３のＬ字形がなす内側の角部の近傍に位置する頂部３１ｆ，３２ｆを互いに対向させる。頂部３１ｆと頂部３２ｆとの間には、小さなギャップを設けてある。

導電エレメント３１，３２の上記のような配置により、導電エレメント３１と導電エレメント３２との間には、ノッチ４４′が形成されている。ノッチ４４′の幅は、頂部３１ｆ，３２ｆの間で最も狭く、頂部３１ｆ，３２ｆから離れるにしたがって徐々に広くなる。すなわちノッチ４４′は、頂部３１ｆ，３２ｆの中間点を基準点として、この基準点から離れるにしたがって幅が広くなる形状を持つ。

（第１５の実施形態）
図６４は第１５の実施形態に係る広帯域アンテナ１６００の構造を示す斜視図である。
図６４に示すように広帯域アンテナ１６００は、導電エレメント４５，４６および誘電体基板４７から構成される。

導電エレメント４５および導電エレメント４６は、導電材料により構成された五角形状をなす薄板を、ほぼ直角に折り曲げた形状をなす。

導電エレメント４５が持つ辺を図６４に示すように、辺４５ａ，４５ｂ，４５ｃ，４５ｄ，４５ｅ，４５ｆとする。辺４５ｂと辺４５ｃとは、互いに接する。辺４５ａは、辺４５ｂの辺４５ｃが接しない側の端部にて辺４５ｂに接する。辺４５ｄは、辺４５ｃの辺４５ｂが接しない側の端部にて辺４５ｃに接する。辺４５ｅは、辺４５ｄの辺４５ｃと接しない側の端部にて辺４５ｄにほぼ直角に接する。辺４５ｆは、辺４５ｅの辺４５ｄと接しない側の端部にて辺４５ｅとほぼ直角に接する。辺４５ｆは、辺４５ａの辺４５ｂと接しない側の端部にて辺４５ａとほぼ直角に接する。辺４５ｂおよび辺４５ｃの接点と、辺４５ｅと辺４５ｆとの接点とを、導電エレメント４５の折り曲げ線が通る。辺４５ａ，４５ｂ，４５ｆは、同一面上に位置する。辺４５ｃ，４５ｄ，４５ｅは、同一面上に位置する。辺４５ａ，４５ｂ，４５ｆが位置する面と、辺４５ｃ，４５ｄ，４５ｅが位置する面とは、互いにほぼ直交している。

導電エレメント４６が持つ辺を図６４に示すように、辺４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄ，４６ｅ，４６ｆとする。辺４６ｂと辺４６ｃとは、互いに接する。辺４６ａは、辺４６ｂの辺４６ｃが接しない側の端部にて辺４６ｂに接する。辺４６ｄは、辺４６ｃの辺４６ｂが接しない側の端部にて辺４６ｃに接する。辺４６ｅは、辺４６ｄの辺４６ｃと接しない側の端部にて辺４６ｄにほぼ直角に接する。辺４６ｆは、辺４６ｅの辺４６ｄと接しない側の端部にて辺４６ｅとほぼ直角に接する。辺４６ｆは、辺４６ａの辺４６ｂと接しない側の端部にて辺４６ａとほぼ直角に接する。辺４６ｂおよび辺４６ｃの接点と、辺４６ｅと辺４６ｆとの接点とを、導電エレメント４６の折り曲げ線が通る。辺４６ａ，４６ｂ，４６ｆは、同一面上に位置する。辺４６ｃ，４６ｄ，４６ｅは、同一面上に位置する。辺４６ａ，４６ｂ，４６ｆが位置する面と、辺４６ｃ，４６ｄ，４６ｅが位置する面とは、互いにほぼ直交している。

導電エレメント４５と導電エレメント４６とは、頂部４５ｇと頂部４６ｇとを小さなギャップを挟んで対向させるとともに、辺４５ａと辺４６ａとが互いにほぼ直交する２つの直線上にそれぞれ位置し、かつ辺４５ｄと辺４６ｄとが互いにほぼ直交する２つの直線上にそれぞれ位置するように配置される。頂部４５ｇは、辺４５ａおよび辺４５ｂの接点に形成される。頂部４６ｇは、辺４６ａおよび辺４６ｂの接点に形成される。

かくして、座標系を図６４に示すように定めるならば、辺４５ａ，４５ｂ，４５ｆ，４６ａ，４６ｂ，４６ｆは、いずれもＹＺ面に位置する。辺４５ｃ，４５ｄ，４５ｅは、いずれもＸＹ面に位置する。辺４６ｃ，４６ｄ，４６ｅは、いずれもＺＸ面に位置する。

導電エレメント４５，４６の上記のような配置により、辺４５ｂと辺４６ｂとの間および辺４５ｃと辺４６ｃとの間には、ノッチ４８が形成されている。辺４５ｂ，４５ｃ，４６ｂ，４６ｃは、ノッチ４８の幅が、頂部４５ｇ，４６ｇの間で最も狭く、頂部４５ｇ，４６ｇから離れるにしたがって徐々に広くなるように傾斜している。かくしてノッチ４８は、頂部４５ｇ，４６ｇの中間点を基準点として、この基準点から離れるにしたがって幅が広くなる形状を持つ。
導電エレメント４５，４６は、上記のような状態で誘電体基板４７に取り付けられる。

導電エレメント４５，４６の大きさは、第１０の実施形態と同様に波長λ１，λ２を考慮して定める。すなわち、辺４５ｄと辺４５ｅとの接点から、辺４５ｄ，４５ｃ，４５ｂ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄに沿って、辺４６ｄと辺４６ｅとの接点に至るまでの長さＬ３を、ほぼλ１×１／２とする。また、辺４５ｃと辺４５ｄとの接点から、辺４５ｃ，４５ｂ，４６ｂ，４６ｃに沿って、辺４６ｃと辺４６ｄとの接点に至るまでの長さＬ４を、ほぼλ２×１／２とする。なお、長さＬ３はλ１×１／２、すなわちλ１×０．５とすることが理想的であるが、λ１×０．４〜λ１×０．６程度であれば良い。長さＬ４はλ２×１／２、すなわちλ２×０．５とすることが理想的であるが、λ２×０．４〜λ２×０．６程度であれば良い。

以上のように構成された広帯域アンテナ１６００は、頂部４５ｇの付近と頂部４６ｇの付近との間を給電点とする。

このような構造の広帯域アンテナ１６００においても、共振点は広帯域アンテナ１１００と同様にして定まる。
図６５は広帯域アンテナ１６００におけるＶＳＷＲの特性を示す図である。
この図６５から分かるように広帯域アンテナ１６００においても、広帯域アンテナ１１００と同様に２つの共振周波数の組合せにより広い送受信可能帯域を得ることができる。

図６６は広帯域アンテナ１６００の放射パターンを示す図である。図６６（ａ）〜（ｃ）は、図６４に示す座標系のＸＹ面における放射パターンを示し、図６６（ｄ）〜（ｆ）は、図６４に示す座標系のＺＸ面における放射パターンを示している。さらには、図６６（ａ）および図６６（ｄ）が３GHzについての放射パターンを示し、図６６（ｂ）および図６６（ｅ）が５GHzについての放射パターンを示し、図６６（ｃ）および図６６（ｆ）が７GHzについての放射パターンを示している。

この図６６から分かるように広帯域アンテナ１６００は、水平および垂直の両偏波ともに、良好な放射パターンを得ることができる。

（第１６の実施形態）
図６７は第１６の実施形態に係る通信装置の構造を示す図である。
この通信装置は、ほぼ矩形状をなす筐体４９に各種の電気部品などの構成要素を収容して構成される。無線信号を送受信するためのアンテナとしては、前述した広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００のいずれかを搭載する。広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００は、前述した通りに、２つの導電エレメントが角部をなす形状を持つ。そこでこの２つの導電エレメントがなす角部を、筐体４９の角部に沿わせるようにして、広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００を筐体４９の内部に配置する。

かくして、広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００を筐体４９に効率的に収容することができ、他の構成要素の収容の自由度を向上したり、筐体４９の小型化を図ったりすることが可能となる。

（第１７の実施形態）
図６８は第１７の実施形態に係る通信装置の構造を示す図である。
この通信装置は、ほぼ矩形状をなす上部筐体５０と下部筐体５１とに、各種の電気部品などの構成要素を収容して構成される。無線信号を送受信するためのアンテナとしては、前述した広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００のいずれかを搭載する。

この種の通信装置では、上部筐体５０に表示装置５２が収容されることが多い。そして上部筐体５０の内部空間のほとんどが、表示装置５２の収容空間として使用されることになる。ただし、上部筐体５０の角部には、若干の空間が余ることが多い。一方、広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００は、前述した通りに、２つの導電エレメントが角部をなす形状を持つ。そこでこの２つの導電エレメントがなす角部を、上部筐体５０の角部に沿わせるようにして、広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００を筐体４９の内部に配置する。

図６８（ａ）は、上部筐体５０の左上の角部に一つの広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００を収容した例を示す。図６８（ｂ）は、上部筐体５０の４つの角部のそれぞれに広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００を収容した例を示す。

かくして、広帯域アンテナ１４００，１５００，１６００を上部筐体５０に効率的に収容することができる。

以上の各実施形態は、次のような種々の変形実施が可能である。
前記各実施形態において、導電エレメントは、基板上に形成した導電パタンとして実現することも可能である。例えば図６９に示すように、基板２５上にマスキング２６を貼り付けた状態で基板２５に導電メッキを吹き付けたのち、マスキング２６を基板２５から剥がすことにより、導電パタンからなる広帯域アンテナ１００を製作することができる。
前記各実施形態において、導電エレメントを支持する支持部材は、導電エレメントの周囲を囲う枠状部材としても良い。
前記各実施形態において、２つの導電エレメントは、アーム状などのような誘電体基板とは異なる形態の支持部材によって各実施形態の位置関係に保持しても良い。
前記第７の実施形態や第８の実施形態のように折り曲げた形状の導電エレメントを使用する場合、導電エレメントの折り曲げ角度は直角には限らず、任意の角度でよい。あるいは、曲面状に曲げるようにしても良い。例えば第８の実施形態は、導電エレメントが円筒形をなすように変形実施することが可能である。
前記第１１の実施形態において、切欠部３７，３８のいずれか一方を省略しても良い。
前記第１３の実施形態において、導電エレメント３１が位置する面と導電エレメント３２が位置する面とは、傾いた状態で交差していても良い。
前記第１４の実施形態において、辺３１ａが位置する直線と辺３２ａが位置する直線とが、傾いた状態で交差していても良い。
前記第１５の実施形態において、辺４５ａが位置する直線と辺４６ａが位置する直線とが、傾いた状態で交差していても良い。
前記第１５の実施形態において、辺４５ｂが位置する面と辺４５ｃが位置する面とが、傾いた状態で交差していても良い。
前記第１５の実施形態において、辺４６ｂが位置する面と辺４６ｃが位置する面とが、傾いた状態で交差していても良い。

なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。

本発明の第１の実施形態に係る広帯域アンテナ１００の構造を示す斜視図。 図１中の導電エレメント１，２の大きさを規定するための条件を説明する図。 図１に示す広帯域アンテナ１００への給電形態を示す図。 図１に示す広帯域アンテナ１００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図１に示す広帯域アンテナ１００の放射パターンを示す図。 図１に示す広帯域アンテナ１００を通信装置などに実装するときの第１の実装方法を示す図。 図１に示す広帯域アンテナ１００を通信装置などに実装するときの第２の実装方法を示す図。 図７に示す第２の実装方法により広帯域アンテナ１００を実装する手順を示す図。 本発明の第２の実施形態に係る広帯域アンテナ２００の構造を示す図。 図９に示す広帯域アンテナ２００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図９に示す広帯域アンテナ２００の放射パターンを示す図。 図９に示す広帯域アンテナ２００についてのスミスチャート。 本発明の第３の実施形態に係る広帯域アンテナ３００の構造を示す図。 図１３に示す広帯域アンテナ３００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図１３に示す広帯域アンテナ３００の水平面に関する放射パターンを示す図。 図１３に示す広帯域アンテナ３００についてのスミスチャート。 図１３に示す広帯域アンテナ３００の垂直面に関する放射パターンを示す図。 本発明の第４の実施形態に係る広帯域アンテナ４００の構造を示す図。 図１８に示す広帯域アンテナ４００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 本発明の第５の実施形態に係る広帯域アンテナ５００の構造を示す図。 図２０に示す広帯域アンテナ５００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 本発明の第６の実施形態に係る広帯域アンテナ６００の構造を示す斜視図。 図２２に示す広帯域アンテナ６００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図２２に示す広帯域アンテナ６００の垂直偏波に関する放射パターンを示す図。 図２２に示す広帯域アンテナ６００の水平偏波に関する放射パターンを示す図。 図２２に示す広帯域アンテナ６００の実装例を示す図。 図２２に示す広帯域アンテナ６００の実装例を示す図。 本発明の第７の実施形態に係る広帯域アンテナ７００の構造を示す斜視図。 図２８に示す広帯域アンテナ７００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図２８に示す広帯域アンテナ７００の３GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図。 図２８に示す広帯域アンテナ７００の８GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図。 本発明の第８の実施形態に係る広帯域アンテナ８００の構造を示す斜視図。 図３２に示す広帯域アンテナ８００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図３２に示す広帯域アンテナ８００の３GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図。 図３２に示す広帯域アンテナ８００の８GHzについての垂直偏波の放射パターンを示す図。 本発明の第９の実施形態に係る広帯域アンテナ９００の構造を示す斜視図。 図３６に示す広帯域アンテナ９００のＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図３６に示す広帯域アンテナ９００の放射パターンを示す図。 第１０の実施形態に係る広帯域アンテナ１１００の構造を示す斜視図。 導電エレメント３１，３２の大きさを規定するための条件を説明する図。 図３９に示す広帯域アンテナ１１００への給電形態を示す図。 図３９に示す広帯域アンテナ１１００におけるＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図３９に示す広帯域アンテナ１１００についてのスミスチャート。 図３９に示す広帯域アンテナ１１００の放射パターンを示す図。 図３９に示す広帯域アンテナ１１００のメリットを説明する図。 図３９に示す広帯域アンテナ１１００のメリットを説明する図。 第１１の実施形態に係る広帯域アンテナ１２００の構造を示す図。 図４７中の切欠部３７，３８の作用を説明する図。 図４７中の広帯域アンテナ１２００による放射パターンの改善の度合いを表す図。 図４７中の広帯域アンテナ１２００におけるＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図４７中の広帯域アンテナ１２００についてのスミスチャート。 図４７中の広帯域アンテナ１２００の放射パターンを示す図。 第１２の実施形態に係る広帯域アンテナ１３００の構造を示す図。 図５３中の広帯域アンテナ１３００におけるＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図５３中の広帯域アンテナ１３００についてのスミスチャート。 第１３の実施形態に係る広帯域アンテナ１４００の構造を示す斜視図。 図５６中の広帯域アンテナ１４００におけるＶＳＷＲおよび反射係数の特性を示す図。 図５６中の広帯域アンテナ１４００についてのスミスチャート。 図５６中の広帯域アンテナ１４００の放射パターンを示す図。 第１４の実施形態に係る広帯域アンテナ１５００の構造を示す斜視図。 図６１中の広帯域アンテナ１５００におけるＶＳＷＲの特性を示す図。 図６１中の広帯域アンテナ１５００の放射パターンを示す図。 第１４の実施形態の変形実施形態に係る広帯域アンテナ１５５０の構造を示す斜視図。 第１５の実施形態に係る広帯域アンテナ１６００の構造を示す斜視図。 図６４中の広帯域アンテナ１６００におけるＶＳＷＲの特性を示す図。 図６４中の広帯域アンテナ１６００の放射パターンを示す図。 第１６の実施形態に係る通信装置の構造を示す図。 第１７の実施形態に係る通信装置の構造を示す図。 導電エレメントを基板上に形成した導電パタンとして実現する具体例を示す図。

符号の説明

１，２，７，８，９，１０，１１，１４，１５，１７，１８，２０，２１，３１，３２，３５，３６，３９，４０，４５，４６…導電エレメント、３，１２，１６，１９，２２，３３，４１，４３，４７…誘電体基板、４ａ，４ｂ，１３ａ，１３ｂ，２０ａ，２０ｂ，２３ａ，２３ｂ，３４，４２，４４，４８…ノッチ、９ａ，１０ａ，１１ａ，３７，３８…切欠部、４９…筐体、５０…上部筐体、５１…下部筐体、５２…表示装置、１００，２００，３００，４００，５００，６００，７００，８００，９００，１１００，１２００，１３００，１４００，１５００，１５５０，１６００…広帯域アンテナ。

Claims (5)

1. 第１の導電エレメントと第２の導電エレメントとが、給電位置となる基準点から離れるにしたがって幅が広くなる第１のノッチを前記第１の導電エレメントと前記第２の導電エレメントとの間に形成するように配置された広帯域アンテナであって、
   前記第１の導電エレメントおよび前記第２の導電エレメントが、
   (1) 前記第１の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、かつ前記第２の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、
   (2) 前記第１の導電エレメントが有する、前記第１のノッチに面する辺ならびに前記第１のノッチの開口端を一端とする第１の辺と、前記第２の導電エレメントが有する、前記第１のノッチに面する辺ならびに前記第１のノッチの開口端を一端とする第２の辺の長さとの合計が所要周波数帯域内の第１の周波数に応じた第１の波長のほぼ１／２、
   (3) 前記第１の導電エレメントが有し前記第１のノッチに面する辺および前記第２の導電エレメントが有し前記第１のノッチに面する辺の長さの合計が、前記所要周波数帯域内で前記第１の周波数よりも高い第２の周波数に応じた第２の波長のほぼ１／２、
   なる２つの条件を満たす形状であることを特徴とする広帯域アンテナ。
2. 前記第１の導電エレメントと前記第２の導電エレメントとが、前記第１のノッチとは異なる向きに延びるとともに前記基準点から離れるにしたがって幅が広くなる第２のノッチを形成し、
   さらに前記第１の導電エレメントおよび前記第２の導電エレメントが、
   (1) 前記第１の導電エレメントが前記第２のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、かつ前記第２の導電エレメントが前記第２のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、
   (2) 前記第１の導電エレメントが更に有する、前記第２のノッチに面する辺ならびに前記第２のノッチの開口端を一端とする第３の辺と、前記第２の導電エレメントが有する、前記第２のノッチに面する辺ならびに前記第２のノッチの開口端を一端とする第４の辺の長さの合計が前記第１の波長のほぼ１／２、
   (3) 前記第１の導電エレメントが有し前記第２のノッチに面する辺および前記第２の導電エレメントが有し前記第２のノッチに面する辺の長さの合計が、前記第２の波長のほぼ１／２、
   なる２つの条件を満たす形状であることを特徴とする請求項１に記載の広帯域アンテナ。
3. 前記第１の導電エレメントは、前記第１の導電エレメントが有し前記第１のノッチに面する辺の端部のうちで前記基準点に最も近い第３の端部を一端とするとともに前記第１の辺にほぼ平行した第３の辺をさらに有し、
   前記第２の導電エレメントは、前記第２の導電エレメントが有し前記第２のノッチに面する辺の端部のうちで前記基準点に最も近い第４の端部を一端とするとともに前記第２の辺にほぼ平行した第４の辺をさらに有することを特徴とする請求項１に記載の広帯域アンテナ。
4. (1)前記第１の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第１の辺および前記第３の辺とを持つ多角形状の第１の平面部を前記第１の導電エレメントが有し、(2)前記第２の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第２の辺および前記第４の辺とを持つ多角形状の第２の平面部を前記第２の導電エレメントが有するとともに、(3)前記第１の平面部と前記第２の平面部とが同一面上に位置し、さらに前記第１の辺と前記第２の辺とが互いに交差する第１の直線および第２の直線の線上にそれぞれ位置するように前記第１の導電エレメントおよび前記第２の導電エレメントが配置された請求項３に記載の広帯域アンテナと、
   角部を有する形状の筐体とを具備する無線装置であって、
   前記広帯域アンテナを、前記第１の導電エレメントと前記第２の導電エレメントとがなす角部を、前記筐体の角部に沿わせて前記筐体の内部に配置したことを特徴とする通信装置。
5. (1)前記第１の導電エレメントが前記第１のノッチにして直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第１の辺および前記第３の辺とを持つ多角形状の第１の平面部を前記第１の導電エレメントが有し、(2)前記第２の導電エレメントが前記第１のノッチに面して直線状の１つのみの辺を有し、この１つの辺と前記第２の辺および前記第４の辺とを持つ多角形状の第２の平面部を前記第２の導電エレメントが有するとともに、(3)前記第１の平面部と前記第２の平面部とが互いに交差する２つの面上にそれぞれ位置するように前記第１の導電エレメントおよび前記第２の導電エレメントが配置された請求項３に記載の広帯域アンテナと、
   角部を有する形状の筐体とを具備する無線装置であって、
   前記広帯域アンテナを、前記第１の導電エレメントと前記第２の導電エレメントとがなす角部を、前記筐体の角部に沿わせて前記筐体の内部に配置したことを特徴とする通信装置。

Images