JP3422266B2 - プラズマディスプレイパネル及びその製造方法 - Google Patents
プラズマディスプレイパネル及びその製造方法Info
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Description
成して表示性能を向上させたプラズマディスプレイパネ
ル及びその製造方法に関する。
下、PDPという。)は大型フラットパネルディスプレ
イの最有力と位置づけられており、また、動画表示にも
適していることから、未来のマルチメディア社会、ディ
ジタル技術社会のディスプレイの中心的存在である。今
後は、より一層の高画質化、高効率化が進められていく
ものと思われる。
に、前面板101と背面板106とが対向されており、
その前面板の内表面には、隣接して対となる平行な2本
の表示電極103の複数対と、この表示電極105を被
覆する低誘電体ガラスからなる膜厚40μmの誘電体層
104と、この誘電体層104の表面に保護膜105と
して8000オングストローム(Å)のMgO膜が形成
されている。
に、蒸着法、スパッタ法、液状の有機酸金属塩やMgO
の粉末を含むペーストを用いて塗布する方法などが用い
られている。一方、背面板106の内表面には、放電空
間を区切る隔壁110とデータ電極108とが並行して
配置され、個々の隔壁110で区切られたセル内には、
蛍光体111が塗布されている。そして、前面板101
とこの背面板106とが対向して重ね合わされた後、そ
の周囲が封止され、放電空間内を排気して、キセノンが
数体積%混合されたネオン混合ガスが封入されている。
々の放電セル間の誤放電防止、隔壁と前面板との間の振
動によるノイズ低減、内部ガス圧の増大や低気圧下での
パネル膨張の防止などの目的で、隔壁の上端部に低融点
ガラスを塗布し、該低融点ガラスによって隔壁と前面板
を接合させることが提案されている(特開平5−334
956号公報、特開平9−259754号公報)。
は、データ電極108、表示電極103に適当なタイミ
ングで電圧を印加することにより、表示画素に相当する
隔壁110で区切られた空間部112で放電が起こり、
キセノンガスによる紫外線が発生する。その紫外線によ
って励起された蛍光体から可視光が放出されることによ
り画像を表示されることができる。
を低下させている原因としては、画像のちらつきの問題
と発光効率が低いということである。この画像のちらつ
き、つまり、画質や発光効率を左右するものとしては、
放電空間に接する保護膜と放電ガスが重要な因子となっ
ている。
くし放電開始電圧を低下させることと、寿命を長くする
ために耐スパッタ性を高くすることが要求されており、
現在のPDPでは、MgO膜が使用されるのが一般的で
ある。このMgO膜は、成膜するプロセス条件により配
向性が左右され、現在のところ、放電開始電圧、耐スパ
ッタ性の両者を満足させるためには、基板に対して(1
10)か(100)方向に配向した膜が良いとされてい
る。また、結晶性が高く結晶粒サイズが大きいことが優
位であると考えられている。放電開始電圧を下げるとい
う点では、この考えで十分であるが、表示性能、すなわ
ち画像のちらつきという点では、まだ、解決されていな
い点が多い。この画像のちらつきとは、放電が開始され
る動作点電圧が微妙にふらついたり、放電の形成遅れに
よって生じていると考えられている。
当面の課題としてあげられる。PDPの発光原理は、基
本的に蛍光灯と同様であり、グロー放電を発生させるこ
とによりXeから紫外線を発生させ、蛍光体を励起発光
させる。しかし、この放電エネルギーの紫外線変換効率
や蛍光体における可視光への変換効率が低いので、蛍光
体のように高い輝度を得ることが難しく、現在のところ
最終的には可視光に利用されるのは、0.2%程度とい
うことがいわれている(光学技術コンタクトV0l.3
4,No.1,P25,‘96)。
取り組みがなされている。例えば、アルゴン−ネオン−
キセノンの3成分の混合ガスを用いる、ヘリウム−ネオ
ン−キセノンの3成分の混合ガスを用いるなど、放電ガ
スの組成を工夫する試みがなされているが、これらの発
光効率は1.1lm/W程度であって十分な効果が得ら
れていないのが現状である。
の向上、すなわち、画像のちらつきを大幅に軽減した
り、発光効率の向上に寄与することを目的とするもので
ある。
に、第1の発明は、対向する1対の基板に挟まれたガス
放電空間に封入された放電ガスに接するように保護膜が
形成され、前記保護膜としたMgO膜の結晶粒径を50
nm以下に制御することを特徴としている。
や下地の影響を受けやすく、(111),(110),
(100)等に配向された膜が成長する。配向性によっ
てもモフォロジーは異なるが、通常、膜厚が1μm近い
と結晶粒が成長してしまい、その結果、最表面の結晶粒
径は、小さいものでも50〜100nm程度になってし
まう。このため、粒径の大きい結晶で覆われる反面、膜
厚方向に結晶成長していた結晶がぶつかり合って、隣り
合った結晶に成長が妨げられ、その結果、表面に不連続
な面が多数発生してしまう。また、場合によっては、空
洞が発生してしまう場合も出てくる。この不連続面が不
純物ガス吸着を増大させたり、二次電子放出比γ値を不
安定にさせることになる。従って、結晶成長を抑え、す
なわち、結晶粒径を所定の大きさ以下に限定することに
より、ガス吸着量を軽減し、二次電子放出量を安定にさ
せることが可能となる。この結果、画像のちらつきを大
幅に軽減することができる。
構成されたMgO膜をCVD法を用いて最表面の結晶粒
径が50nm以下に成膜することを特徴とするPDPの
製造方法である。
ついては、一般に行われている蒸着法やスパッタ法より
もCVD法を用いると容易に制御することができる。蒸
着法やスパッタ法では、試料の成膜温度や成膜速度を制
御することで可能であるが、プロセス前後の熱履歴の問
題、または、生産性を高めるという点から言えば、膜質
を制御することはかなり困難である。反面、CVD法で
は、ガス流量などを変えることによって成膜温度、成膜
速度をほとんど変更することなく、結晶性を含む膜質を
総合的に制御することができる。
板に挟まれたガス放電空間に封入された放電ガスに接す
るように保護膜が形成され、放電ガス圧が600〜40
00Torrと高く、そのガスに接する保護膜が非晶質
膜であることを特徴としている。従来のPDPでは、放
電に伴って発生する紫外線は、共鳴線(中心波長147
nm)が大部分であるのに対して、放電ガス圧が高い場
合(すなわち、放電空間内に封入されている原子の数が
多い場合)は、分子線(中心波長154nm,172n
m)の割合が多くなる。ここで、共鳴線は自己吸収があ
るのに対し、分子線は自己吸収がほとんどない。このこ
とで、蛍光体層に照射される紫外線の量が低下しないた
めガス圧が低い場合に比べ輝度が向上し、その結果、発
光効率が向上する。
に、放電ガスに接する保護膜のMgO膜が結晶性膜でな
く、非晶質膜の方が効率が優れていることを発見した。
この理由について明らかではないが、たぶん、分子線の
割合が多くなったのか、放電モードが変化し、無効な電
流が流れなくなったためと考えられるが、実際のところ
は、定かではない。しかし、ガス圧を高めて、かつ、保
護膜を非晶質膜にすることによって放電開始電圧は幾分
上がるものの発光効率を大幅にあげられることがわかっ
た。また、ガス組成をヘリウム、ネオン、キセノン、ア
ルゴンを含む希ガスの混合物にすることによって、この
放電開始電圧も従来のものと変わらない程度に低下する
ことができる。
%以下、アルゴンが0.5体積%以下、ヘリウムが55
体積%未満含有のものが実験によりもっとも優れている
ことがわかった。
て構成されたMgO膜をCVD法を用いて非晶質に成膜
することを特徴とするPDPの製造方法である。
では、試料の成膜温度や成膜速度を変えれば制御するこ
とは可能であるが、実際に、プロセス前後の熱履歴の問
題を考慮すると、成膜温度を400℃前後のままで非晶
質膜を作製するのは、ほとんど困難である。反面、CV
D法では、ガス流量などを変えることによって成膜温度
をほとんど変更することなく、非結晶性の膜質を作製す
ることができる。
たが、γの値が大きく、かつ、結晶性の膜でも同様のこ
とがいえるのは言うまでもない。
レイパネル及び、保護膜の形成方法に係る実施形態を図
面に基づいて説明する。
実施の形態1に係わるPDPの保護膜断面の概要図、図
2は、本発明における保護膜形成装置の概要図、図3
は、本発明におけるPDPの主要部を示す図、図5は、
比較例1に係わる従来法で形成した保護膜の断面概要図
である。
00mm横300mm厚さ3mmの前面ガラス102上
に、銀ペースト(例えば、ノリタケ製NP−4028)
を膜厚5μm、幅80μmのライン状に印刷、焼成し、
表示電極103を形成する。
有機バインダー(10%のエチルセルロースを含むα−
ターピネール)を含む75重量%のPbO、15重量%
のB 2O3 、10重量%のSiO2からなる鉛系の誘電体
層用ペーストをスクリーン印刷法で印刷後・焼成し、膜
厚40μmの誘電体層を得る。
径が40〜50nmになるように酸素流量を調整しなが
ら成膜する。このCVD法について詳細に説明する。
な装置内にセットし、基板加熱ランプ117で350℃
に加熱する。気化器にはマグネシウムアセチルアセトナ
ート(Mg(C5H7O2)2)を入れ、220℃に加熱し
ておく。そして、原料ガス供給バルブ及びキャリアガス
供給バルブを開け、原料ガス供給口119から50sc
cmの窒素ガスをMg(acac)2蒸気となった原料
ガスとともに成膜室116に導入する。同時に、酸素供
給バルブを開け、酸素ガス供給口120から反応ガスと
しての酸素(流量500sccm)も同様に成膜室11
6に導入する。
Hzの高周波電界を1.2kW印加し、電極122上に
プラズマ123を発生させ、図1に示すような5000
Åの膜厚で(110)配向であり、かつ、最表面の結晶
粒子径が30〜40nmのMgO膜を得る。成膜時の圧
力は、0.08Torrである。このようにして、前面
板ガラスが完成する。
(例えばノリタケ製NP−4028)を、膜厚5μm、
幅80μmのライン状に印刷、焼成し、データ電極10
8を得る。次に、ガラスペースト(例えばノリタケ製N
P−7973)を、膜厚20μmで印刷、焼成し、誘電
体層109を得る。さらに、この誘電体層109上にデ
ータ電極108と互いに並行になるようにスクリーン版
によって多層印刷し、焼成して隔壁110を得る。この
隔壁110によって形成された放電空間に蛍光体111
を印刷し、焼成することで背面板が完成する。
せて重ね合わせ、内部を真空に排気し、ネオンが95体
積%、キセノンが5体積%の混合ガスを400Torr
になるまで封入し、PDPを完成させる。このPDPの
セルサイズは、0.3×0.9mmである。
のPDPを作製した。ただし、保護膜ついては従来法で
ある電子ビーム蒸着によるMgO膜を形成した(図
5)。膜厚は同じ5000Åで、結晶粒径は60〜10
0nmである。
を作製し、保護膜ついてはCVD法を使い、(110)
配向で、かつ、表面の結晶粒径が100nmとなる条件
でMgO膜を形成した。膜厚は同じ5000Åである。
本実施例と比較例1,2で作製したPDPを同じ動作回
路で表示させたところ、(表1)の結果となった。
DPに比べ、優れた表示性能を示していることがわか
る。
50nmのMgO膜を用いた。この結晶粒径は、膜厚と
成膜条件によっても異なる場合があるが、膜厚が通常4
000〜10000Åでは、表面の結晶粒径が50nm
を越えると各々の結晶成長が進み、表面の凹凸や不連続
部分が急に多くなることが実験により確かめられた。し
たがって、好ましくは、50nm以下である。
厚を5000Åとしたが、必要なのは放電空間に接する
保護膜の表面状態であり、したがって、膜厚はこの限り
ではない。
DPは、本実施の形態1と同様に、縦200mm横30
0mm厚さ3mmの前面ガラス102上に、銀ペースト
(例えば、ノリタケ製NP−4028)を膜厚5μm、
幅80μmのライン状に印刷、焼成し、表示電極103
を形成する。
有機バインダー(10%のエチルセルロースを含むα-
ターピネール)を含む75重量%のPbO、15重量%
のB2O3、10重量%のSiO2からなる鉛系の誘電体
層用ペーストをスクリーン印刷法で印刷後・焼成し、膜
厚40μmの誘電体層104を得る。この誘電体層10
4上にCVD法により、非晶質のMgO膜を形成し、保
護膜105を得る。このCVD法によるMgO成膜につ
いて詳細に説明する。
な装置内にセットし、基板加熱ランプ117で400℃
に加熱する。気化器には、マグネシウムアセチルアセト
ナート(Mg(C5H7O2)2)を入れ、220℃に加熱
しておく。そして、原料ガス供給バルブおよびキャリア
ガス供給バルブを開け、原料ガス供給口119より50
sccmの窒素ガスをMg(acac)2蒸気となった
原料ガスとともに成膜室116に導入する。同時に、酸
素供給バルブを開け、酸素ガス供給口120から反応ガ
スとしての酸素(流量800sccm)も同様に成膜室
116内に導入する。
Hzの高周波電界を1.2kW印加し、電極122上に
プラズマ123を発生させ、5000Åの膜厚の非晶質
MgO膜を得る。成膜時の圧力は、0.11Torrで
ある。このようにして前面板101が完成する。
の形態1と同様に作製する。この前面板101と背面板
106を対向させて重ね合わせる。このとき、放電ガス
として封入するガス圧を大気圧よりも高く設定するた
め、背面板の隔壁110と前面板の保護膜105を低融
点ガラスの接合部材115(例えば、旭硝子ASF−2
000)で接合する(図4)。この接合部材115は、
隔壁110上に印刷を使って形成する。
ノンが5体積%、アルゴンが0.5体積%、ヘリウムが
55体積%含有さえている混合ガスを1200Torr
まで封入し、PDP114を完成させる。このPDPの
セルサイズは、0.3×0.9mmである。
を作製した。ただし、保護膜については従来法である電
子ビーム蒸着による(111)配向のMgO膜を形成し
た。膜厚は同じ5000Åで、結晶粒子径は50〜60
nmである。
を作製し、保護膜ついてはCVD法を使い、(110)
配向で、かつ、表面の結晶粒径が100〜110nmと
なる条件でMgO膜を形成した。膜厚は同じ5000Å
である。
作製したPDPを同じ動作回路で表示させたところ、
(表2)の結果となった。
DPに比べ優れた表示性能を示していることがわかる。
厚を5000Åとしたが、必要なのは放電空間に接する
保護膜の表面の結晶状態であり、したがって、膜厚はこ
の限りではない。
1200Torrとしたが、600Torrを越えると
ころから紫外線発生量が多くなり、その結果、効率向上
が期待できる。また、ガス圧力を高くするとさらに効果
が期待できるが、放電開始電圧が実用以上の電圧とな
り、パネルとしても作製困難となるため、好ましくは、
600〜4000Torrである。
類をキセノンが5体積%、アルゴンが0.5体積%、ヘ
リウムが55体積%含有されている混合ガスとしたが、
実験結果より、キセノンが5体積%以下、アルゴンが
0.5体積%以下、ヘリウムが55体積%未満含有の混
合ガスが好ましいことがわかった。
したが、二次電子放出比が高く、かつ、膜が結晶性を示
すものであって、結晶粒径を制御できる膜であれば、同
じ効果が得られることは言うまでもない。
てCVD法を用いたが、作製条件によっては、従来から
の蒸着法やスパッタ法等でも可能である。しかし、膜
厚、試料温度等の制約条件を満足するには、CVD法が
好ましい。
対の基板に挟まれたガス放電空間に封入された放電ガス
に接するように保護膜が形成され、放電ガスに接する保
護膜としたMgO膜の結晶粒径を50nm以下に制御す
ることにより、保護膜表面の結晶成長によって不連続な
面が発生することを抑えることができ、そのことから、
不純物ガスの吸着を抑えることができたり、二次電子放
出量を安定させることによってPDPの表示性能として
重要な画像のちらつきを大幅に抑えることができる。ま
た、保護膜の作製に、化合物の蒸気と反応ガスを減圧プ
ラズマ中で分解し反応させる方法、すなわち、CVD法
を用いることにより、この結晶粒径を所定の膜に制御す
ることができる。
に挟まれたガス放電空間に封入された放電ガスに接する
ように保護膜が形成され、放電ガス圧を600〜400
0Torrとし、そのガスに接する保護膜を非晶質膜と
することにより、放電時の紫外線発生量を増加させ、そ
の結果、効率を飛躍的に向上させることができ、PDP
の発展に大きく貢献できるものである。
断面の概要図
を示す図
を示す図
面概要図
Claims (8)
- 【請求項1】ガス放電空間に放電ガスが封入され、前記
放電ガスに接するように保護膜が形成されたプラズマデ
ィスプレイパネルであって、前記保護膜は最表面の結晶
粒径が50nm以下の柱状結晶で構成されていることを
特徴とするプラズマディスプレイパネル。 - 【請求項2】ガス放電空間に放電ガスが封入され、前記
放電ガスに接するように保護膜が形成されたプラズマデ
ィスプレイパネルであって、前記保護膜が非晶質膜であ
ることを特徴とするプラズマディスプレイパネル。 - 【請求項3】保護膜がMgO膜である請求項1または2
記載のプラズマディスプレイパネル。 - 【請求項4】封入されている放電ガスのガス圧が、60
0〜4000Torrであることを特徴とする請求項2
記載のプラズマディスプレイパネル。 - 【請求項5】封入されている放電ガスが、ヘリウム、ネ
オン、キセノン、アルゴンを含む希ガスの混合物である
請求項2記載のプラズマディスプレイパネル。 - 【請求項6】封入されている放電ガスが、キセノンが5
体積%以下、アルゴンが0.5体積%以下、ヘリウムが
55体積%未満含有されている請求項2記載のプラズマ
ディスプレイパネル。 - 【請求項7】ガス放電空間に封入される放電ガスに接す
るように保護膜が形成されるプラズマディスプレイパネ
ルの製造方法であって、化合物の蒸気と反応ガスを減圧
プラズマ中で分解し反応させることにより、最表面の結
晶粒径が50nm以下の柱状結晶で構成された保護膜を
形成することを特徴とするプラズマディスプレイパネル
の製造方法。 - 【請求項8】ガス放電空間に封入される放電ガスに接す
るように保護膜が形成されるプラズマディスプレイパネ
ルの製造方法であって、化合物の蒸気と反応ガスを減圧
プラズマ中で分解し反応させることで、保護膜を非晶質
膜に形成することを特徴とするプラズマディスプレイパ
ネルの製造方法。
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