JP3214126B2 - サスペンション制御装置 - Google Patents
サスペンション制御装置Info
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- JP3214126B2 JP3214126B2 JP3021893A JP3021893A JP3214126B2 JP 3214126 B2 JP3214126 B2 JP 3214126B2 JP 3021893 A JP3021893 A JP 3021893A JP 3021893 A JP3021893 A JP 3021893A JP 3214126 B2 JP3214126 B2 JP 3214126B2
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Description
【0001】
【産業上の利用分野】本発明は、車輪前方の路面情報に
基づいて車体及び車輪間のサスペンション特性を制御す
るようにしたサスペンション制御装置の改良に関する。
基づいて車体及び車輪間のサスペンション特性を制御す
るようにしたサスペンション制御装置の改良に関する。
【0002】
【従来の技術】従来のサスペンション制御装置として
は、特開昭61−135811号公報(以下、第1従来
例と称す)及び特開昭60−193710号公報(以
下、第2従来例と称す)に記載されているものがある。
第1従来例は、路面沿って回転駆動される車輪と、該車
輪と車体とを所定間隔により支持するスピンドル機構と
を備え、路面の凹凸に応じてスピンドル機構を駆動させ
る車両の緩衝装置であって、前記車輪の走行前方に配設
されて前記凹凸を検出する検出部と、該検出部の信号と
走行速度信号とによって前記所定間隔の伸縮を指令する
制御部と、該指令によって前記スピンドル機構に油圧を
注入または排出するように電磁バルブを励磁するバルブ
駆動機構とを備えた構成を有する。
は、特開昭61−135811号公報(以下、第1従来
例と称す)及び特開昭60−193710号公報(以
下、第2従来例と称す)に記載されているものがある。
第1従来例は、路面沿って回転駆動される車輪と、該車
輪と車体とを所定間隔により支持するスピンドル機構と
を備え、路面の凹凸に応じてスピンドル機構を駆動させ
る車両の緩衝装置であって、前記車輪の走行前方に配設
されて前記凹凸を検出する検出部と、該検出部の信号と
走行速度信号とによって前記所定間隔の伸縮を指令する
制御部と、該指令によって前記スピンドル機構に油圧を
注入または排出するように電磁バルブを励磁するバルブ
駆動機構とを備えた構成を有する。
【0003】第2従来例は、前輪の上下方向運動を検出
する検出手段と、前記検出手段の検出結果によって路面
状態を推定し、この路面状態に対応したサスペンション
特性に設定する制御情報を得る演算手段と、前記制御情
報を車速に対応して所定時間遅延させる遅延手段と、前
記遅延された制御情報によって後輪サスペンションの特
性を可変するアクチュエータとを備えた構成を有する。
する検出手段と、前記検出手段の検出結果によって路面
状態を推定し、この路面状態に対応したサスペンション
特性に設定する制御情報を得る演算手段と、前記制御情
報を車速に対応して所定時間遅延させる遅延手段と、前
記遅延された制御情報によって後輪サスペンションの特
性を可変するアクチュエータとを備えた構成を有する。
【0004】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、上記第
1従来例及び第2従来例のサスペンション制御装置にあ
っては、路面検出部又は前輪の上下動によって検出した
路面を、制御対象となる車輪が車速によって定まる所定
時間後に通過することが前提要件となっていたため、車
両が直進定速走行時には所望の制御効果が得られるが、
車両の旋回時や後進時には検出した路面を制御対象車輪
が通過しないことがあり、この場合にも検出した路面情
報に基づいてアクチュエータが制御されるので、却って
乗心地を損なうという未解決の課題があった。
1従来例及び第2従来例のサスペンション制御装置にあ
っては、路面検出部又は前輪の上下動によって検出した
路面を、制御対象となる車輪が車速によって定まる所定
時間後に通過することが前提要件となっていたため、車
両が直進定速走行時には所望の制御効果が得られるが、
車両の旋回時や後進時には検出した路面を制御対象車輪
が通過しないことがあり、この場合にも検出した路面情
報に基づいてアクチュエータが制御されるので、却って
乗心地を損なうという未解決の課題があった。
【0005】また、車両が直進走行状態であっても、車
両の加減速状態では、車速が変化するため、この車速に
基づいて前方路面検出手段で検出した前方路面情報を遅
延させる遅延時間を算出したときに、加減速度が大きい
ときには、算出された遅延時間と実際の検出した路面を
制御対象車輪が通過するまでの時間とが異なることか
ら、却って乗心地を損なうという未解決の課題もあっ
た。
両の加減速状態では、車速が変化するため、この車速に
基づいて前方路面検出手段で検出した前方路面情報を遅
延させる遅延時間を算出したときに、加減速度が大きい
ときには、算出された遅延時間と実際の検出した路面を
制御対象車輪が通過するまでの時間とが異なることか
ら、却って乗心地を損なうという未解決の課題もあっ
た。
【0006】そこで、本発明は、上記従来例の未解決の
課題に着目してなされたものであり、前方路面情報検出
手段の軌跡と制御対象車輪の軌跡とが異なるときや、車
両の後進時及び加減速時に前方路面情報に基づくアクチ
ュエータ制御を制限又は中断して乗心地を向上させるこ
とができるサスペンション制御装置を提供することを目
的としている。
課題に着目してなされたものであり、前方路面情報検出
手段の軌跡と制御対象車輪の軌跡とが異なるときや、車
両の後進時及び加減速時に前方路面情報に基づくアクチ
ュエータ制御を制限又は中断して乗心地を向上させるこ
とができるサスペンション制御装置を提供することを目
的としている。
【0007】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するため
に、請求項1に係るサスペンション制御装置は、図1
(a)に示すように、車輪と車体との間に配設され、制
御信号によってそれら間のサスペンション特性を制御可
能な制御力を発生するアクチュエータと、車輪前方の路
面情報を検出する前方路面情報検出手段と、前記前方路
面情報検出手段の前方路面情報に基づいて前記アクチュ
エータを制御する制御手段とを備えたサスペンション制
御装置において、車両の後進状態を検出する後進状態検
出手段と、該後進状態検出手段で車両の後進状態を検出
したときに前記制御手段によるアクチュエータ制御を中
断させる制御中断手段とを備えたことを特徴としてい
る。
に、請求項1に係るサスペンション制御装置は、図1
(a)に示すように、車輪と車体との間に配設され、制
御信号によってそれら間のサスペンション特性を制御可
能な制御力を発生するアクチュエータと、車輪前方の路
面情報を検出する前方路面情報検出手段と、前記前方路
面情報検出手段の前方路面情報に基づいて前記アクチュ
エータを制御する制御手段とを備えたサスペンション制
御装置において、車両の後進状態を検出する後進状態検
出手段と、該後進状態検出手段で車両の後進状態を検出
したときに前記制御手段によるアクチュエータ制御を中
断させる制御中断手段とを備えたことを特徴としてい
る。
【0008】また、請求項2に係るサスペンション制御
装置は、図1(b)に示すように、車輪と車体との間に
配設され、制御信号によってそれら間のサスペンション
特性を制御可能な制御力を発生するアクチュエータと、
車輪前方の路面情報を検出する前方路面情報検出手段
と、前記前方路面情報検出手段の前方路面情報に基づい
て前記アクチュエータを制御する制御手段とを備えたサ
スペンション制御装置において、車両の加減速状態を検
出する加減速状態検出手段と、該加減速状態検出手段で
車両の加減速状態を検出したときに前記制御手段による
アクチュエータ制御を制限又は中断させる手段とを備え
たことを特徴としている。
装置は、図1(b)に示すように、車輪と車体との間に
配設され、制御信号によってそれら間のサスペンション
特性を制御可能な制御力を発生するアクチュエータと、
車輪前方の路面情報を検出する前方路面情報検出手段
と、前記前方路面情報検出手段の前方路面情報に基づい
て前記アクチュエータを制御する制御手段とを備えたサ
スペンション制御装置において、車両の加減速状態を検
出する加減速状態検出手段と、該加減速状態検出手段で
車両の加減速状態を検出したときに前記制御手段による
アクチュエータ制御を制限又は中断させる手段とを備え
たことを特徴としている。
【0009】
【0010】ここで、前方路面情報検出手段としては、
車両の前端側に設けた非接触式距離センサ又は後輪の制
御においては、前輪の変位センサ等の前輪運動情報を検
出するセンサを適用することが好ましい。
車両の前端側に設けた非接触式距離センサ又は後輪の制
御においては、前輪の変位センサ等の前輪運動情報を検
出するセンサを適用することが好ましい。
【0011】
【作用】請求項1に係るサスペンション制御装置におい
ては、後進検出手段で車両の後進状態を検出したとき
に、制御手段によるアクチュエータの制御を中断するこ
とにより、車両の後進時での前方路面情報検出手段の検
出路面を制御対象車輪が通過しない場合の誤制御による
乗心地の低下を防止する。
ては、後進検出手段で車両の後進状態を検出したとき
に、制御手段によるアクチュエータの制御を中断するこ
とにより、車両の後進時での前方路面情報検出手段の検
出路面を制御対象車輪が通過しない場合の誤制御による
乗心地の低下を防止する。
【0012】また、請求項2に係るサスペンション制御
装置においては、加減速状態検出手段で車両の加減速状
態を検出したときに、制御手段によるアクチュエータの
制御を制限又は中断することにより、車両の加速状態、
減速状態のように車速変化が大きい状態での制御対象車
輪の制御タイミングのずれを防止して乗心地の低下を防
止する。
装置においては、加減速状態検出手段で車両の加減速状
態を検出したときに、制御手段によるアクチュエータの
制御を制限又は中断することにより、車両の加速状態、
減速状態のように車速変化が大きい状態での制御対象車
輪の制御タイミングのずれを防止して乗心地の低下を防
止する。
【0013】
【実施例】以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明
する。図2は、本発明の第一実施例を示す概略構成図で
あり、この第一実施例は、前輪の運動情報をもとに後輪
側アクチュエータを制御するようにしたものである。図
中、10は車体側部材を、11FL〜11RRは前左〜後右
車輪を、12はサスペンション制御装置を夫々示す。
する。図2は、本発明の第一実施例を示す概略構成図で
あり、この第一実施例は、前輪の運動情報をもとに後輪
側アクチュエータを制御するようにしたものである。図
中、10は車体側部材を、11FL〜11RRは前左〜後右
車輪を、12はサスペンション制御装置を夫々示す。
【0014】サスペンション制御装置12は、車体側部
材10と車輪11FL〜11RRの各車輪側部材14との間
に各々介装されたアクチュエータとしての油圧シリンダ
18FL〜18RRと、これら油圧シリンダ18FL〜18RR
の作動圧を個別に調整する圧力制御弁20FL〜20RR
と、これら圧力制御弁20FL〜20RRに所定圧力の作動
油を供給側配管21Sを介して供給すると共に、圧力制
御弁20FL〜20RRからの戻り油を戻り側配管21Rを
通じて回収する油圧源22と、この油圧源22及び圧力
制御弁20FL〜20RR間の供給圧側配管21Sに介挿さ
れた蓄圧用のアキュムレータ23F,23Rと、車速を
検出してこれに応じたパルス信号を出力する車速センサ
24と、セレクトレバーでリバース(R)レンジを選択
したときにこれを検出してオン状態のスイッチ信号SR
を出力するリバーススイッチ26と、前左輪11FL及び
前右輪11FRに夫々対応する位置における車体の上下方
向加速度を夫々個別に検出する前方路面情報検出手段と
しての上下方向加速度センサ27FL及び27FRと、前輪
側油圧シリンダ18FL及び18FRと並列に配設されて前
輪11FL及び11FRと車体との間の相対変位を検出する
ストロークセンサ28FL及び28FRと、車体に取付けら
れた車両に作用する横加速度を検出する横加速度センサ
29Yと、車両のスリップ角βを検出するスリップ角セ
ンサ29Sと各センサ24、25、26、27FL,27
FR、28FL,28FR及び29Y,29Sの検出値に基づ
き前輪の運動状態に応じて後輪側の圧力制御弁20RL及
び20RRの出力圧を個別に制御するコントローラ30と
を備えている。
材10と車輪11FL〜11RRの各車輪側部材14との間
に各々介装されたアクチュエータとしての油圧シリンダ
18FL〜18RRと、これら油圧シリンダ18FL〜18RR
の作動圧を個別に調整する圧力制御弁20FL〜20RR
と、これら圧力制御弁20FL〜20RRに所定圧力の作動
油を供給側配管21Sを介して供給すると共に、圧力制
御弁20FL〜20RRからの戻り油を戻り側配管21Rを
通じて回収する油圧源22と、この油圧源22及び圧力
制御弁20FL〜20RR間の供給圧側配管21Sに介挿さ
れた蓄圧用のアキュムレータ23F,23Rと、車速を
検出してこれに応じたパルス信号を出力する車速センサ
24と、セレクトレバーでリバース(R)レンジを選択
したときにこれを検出してオン状態のスイッチ信号SR
を出力するリバーススイッチ26と、前左輪11FL及び
前右輪11FRに夫々対応する位置における車体の上下方
向加速度を夫々個別に検出する前方路面情報検出手段と
しての上下方向加速度センサ27FL及び27FRと、前輪
側油圧シリンダ18FL及び18FRと並列に配設されて前
輪11FL及び11FRと車体との間の相対変位を検出する
ストロークセンサ28FL及び28FRと、車体に取付けら
れた車両に作用する横加速度を検出する横加速度センサ
29Yと、車両のスリップ角βを検出するスリップ角セ
ンサ29Sと各センサ24、25、26、27FL,27
FR、28FL,28FR及び29Y,29Sの検出値に基づ
き前輪の運動状態に応じて後輪側の圧力制御弁20RL及
び20RRの出力圧を個別に制御するコントローラ30と
を備えている。
【0015】油圧シリンダ18FL〜18RRの夫々は、シ
リンダチューブ18aを有し、このシリンダチューブ1
8aには、軸方向貫通孔を有するピストン18cにより
隔設された下側の圧力室Lが形成され、ピストン18c
の上下面の受圧面積差と内圧に応じた推力を発生する。
そして、シリンダチューブ18aの下端が車輪側部材1
4に取り付けられ、ピストンロッド18bの上端が車体
側部材10に取り付けられている。また、圧力室Lの各
々は、油圧配管38を介して圧力制御弁20FL〜20RR
の出力ポートに接続されている。また、油圧シリンダ1
8FL〜18RRの圧力室Lの各々は、絞り弁32を介して
バネ下振動吸収用のアキュムレータ34に接続されてい
る。また、油圧シリンダ18FL〜18RRの各々のバネ
上,バネ下相当間には、比較的低いバネ定数であって車
体の静荷重を支持するコイルスプリング36が配設され
ている。
リンダチューブ18aを有し、このシリンダチューブ1
8aには、軸方向貫通孔を有するピストン18cにより
隔設された下側の圧力室Lが形成され、ピストン18c
の上下面の受圧面積差と内圧に応じた推力を発生する。
そして、シリンダチューブ18aの下端が車輪側部材1
4に取り付けられ、ピストンロッド18bの上端が車体
側部材10に取り付けられている。また、圧力室Lの各
々は、油圧配管38を介して圧力制御弁20FL〜20RR
の出力ポートに接続されている。また、油圧シリンダ1
8FL〜18RRの圧力室Lの各々は、絞り弁32を介して
バネ下振動吸収用のアキュムレータ34に接続されてい
る。また、油圧シリンダ18FL〜18RRの各々のバネ
上,バネ下相当間には、比較的低いバネ定数であって車
体の静荷重を支持するコイルスプリング36が配設され
ている。
【0016】圧力制御弁20FL〜20RRの夫々は、スプ
ールを摺動自在に内装した円筒状の弁ハウジングとこれ
に一体的に設けられた比例ソレノイドとを有する、従来
周知の3ポート比例電磁減圧弁(例えば特開昭64−7
4111号参照)で構成されている。そして、比例ソレ
ノイドの励磁コイルに供給する指令電流i(指令値)を
調整することにより、弁ハウジング内に収容されたポペ
ットの移動距離、即ちスプールの位置を制御し、供給ポ
ート及び出力ポート又は出力ポート及び戻りポートを介
して油圧源22と油圧シリンダ18FL〜18RRとの間で
流通する作動油を制御できるようになっている。
ールを摺動自在に内装した円筒状の弁ハウジングとこれ
に一体的に設けられた比例ソレノイドとを有する、従来
周知の3ポート比例電磁減圧弁(例えば特開昭64−7
4111号参照)で構成されている。そして、比例ソレ
ノイドの励磁コイルに供給する指令電流i(指令値)を
調整することにより、弁ハウジング内に収容されたポペ
ットの移動距離、即ちスプールの位置を制御し、供給ポ
ート及び出力ポート又は出力ポート及び戻りポートを介
して油圧源22と油圧シリンダ18FL〜18RRとの間で
流通する作動油を制御できるようになっている。
【0017】ここで、励磁コイルに加えられる指令電流
i(:iFL〜iRR)と圧力制御弁20FL(〜20RR)の
出力ポートから出力される制御圧Pとの関係は、図3に
示すように、ノイズを考慮した最小電流値iMIN のとき
には最低制御圧PNIM となり、この状態から電流値iを
増加させると、電流値iに比例して直線的に制御圧Pが
増加し、最大電流値iMAX のときには油圧源22の設定
ライン圧に相当する最高制御圧PMAX となる。この図3
で、iN は中立指令電流,PCNは中立制御圧である。
i(:iFL〜iRR)と圧力制御弁20FL(〜20RR)の
出力ポートから出力される制御圧Pとの関係は、図3に
示すように、ノイズを考慮した最小電流値iMIN のとき
には最低制御圧PNIM となり、この状態から電流値iを
増加させると、電流値iに比例して直線的に制御圧Pが
増加し、最大電流値iMAX のときには油圧源22の設定
ライン圧に相当する最高制御圧PMAX となる。この図3
で、iN は中立指令電流,PCNは中立制御圧である。
【0018】上下方向加速度センサ27FL及び27RLの
夫々は、図5に示すように、上下方向加速度が零である
ときに零の電圧、上方向の加速度を検出したときにその
加速度値に応じた正のアナログ電圧、下方向の加速度を
検出したときに、その加速度値に応じた負のアナログ電
圧でなる上下方向加速度検出値ZGFL 及びZGFR を出力
するように構成されている。
夫々は、図5に示すように、上下方向加速度が零である
ときに零の電圧、上方向の加速度を検出したときにその
加速度値に応じた正のアナログ電圧、下方向の加速度を
検出したときに、その加速度値に応じた負のアナログ電
圧でなる上下方向加速度検出値ZGFL 及びZGFR を出力
するように構成されている。
【0019】ストロークセンサ28FL及び28FRの夫々
は、図6に示すように、車高が予め設定した目標車高に
一致するときに零の中立電圧VS 、車高が目標車高より
高くなるとその偏差に応じた正の電圧、車高が目標車高
より低くなるとその偏差に応じた負の電圧でなるストロ
ーク検出値HFL及びHFRを出力するように構成されてい
る。
は、図6に示すように、車高が予め設定した目標車高に
一致するときに零の中立電圧VS 、車高が目標車高より
高くなるとその偏差に応じた正の電圧、車高が目標車高
より低くなるとその偏差に応じた負の電圧でなるストロ
ーク検出値HFL及びHFRを出力するように構成されてい
る。
【0020】コントローラ30は、図7に示すように、
横加速度センサ29Yの横加速度検出値YG をディジタ
ル値に変換するA/D変換器41aと、上下方向加速度
センサ27FL,27FRの上下方向加速度検出値ZGFL,Z
GFR をディジタル値に変換するA/D変換器41b, 4
1c、ストロークセンサ28FL,28FRのストローク検
出値HFL,HFRをディジタル値に変換するA/D変換器
41d,41eと、スリップ角センサ29Sのスリップ
角検出値βをディジタル値に変換するA/D変換器41
fと、車速センサ24の車速検出値V、リバーススイッ
チ26のスイッチ信号SR 及び各A/D変換器41a〜
41fのA/D変換出力が入力されるマイクロコンピュ
ータ42と、このマイクロコンピュータ42から出力さ
れる圧力指令値PFL〜PRRがD/A変換器43FL〜43
RRを介して供給され、これらを圧力制御弁20FL〜20
RRに対する駆動電流iFL〜iFRに変換する例えばフロー
ティング形定電圧回路で構成される駆動回路44FL〜4
4FRとを備えている。
横加速度センサ29Yの横加速度検出値YG をディジタ
ル値に変換するA/D変換器41aと、上下方向加速度
センサ27FL,27FRの上下方向加速度検出値ZGFL,Z
GFR をディジタル値に変換するA/D変換器41b, 4
1c、ストロークセンサ28FL,28FRのストローク検
出値HFL,HFRをディジタル値に変換するA/D変換器
41d,41eと、スリップ角センサ29Sのスリップ
角検出値βをディジタル値に変換するA/D変換器41
fと、車速センサ24の車速検出値V、リバーススイッ
チ26のスイッチ信号SR 及び各A/D変換器41a〜
41fのA/D変換出力が入力されるマイクロコンピュ
ータ42と、このマイクロコンピュータ42から出力さ
れる圧力指令値PFL〜PRRがD/A変換器43FL〜43
RRを介して供給され、これらを圧力制御弁20FL〜20
RRに対する駆動電流iFL〜iFRに変換する例えばフロー
ティング形定電圧回路で構成される駆動回路44FL〜4
4FRとを備えている。
【0021】ここで、マイクロコンピュータ42は、少
なくとも入力側インタフェース回路42a、出力側イン
タフェース回路42b、演算処理装置42c及び記憶装
置42dを有する。入力インタフェース回路42aに
は、車速検出値V、リバーススイッチ信号SR 及びA/
D変換器41a〜41fの変換出力が入力され、出力側
インタフェース回路42bからは圧力指令値PFL〜PRR
がD/A変換器43FL〜43RRに出力される。
なくとも入力側インタフェース回路42a、出力側イン
タフェース回路42b、演算処理装置42c及び記憶装
置42dを有する。入力インタフェース回路42aに
は、車速検出値V、リバーススイッチ信号SR 及びA/
D変換器41a〜41fの変換出力が入力され、出力側
インタフェース回路42bからは圧力指令値PFL〜PRR
がD/A変換器43FL〜43RRに出力される。
【0022】また、演算処理装置42cは、後述する図
8の処理を実行して、所定サンプリング時間TS (例え
ば20msec)毎に、前輪ストローク検出値HFL,HFR及
び前輪上下方向加速度ZGFL,ZGFR を読込み、これらに
基づいて前輪側の圧力制御弁20FL,20FRに対する圧
力指令値PFL,PFRを算出し、これらを記憶装置42d
に形成した所定段数のシフトレジスタに対応する記憶領
域に順次シフトしながら更新記憶すると共に、横加速度
検出値YG 、スリップ角検出値β及びリバーススイッチ
信号SR を読込み、これらに基づいて前輪11FL及び1
1FRで検出した路面を夫々対応する後輪11RL及び11
RRが通過するか否かを判定し、通過するときには車速検
出値Vに基づいて算出した所定の遅延時間τD 分前の前
輪の圧力指令値PFL,PFRを読出してこれを後輪の現在
圧力指令値PRL(n)及びPRR(n)としてD/A変換
器43RL,43RRに出力し、不通過であるときに前回の
圧力指令値PRL(m−1)及びPRR(m−1)を読出し
てこれらを後輪の現在圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)としてD/A変換器43RL及び43RRに出力す
る。
8の処理を実行して、所定サンプリング時間TS (例え
ば20msec)毎に、前輪ストローク検出値HFL,HFR及
び前輪上下方向加速度ZGFL,ZGFR を読込み、これらに
基づいて前輪側の圧力制御弁20FL,20FRに対する圧
力指令値PFL,PFRを算出し、これらを記憶装置42d
に形成した所定段数のシフトレジスタに対応する記憶領
域に順次シフトしながら更新記憶すると共に、横加速度
検出値YG 、スリップ角検出値β及びリバーススイッチ
信号SR を読込み、これらに基づいて前輪11FL及び1
1FRで検出した路面を夫々対応する後輪11RL及び11
RRが通過するか否かを判定し、通過するときには車速検
出値Vに基づいて算出した所定の遅延時間τD 分前の前
輪の圧力指令値PFL,PFRを読出してこれを後輪の現在
圧力指令値PRL(n)及びPRR(n)としてD/A変換
器43RL,43RRに出力し、不通過であるときに前回の
圧力指令値PRL(m−1)及びPRR(m−1)を読出し
てこれらを後輪の現在圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)としてD/A変換器43RL及び43RRに出力す
る。
【0023】さらに、記憶装置42dは、予め演算処理
装置42cの演算処理に必要なプログラムが記憶されて
いると共に、所定サンプリング時間TS 毎に算出する前
輪側圧力指令値PFL及びPFRを夫々順次シフトさせなが
ら所定数格納するシフトレジスタ領域が形成され、さら
に演算処理装置42cの演算過程で必要な演算結果を逐
次記憶する。
装置42cの演算処理に必要なプログラムが記憶されて
いると共に、所定サンプリング時間TS 毎に算出する前
輪側圧力指令値PFL及びPFRを夫々順次シフトさせなが
ら所定数格納するシフトレジスタ領域が形成され、さら
に演算処理装置42cの演算過程で必要な演算結果を逐
次記憶する。
【0024】次に、上記実施例の動作をマイクロコンピ
ュータ42における演算処理装置42cの処理手順を示
す図8のフローチャートを伴って説明する。すなわち、
図8の処理は所定サンプリング時間TS (例えば20ms
ec)毎のタイマ割込処理として実行され、先ず、ステッ
プS21で、前輪側ストロークセンサ28FL,28FRの
ストローク検出値HFL, HFRを読込み、次いでステップ
S22に移行して前輪側の上下加速度センサ27FL,2
7FRの上下加速度検出値ZGFL,ZGFR を読込み、次いで
ステップS23に移行して読込んだ上下加速度検出値Z
GFL,ZGFR を積分して上下速度検出値ZVFL,ZVFR を算
出し、次いでステップS24に移行して車速センサ24
の車速検出値Vを読込み、次いでステップS25に移行
してスリップ角センサ29Sのスリップ角検出値βを読
込み、次いでステップS26に移行して横加速度センサ
29Yの横加速度検出値YG を読込み、次いでステップ
S27に移行してリバーススイッチ26のスイッチ信号
SR を読込んでからステップS28に移行する。
ュータ42における演算処理装置42cの処理手順を示
す図8のフローチャートを伴って説明する。すなわち、
図8の処理は所定サンプリング時間TS (例えば20ms
ec)毎のタイマ割込処理として実行され、先ず、ステッ
プS21で、前輪側ストロークセンサ28FL,28FRの
ストローク検出値HFL, HFRを読込み、次いでステップ
S22に移行して前輪側の上下加速度センサ27FL,2
7FRの上下加速度検出値ZGFL,ZGFR を読込み、次いで
ステップS23に移行して読込んだ上下加速度検出値Z
GFL,ZGFR を積分して上下速度検出値ZVFL,ZVFR を算
出し、次いでステップS24に移行して車速センサ24
の車速検出値Vを読込み、次いでステップS25に移行
してスリップ角センサ29Sのスリップ角検出値βを読
込み、次いでステップS26に移行して横加速度センサ
29Yの横加速度検出値YG を読込み、次いでステップ
S27に移行してリバーススイッチ26のスイッチ信号
SR を読込んでからステップS28に移行する。
【0025】ステップS28では、ストローク検出値H
FL, HFRと上下速度検出値ZVFL,ZVFR とをもとに下記
(1)式〜(4)式の演算を行って現時点での前輪側の
圧力制御弁20FL〜20RRに対する圧力指令値P
FL(n)〜PRR(n)を算出し、これらのうち後輪側圧
力指令値PRL(n)及びPRR(n)を記憶装置42dに
設定した2組のシフトレジスタ領域の初段に夫々格納す
ると共に、前回迄の後輪側圧力指令値PRL(n−1)及
びPRR(n−1)、PRL(n−2)及びPRR(n−2)
……を順次1つずつシフトする。
FL, HFRと上下速度検出値ZVFL,ZVFR とをもとに下記
(1)式〜(4)式の演算を行って現時点での前輪側の
圧力制御弁20FL〜20RRに対する圧力指令値P
FL(n)〜PRR(n)を算出し、これらのうち後輪側圧
力指令値PRL(n)及びPRR(n)を記憶装置42dに
設定した2組のシフトレジスタ領域の初段に夫々格納す
ると共に、前回迄の後輪側圧力指令値PRL(n−1)及
びPRR(n−1)、PRL(n−2)及びPRR(n−2)
……を順次1つずつシフトする。
【0026】 PFL(n)=PNF−KS ・HFL−KB ・ZVFL …………(1) PFR(n)=PNF−KS ・HFR−KB ・ZVFR …………(2) PRL(n)=PNR−KS ・HFL−KB ・ZVFL …………(3) PRR(n)=PNR−KS ・HFR−KB ・ZVFR …………(4) ここで、PNF及びPNFは前輪側及び後輪を目標車高に維
持するために必要とする中立圧指令値、KS はストロー
ク制御ゲイン、KB はバウンス制御ゲインである。
持するために必要とする中立圧指令値、KS はストロー
ク制御ゲイン、KB はバウンス制御ゲインである。
【0027】次いで、ステップS29に移行して、前記
ステップS26で読込んだ横加速度検出値YG の絶対値
|YG |が予め設定した閾値YGSを超えているか否かを
判定する。この判定は、車両の旋回状態が大きく前輪1
1FL及び11FRの軌跡と後輪11RL及び11RRの軌跡と
が不一致となったか否かを判定するものであり、|YG
|>YGSであるときには、前輪及び後輪の軌跡が不一致
となって前輪が通過した路面を後輪が通過しないものと
判断して、ステップS30に移行し、|YG |≦YGSで
あるときには直進状態又は緩い旋回状態で前輪及び後輪
の軌跡が一致して前輪が通過した路面を後輪が通過する
ものと判断してステップS31に移行する。
ステップS26で読込んだ横加速度検出値YG の絶対値
|YG |が予め設定した閾値YGSを超えているか否かを
判定する。この判定は、車両の旋回状態が大きく前輪1
1FL及び11FRの軌跡と後輪11RL及び11RRの軌跡と
が不一致となったか否かを判定するものであり、|YG
|>YGSであるときには、前輪及び後輪の軌跡が不一致
となって前輪が通過した路面を後輪が通過しないものと
判断して、ステップS30に移行し、|YG |≦YGSで
あるときには直進状態又は緩い旋回状態で前輪及び後輪
の軌跡が一致して前輪が通過した路面を後輪が通過する
ものと判断してステップS31に移行する。
【0028】ステップS30では、旋回状態であっても
前輪及び後輪の軌跡が一致する走行条件であるか否かを
判定する。この場合の走行条件は、図11に示すよう
に、車両の左右の車輪を1つの車輪に置換して二輪車の
モデルとして考えたときに以下のようにして決定され
る。すなわち、図11において、重心CGのスリップ角
をβ、ホイールベースを内分する重心の前輪WF及び後
輪WRからの距離をA及びB、重心位置の旋回半径を
R、速度をV、旋回中心Oと重心CGを結ぶ線をL1 、
旋回中心Oと前輪WFの中心PF を結ぶ線をL2 、旋回
中心Oと後輪WFの中心PR を結ぶ線をL3 とする。
前輪及び後輪の軌跡が一致する走行条件であるか否かを
判定する。この場合の走行条件は、図11に示すよう
に、車両の左右の車輪を1つの車輪に置換して二輪車の
モデルとして考えたときに以下のようにして決定され
る。すなわち、図11において、重心CGのスリップ角
をβ、ホイールベースを内分する重心の前輪WF及び後
輪WRからの距離をA及びB、重心位置の旋回半径を
R、速度をV、旋回中心Oと重心CGを結ぶ線をL1 、
旋回中心Oと前輪WFの中心PF を結ぶ線をL2 、旋回
中心Oと後輪WFの中心PR を結ぶ線をL3 とする。
【0029】そして、前輪WFの中心PF から線L1 に
達する垂線L4 の長さは、Acosβで表され、この垂
線L4 と線L1 との交点P1 と重心CGとの間の長さは
Asinβで表されるので、旋回中心Oと前輪WFの中
心PF を結ぶ線L2 の長さは{(R−Asinβ)2 +
(Acosβ)2 }1/2 で表すことができる。一方、後
輪WRの中心PR から線L1 に達する垂線L5 の長さ
は、Bcosβで表され、この垂線L4 と線L1 との交
点P2 と重心CGとの間の長さはBsinβで表される
ので、旋回中心Oと後輪WRの中心PR を結ぶ線L3 の
長さは{(R+Bsinβ)2 +(Bcosβ)2 }
1/2 で表すことができる。
達する垂線L4 の長さは、Acosβで表され、この垂
線L4 と線L1 との交点P1 と重心CGとの間の長さは
Asinβで表されるので、旋回中心Oと前輪WFの中
心PF を結ぶ線L2 の長さは{(R−Asinβ)2 +
(Acosβ)2 }1/2 で表すことができる。一方、後
輪WRの中心PR から線L1 に達する垂線L5 の長さ
は、Bcosβで表され、この垂線L4 と線L1 との交
点P2 と重心CGとの間の長さはBsinβで表される
ので、旋回中心Oと後輪WRの中心PR を結ぶ線L3 の
長さは{(R+Bsinβ)2 +(Bcosβ)2 }
1/2 で表すことができる。
【0030】したがって、前輪WFと後輪WRとが同一
路面を通過する条件は、旋回中心Oと前輪WFの中心P
F を結ぶ線L2 の長さと旋回中心Oと後輪WRの中心P
R を結ぶ線L3 の長さとが等しくなることであるので、
路面を通過する条件は、旋回中心Oと前輪WFの中心P
F を結ぶ線L2 の長さと旋回中心Oと後輪WRの中心P
R を結ぶ線L3 の長さとが等しくなることであるので、
【数1】 で表すことができる。
【0031】ここで、旋回半径Rは、R=V2 /YG で
表すことができるので、これを上記(6)式に代入する
ことにより、 sinβ=(A−B)V2 /2YG β=sin-1{(A−B)V2 /2YG } …………(7) となる。
表すことができるので、これを上記(6)式に代入する
ことにより、 sinβ=(A−B)V2 /2YG β=sin-1{(A−B)V2 /2YG } …………(7) となる。
【0032】この(7)式を満足すれば、前輪11FL及
び11FRと後輪11RL及び11RRとが同一軌跡上を通る
ことになる。したがって、ステップS30で(7)式が
満足されるか否かを判定し、(7)式が満足される場
合、例えばホイールベースを内分する重心の前輪及び後
輪からの距離A及びBが等しい(A=B)車両におい
て、スリップ角βが零であるときには、前輪及び後輪が
同一軌跡上を通過するものと判断して前記ステップS3
1に移行し、(7)式が満足されない場合には前輪及び
後輪が同一軌跡上を通過しないものと判断して、ステッ
プS32に移行する。
び11FRと後輪11RL及び11RRとが同一軌跡上を通る
ことになる。したがって、ステップS30で(7)式が
満足されるか否かを判定し、(7)式が満足される場
合、例えばホイールベースを内分する重心の前輪及び後
輪からの距離A及びBが等しい(A=B)車両におい
て、スリップ角βが零であるときには、前輪及び後輪が
同一軌跡上を通過するものと判断して前記ステップS3
1に移行し、(7)式が満足されない場合には前輪及び
後輪が同一軌跡上を通過しないものと判断して、ステッ
プS32に移行する。
【0033】このステップS32では、図8のステップ
S9と同様に、後輪側の圧力指令値PRL(m), P
RR(m)として前回の圧力指令値PRL(m−1),PRR
(m−1)を決定してから後述するステップS35に移
行する。一方、ステップS31では、リバーススイッチ
26のスイッチ信号SR を読込み、これがオン状態であ
るか否かを判定する。この判定は、車両が前輪が通過し
た路面を後輪が通過しない後進状態であるか否かを判定
するものであり、スイッチ信号SR がオン状態であると
きには後進状態であると判断して前記ステップS32に
移行し、スイッチ信号がオフ状態であるときには、後進
状態ではない前進状態であると判断してステップS33
に移行する。
S9と同様に、後輪側の圧力指令値PRL(m), P
RR(m)として前回の圧力指令値PRL(m−1),PRR
(m−1)を決定してから後述するステップS35に移
行する。一方、ステップS31では、リバーススイッチ
26のスイッチ信号SR を読込み、これがオン状態であ
るか否かを判定する。この判定は、車両が前輪が通過し
た路面を後輪が通過しない後進状態であるか否かを判定
するものであり、スイッチ信号SR がオン状態であると
きには後進状態であると判断して前記ステップS32に
移行し、スイッチ信号がオフ状態であるときには、後進
状態ではない前進状態であると判断してステップS33
に移行する。
【0034】このステップS33では、下記(5)式に
示すように、前輪11FL及び11FRと後輪11RL及び1
1RRとの間の距離を表すホイールベースLを車速検出値
Vで除して前輪11FL及び11FRが通過した路面を後輪
11RL及び11RRが通過するまでの所要時間(L/V)
を算出し、これから演算遅れとアクチュエータの応答遅
れを考慮した時間Δτを減算して前輪11FL及び11FR
と後輪11RL及び11RRとの間の遅延時間τD を算出す
る。 τD =(L/V)−Δτ …………(5)
示すように、前輪11FL及び11FRと後輪11RL及び1
1RRとの間の距離を表すホイールベースLを車速検出値
Vで除して前輪11FL及び11FRが通過した路面を後輪
11RL及び11RRが通過するまでの所要時間(L/V)
を算出し、これから演算遅れとアクチュエータの応答遅
れを考慮した時間Δτを減算して前輪11FL及び11FR
と後輪11RL及び11RRとの間の遅延時間τD を算出す
る。 τD =(L/V)−Δτ …………(5)
【0035】次いでステップS34に移行して、上記ス
テップS33で算出した遅延時間τD をサンプリング時
間TS で除して、現在時点で後輪11RL,11RRが通過
する路面情報に該当するシフトアドレスを決定し、これ
に基づいて記憶装置42dのシフトレジスタ領域をアク
セスして該当する後輪用圧力指令値PRL(n−i)及び
PRR(n−i)を読出し、これらを後輪用圧力指令値P
RL(m)及びPRR(m)として決定する。
テップS33で算出した遅延時間τD をサンプリング時
間TS で除して、現在時点で後輪11RL,11RRが通過
する路面情報に該当するシフトアドレスを決定し、これ
に基づいて記憶装置42dのシフトレジスタ領域をアク
セスして該当する後輪用圧力指令値PRL(n−i)及び
PRR(n−i)を読出し、これらを後輪用圧力指令値P
RL(m)及びPRR(m)として決定する。
【0036】次いで、ステップS35に移行して、前記
ステップS28で算出した現時点での前輪側圧力指令値
PFL(n)及びPFR(n)とステップS32又はステッ
プS34で決定した後輪側圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)とを夫々D/A変換器43FL〜43RRに出力し
てからタイマ割込処理を終了して所定のメインプログラ
ムに復帰する。
ステップS28で算出した現時点での前輪側圧力指令値
PFL(n)及びPFR(n)とステップS32又はステッ
プS34で決定した後輪側圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)とを夫々D/A変換器43FL〜43RRに出力し
てからタイマ割込処理を終了して所定のメインプログラ
ムに復帰する。
【0037】ここで、図8のステップS29及びS30
の処理が軌跡不一致検出手段に対応し、ステップS31
の処理が後進状態検出手段に対応し、ステップS32の
処理が制御中断手段に対応し、ステップS33〜S35
の処理が制御手段に対応している。したがって、今、車
両が平坦な良路を目標車高を維持して直進定速走行して
いるものとする。この状態では、車両が平坦な良路で目
標車高を維持していることから、横加速度センサ29Y
の横加速度検出値YG は略零であり、スリップ角センサ
29Sのスリップ角検出値βも略零であり、リバースス
イッチ26のスイッチ信号SR はオフ状態であり、さら
にストロークセンサ28FL及び28FRのストローク検出
値HFL及びHFRは零であり、これらがコントローラ30
に入力される。
の処理が軌跡不一致検出手段に対応し、ステップS31
の処理が後進状態検出手段に対応し、ステップS32の
処理が制御中断手段に対応し、ステップS33〜S35
の処理が制御手段に対応している。したがって、今、車
両が平坦な良路を目標車高を維持して直進定速走行して
いるものとする。この状態では、車両が平坦な良路で目
標車高を維持していることから、横加速度センサ29Y
の横加速度検出値YG は略零であり、スリップ角センサ
29Sのスリップ角検出値βも略零であり、リバースス
イッチ26のスイッチ信号SR はオフ状態であり、さら
にストロークセンサ28FL及び28FRのストローク検出
値HFL及びHFRは零であり、これらがコントローラ30
に入力される。
【0038】一方、車体側部材10に揺動を生じないの
で、前後に配置された上下方向加速度センサ27FL及び
27FRの加速度検出値ZGFL 及びZGFR は略零となって
おり、これらがコントローラ30に入力される。このよ
うに、平坦な良路走行を継続している状態では、マイク
ロコンピュータ42で、所定サンプリング時間TS 毎
に、図8の処理が実行される毎に、そのステップS28
で前記(1)〜(4)式で右辺第2項及び第3項が零と
なることにより、目標車高値HT にのみ対応した中立圧
指令値PNF及びPNRの前輪側圧力指令値PFL(n),P
FR(n)及び後輪側圧力指令値PRL(n),PRR(n)
が算出され、後輪側圧力指令値PRL(n),PRR(n)
が順次記憶装置42dのシフトレジスタ領域に格納され
ることから、ステップS34で読出される前輪側及び後
輪側圧力指令値PFL(n),PFR(n)及びP
RL(m),PRR(m)は共に等しい中立圧指令値PNF及
びPNRに対応した値となり、これらが出力側インタフェ
ース回路42b及びD/A変換器43FL〜43RRを介し
て駆動回路44FL〜44RRに出力される。
で、前後に配置された上下方向加速度センサ27FL及び
27FRの加速度検出値ZGFL 及びZGFR は略零となって
おり、これらがコントローラ30に入力される。このよ
うに、平坦な良路走行を継続している状態では、マイク
ロコンピュータ42で、所定サンプリング時間TS 毎
に、図8の処理が実行される毎に、そのステップS28
で前記(1)〜(4)式で右辺第2項及び第3項が零と
なることにより、目標車高値HT にのみ対応した中立圧
指令値PNF及びPNRの前輪側圧力指令値PFL(n),P
FR(n)及び後輪側圧力指令値PRL(n),PRR(n)
が算出され、後輪側圧力指令値PRL(n),PRR(n)
が順次記憶装置42dのシフトレジスタ領域に格納され
ることから、ステップS34で読出される前輪側及び後
輪側圧力指令値PFL(n),PFR(n)及びP
RL(m),PRR(m)は共に等しい中立圧指令値PNF及
びPNRに対応した値となり、これらが出力側インタフェ
ース回路42b及びD/A変換器43FL〜43RRを介し
て駆動回路44FL〜44RRに出力される。
【0039】このため、駆動回路44FL〜44RRで圧力
指令値PFL〜PRRに対応した指令電流iFL〜iRRに変換
されて前輪側の圧力制御弁20FL〜20RRに供給され
る。この結果、圧力制御弁20FL〜20RRから目標車高
を維持するために必要な中立圧PCNF ,PCNR が前輪側
及び後輪側の油圧シリンダ18FL,18FR及び18RL,
18RRに出力され、これら油圧シリンダ18FL〜18RR
で車体側部材10及び車輪側部材14間のストロークを
目標車高に維持する推力を発生する。
指令値PFL〜PRRに対応した指令電流iFL〜iRRに変換
されて前輪側の圧力制御弁20FL〜20RRに供給され
る。この結果、圧力制御弁20FL〜20RRから目標車高
を維持するために必要な中立圧PCNF ,PCNR が前輪側
及び後輪側の油圧シリンダ18FL,18FR及び18RL,
18RRに出力され、これら油圧シリンダ18FL〜18RR
で車体側部材10及び車輪側部材14間のストロークを
目標車高に維持する推力を発生する。
【0040】この良路直進走行状態で、例えば前左輪1
1FLのみが一過性の例えば凸部を通過する状態となる
と、この凸部通過によって、車体側部材10及び車輪側
部材14間のストロークが目標ストロークより短くなる
ため、前左側ストロークセンサ28FLのストローク検出
値HFLが負方向に増加すると共に、前左輪の凸部乗り上
げによって車体側部材10に上方向の加速度が発生し、
これが前左輪の上下方向加速度センサ27FLで検出され
る。
1FLのみが一過性の例えば凸部を通過する状態となる
と、この凸部通過によって、車体側部材10及び車輪側
部材14間のストロークが目標ストロークより短くなる
ため、前左側ストロークセンサ28FLのストローク検出
値HFLが負方向に増加すると共に、前左輪の凸部乗り上
げによって車体側部材10に上方向の加速度が発生し、
これが前左輪の上下方向加速度センサ27FLで検出され
る。
【0041】このため、マイクロコンピュータ42で図
8の処理が実行されるサンプリング時間TS 毎に、ステ
ップS28で前輪側の車高及び上下速度の変化を抑制す
る前輪側圧力指令値PFL(n), PFR(n)及び後輪側
圧力指令値PRL(n)及びPRR(n)が算出され、後輪
側圧力指令値PRL(n)及びPRR(n)が順次シフトさ
れながら記憶装置42dのシフトレジスタ領域に格納さ
れる。したがって、ステップS28で算出される圧力指
令値PFL(n)及びPRL(n)は凸部形状に応じて中立
圧指令値PNF及びPNRより低下され、これに応じて駆動
回路44FL及び44FRから出力される指令電流iFLが低
下し、これによって圧力制御弁20FL及び20FRから出
力される制御圧PC が中立圧PCNF より低下して、油圧
シリンダ18FL及び18FRの推力が低下されて、前輪側
のストロークを減少させることにより、前輪11FL及び
11FRの凸部乗り上げによるストローク変化を吸収して
車体側部材10の揺動を抑制することができる。
8の処理が実行されるサンプリング時間TS 毎に、ステ
ップS28で前輪側の車高及び上下速度の変化を抑制す
る前輪側圧力指令値PFL(n), PFR(n)及び後輪側
圧力指令値PRL(n)及びPRR(n)が算出され、後輪
側圧力指令値PRL(n)及びPRR(n)が順次シフトさ
れながら記憶装置42dのシフトレジスタ領域に格納さ
れる。したがって、ステップS28で算出される圧力指
令値PFL(n)及びPRL(n)は凸部形状に応じて中立
圧指令値PNF及びPNRより低下され、これに応じて駆動
回路44FL及び44FRから出力される指令電流iFLが低
下し、これによって圧力制御弁20FL及び20FRから出
力される制御圧PC が中立圧PCNF より低下して、油圧
シリンダ18FL及び18FRの推力が低下されて、前輪側
のストロークを減少させることにより、前輪11FL及び
11FRの凸部乗り上げによるストローク変化を吸収して
車体側部材10の揺動を抑制することができる。
【0042】その後、凸部の頂部を通過し終わると、ス
トロークセンサ28FLのストローク検出値HFLが正の値
から零側に復帰することになり、これに応じて前左輪側
の圧力指令値PFL(n)が中立圧指令値PNFに復帰する
ので、油圧シリンダ18FL及び18FRの推力が上昇され
て、前輪側のストロークを増加させることにより、前輪
11FL及び11FRの凸部の頂部通過後に車体側部材10
に生じる揺動を抑制することができる。
トロークセンサ28FLのストローク検出値HFLが正の値
から零側に復帰することになり、これに応じて前左輪側
の圧力指令値PFL(n)が中立圧指令値PNFに復帰する
ので、油圧シリンダ18FL及び18FRの推力が上昇され
て、前輪側のストロークを増加させることにより、前輪
11FL及び11FRの凸部の頂部通過後に車体側部材10
に生じる揺動を抑制することができる。
【0043】同様に、後輪側については、図8のステッ
プS33で算出される遅延時間τDが経過した時点から
順次、遅延時間τD だけ前即ち前述した前左輪11FLが
凸部を通過した時点の前輪側圧力指令値PFL(n−i)
を読出し、これらを後輪側圧力指令値PRL(m)として
圧力制御弁20RLに出力する。この結果、前輪11FLが
凸部乗り上げ開始時点から遅延時間τD 分遅れた時点か
ら後輪側圧力指令値PRL(m)が中立圧指令値PN から
減少することにより、駆動回路44RL及び44RRから出
力される指令電流iRLが中立電流iNRより低下し、これ
によって圧力制御弁20RLから出力される制御圧PC が
中立圧PCNR より低下して、油圧シリンダ18RLの推力
が低下されて、後左輪側のストロークを減少させること
により、後左輪11RLの凸部乗り上げによって車体側部
材10に生じる揺動を抑制することができる。
プS33で算出される遅延時間τDが経過した時点から
順次、遅延時間τD だけ前即ち前述した前左輪11FLが
凸部を通過した時点の前輪側圧力指令値PFL(n−i)
を読出し、これらを後輪側圧力指令値PRL(m)として
圧力制御弁20RLに出力する。この結果、前輪11FLが
凸部乗り上げ開始時点から遅延時間τD 分遅れた時点か
ら後輪側圧力指令値PRL(m)が中立圧指令値PN から
減少することにより、駆動回路44RL及び44RRから出
力される指令電流iRLが中立電流iNRより低下し、これ
によって圧力制御弁20RLから出力される制御圧PC が
中立圧PCNR より低下して、油圧シリンダ18RLの推力
が低下されて、後左輪側のストロークを減少させること
により、後左輪11RLの凸部乗り上げによって車体側部
材10に生じる揺動を抑制することができる。
【0044】この直進走行状態から、ステアリングホイ
ール(図示せず)を例えば左切りして左旋回状態に移行
すると、これに応じて横加速度センサ29Yの横加速度
検出値YG が増加することになり、その絶対値|YG |
が予め設定された閾値YGSを越える状態となると、図8
の処理が実行された時点で、ステップS30に移行し
て、前記(7)式を満足するか否かを判定し、この
(7)式を満足しない場合には、前輪11FL及び11FR
の軌跡と後輪11RL及び11RRの軌跡とが不一致となっ
て、前輪11FL及び11FRが通過した路面を後輪11RL
及び11RRが通過しないものと判断して、ステップS3
2に移行し、所定サンプリング時間TS だけ前の前回の
処理時における後輪側圧力指令値PRL(m−1)及びP
RR(m−1)を現在の後輪側圧力指令値PRL(m)及び
PRR(m)として算出することになるので、前輪11FL
及び11FRでのストローク変化にかかわらず直前の車高
を維持するストローク制御状態を継続する。このため、
前輪11FL及び11FRが通過した凹凸を後輪11RL及び
11RRが通過しないときに誤って後輪11RL及び11RR
側で不必要なストローク制御が行われることを防止する
ことができ、乗心地を向上させることができる。また、
ステップS32の判定結果が(7)式を満足するもので
あるときには前輪及び後輪が同一軌跡上を通過するもの
と判断してステップS31に移行し、前述した直進走行
時と同様のストローク制御が行われる。
ール(図示せず)を例えば左切りして左旋回状態に移行
すると、これに応じて横加速度センサ29Yの横加速度
検出値YG が増加することになり、その絶対値|YG |
が予め設定された閾値YGSを越える状態となると、図8
の処理が実行された時点で、ステップS30に移行し
て、前記(7)式を満足するか否かを判定し、この
(7)式を満足しない場合には、前輪11FL及び11FR
の軌跡と後輪11RL及び11RRの軌跡とが不一致となっ
て、前輪11FL及び11FRが通過した路面を後輪11RL
及び11RRが通過しないものと判断して、ステップS3
2に移行し、所定サンプリング時間TS だけ前の前回の
処理時における後輪側圧力指令値PRL(m−1)及びP
RR(m−1)を現在の後輪側圧力指令値PRL(m)及び
PRR(m)として算出することになるので、前輪11FL
及び11FRでのストローク変化にかかわらず直前の車高
を維持するストローク制御状態を継続する。このため、
前輪11FL及び11FRが通過した凹凸を後輪11RL及び
11RRが通過しないときに誤って後輪11RL及び11RR
側で不必要なストローク制御が行われることを防止する
ことができ、乗心地を向上させることができる。また、
ステップS32の判定結果が(7)式を満足するもので
あるときには前輪及び後輪が同一軌跡上を通過するもの
と判断してステップS31に移行し、前述した直進走行
時と同様のストローク制御が行われる。
【0045】同様に、車両が停車状態から後進する場合
には、リバーススイッチ26のスイッチ信号SR がオン
状態となることから、図8の処理が実行される毎に、ス
テップS31からステップS32に移行することにな
り、上記旋回状態と同様に前輪11FL及び11FRのスト
ローク変化にかかわらず後輪11RL及び11RRを直前の
ストローク制御を継続するので、不必要なストローク制
御を防止して、乗心地を向上させることができる。
には、リバーススイッチ26のスイッチ信号SR がオン
状態となることから、図8の処理が実行される毎に、ス
テップS31からステップS32に移行することにな
り、上記旋回状態と同様に前輪11FL及び11FRのスト
ローク変化にかかわらず後輪11RL及び11RRを直前の
ストローク制御を継続するので、不必要なストローク制
御を防止して、乗心地を向上させることができる。
【0046】次に、この発明の第2実施例を図10及び
図11について説明する。この第2実施例は、車両の加
減速時には、車速検出値Vに基づいて算出される前輪が
通過した路面を後輪が通過する迄の遅延時間τD の変化
が早く、後輪のストローク制御の応答にずれが生じるこ
とを防止するようにしたものである。すなわち、図10
に示すように、第1実施例におけるスリップ角センサ2
9Sが省略されていると共に、横加速度センサ29Yに
代えて前後方向加速度XG を検出する前後方向加速度セ
ンサ51が設けられ、コントローラ30のマイクロコン
ピュータ42で図16の処理が実行されることを除いて
は前記第1実施例と同様の構成を有し、第1実施例との
対応部分には同一符号を付してその詳細説明はこれを省
略する。
図11について説明する。この第2実施例は、車両の加
減速時には、車速検出値Vに基づいて算出される前輪が
通過した路面を後輪が通過する迄の遅延時間τD の変化
が早く、後輪のストローク制御の応答にずれが生じるこ
とを防止するようにしたものである。すなわち、図10
に示すように、第1実施例におけるスリップ角センサ2
9Sが省略されていると共に、横加速度センサ29Yに
代えて前後方向加速度XG を検出する前後方向加速度セ
ンサ51が設けられ、コントローラ30のマイクロコン
ピュータ42で図16の処理が実行されることを除いて
は前記第1実施例と同様の構成を有し、第1実施例との
対応部分には同一符号を付してその詳細説明はこれを省
略する。
【0047】図11の処理は、先ず、ステップS41
で、ストロークセンサ28FL及び28FRのストローク検
出値HFL及びHFRを読込み、次いでステップS42に移
行して上下方向加速度センサ27FL及び27FRの上下加
速度検出値ZGFL 及びZGFR を読込み、次いでステップ
S43に移行して、上下加速度検出値ZGFL 及びZGFR
を積分して上下速度ZVFL 及びZVFR を算出し、次いで
ステップS44に移行して車速センサ24の車速検出値
Vを読込み、次いでステップS45に移行して前後方向
加速度センサ51の前後加速度検出値XG を読込んでか
らステップS46に移行する。
で、ストロークセンサ28FL及び28FRのストローク検
出値HFL及びHFRを読込み、次いでステップS42に移
行して上下方向加速度センサ27FL及び27FRの上下加
速度検出値ZGFL 及びZGFR を読込み、次いでステップ
S43に移行して、上下加速度検出値ZGFL 及びZGFR
を積分して上下速度ZVFL 及びZVFR を算出し、次いで
ステップS44に移行して車速センサ24の車速検出値
Vを読込み、次いでステップS45に移行して前後方向
加速度センサ51の前後加速度検出値XG を読込んでか
らステップS46に移行する。
【0048】このステップS46では、前述した(1)
式〜(4)式の演算を行って各圧力制御弁20FL〜20
RRに対する圧力指令値PFL(n)〜PRR(n)を算出
し、後輪側圧力制御弁20RL及び20RRに対する圧力指
令値PRL(n)及びPRR(n)を記憶装置42dのシフ
トレジスタ領域の初段に前回迄の圧力指令値PRL(n−
1)及びPRR(n−1)、PRL(n−2)及びPRR(n
−2)……を順次1つずつシフトさせて格納する。
式〜(4)式の演算を行って各圧力制御弁20FL〜20
RRに対する圧力指令値PFL(n)〜PRR(n)を算出
し、後輪側圧力制御弁20RL及び20RRに対する圧力指
令値PRL(n)及びPRR(n)を記憶装置42dのシフ
トレジスタ領域の初段に前回迄の圧力指令値PRL(n−
1)及びPRR(n−1)、PRL(n−2)及びPRR(n
−2)……を順次1つずつシフトさせて格納する。
【0049】次いで、ステップS47に移行して、前記
ステップS45で読込んだ前後加速度検出値XG の絶対
値|XG |が予め設定した閾値XGSを超えているか否か
を判定する。この判定は、車両の加減速度が大きく車速
検出値Vに基づいて算出する前輪が通過した路面を後輪
が通過する迄の遅延時間τD に基づく後輪ストローク制
御の追従性が良いか否かを判定するものであり、|XG
|>XGSであるときには、遅延時間τD に基づく後輪ス
トローク制御の追従性が悪くなるものと判断して、ステ
ップS48に移行し、|XG |≦XGSであるときには遅
延時間τD に基づく後輪ストローク制御の追従性が良い
ものと判断して、ステップS49に移行する。
ステップS45で読込んだ前後加速度検出値XG の絶対
値|XG |が予め設定した閾値XGSを超えているか否か
を判定する。この判定は、車両の加減速度が大きく車速
検出値Vに基づいて算出する前輪が通過した路面を後輪
が通過する迄の遅延時間τD に基づく後輪ストローク制
御の追従性が良いか否かを判定するものであり、|XG
|>XGSであるときには、遅延時間τD に基づく後輪ス
トローク制御の追従性が悪くなるものと判断して、ステ
ップS48に移行し、|XG |≦XGSであるときには遅
延時間τD に基づく後輪ストローク制御の追従性が良い
ものと判断して、ステップS49に移行する。
【0050】このステップS48では、図8のステップ
S32と同様に、後輪側の圧力指令値PRL(m), PRR
(m)として前回の圧力指令値PRL(m−1),P
RR(m−1)を決定してから後述するステップS51に
移行する。一方、ステップS49では、図8のステップ
S33と同様に前述した(5)式の演算を行って前輪1
1FL及び11FRと後輪11RL及び11RRとの間の遅延時
間τD を算出し、次いでステップS50に移行して、図
8のステップS34と同様に上記ステップS49で算出
した遅延時間τD をサンプリング時間TS で除して、現
在時点で後輪11RL,11RRが通過する路面情報に該当
するシフトアドレスを決定し、これに基づいて記憶装置
42dのシフトレジスタ領域をアクセスして該当する後
輪用圧力指令値PRL(n−i)及びPRR(n−i)を読
出し、これらを後輪用圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)として決定する。
S32と同様に、後輪側の圧力指令値PRL(m), PRR
(m)として前回の圧力指令値PRL(m−1),P
RR(m−1)を決定してから後述するステップS51に
移行する。一方、ステップS49では、図8のステップ
S33と同様に前述した(5)式の演算を行って前輪1
1FL及び11FRと後輪11RL及び11RRとの間の遅延時
間τD を算出し、次いでステップS50に移行して、図
8のステップS34と同様に上記ステップS49で算出
した遅延時間τD をサンプリング時間TS で除して、現
在時点で後輪11RL,11RRが通過する路面情報に該当
するシフトアドレスを決定し、これに基づいて記憶装置
42dのシフトレジスタ領域をアクセスして該当する後
輪用圧力指令値PRL(n−i)及びPRR(n−i)を読
出し、これらを後輪用圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)として決定する。
【0051】次いで、ステップS51に移行して、前記
ステップS46で算出した現時点での前輪側圧力指令値
PFL(n)及びPFR(n)とステップS48又はステッ
プS50で決定した後輪側圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)とを夫々D/A変換器43FL〜43RRに出力し
てからタイマ割込処理を終了して所定のメインプログラ
ムに復帰する。
ステップS46で算出した現時点での前輪側圧力指令値
PFL(n)及びPFR(n)とステップS48又はステッ
プS50で決定した後輪側圧力指令値PRL(m)及びP
RR(m)とを夫々D/A変換器43FL〜43RRに出力し
てからタイマ割込処理を終了して所定のメインプログラ
ムに復帰する。
【0052】ここで、図11のステップS47の処理と
前後加速度センサ51とが加減速状態検出手段に対応
し、ステップS48の処理が制御中断手段に対応し、ス
テップS49〜S51の処理が制御手段に対応してい
る。このように、第2実施例では、車両の前後加速度検
出値XG の絶対値が予め設定した閾値XGS未満であると
きには、車速検出値Vの単位時間当たりの変化が少な
く、この車速検出値Vに基づいて前輪11FL及び11FR
が通過した路面を後輪11RL及び11RRが通過する迄の
遅延時間τD を算出し、この遅延時間τD 分前の後輪側
圧力指令値PRL(n−i)及びPRR(n−i)を現在の
後輪圧力指令値PRL(m)及びPRR(m)としてストロ
ーク制御することにより路面状態に応じた最適ストロー
ク制御を行うが、前後加速度検出値XG の絶対値が閾値
XGS異常であるときには、遅延時間τD に基づくストロ
ーク制御を行ったときに路面状態に応じた最適ストロー
ク制御を行うことができないものと判断して後輪ストロ
ーク制御を中止することができ、ストローク制御の不適
合による乗心地の低下を防止することができる。
前後加速度センサ51とが加減速状態検出手段に対応
し、ステップS48の処理が制御中断手段に対応し、ス
テップS49〜S51の処理が制御手段に対応してい
る。このように、第2実施例では、車両の前後加速度検
出値XG の絶対値が予め設定した閾値XGS未満であると
きには、車速検出値Vの単位時間当たりの変化が少な
く、この車速検出値Vに基づいて前輪11FL及び11FR
が通過した路面を後輪11RL及び11RRが通過する迄の
遅延時間τD を算出し、この遅延時間τD 分前の後輪側
圧力指令値PRL(n−i)及びPRR(n−i)を現在の
後輪圧力指令値PRL(m)及びPRR(m)としてストロ
ーク制御することにより路面状態に応じた最適ストロー
ク制御を行うが、前後加速度検出値XG の絶対値が閾値
XGS異常であるときには、遅延時間τD に基づくストロ
ーク制御を行ったときに路面状態に応じた最適ストロー
ク制御を行うことができないものと判断して後輪ストロ
ーク制御を中止することができ、ストローク制御の不適
合による乗心地の低下を防止することができる。
【0053】なお、上記第2実施例においては、車両の
加減速状態を前後加速度センサの加速度検出値に基づい
て検出する場合について説明したが、これに限定される
ものではなく、ブレーキ圧、スロットル開度等を検出し
て加減速状態を判断するようにしてもよい。次に、本発
明の第3実施例を図12〜図14について説明する。
加減速状態を前後加速度センサの加速度検出値に基づい
て検出する場合について説明したが、これに限定される
ものではなく、ブレーキ圧、スロットル開度等を検出し
て加減速状態を判断するようにしてもよい。次に、本発
明の第3実施例を図12〜図14について説明する。
【0054】この第3実施例は、車両の加減速状態での
定速走行時における前後輪通過遅れ時間τ D に対するず
れ時間に応じて前輪側の挙動に応じた制御力による後輪
制御成分を制限するようにしたものである。 すなわち、
この第3実施例は、システム構成としては、前述した図
10と同様の構成を有するものであるが、マイクロコン
ピュータ42で図12に示す演算処理が実行される。
定速走行時における前後輪通過遅れ時間τ D に対するず
れ時間に応じて前輪側の挙動に応じた制御力による後輪
制御成分を制限するようにしたものである。 すなわち、
この第3実施例は、システム構成としては、前述した図
10と同様の構成を有するものであるが、マイクロコン
ピュータ42で図12に示す演算処理が実行される。
【0055】図12の処理は、先ずステップS61で、
ストロークセンサ28FL及び28FRのストローク検出値
HFL及びHFRを読込み、次いでステップS62に移行し
て上下方向加速度センサ27FL及び27FRの上下加速度
検出値ZGFL 及びZGFR を読込み、次いでステップS6
3に移行して、前記ストローク検出値HFL及びHFRを微
分してストローク速度HFL′及びHFR′を算出すると共
に、上下加速度検出値ZGFL 及びZGFR を積分して上下
速度ZVFL 及びZVFR を算出し、これらに基づいて下記
(8)式及び(9)式の演算を行って路面変位速度X
0FL ′及びX0FR′を算出する。
ストロークセンサ28FL及び28FRのストローク検出値
HFL及びHFRを読込み、次いでステップS62に移行し
て上下方向加速度センサ27FL及び27FRの上下加速度
検出値ZGFL 及びZGFR を読込み、次いでステップS6
3に移行して、前記ストローク検出値HFL及びHFRを微
分してストローク速度HFL′及びHFR′を算出すると共
に、上下加速度検出値ZGFL 及びZGFR を積分して上下
速度ZVFL 及びZVFR を算出し、これらに基づいて下記
(8)式及び(9)式の演算を行って路面変位速度X
0FL ′及びX0FR′を算出する。
【0056】 X0FL ′=HFL′+∫ZGFL …………(8) X0FR ′=HFR′+∫ZGFR …………(9) 次いで、ステップS64に移行して、車速センサ24の
車速検出値Vを読込み、次いでステップS75に移行し
て前後加速度センサ51からの前後加速度検出値X Gを
読込んでからステップS76に移行する。
車速検出値Vを読込み、次いでステップS75に移行し
て前後加速度センサ51からの前後加速度検出値X Gを
読込んでからステップS76に移行する。
【0057】この、ステップS76では 、 定速走行時に
おける前後輪通過遅れ時間τ D に対するずれ時間δt を
演算する。このずれ時間δtは、以下のようにして算出
される。すなわち、今車両が加速状態にあるものとし
て、車両が一定車速Vで前後輪間の距離を表すホイール
ベースLを走行するに要する時間をt、車両前後加速度
をX G 、前輪が路面凹凸を通過した時の車速をVとした
とき、加速度X G を伴う加速走行時での車両がホイール
ベースLを走行する要する時間t′は、 t′=t+δt …………(10) で表され、このときのホイールベースLは、 L=V・t′+X G t′ 2 /2 …………(11) で表されるので、この(11)式から加速状態での時間
t′は、 t′=(L/V)−(X G t′ 2 /2V) …………(12) となる。
おける前後輪通過遅れ時間τ D に対するずれ時間δt を
演算する。このずれ時間δtは、以下のようにして算出
される。すなわち、今車両が加速状態にあるものとし
て、車両が一定車速Vで前後輪間の距離を表すホイール
ベースLを走行するに要する時間をt、車両前後加速度
をX G 、前輪が路面凹凸を通過した時の車速をVとした
とき、加速度X G を伴う加速走行時での車両がホイール
ベースLを走行する要する時間t′は、 t′=t+δt …………(10) で表され、このときのホイールベースLは、 L=V・t′+X G t′ 2 /2 …………(11) で表されるので、この(11)式から加速状態での時間
t′は、 t′=(L/V)−(X G t′ 2 /2V) …………(12) となる。
【0058】ここで、前後加速度X G が零であれば、上
記(12)式はt′=L/Vとなり、定速走行時の時間
tとなるので、前後加速度X G による誤差δt は、 δt =−X G t′ 2 /2V =−X G (t+δt ) 2 /2V 1 XG δt 2 XG =−―・―・t2 (1+――)−―t・δt …………(13) 2 V t 2 V で表される。この(13)式において、δt ≪tとすれ
ば、δt 2 /t 2 ≒0と見なせるので、この(13)式
は、 δt {1+(X G /V)t}=−(1/2)(X G /V)t 2 ……(14) となり、この(14)式からずれ時間δt は、 1 L XG (L/V) δt =−―・―・――――― …………(15) 2 V V+X G (L/V) で表すことができる。
記(12)式はt′=L/Vとなり、定速走行時の時間
tとなるので、前後加速度X G による誤差δt は、 δt =−X G t′ 2 /2V =−X G (t+δt ) 2 /2V 1 XG δt 2 XG =−―・―・t2 (1+――)−―t・δt …………(13) 2 V t 2 V で表される。この(13)式において、δt ≪tとすれ
ば、δt 2 /t 2 ≒0と見なせるので、この(13)式
は、 δt {1+(X G /V)t}=−(1/2)(X G /V)t 2 ……(14) となり、この(14)式からずれ時間δt は、 1 L XG (L/V) δt =−―・―・――――― …………(15) 2 V V+X G (L/V) で表すことができる。
【0059】したがって、前記ステップS64で前輪が
路面凹凸を通過する時点で読込んだ車速検出値Vとステ
ップS75で読込んだ現時点での前後加速度検出値X G
とに基づいて上記(15)式の演算を行うことにより、
前後加速度検出値X G に応じたずれ時間δt を算出する
ことができる。 次いで、ステップS77に移行して 、 ず
れ時間δtの絶対値|δt |をもとに予め設定された図
13に示す制御マップを参照して制御ゲインKtを算出
する。ここで、制御マップは、図13に示すように、ず
れ時間δt の絶対値|δt |が零から所定時間δt 1 まで
の間は制御ゲインKt が“1”を維持するが、所定時間
δt 1 を越えるとずれ時間δt の増加に反比例して制御ゲ
インKt が減少し、ずれ時間δt が所定時間δt 2 以上と
なると制御ゲインKt が零となるように設定されてい
る。
路面凹凸を通過する時点で読込んだ車速検出値Vとステ
ップS75で読込んだ現時点での前後加速度検出値X G
とに基づいて上記(15)式の演算を行うことにより、
前後加速度検出値X G に応じたずれ時間δt を算出する
ことができる。 次いで、ステップS77に移行して 、 ず
れ時間δtの絶対値|δt |をもとに予め設定された図
13に示す制御マップを参照して制御ゲインKtを算出
する。ここで、制御マップは、図13に示すように、ず
れ時間δt の絶対値|δt |が零から所定時間δt 1 まで
の間は制御ゲインKt が“1”を維持するが、所定時間
δt 1 を越えるとずれ時間δt の増加に反比例して制御ゲ
インKt が減少し、ずれ時間δt が所定時間δt 2 以上と
なると制御ゲインKt が零となるように設定されてい
る。
【0060】次いで、ステップS68に移行して、下記
(16)式及び(17)式の演算を行って現時点での後
輪側の圧力制御弁20RR及び20RRに対する予見制御力
URL(n) 及びURR(n) を算出し、これらを記憶装置42
dに設定した2組のシフトレジスタ領域の初段に夫々格
納すると共に、前回までの後輪側予見制御力URL(n−
1)及びURR(n−1)、URL(n−2)及びURR(n
−2)、……を順次1つずつシフトする。
(16)式及び(17)式の演算を行って現時点での後
輪側の圧力制御弁20RR及び20RRに対する予見制御力
URL(n) 及びURR(n) を算出し、これらを記憶装置42
dに設定した2組のシフトレジスタ領域の初段に夫々格
納すると共に、前回までの後輪側予見制御力URL(n−
1)及びURR(n−1)、URL(n−2)及びURR(n
−2)、……を順次1つずつシフトする。
【0061】 URL(n) =−(Kr ・∫X0FL ′+Cr ・X0FL ′)………(16) URR(n) =−(Kr ・∫X0FR ′+Cr ・X0FR ′)………(17) これら(16)式及び(17)式において、Kr はばね
定数、Cr は減衰定数であって、実際のサスペンション
のバネ定数K及び減衰定数Cに対して、Kr ≦K,Cr
≦Cに設定されている。
定数、Cr は減衰定数であって、実際のサスペンション
のバネ定数K及び減衰定数Cに対して、Kr ≦K,Cr
≦Cに設定されている。
【0062】ここで、予見制御力URL(n) 及びURR(n)
を(16)式及び(17)式に従って算出する理由は、
通常の能動型サスペンションのように、ばね下共振周波
数領域に対しては能動制御を行わず、5Hz以下の主にば
ね上共振周波数領域の振動抑制を図る場合には、1輪の
運動モデルは図14に示すように、路面にばね要素K、
減衰要素C及び予見制御力を与える制御要素Uとが並列
に配置され、これらの上方にばね上質量Mが配置され、
このばね上質量Mに外力Fが作用する1自由度モデルと
して考えることができる。なお、図14において、X0
は路面変位、Xはばね上変位である。
を(16)式及び(17)式に従って算出する理由は、
通常の能動型サスペンションのように、ばね下共振周波
数領域に対しては能動制御を行わず、5Hz以下の主にば
ね上共振周波数領域の振動抑制を図る場合には、1輪の
運動モデルは図14に示すように、路面にばね要素K、
減衰要素C及び予見制御力を与える制御要素Uとが並列
に配置され、これらの上方にばね上質量Mが配置され、
このばね上質量Mに外力Fが作用する1自由度モデルと
して考えることができる。なお、図14において、X0
は路面変位、Xはばね上変位である。
【0063】この1輪1自由度モデルの運動方程式は、 M″X0 =C(X0 ′−X′)+K(X0 −X)−F+U…………(18) で表すことができる。この(18)式をばね上変位Xに
ついて解くと、 Cs+K F U X=―――――X0−――――― + ――――― … …(19) Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K となる。例えば(16)式において、X0FL ′=sX
0FL で表されるので、予見制御力Uは、 U=−(Kr ・X0FL +Cr ・sX0FL ) …………(20) で表すことができ、この(20)式においてKr =K、
Cr =Cとして上記(19)式に代入すると、(19)
式は、 Cs+K F X=―――――(X0 −X0FL )−――――― …………(2 1 ) Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K となる。
ついて解くと、 Cs+K F U X=―――――X0−――――― + ――――― … …(19) Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K となる。例えば(16)式において、X0FL ′=sX
0FL で表されるので、予見制御力Uは、 U=−(Kr ・X0FL +Cr ・sX0FL ) …………(20) で表すことができ、この(20)式においてKr =K、
Cr =Cとして上記(19)式に代入すると、(19)
式は、 Cs+K F X=―――――(X0 −X0FL )−――――― …………(2 1 ) Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K となる。
【0064】例えば(14)式において、X0FL ′=s
X0FL で表されるので、予見制御力Uは、 U=−(Kr ・X0FL +Cr ・sX0FL ) …………(18) で表すことができ、この(18)式においてKr =K、
Cr =Cとして上記(17)式に代入すると、(17)
式は、 Cs+K F X=────────(X0 −X0FL )−────────…………(19) Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K となる。
X0FL で表されるので、予見制御力Uは、 U=−(Kr ・X0FL +Cr ・sX0FL ) …………(18) で表すことができ、この(18)式においてKr =K、
Cr =Cとして上記(17)式に代入すると、(17)
式は、 Cs+K F X=────────(X0 −X0FL )−────────…………(19) Ms2 +Cs+K Ms2 +Cs+K となる。
【0065】この(21)式で前述したステップS63
の処理による路面変位の推定精度が十分高いものとする
と、(X0 −X0FL )≒0となるので、(21)式は、 X≒−F/(Ms2 +Cs+K) …………(22) となり、路面凹凸による影響が車体に殆ど伝達されず、
良好な乗心地を得ることができる。
の処理による路面変位の推定精度が十分高いものとする
と、(X0 −X0FL )≒0となるので、(21)式は、 X≒−F/(Ms2 +Cs+K) …………(22) となり、路面凹凸による影響が車体に殆ど伝達されず、
良好な乗心地を得ることができる。
【0066】次いで、ステップS69に移行して、前述
した(5)式の演算を行って、前輪11FL及び11FRと
後輪11RL及び11RRとの間の遅延時間τD を算出する
と共に、ステップS70で上記ステップS69で算出し
た遅延時間τD をサンプリング時間TS で除して、現在
時点で後輪11RL,11RRが通過する路面情報に該当す
るシフトアドレスを決定し、これに基づいて記憶装置4
2dのシフトレジスタ領域をアクセスして該当する後輪
用予見制御力URL(n−i)及びURR(n−i)を読出
し、これらを後輪用予見制御力URL(m)及びU
RR(m)として設定する。
した(5)式の演算を行って、前輪11FL及び11FRと
後輪11RL及び11RRとの間の遅延時間τD を算出する
と共に、ステップS70で上記ステップS69で算出し
た遅延時間τD をサンプリング時間TS で除して、現在
時点で後輪11RL,11RRが通過する路面情報に該当す
るシフトアドレスを決定し、これに基づいて記憶装置4
2dのシフトレジスタ領域をアクセスして該当する後輪
用予見制御力URL(n−i)及びURR(n−i)を読出
し、これらを後輪用予見制御力URL(m)及びU
RR(m)として設定する。
【0067】次いで、ステップS71に移行して、下記
(23)式及び(24)式の演算を行って後輪側圧力制
御弁20RL及び20RRに対する圧力指令値PRL及びPRR
を算出する。 PRL=PNR+Kt URL(m) …………(23) PRR=PNR+Kt URR(m) …………(24) 次いで、ステップS72で決定した後輪側圧力指令値P
RL及びPRRを夫々D/A変換器43RL及び43RRに出力
してからタイマ割込処理を終了して所定のメインプログ
ラムに復帰する。
(23)式及び(24)式の演算を行って後輪側圧力制
御弁20RL及び20RRに対する圧力指令値PRL及びPRR
を算出する。 PRL=PNR+Kt URL(m) …………(23) PRR=PNR+Kt URR(m) …………(24) 次いで、ステップS72で決定した後輪側圧力指令値P
RL及びPRRを夫々D/A変換器43RL及び43RRに出力
してからタイマ割込処理を終了して所定のメインプログ
ラムに復帰する。
【0068】
【0069】
【0070】
【0071】
【0072】
【0073】
【0074】
【0075】
【0076】
【0077】
【0078】ここで、ステップS75の処理と前後加速
度センサ51とが加減速状態検出手段に対応し、ステッ
プS76,S77,S68〜S70,S71及びS72
の処理が制御制限又は中断手段に対応している。この第
3実施例によると、車両が定速走行しているときには、
前後加速度センサ51の前後加速度検出値XG が零であ
るので、図12のステップS76の処理で前記(15)
式に基づいて算出されるずれ時間δt も零となる。この
ため、ステップS77で算出される制御ゲインKt が
“1”となって、ステップS71で算出される前輪側の
挙動に基づく予見制御力URL(m) 及びURR(m) がそのま
ま中立圧指令値PNRに加算されるので、前輪側で通過し
た路面凹凸に後輪11RL及び11RRが達したときに、こ
の路面凹凸による振動が車体に伝達されることを確実に
防止して正確な予見制御を行うことができる。
度センサ51とが加減速状態検出手段に対応し、ステッ
プS76,S77,S68〜S70,S71及びS72
の処理が制御制限又は中断手段に対応している。この第
3実施例によると、車両が定速走行しているときには、
前後加速度センサ51の前後加速度検出値XG が零であ
るので、図12のステップS76の処理で前記(15)
式に基づいて算出されるずれ時間δt も零となる。この
ため、ステップS77で算出される制御ゲインKt が
“1”となって、ステップS71で算出される前輪側の
挙動に基づく予見制御力URL(m) 及びURR(m) がそのま
ま中立圧指令値PNRに加算されるので、前輪側で通過し
た路面凹凸に後輪11RL及び11RRが達したときに、こ
の路面凹凸による振動が車体に伝達されることを確実に
防止して正確な予見制御を行うことができる。
【0079】しかしながら、車両が加速状態であるとき
には、前後加速度センサ51の前後加速度検出値XG が
正方向に増加することになり、この前後加速度検出値X
G と前輪11FL及び11FRが路面凹凸を通過した時点で
の車速検出値Vとに基づいてステップS76で算出され
るずれ時間δt が所定値δt1を越えるまでの間は略定速
走行状態であると判断して制御ゲインKt が“1”を維
持するので、正確な予見制御を行うことができるが、ず
れ時間δt が所定値δt1を越えるとその増加量に応じて
制御ゲインKt が減少することから、ステップS71で
算出される後輪側圧力指令値PRL及びPRRに含まれる前
輪側の挙動に基づく予見制御力URL(m)及びURR(m) が
小さくなることにより、ずれ時間δt の増加によって生
じる予見制御タイミングのずれによる乗心地の低下を抑
制することができ、さらに急加速状態となって、ずれ時
間δt が所定値δt2を越えると、制御ゲインKt が零と
なることにより、ステップS81で算出される後輪側圧
力指令値PRL及びPRRが前輪側の挙動に基づく予見制御
力URL( m) 及びURR(m) を含まない中立圧指令値PRN
のみとなり、前輪側の挙動による予見制御を中断して、
乗心地の低下を抑制する。
には、前後加速度センサ51の前後加速度検出値XG が
正方向に増加することになり、この前後加速度検出値X
G と前輪11FL及び11FRが路面凹凸を通過した時点で
の車速検出値Vとに基づいてステップS76で算出され
るずれ時間δt が所定値δt1を越えるまでの間は略定速
走行状態であると判断して制御ゲインKt が“1”を維
持するので、正確な予見制御を行うことができるが、ず
れ時間δt が所定値δt1を越えるとその増加量に応じて
制御ゲインKt が減少することから、ステップS71で
算出される後輪側圧力指令値PRL及びPRRに含まれる前
輪側の挙動に基づく予見制御力URL(m)及びURR(m) が
小さくなることにより、ずれ時間δt の増加によって生
じる予見制御タイミングのずれによる乗心地の低下を抑
制することができ、さらに急加速状態となって、ずれ時
間δt が所定値δt2を越えると、制御ゲインKt が零と
なることにより、ステップS81で算出される後輪側圧
力指令値PRL及びPRRが前輪側の挙動に基づく予見制御
力URL( m) 及びURR(m) を含まない中立圧指令値PRN
のみとなり、前輪側の挙動による予見制御を中断して、
乗心地の低下を抑制する。
【0080】また、車両が制動状態にあるときには、前
後加速度センサ51の前後加速度検出値XG が負の値と
なることにより、上記と同様に減速度の増加に応じてず
れ時間δt が正方向に増加するが、ずれ時間δt の絶対
値|δt |は加速時と同様の値となるので、減速度の増
加に応じて制御ゲインKt が小さくなり、前輪側の挙動
による予見制御力URL(m) 及びURR(m) を制限して後輪
側圧力指令値PRL及びPRRを算出することにより、予見
制御を制限又は中断して減速時の制御タイミングの遅れ
による乗心地の低下を抑制することができる。
後加速度センサ51の前後加速度検出値XG が負の値と
なることにより、上記と同様に減速度の増加に応じてず
れ時間δt が正方向に増加するが、ずれ時間δt の絶対
値|δt |は加速時と同様の値となるので、減速度の増
加に応じて制御ゲインKt が小さくなり、前輪側の挙動
による予見制御力URL(m) 及びURR(m) を制限して後輪
側圧力指令値PRL及びPRRを算出することにより、予見
制御を制限又は中断して減速時の制御タイミングの遅れ
による乗心地の低下を抑制することができる。
【0081】なお、上記第3実施例においても、車両の
加減速状態を前後加速度センサの加速度検出値に基づい
て検出する場合について説明したが、これに限定される
ものではなく、ブレーキ圧、スロットル開度等を検出し
て加減速状態を判断するようにしてもよい。
加減速状態を前後加速度センサの加速度検出値に基づい
て検出する場合について説明したが、これに限定される
ものではなく、ブレーキ圧、スロットル開度等を検出し
て加減速状態を判断するようにしてもよい。
【0082】また、上記第1〜第3実施例においては、
後輪11RL及び11RRの前方路面情報検出手段として、
前輪側の上下方向加速度センサ27FL及び27FRとスト
ロークセンサ28FL及び28FRとを適用した場合につい
て説明したが、これに限定されるものではなく、上下加
速度及びストロークの何れか一方に基づいて後輪圧力指
令値を算出するようにしてもよく、さらには前方路面情
報検出手段として前輪11FL及び11FRより前方位置に
超音波距離測定器、レーザ距離計等の非接触式距離測定
装置を設置し、その対地距離測定値に基づいて前輪11
FL及び11FRと後輪11RL及び11RRの圧力指令値を算
出するようにしてもよい。
後輪11RL及び11RRの前方路面情報検出手段として、
前輪側の上下方向加速度センサ27FL及び27FRとスト
ロークセンサ28FL及び28FRとを適用した場合につい
て説明したが、これに限定されるものではなく、上下加
速度及びストロークの何れか一方に基づいて後輪圧力指
令値を算出するようにしてもよく、さらには前方路面情
報検出手段として前輪11FL及び11FRより前方位置に
超音波距離測定器、レーザ距離計等の非接触式距離測定
装置を設置し、その対地距離測定値に基づいて前輪11
FL及び11FRと後輪11RL及び11RRの圧力指令値を算
出するようにしてもよい。
【0083】さらに、上記各実施例においては、上下方
向加速度に基づいてのみサスペンション制御を行う場合
について説明したが、これに限定されるものではなく、
他の横方向加速度センサ、前後方向加速度センサ等の加
速度検出値に基づくロール、ピッチ、バウンスを抑制す
る制御信号を算出し、これらを前記圧力指令値PFL〜P
RRに加減算してトータル制御を行うようにしてもよい。
向加速度に基づいてのみサスペンション制御を行う場合
について説明したが、これに限定されるものではなく、
他の横方向加速度センサ、前後方向加速度センサ等の加
速度検出値に基づくロール、ピッチ、バウンスを抑制す
る制御信号を算出し、これらを前記圧力指令値PFL〜P
RRに加減算してトータル制御を行うようにしてもよい。
【0084】さらにまた、上記各実施例においては、制
御弁として圧力制御弁20FL〜20RRを適用した場合に
ついて説明したが、これに限定されるものではなく、他
の流量制御型サーボ弁等を適用し得るものである。ま
た、上記各実施例においては、コントローラ30をマイ
クロコンピュータ62で構成した場合について説明した
が、これに限定されるものではなく、シフトレジスタ、
演算回路等の電子回路を組み合わせて構成するようにし
てもよいことは言うまでもない。
御弁として圧力制御弁20FL〜20RRを適用した場合に
ついて説明したが、これに限定されるものではなく、他
の流量制御型サーボ弁等を適用し得るものである。ま
た、上記各実施例においては、コントローラ30をマイ
クロコンピュータ62で構成した場合について説明した
が、これに限定されるものではなく、シフトレジスタ、
演算回路等の電子回路を組み合わせて構成するようにし
てもよいことは言うまでもない。
【0085】さらに、上記各実施例においては、作動流
体として作動油を適用した場合について説明したが、こ
れに限らず圧縮率の少ない流体であれば任意の作動流体
を適用し得る。さらにまた、上記各実施例においては、
アクチュエータとして能動型サスペンションを適用した
場合について説明したが、これに限定されるものではな
く、減衰力可変型ショックアブソーバ等のサスペンショ
ンのバネ特性や減衰特性などのサスペンション特性を変
更し得る構成であれば任意のアクチュエータを適用する
ことができる。
体として作動油を適用した場合について説明したが、こ
れに限らず圧縮率の少ない流体であれば任意の作動流体
を適用し得る。さらにまた、上記各実施例においては、
アクチュエータとして能動型サスペンションを適用した
場合について説明したが、これに限定されるものではな
く、減衰力可変型ショックアブソーバ等のサスペンショ
ンのバネ特性や減衰特性などのサスペンション特性を変
更し得る構成であれば任意のアクチュエータを適用する
ことができる。
【0086】
【発明の効果】以上説明したように、請求項1に係るサ
スペンション制御装置によれば、後進検出手段で、車両
の後進状態を検出したときに、制御中断手段で、前方路
面情報に基づく制御対象車輪のアクチュエータ制御を中
断するようにしたので、車両が後進する場合の前方路面
情報検出手段で検出した路面を制御対象車輪が通過しな
い場合に不必要にアクチュエータが制御されることを確
実に防止することができるという効果が得られる。
スペンション制御装置によれば、後進検出手段で、車両
の後進状態を検出したときに、制御中断手段で、前方路
面情報に基づく制御対象車輪のアクチュエータ制御を中
断するようにしたので、車両が後進する場合の前方路面
情報検出手段で検出した路面を制御対象車輪が通過しな
い場合に不必要にアクチュエータが制御されることを確
実に防止することができるという効果が得られる。
【0087】また、請求項2に係るサスペンション制御
装置によれば、加減速状態検出手段で、車両の加減速状
態を検出したときに、制御制限又は中断手段で、前方路
面情報に基づく制御対象車輪のアクチュエータ制御を制
限又は中断するようにしたので、車両の加減速状態での
車速変化の激しい状態での制御対象車輪におけるアクチ
ュエータの制御タイミングの遅れや進みによる乗心地の
低下を確実に防止することができるという効果が得られ
る。
装置によれば、加減速状態検出手段で、車両の加減速状
態を検出したときに、制御制限又は中断手段で、前方路
面情報に基づく制御対象車輪のアクチュエータ制御を制
限又は中断するようにしたので、車両の加減速状態での
車速変化の激しい状態での制御対象車輪におけるアクチ
ュエータの制御タイミングの遅れや進みによる乗心地の
低下を確実に防止することができるという効果が得られ
る。
【0088】
【図1】本発明の基本構成図であって、(a)は請求項
1に対応し、(b)は請求項2に対応している。
1に対応し、(b)は請求項2に対応している。
【図2】本発明の第1実施例を示す概略構成図である。
【図3】圧力制御弁の指令電流に対する制御圧の関係を
示す特性線図である。
示す特性線図である。
【図4】操舵角センサの出力特性を示す特性線図であ
る。
る。
【図5】ストロークセンサの出力特性を示す特性線図で
ある。
ある。
【図6】上下方向加速度センサの出力特性を示す特性線
図である。
図である。
【図7】コントローラの一例を示すブロック図である。
【図8】マイクロコンピュータの処理手順の一例を示す
フローチャートである。
フローチャートである。
【図9】第1実施例の旋回状態の前輪と後輪の軌跡を示
す説明図である。
す説明図である。
【図10】本発明の第2実施例を示すコントローラのブ
ロック図である。
ロック図である。
【図11】第2実施例におけるマイクロコンピュータの
処理手順の一例を示すフローチャートである。
処理手順の一例を示すフローチャートである。
【図12】本発明の第3実施例におけるマイクロコンピ
ュータの処理手順を示すフローチャートである。
ュータの処理手順を示すフローチャートである。
【図13】ずれ時間と制御ゲインとの関係を示す制御マ
ップである。
ップである。
【図14】1輪1自由度モデルを示す説明図である。
10 車体側部材 11FL〜11RR 車輪 14 車輪側部材 18FL〜18RR 油圧シリンダ 20FL〜20RR 圧力制御弁 22 油圧源 24 車速センサ 26 リバーススイッチ 27FL,27FR 上下加速度センサ 28FL,28FR ストロークセンサ 29Y 横加速度センサ 29S スリップ角センサ 30 コントローラ 42 マイクロコンピュータ 51 前後加速度センサ
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (56)参考文献 特開 平4−372411(JP,A) 特開 平4−66316(JP,A) 特開 平1−101213(JP,A) 特開 昭63−212110(JP,A) 特開 昭60−193710(JP,A) 実開 平2−88810(JP,U) (58)調査した分野(Int.Cl.7,DB名) G60G 23/00 G60G 17/015
Claims (2)
- 【請求項1】 車輪と車体との間に配設され、制御信号
によってそれら間のサスペンション特性を制御可能な制
御力を発生するアクチュエータと、車輪前方の路面情報
を検出する前方路面情報検出手段と、前記前方路面情報
検出手段の前方路面情報に基づいて前記アクチュエータ
を制御する制御手段とを備えたサスペンション制御装置
において、車両の後進状態を検出する後進状態検出手段
と、該後進状態検出手段で車両の後進状態を検出したと
きに前記制御手段によるアクチュエータ制御を中断させ
る制御中断手段とを備えたことを特徴とするサスペンシ
ョン制御装置。 - 【請求項2】 車輪と車体との間に配設され、制御信号
によってそれら間のサスペンション特性を制御可能な制
御力を発生するアクチュエータと、車輪前方の路面情報
を検出する前方路面情報検出手段と、前記前方路面情報
検出手段の前方路面情報に基づいて前記アクチュエータ
を制御する制御手段とを備えたサスペンション制御装置
において、車両の加減速状態を検出する加減速状態検出
手段と、該加減速状態検出手段で車両の加減速状態を検
出したときに前記制御手段によるアクチュエータ制御を
制限又は中断させる手段とを備えたことを特徴とするサ
スペンション制御装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP3021893A JP3214126B2 (ja) | 1992-04-09 | 1993-02-19 | サスペンション制御装置 |
Applications Claiming Priority (3)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP4-88999 | 1992-04-09 | ||
JP8899992 | 1992-04-09 | ||
JP3021893A JP3214126B2 (ja) | 1992-04-09 | 1993-02-19 | サスペンション制御装置 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH05338425A JPH05338425A (ja) | 1993-12-21 |
JP3214126B2 true JP3214126B2 (ja) | 2001-10-02 |
Family
ID=26368529
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP3021893A Expired - Fee Related JP3214126B2 (ja) | 1992-04-09 | 1993-02-19 | サスペンション制御装置 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP3214126B2 (ja) |
Families Citing this family (8)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP4546307B2 (ja) | 2005-03-30 | 2010-09-15 | 本田技研工業株式会社 | 可変減衰力ダンパーの制御装置 |
JP4852919B2 (ja) * | 2005-07-25 | 2012-01-11 | アイシン・エィ・ダブリュ株式会社 | 車両乗上制御システム及び車両乗上制御方法 |
JP4968006B2 (ja) * | 2007-11-13 | 2012-07-04 | トヨタ自動車株式会社 | サスペンション制御装置 |
JP5038955B2 (ja) * | 2008-03-27 | 2012-10-03 | 本田技研工業株式会社 | 可変減衰力ダンパの制御装置 |
CN108382395B (zh) * | 2018-04-03 | 2023-06-27 | 浙江工业大学 | 一种提高公交车乘坐舒适性的智能辅助系统 |
CN112991737A (zh) * | 2021-03-10 | 2021-06-18 | 英博超算(南京)科技有限公司 | 一种汽车采集路况信息的方法 |
JP2022147002A (ja) * | 2021-03-23 | 2022-10-06 | 本田技研工業株式会社 | ダンパ制御装置 |
WO2024009702A1 (ja) * | 2022-07-06 | 2024-01-11 | 日立Astemo株式会社 | 電子制御サスペンションの制御装置および制御方法 |
-
1993
- 1993-02-19 JP JP3021893A patent/JP3214126B2/ja not_active Expired - Fee Related
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Publication number | Publication date |
---|---|
JPH05338425A (ja) | 1993-12-21 |
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Legal Events
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