JP3162137B2 - 消耗電極式ガスシールドアーク溶接方法および装置 - Google Patents
消耗電極式ガスシールドアーク溶接方法および装置Info
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Description
シ−ルドア−ク溶接方法およびその装置に関するもので
ある。
接電流を直流にしてプラス側を電極(以下、ワイヤとい
う)に、またマイナス側を母材に接続する。そして、パ
ルス電流値、パルス電流期間およびベ−ス電流値を所定
の値に保ち、ベ−ス電流期間をワイヤ送給量に略反比例
して変化させることにより、ワイヤ先端に形成される溶
滴をパルス電流に同期して溶融池へ移行させるガスシ−
ルドア−ク溶接方法が開示されている。この技術の場
合、母材への入熱が大きいから、溶込みが深く、余盛の
少ない溶接ビ−ドが得られる。そこで、比較的板厚が厚
いワ−クに適用すると良好な溶接結果が得られる。ま
た、特開平1−186279号公報では溶接電流を交流
とし、ワイヤ送給速度に対応した交流出力の周波数を定
め、ワイヤの材質や直径などに応じた通電期間および電
流値を持つ逆極性電流を通電して溶接するガスシ−ルド
ア−ク溶接方法および装置が開示されている。この技術
の場合、母材への入熱は比較的小さいから溶込みは比較
的浅いが、ワイヤの溶融量が多いため溶着量を大きくす
ることができる。そこで、薄板やル−トギャップが大き
い継手に適用すると良好な溶接結果が得られる。
技術を薄板やル−トギャップが大きい継手に適用する
と、母材が溶融し過ぎてしまい、溶融金属の溶落ちや過
大なアンダ−カットなどの溶接欠陥が発生しやすい。一
方、後者の技術を中・厚板に適用すると、ビ−ド幅が狭
く余盛が高くなり、融合不良も発生しやすい。本発明の
目的は、上記した課題を解決し、中・厚板だけでなく薄
板やル−トギャップが大きい継手まで様々の広範囲ワ−
クに適用することができる消耗電極式ガスシ−ルドア−
ク溶接方法および装置を提供するにある。
極式ガスシ−ルドア−ク溶接方法において、期間TPで
はワイヤの臨界電流値よりも大きい電流IPを、また期
間TBにはワイヤの臨界電流値よりも小さい電流IBを交
互に供給すると共に、期間Tの中の期間TDCにおいては
電流IP,電流IBともワイヤをプラスとする極性(以
下、EP極性という)とし、期間Tの中の残りの期間T
ACにおいては電流IPをEP極性にまた電流IBをワイヤ
をマイナスとする極性(以下、EN極性という)とし
て、期間TDCと期間TACとを交互に繰り返す出力を電極
と母材との間に印加することにより解決される。また、
上記期間Tの中の期間TACと期間TDCの比率を変化させ
ることにより解決される。
ルドア−ク溶接では、溶接電流値など極性以外の他の条
件を同一にしても、極性により溶接現象および溶接結果
は異なる。すなわち、EP極性ではア−クが集中して溶
込みが深くなるのに対し、EN極性ではア−クが分散し
て溶込みは浅くなる。一方、ワイヤの溶融量はEN極性
のほうがEP極性よりも多くなる。本発明によれば、期
間Tの中の期間TDCには交互に供給する電流IPと電流
IBをEP極性とし、期間Tの中の残りの期間TACには
電流IPをEP極性とし電流IBをEN極性で供給するよ
うにしておき、期間TDCと期間TACとを交互に繰り返
す。この結果、電流IBがEP極性で供給される時には
ア−クが集中して溶込みが深くなり、一方、電流IBが
EN極性の時にはア−クが分散して溶込みは浅くなると
共に、ワイヤの溶融量はEP極性の時よりも増加する。
そして、上記期間Tの中の期間TDCと期間TACの比率を
変化させることにより溶込み深さの制御ができる。すな
わち、期間TACの比率(TAC/T)を小さくすることに
より上記した従来技術の前者とほぼ同等の結果を、また
期間TACの比率(TAC/T)を大きくすることにより上
記した従来技術の後者とほぼ同等の溶接結果を得られる
だけでなく、さらに両者の中間的な溶接結果となるよう
に溶込み深さや溶融量を制御することができる。また、
期間Tを変化させることにより、ビ−ド波の高さや間隔
あるいは溶込み深さの変動周期を制御することができる
から、ビ−ド波の明瞭化(ビ−ド波の輪郭をきわだたせ
る)および裏波溶接での溶込み深さの制御も可能とな
る。
ア−ク溶接方法を実施するための装置の一実施例を示す
ブロック図である。以下、電流波形を示す図2を参照し
ながら説明する。同図において、1は直流電源で、商用
交流を直流に変換する整流回路と、整流された電流を交
流に変換する入力側インバ−タ回路と、変換された交流
を降圧する変圧器と、変換された交流を再び直流に変換
する整流回路等から構成されており、入力された3相の
商用交流を直流に変換する。なお、直流電源1は2電源
で構成され、出力端子1aは出力端子1bに対してプラ
ス側、出力端子1bは出力端子1cに対してプラス側に
なるように構成されている。2は出力側インバ−タ回路
で、2個のトランジスタ2a,2bで構成され、直流電
源1の出力を略矩形の交流に変換する。ここで、トラン
ジスタ2aのコレクタは上記出力端子1aに、エミッタ
はトランジスタ2bのコレクタに、ベ−スは後述する駆
動回路17にそれぞれ接続されている。また、トランジ
スタ2bのエミッタは上記出力端子1cに、ベ−スは後
述する駆動回路17にそれぞれ接続されている。3はワ
イヤで、トランジスタ2aのエミッタとトランジスタ2
bのコレクタとの接続点4に接続されている。なお、5
はワイヤ送給ロ−ラである。6は母材で、上記出力端子
1bに接続されている。7は電流IPの値を設定するた
めのIP設定器、8は電流IBの値を設定するためのIB
設定器で、それぞれ切換スイッチ9を介して直流電源1
に接続されている。10は電流IPを供給する期間TPを
設定するためのTP設定器、11は電流IBを供給する期
間TBを設定するためのTB設定器で、それぞれ時間信号
発生器12に接続されている。時間信号発生器12は切
換スイッチ9と後述する極性判定器16に接続されてい
る。13は期間TDCの値を設定するためのTDC設定器、
14は期間TACを設定するためのTAC設定器で、それぞ
れ極性信号発生器15を介して極性判定器16に接続さ
れている。極性判定器16は時間信号発生器12および
極性信号発生器15からの信号に基づいて出力側インバ
−タ回路2の駆動回路17に所定の信号を出力する。
る。溶接作業に先立ち、ワイヤの材質および直径、シ−
ルドガスの組成、ア−ク長およびワイヤ送給速度等に応
じて予め以下の設定をする。すなわち、IP設定器7お
よびIB設定器8によりワイヤの臨界電流値よりも大き
い電流IPおよびワイヤの臨界電流値よりも小さい電流
IBの値を設定する。また、TP設定器10およびTB設
定器11により電流IPおよび電流IBを供給する期間T
Pおよび期間TBの値を設定する。さらに、TDC設定器1
3およびTAC設定器14により期間TDCおよび期間TAC
の値を設定する。なお、期間TDCおよび期間TACについ
ては後述する。図示しない起動ボタンが押されると、図
示しないシ−ルドガスが供給され、ワイヤ3が送給され
る。なお、図2には示していないが、ア−クスタ−ト時
すなわちワイヤ3が母材6に当接しア−クが発生してか
ら所定の時間が経過するまでの過渡状態においては電流
IPと同じ大きさの電流が供給される。そして、ア−ク
が発生してから上記所定の時間が経過し通常溶接状態に
なると期間TDCが開始する。通常溶接状態において時間
信号発生器12は、TP設定器10およびTB設定器11
により設定された期間TPおよび期間TBの値に基づいて
切換スイッチ9を切換える。そして直流電源1は、IP
設定器7およびIB設定器8により設定された電流IPお
よび電流IBを出力端子1a,1b,1cに出力する。
一方、極性判定器16は極性信号発生器15からの信号
が期間TDCの時はトランジスタ2aをオンとしトランジ
スタ2bをオフとする信号を駆動回路17に出力する。
したがって、期間TDCにおいてはEP極性となる。そし
て、期間TDCが終了し極性信号発生器15からの信号が
期間TACに移ると極性判定器16は期間TACの制御を行
う。すなわち、期間期間TACにおいて極性判定器16
は、期間TPではトランジスタ2aをオンとし、トラン
ジスタ2bをオフとする。一方、期間TBではトランジ
スタ2aをオフとしトランジスタ2bをオンとする信号
を駆動回路17に出力する。したがって、期間TACにお
いては期間TPはEP極性、期間TBはEN極性となる。
よりワイヤ3は溶かされ、電流IPによる電磁ピンチ力
によりワイヤ3の先端に形成される溶滴はワイヤ3から
離脱して母材6に移行する。そして、次のEP極性の電
流IBにより集中したア−クが維持されるが、ワイヤ3
はほとんど溶融されない。 (2)期間TACにおいては期間TDC野場合と同様に、先
ずEP極性の電流IPによりワイヤ3は溶かされ、電流
IPによる電磁ピンチ力によりワイヤ3の先端に形成さ
れる溶滴はワイヤ3から離脱して母材6に移行する。そ
して、次のEN極性の電流IBではア−クは余り集中し
ないが、ワイヤ3の溶融量はEP極性に較べて多い。
し、期間T=期間TAC+期間TDC)を変化させた時のビ
−ド幅(BW)、溶込み深さ(PD)、余盛高さ(R
F)、溶込み深さの変動を表す溶込み深さの変化量(Δ
PD)および余盛高さの変動を表す余盛高さの変化量
(ΔRF)について求めて整理した結果を示す図3ない
し図6により説明する。期間Tを小さくすると、図3に
示すとおり、ビ−ド幅(BW)はほぼ一定であるが、溶
込み深さ(PD)と余盛高さ(RF)はやや減少する。
一方、溶込み深さの変化量(ΔPD)および余盛高さの
変化量(ΔRF)は、図4に示すとおり、大幅に減少す
る。上記図3,図4から期間Tを変化させることによ
り、ビ−ド幅および余盛高さすなわちビ−ドの形状を余
り変えることなく、ビ−ド波の高さや溶込み深さを制御
できる。すなわち、例えば、ビ−ド波の高さや溶込み深
さの変動を小さくしたい場合には期間Tを小さくすれば
よい。期間Tにおける期間TACの比率を大きくすると、
図5に示すとおり、ビ−ド幅(BW)と溶込み深さ(P
D)は減少し、余盛高さ(RF)は増加する。一方、溶
込み深さの変化量(ΔPD)および余盛高さの変化量
(ΔRF)は、図6に示すとおり、山形に変化する。上
記図5,図6から期間Tを同一とする場合、期間TACの
比率を適切に選定することにより、ビ−ド波の高さや間
隔、あるいは溶込み深さの変動量の制御が可能となる。
なお、以下に具体的な溶接例を示す。 (a)アルミニウム(A5052)の溶接例 母材の板厚:6mm、 ワイヤ材質:A505
2、 ワイヤ径:1.2φ、 ワイヤ送給速度:8m/
min、 シ−ルドガス:アルゴン、 IP=300A、IB=4
0A、 TP=2ms、TB=2msとして、期間TACおよび期間
TDCを下記、、、の4通りとした例。 TAC=1s、 TDC=1s (T=2s) TAC=0.26s、TDC=0.74s (T=1s) TAC=0.16s、TDC=0.04s (T=0.2
s) TAC=24ms、 TDC=24ms (T=48m
s) (b)鉄鋼(SPCC)の溶接例 母材の板厚:3.2mm、 ワイヤ材質:メタルコア
−ドワイヤ ワイヤ径:1.2φ、 ワイヤ送給速度:5m/
min、 シ−ルドガス:マグガス、 IP=350A、IB=70
A、 TP=3ms、TB=17msとして、期間TACおよび期
間TDCを下記、、の3通りとした例。 TAC=0.24s、TDC=0.24s (T=0.4
8s) TAC=40ms、 TDC=40ms (T=80m
s) TAC=80ms、 TDC=20ms (T=100
ms) (c)ステンレス鋼(SUS304)の溶接例 母材の板厚:1mm、 ワイヤ材質:SUS30
8ワイヤ ワイヤ径:0.9φ、 ワイヤ送給速度:3m/
min、 シ−ルドガス:アルゴン、 IP=280A、IB=30
A、 TP=3.5ms、TB=51.5msとして、期間TAC
および期間TDCを下記とした例。 TAC=0.55s、TDC=0.22s (T=0.7
7s) そして、上記いずれの場合にも、良好な溶接結果を得る
ことができた。なお、本実施例においては、期間TACお
よび期間TDCをそれぞれ期間TPと期間TBの和の倍数と
するとともにそれぞれを同期させて制御したが、期間T
ACおよび期間TDCは期間TPと期間TBの和の倍数でなく
てもよい。すなわち期間TACおよび期間TDCを期間TP
および期間TBの関数としてではなく、独立に定めても
よい。例えば、上記鉄鋼(SPCC)の溶接例におけ
るTACおよびTDCをそれぞれ0.25sとしたり、ある
いはTACを0.25s、Tを0.5sとしてもよい。こ
の場合、期間TACおよび期間TDCにおける最後期間TB
の内の一部(1〜16ms)はEP極性からEN極性へ
あるいはEN極性からEP極性へ変化する場合が発生す
るが、実用上差し支えないし、さらに、ア−クが発生し
てから上記所定の時間が経過し通常溶接状態になった時
に期間TDCから開始するするようにしたが期間TACから
開始するするようにしても良いことを確認した。また、
直流電源1を2電源で構成したが、直流電源1を1電源
とし、出力側インバ−タ回路をフルブッリジ構成として
2個のトランジスタを交互に動作させるようにしても良
い。この場合、上記したように、期間TACおよび期間T
DCを期間TPおよび期間TBと独立に定めてもよいから、
既存の直流電源を用いて本発明の溶接方法を実施するこ
とができる。さらに、出力電流を所定の値に制御する定
電流特性の直流電源としたが、定電電圧特性の直流電源
を用い上記電流IPおよび電流IBに略等しい電流が得ら
れるように、出力電圧を設定するようにしてもよい。
均の溶接電流を一定として、溶込み深さ、母材の溶融
量、ビ−ド波の高さや間隔、あるいは溶込み深さの変動
周期を制御することができる。したがって、中・厚板だ
けでなく薄板やル−トギャップが大きい継手まで様々の
広範囲ワ−クに適用することができる。
接方法を実施するための装置の一実施例を示すブロック
図である。
(PD)および余盛高さ(RF)の変化を示す図であ
る。
および余盛高さの変化量(ΔRF)を示す図である。
幅(BW)、溶込み深さ(PD)および余盛高さ(R
F)の変化を示す図である。
深さの変化量(ΔPD)および余盛高さの変化量(ΔR
F)を示す図である。
Claims (4)
- 【請求項1】 期間TPではワイヤの臨界電流値よりも
大きい電流IPを、また期間TBにはワイヤの臨界電流値
よりも小さいIBを交互に供給すると共に、期間Tの中
の期間TDCにおいては電流IPおよび電流IBともワイヤ
をプラスとする極性とし、期間Tの中の残りの期間TAC
においては電流IPをワイヤをプラスとする極性にまた
電流IBをワイヤをマイナスとする極性として、期間TD
Cと期間TACとを交互に繰り返す出力を電極と母材との
間に印加することを特徴とする消耗電極式ガスシ−ルド
ア−ク溶接方法。 - 【請求項2】 期間TDCと期間TACとの比率を変化させ
ることを特徴とする請求項1に記載の消耗電極式ガスシ
−ルドア−ク溶接方法。 - 【請求項3】 直流電源と、入力側を直流電源に接続さ
れ出力側を電極および母材に接続される交流変換装置
と、交流変換装置を駆動する駆動回路と、切換スイッチ
に接続され直流電源の出力を設定するIP設定器および
IB設定器と、時間信号発生器に接続されIP設定器およ
びIB設定器で設定された出力を供給する期間を定める
期間TP設定器および期間TB設定器と、極性信号発生器
に接続される期間TDC設定器および期間TAC設定器と、
極性判定器とからなり、切換スイッチを直流電源に、ま
た時間信号発生器を切換スイッチおよび極性判定器に、
さらに極性信号発生器を極性判定器に接続し、電極およ
び母材との間に出力IPおよびIBを交互に供給すると共
に期間TDCにおいては出力IPおよびIBともワイヤをプ
ラスとする極性に、また期間TACにおいては出力IPを
ワイヤをプラスとする極性にまた出力IBをワイヤをマ
イナスとする極性に交互に切換えるように構成したこと
を特徴とする消耗電極式ガスシ−ルドア−ク溶接装置。 - 【請求項4】 直流電源と、直流電源に接続され直流電
源の出力を設定するためのIP設定器およびIB設定器
と、入力側を直流電源に接続され出力側を電極および母
材に接続される交流変換装置と、交流変換装置を駆動す
る駆動回路と、期間TPと期間TBおよび期間TPと期間
TDCならびに期間TACを設定可能な時間制御手段とから
なり、時間制御手段は出力IPおよびIBを供給する期間
を期間TPおよび期間TBとする信号を交互に直流電源に
出力すると共に期間TDCおよび期間TACを交互とする信
号を駆動回路に出力し、電極および母材との間に出力I
PおよびIBを交互に供給すると共に期間TDCにおいては
出力IPおよびIBともワイヤをプラスとする極性に、ま
た期間TACにおいては出力IPをワイヤをプラスとする
極性にまた出力IBをワイヤをマイナスとする極性に交
互に切換えるように構成したことを特徴とする消耗電極
式ガスシ−ルドア−ク溶接装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP31030391A JP3162137B2 (ja) | 1991-11-26 | 1991-11-26 | 消耗電極式ガスシールドアーク溶接方法および装置 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP31030391A JP3162137B2 (ja) | 1991-11-26 | 1991-11-26 | 消耗電極式ガスシールドアーク溶接方法および装置 |
Publications (2)
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JPH05138355A JPH05138355A (ja) | 1993-06-01 |
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Family Applications (1)
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JP31030391A Expired - Fee Related JP3162137B2 (ja) | 1991-11-26 | 1991-11-26 | 消耗電極式ガスシールドアーク溶接方法および装置 |
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JP4643113B2 (ja) * | 2002-08-27 | 2011-03-02 | 株式会社三社電機製作所 | 溶接方法及び溶接用電源装置 |
US8759715B2 (en) * | 2004-10-06 | 2014-06-24 | Lincoln Global, Inc. | Method of AC welding with cored electrode |
DE102016102884B4 (de) | 2016-02-18 | 2022-06-02 | Rehm GmbH & Co. KG Schweißtechnik | Schweißverfahren |
-
1991
- 1991-11-26 JP JP31030391A patent/JP3162137B2/ja not_active Expired - Fee Related
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