JP3005037B2 - コンパクトな高変倍ズームレンズ - Google Patents
コンパクトな高変倍ズームレンズInfo
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- JP3005037B2 JP3005037B2 JP2310678A JP31067890A JP3005037B2 JP 3005037 B2 JP3005037 B2 JP 3005037B2 JP 2310678 A JP2310678 A JP 2310678A JP 31067890 A JP31067890 A JP 31067890A JP 3005037 B2 JP3005037 B2 JP 3005037B2
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- JP
- Japan
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- lens
- lens group
- refractive power
- positive
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- Prior art date
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- G—PHYSICS
- G02—OPTICS
- G02B—OPTICAL ELEMENTS, SYSTEMS OR APPARATUS
- G02B15/00—Optical objectives with means for varying the magnification
- G02B15/14—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective
- G02B15/144—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only
- G02B15/1441—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only the first group being positive
- G02B15/144113—Optical objectives with means for varying the magnification by axial movement of one or more lenses or groups of lenses relative to the image plane for continuously varying the equivalent focal length of the objective having four groups only the first group being positive arranged +-++
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- General Physics & Mathematics (AREA)
- Optics & Photonics (AREA)
- Lenses (AREA)
Description
【発明の詳細な説明】 〔産業上の利用分野〕 本発明は多群移動のズームレンズに関し、ズーム比が
６倍程度で、一眼レフレックスカメラ、ビデオカメラ、
電子スチルカメラに適したコンパクトなズームレンズに
関するものである。
６倍程度で、一眼レフレックスカメラ、ビデオカメラ、
電子スチルカメラに適したコンパクトなズームレンズに
関するものである。
広角端の焦点距離が画面対角線よりも短くかつズーム
比が３倍以上のズームレンズでは正屈折力の第１レンズ
群、負屈折力の第２レンズ群、正屈折力の第３レンズ群
そして正屈折力の第４レンズ群からなる４群ズームレン
ズが良く知られいる。
比が３倍以上のズームレンズでは正屈折力の第１レンズ
群、負屈折力の第２レンズ群、正屈折力の第３レンズ群
そして正屈折力の第４レンズ群からなる４群ズームレン
ズが良く知られいる。
このようなズームレンズは特公昭61−55093号公報、
特開昭58−127908号公報等で提案されている。
特開昭58−127908号公報等で提案されている。
しかしながらこれらの公報が開示するズームレンズは
比較的高変倍であるもののレンズ全長、前玉径、ズーミ
ングのための各レンズ群の移動量が大きく、そしてこれ
らを小さく抑えて、高性能を得ているとはいえなかっ
た。
比較的高変倍であるもののレンズ全長、前玉径、ズーミ
ングのための各レンズ群の移動量が大きく、そしてこれ
らを小さく抑えて、高性能を得ているとはいえなかっ
た。
本発明の目的はズーム比６倍程度と高ズーム倍率であ
りながら、コンパクトで且つ高性能なズームレンズを提
供することにある。
りながら、コンパクトで且つ高性能なズームレンズを提
供することにある。
前記した目的を達成するための構成は、物体側より順
に、正屈折力の第１レンズ群、負屈折力の第２レンズ
群、正屈折力の第３レンズ群、正屈折力の第４レンズ群
で構成され、広角端から望遠端へのズーミングに際し
て、前記第１レンズ群と前記第４レンズ群は物体側へ移
動し、前記第２レンズ群は前記第１レンズ群との空気間
隔が単調増加、前記第３レンズ群は前記第２レンズ群と
の空気間隔が単調減少するように移動し、広角端から望
遠端へのズーミングの際の前記第１レンズ群と前記第２
レンズ群の移動量を各々A1,A2、望遠端での全系の焦点
距離をfT、前記第１レンズ群の焦点距離をf1としたと
き、 0.11＜A2/（A2−A1）＜0.26 …（１） 0.25＜f1/fT＜0.39 …（２） なる条件式を満足することにある。
に、正屈折力の第１レンズ群、負屈折力の第２レンズ
群、正屈折力の第３レンズ群、正屈折力の第４レンズ群
で構成され、広角端から望遠端へのズーミングに際し
て、前記第１レンズ群と前記第４レンズ群は物体側へ移
動し、前記第２レンズ群は前記第１レンズ群との空気間
隔が単調増加、前記第３レンズ群は前記第２レンズ群と
の空気間隔が単調減少するように移動し、広角端から望
遠端へのズーミングの際の前記第１レンズ群と前記第２
レンズ群の移動量を各々A1,A2、望遠端での全系の焦点
距離をfT、前記第１レンズ群の焦点距離をf1としたと
き、 0.11＜A2/（A2−A1）＜0.26 …（１） 0.25＜f1/fT＜0.39 …（２） なる条件式を満足することにある。
（実施例） 以下図面を参照にして本発明の実施例を説明する。
Ｉは正の屈折力を有する第一レンズ群、IIは負の屈折
力を有する第二レンズ群、IIIは正の屈折力を有する第
三レンズ群、IVは正の屈折力を有する第四レンズ群であ
る。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して矢
印に示すとおりに各レンズ群を光軸に沿って移動させて
いる。そして高変倍比を得ながらもレンズ系の小型化を
図るために条件式（１）を満足させている。
力を有する第二レンズ群、IIIは正の屈折力を有する第
三レンズ群、IVは正の屈折力を有する第四レンズ群であ
る。そして広角端から望遠端へのズーミングに際して矢
印に示すとおりに各レンズ群を光軸に沿って移動させて
いる。そして高変倍比を得ながらもレンズ系の小型化を
図るために条件式（１）を満足させている。
条件式（１）は、短焦点側と長焦点側の相方でレンズ
全長をコンパクトに抑えつつ、第１レンズ群のレンズ径
を小さく抑える為のものであるすなわち条件式（１）の
下限を越えて、第１レンズ群の移動量が大きく、第２レ
ンズ群の移動量が小さくなると、短焦点側のレンズ全長
の短縮に有利となる。更に、その結果第１レンズ群と後
方レンズ群（第３レンズ群）に配置された絞りとの距離
が短くなり第１レンズ群のレンズ径を小さくすることに
も有利となる。しかしながら、長焦点側でのテレフォト
タイプが弱まる為に、長焦点側のレンズ全長が大型化す
るので望ましくない。条件式（１）の上限を越えて第１
レンズ群の移動量が小さく第２レンズ群の移動量が大き
くなると、長焦点側で強いテレフォトタイプとなり長焦
点側のレンズ全長の短縮に有利となるが短焦点側のレン
ズ全長が大型化するばかりか第１レンズ群と後方レンズ
群（第３レンズ群）に配置された絞りの距離が長くなる
為、第１レンズ群のレンズ径が大きくなって良くない。
全長をコンパクトに抑えつつ、第１レンズ群のレンズ径
を小さく抑える為のものであるすなわち条件式（１）の
下限を越えて、第１レンズ群の移動量が大きく、第２レ
ンズ群の移動量が小さくなると、短焦点側のレンズ全長
の短縮に有利となる。更に、その結果第１レンズ群と後
方レンズ群（第３レンズ群）に配置された絞りとの距離
が短くなり第１レンズ群のレンズ径を小さくすることに
も有利となる。しかしながら、長焦点側でのテレフォト
タイプが弱まる為に、長焦点側のレンズ全長が大型化す
るので望ましくない。条件式（１）の上限を越えて第１
レンズ群の移動量が小さく第２レンズ群の移動量が大き
くなると、長焦点側で強いテレフォトタイプとなり長焦
点側のレンズ全長の短縮に有利となるが短焦点側のレン
ズ全長が大型化するばかりか第１レンズ群と後方レンズ
群（第３レンズ群）に配置された絞りの距離が長くなる
為、第１レンズ群のレンズ径が大きくなって良くない。
又、第１レンズ群の焦点距離が条件式（２）を満足す
るように設定している。
るように設定している。
条件式（２）の下限を越えて第１レンズ群の正屈折力
が強くなると、レンズ全長、前玉径、ズームストローク
の点で有利となるが、特に長焦点側で球面収差が大きな
負の値をとり、他のレンズ群で補正出来なくなる。そし
て第１レンズ群をフォーカシングレンズ群としたとき特
に長焦点側で、その負方向の変位が著しくなるので良く
ない。条件式（２）の上限を越えて第１レンズ群の正屈
折力が弱くなると、球面収差のズーミング変動と、フォ
ーカス変動については有利となるが、レンズ系全体が大
型化するので良くない。
が強くなると、レンズ全長、前玉径、ズームストローク
の点で有利となるが、特に長焦点側で球面収差が大きな
負の値をとり、他のレンズ群で補正出来なくなる。そし
て第１レンズ群をフォーカシングレンズ群としたとき特
に長焦点側で、その負方向の変位が著しくなるので良く
ない。条件式（２）の上限を越えて第１レンズ群の正屈
折力が弱くなると、球面収差のズーミング変動と、フォ
ーカス変動については有利となるが、レンズ系全体が大
型化するので良くない。
ところで従来より、本発明のようなズームレンズにお
いてレンズ全長、ズーミングの為のレンズ移動量、前玉
径を小さくする為に各レンズ群の屈折力を強くする手法
が一般に採用されている。しかしながら、このよう屈折
力を強めていくと、各レンズ群単独でに収差補正するこ
とが困難となり特にズーミングで大きな収差変動が発生
することになる。例えば、他のレンズ群に比べて比較的
大きなズームストロークをもつ第１レンズ群ではズーミ
ングにおいて、球面収差の負方向の変位が大きく、又他
のレンズ群に比べて屈折力が強い、主バリエータとなる
第２レンズ群においては、ズーミングにおいて球面収差
のみならず非点収差の正方向の変位も大きくなってく
る。そして第２レンズ群に次いで２番目に変倍分担の大
きい第３レンズ群においてはズーミングにおいて特にコ
マ収差が負方向に変位（内向性のコマ収差）する傾向に
ある。従って、本発明のように高変倍でありながら、全
長の短縮をはかろうとするズームレンズにおいては各レ
ンズ群で発生する収差を極力抑えつつ特にレンズ群相互
で収差を打つ消すことが重要となってくる。すなわち、
本発明のような４群ズームレンズでは球面収差のレンズ
群相互のキャンセル関係を例にとると、第１レンズ群か
ら第３レンズ群までの残存球面収差の変動は、レンズ群
相互で十分にキャンセルし切れずに大きく負方向に変位
することになるが本発明においては第４レンズ群を物体
側へ移動させながら、また第４レンズ群を後述のように
構成して残存球面収差の変動を除去している。
いてレンズ全長、ズーミングの為のレンズ移動量、前玉
径を小さくする為に各レンズ群の屈折力を強くする手法
が一般に採用されている。しかしながら、このよう屈折
力を強めていくと、各レンズ群単独でに収差補正するこ
とが困難となり特にズーミングで大きな収差変動が発生
することになる。例えば、他のレンズ群に比べて比較的
大きなズームストロークをもつ第１レンズ群ではズーミ
ングにおいて、球面収差の負方向の変位が大きく、又他
のレンズ群に比べて屈折力が強い、主バリエータとなる
第２レンズ群においては、ズーミングにおいて球面収差
のみならず非点収差の正方向の変位も大きくなってく
る。そして第２レンズ群に次いで２番目に変倍分担の大
きい第３レンズ群においてはズーミングにおいて特にコ
マ収差が負方向に変位（内向性のコマ収差）する傾向に
ある。従って、本発明のように高変倍でありながら、全
長の短縮をはかろうとするズームレンズにおいては各レ
ンズ群で発生する収差を極力抑えつつ特にレンズ群相互
で収差を打つ消すことが重要となってくる。すなわち、
本発明のような４群ズームレンズでは球面収差のレンズ
群相互のキャンセル関係を例にとると、第１レンズ群か
ら第３レンズ群までの残存球面収差の変動は、レンズ群
相互で十分にキャンセルし切れずに大きく負方向に変位
することになるが本発明においては第４レンズ群を物体
側へ移動させながら、また第４レンズ群を後述のように
構成して残存球面収差の変動を除去している。
ここで、本発明の作用を更に詳しく説明する。先に説
明したように、第１レンズ群から第３レンズ群までの残
存球面収差の絶対値は負であり短焦点側から、長焦点側
へのズーミングに際して更に負方向へ変位している。
又、コマ収差もその絶対値は負（内向性コマ）であり、
同じく負方向へ変位する。そして非点収差もその絶対値
が負であり逆に正方向へ変位している。
明したように、第１レンズ群から第３レンズ群までの残
存球面収差の絶対値は負であり短焦点側から、長焦点側
へのズーミングに際して更に負方向へ変位している。
又、コマ収差もその絶対値は負（内向性コマ）であり、
同じく負方向へ変位する。そして非点収差もその絶対値
が負であり逆に正方向へ変位している。
従って第４レンズ群で発生される収差の条件として、
球面収差はその絶対値が正で短焦点側から長焦点側への
ズーミングに際して、正方向へ変位し、コマ収差もその
絶対値が正で同じく正方向へ変位し非点収差もその絶対
値が正で、逆に負方向へ変位することが必要である。し
かしながら、第４レンズ群が本質的に持つ正屈折力の作
用により特に、球面収差は、その絶対値が負となり、レ
ンズ系全体として負の量を助長する傾向にある。そこで
本発明では第４レンズ群を物体側より順に、像面側に強
い凸面（Ａ面）を向けた第１正レンズ物体側へ凹面（Ｂ
面）を向けたメニスカス正レンズと物体側へ強い凹面を
向けた負レンズとを貼り合せた全体として負屈折力を有
した接合レンズ（接合面をＣ面とする）より構成し、Ａ
面で発生する負の球面収差をＣ面で発生する正の球面収
差でキャンセルするようにし、更に、Ｂ面において発生
する球面収差でレンズ系全体の球面収差を補正してい
る。
球面収差はその絶対値が正で短焦点側から長焦点側への
ズーミングに際して、正方向へ変位し、コマ収差もその
絶対値が正で同じく正方向へ変位し非点収差もその絶対
値が正で、逆に負方向へ変位することが必要である。し
かしながら、第４レンズ群が本質的に持つ正屈折力の作
用により特に、球面収差は、その絶対値が負となり、レ
ンズ系全体として負の量を助長する傾向にある。そこで
本発明では第４レンズ群を物体側より順に、像面側に強
い凸面（Ａ面）を向けた第１正レンズ物体側へ凹面（Ｂ
面）を向けたメニスカス正レンズと物体側へ強い凹面を
向けた負レンズとを貼り合せた全体として負屈折力を有
した接合レンズ（接合面をＣ面とする）より構成し、Ａ
面で発生する負の球面収差をＣ面で発生する正の球面収
差でキャンセルするようにし、更に、Ｂ面において発生
する球面収差でレンズ系全体の球面収差を補正してい
る。
ズーミングにおける球面収差変動の除去は、第４レン
ズ群を短焦点側から長焦点側へのズーミングに際して物
体側へ移動させたときにも、軸上光束の入射高の増加に
対してＡ面で発生する負の球面収差とＣ面で発生する正
の球面収差を常にキャンセルするような設定とすればＢ
面に入射する軸上光束の入射高の増加に伴って発生する
正の球面収差を正方向に変位させることができる。又、
コマ収差に関してはＣ面とＡ面の相方で正のコマ収差を
発生させレンズ系全体のコマ収差を補正するとともにズ
ーミングにおけるコマ収差変動の除去は、第４レンズ群
の物体側への移動に伴って、Ｃ面とＡ面に入射する軸外
光束の入射高が減少するためＣ面とＡ面の相方で、正の
コマ収差を正方向に変位させることができる。更に非点
収差に関しては、主にＣ面において比較的大きな正の非
点収差が発生するためＣ面の曲率半径をコントロールす
ることによりレンズ系全体の非点収差を補正するととも
にズーミングにおける非点収差変動の除去は第４レンズ
群の物体側への移動に伴って、Ｃ面に入射する軸外光束
の入射高が減少するため負方向に変位させることができ
る。望ましくはＢ面は光軸から遠ざかるにつれて曲率が
強まる形状の非球面が良く、ズーミングによるＢ面に入
射する軸上光束の入射高の増加に比例して球面収差の正
方向の変位を助長するとともに、コマ収差、非点収差、
像面湾曲をバランス良く補正するのに効果がある。
ズ群を短焦点側から長焦点側へのズーミングに際して物
体側へ移動させたときにも、軸上光束の入射高の増加に
対してＡ面で発生する負の球面収差とＣ面で発生する正
の球面収差を常にキャンセルするような設定とすればＢ
面に入射する軸上光束の入射高の増加に伴って発生する
正の球面収差を正方向に変位させることができる。又、
コマ収差に関してはＣ面とＡ面の相方で正のコマ収差を
発生させレンズ系全体のコマ収差を補正するとともにズ
ーミングにおけるコマ収差変動の除去は、第４レンズ群
の物体側への移動に伴って、Ｃ面とＡ面に入射する軸外
光束の入射高が減少するためＣ面とＡ面の相方で、正の
コマ収差を正方向に変位させることができる。更に非点
収差に関しては、主にＣ面において比較的大きな正の非
点収差が発生するためＣ面の曲率半径をコントロールす
ることによりレンズ系全体の非点収差を補正するととも
にズーミングにおける非点収差変動の除去は第４レンズ
群の物体側への移動に伴って、Ｃ面に入射する軸外光束
の入射高が減少するため負方向に変位させることができ
る。望ましくはＢ面は光軸から遠ざかるにつれて曲率が
強まる形状の非球面が良く、ズーミングによるＢ面に入
射する軸上光束の入射高の増加に比例して球面収差の正
方向の変位を助長するとともに、コマ収差、非点収差、
像面湾曲をバランス良く補正するのに効果がある。
又、望ましくはＡ面の屈折力とＣ面の屈折力の比を以
下のようにするのが良い。すなわち、Ａ面の屈折力をφ
A,C面屈折力をφＣとしたとき 0.5＜｜φC|/φＡ＜1.5（φＣ＜０） ‥（３） とすることである。
下のようにするのが良い。すなわち、Ａ面の屈折力をφ
A,C面屈折力をφＣとしたとき 0.5＜｜φC|/φＡ＜1.5（φＣ＜０） ‥（３） とすることである。
（３）式の下限を越えて、Ａ面の屈折力が強くなると
Ａ面で発生する負の球面収差の発生量が増加し、Ｃ面ば
かりかＢ面を加えてもキャンセルできなくなりレンズ系
全体の球面収差を変動も含め、負の方向へ悪化させる。
そして特に短焦点側での非点収差が負方向に悪化するの
で良くない。
Ａ面で発生する負の球面収差の発生量が増加し、Ｃ面ば
かりかＢ面を加えてもキャンセルできなくなりレンズ系
全体の球面収差を変動も含め、負の方向へ悪化させる。
そして特に短焦点側での非点収差が負方向に悪化するの
で良くない。
（３）式の上限を越えてＣ面の負の屈折力の絶対値が
大きくなると、第４レンズ群全体として正の球面収差の
発生が多くなり、短焦点側の補正はやや有利となるが長
焦点側で補正過剰となり大きく正方向に変位する。又、
非点収差も同様に補正過剰となるので良くない。更に、
（３）式の上限を越えても下限を越えても、正のコマ収
差の発生が多くなり、特に、長焦点側で強い内向性のコ
マ収差が発生するので良くない。
大きくなると、第４レンズ群全体として正の球面収差の
発生が多くなり、短焦点側の補正はやや有利となるが長
焦点側で補正過剰となり大きく正方向に変位する。又、
非点収差も同様に補正過剰となるので良くない。更に、
（３）式の上限を越えても下限を越えても、正のコマ収
差の発生が多くなり、特に、長焦点側で強い内向性のコ
マ収差が発生するので良くない。
本発明の実施例１及び２は、以下の様な構成となって
いる。物体側より順に第１レンズ群は像面側へ凹面を向
けたメニスカス負レンズと両凸レンズの貼り合わせから
なる全体として正屈折力を有する接合レンズと、物体側
へ強い凸面を向けたメニスカス正レンズより構成し、第
２レンズは像面側へ強い凹面を向けたメニスカス負レン
ズと両凹レンズと両凸レンズと物体側のレンズ面の曲率
が強い両凹レンズより構成し、第３レンズ群は両凸レン
ズ、両凸レンズと物体側のレンズ面の曲率が強い両凹レ
ンズの貼り合わせからなる全体として正屈折力を有する
接合レンズより構成し、第４レンズ群は像面側のレンズ
面の曲率が強い両凸レンズ、像面側へ強い凸面を向けた
メニスカス正レンズと物体側へ強い凹面を向けたメニス
カス負レンズの貼り合わせからなる全体として負屈折力
を有する接合レンズより構成し、短焦点から長焦点側の
ズーミングに際し、第１レンズ群と第４レンズ群とを一
体で物体側へ移動し第２レンズ群を曲線的に一端、物体
側へ移動させその後像面側へ移動させるようにし、又、
常に第１レンズ群との空気間隔は単調増加となる様にし
ている。このように第２レンズ群を曲線的に移動させて
いるのは、中間焦点距離での性能向上を図るためであ
り、特に球面収差を良好に保つために、物体側へふくら
む曲線移動としている。
いる。物体側より順に第１レンズ群は像面側へ凹面を向
けたメニスカス負レンズと両凸レンズの貼り合わせから
なる全体として正屈折力を有する接合レンズと、物体側
へ強い凸面を向けたメニスカス正レンズより構成し、第
２レンズは像面側へ強い凹面を向けたメニスカス負レン
ズと両凹レンズと両凸レンズと物体側のレンズ面の曲率
が強い両凹レンズより構成し、第３レンズ群は両凸レン
ズ、両凸レンズと物体側のレンズ面の曲率が強い両凹レ
ンズの貼り合わせからなる全体として正屈折力を有する
接合レンズより構成し、第４レンズ群は像面側のレンズ
面の曲率が強い両凸レンズ、像面側へ強い凸面を向けた
メニスカス正レンズと物体側へ強い凹面を向けたメニス
カス負レンズの貼り合わせからなる全体として負屈折力
を有する接合レンズより構成し、短焦点から長焦点側の
ズーミングに際し、第１レンズ群と第４レンズ群とを一
体で物体側へ移動し第２レンズ群を曲線的に一端、物体
側へ移動させその後像面側へ移動させるようにし、又、
常に第１レンズ群との空気間隔は単調増加となる様にし
ている。このように第２レンズ群を曲線的に移動させて
いるのは、中間焦点距離での性能向上を図るためであ
り、特に球面収差を良好に保つために、物体側へふくら
む曲線移動としている。
又第３レンズ群も曲線的に移動させているがこの移動
は像面湾曲を補正するためである。すなわち第３レンズ
群を実施例１では、物体側へ曲線的に移動させ実施例２
では曲線的に一端物体側へ移動させその後像面側へ移動
させるようにし、更に物体側へ移動させて像面湾曲を補
正している。
は像面湾曲を補正するためである。すなわち第３レンズ
群を実施例１では、物体側へ曲線的に移動させ実施例２
では曲線的に一端物体側へ移動させその後像面側へ移動
させるようにし、更に物体側へ移動させて像面湾曲を補
正している。
本実施例ではフォーカシングは第１レンズ群を物体側
へ移動させることでフォーカシングを行っているが第３
レンズ群を像面側へ移動させてもよく、又、第４レンズ
群を物体側へ移動させてもよい。
へ移動させることでフォーカシングを行っているが第３
レンズ群を像面側へ移動させてもよく、又、第４レンズ
群を物体側へ移動させてもよい。
次に本発明に関する実施例を示す。数値実施例におい
てRiは物対側より順に第ｉ番目のレンズ面の曲率半径、
Diは物対側より順に第ｉ番目のレンズ厚及び空気間隔、
Niとνｉは各々物対側より順に第ｉ番目のレンズのガラ
スの屈折率とアッベ数である。なお、本実施例における
非球面形状は次式により与えられる。
てRiは物対側より順に第ｉ番目のレンズ面の曲率半径、
Diは物対側より順に第ｉ番目のレンズ厚及び空気間隔、
Niとνｉは各々物対側より順に第ｉ番目のレンズのガラ
スの屈折率とアッベ数である。なお、本実施例における
非球面形状は次式により与えられる。
Ｘ＝ｒ｛１−（１−h2/r2）0.5｝＋Ah2＋Bh4＋Ch6＋Dh8 但し、Ｘは光軸からの高さｈにおける光軸方向の変位
量、ｒは基準となる球面の曲率半径Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄはそ
れぞれ非球面係数である 〔発明の効果〕 以上、説明したように本発明によれば、高変倍またコ
ンパクトでありながら光学性能の良好なズームレンズを
提供することが出来る。
量、ｒは基準となる球面の曲率半径Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄはそ
れぞれ非球面係数である 〔発明の効果〕 以上、説明したように本発明によれば、高変倍またコ
ンパクトでありながら光学性能の良好なズームレンズを
提供することが出来る。
第１図、第３図は、本発明に関する数値実施例１、２の
レンズ断面図をそれぞれ示す。 第２図、第４図は、数値実施例１、２の物体距離∞状態
における諸収差図を示す。なお図面において（Ａ）、
（Ｂ）は、それぞれ広角端、望遠端の収差を示す。また
Ｓはサジタル像面を、Ｍはメリディオナル像面を、ｄは
ｄ線、ｇはｇ線、SCは正弦条件示す。
レンズ断面図をそれぞれ示す。 第２図、第４図は、数値実施例１、２の物体距離∞状態
における諸収差図を示す。なお図面において（Ａ）、
（Ｂ）は、それぞれ広角端、望遠端の収差を示す。また
Ｓはサジタル像面を、Ｍはメリディオナル像面を、ｄは
ｄ線、ｇはｇ線、SCは正弦条件示す。
フロントページの続き (56)参考文献 特開 昭57−161804（ＪＰ，Ａ) 特開 平２−66509（ＪＰ，Ａ) (58)調査した分野(Int.Cl.7，ＤＢ名) G02B 9/00 - 17/08 G02B 21/02 - 21/04 G02B 25/00 - 25/04
Claims (1)
- 【請求項１】物体側より順に、正屈折力の第１レンズ
群、負屈折力の第２レンズ群、正屈折力の第３レンズ
群、正屈折力の第４レンズ群で構成され、広角端から望
遠端へのズーミングに際して、前記第１レンズ群と前記
第４レンズ群は物体側へ移動し、前記第２レンズ群は前
記第１レンズ群との空気間隔が単調増加、前記第３レン
ズ群は前記第２レンズ群との空気間隔が単調減少するよ
うに移動し、広角端から望遠端へのズーミングの際の前
記第１レンズ群と前記第２レンズ群の移動量を各々A1,A
2、望遠端での全系の焦点距離をfT、前記第１レンズ群
の焦点距離をf1としたとき、 0.11＜A2/（A2−A1）＜0.26 0.25＜f1/fT＜0.39 なる条件式を満足することを特徴とするコンパクトな高
変倍ズームレンズ。
Priority Applications (2)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2310678A JP3005037B2 (ja) | 1990-11-16 | 1990-11-16 | コンパクトな高変倍ズームレンズ |
| US08/104,943 US5568321A (en) | 1990-11-16 | 1993-08-12 | Zoom lens |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2310678A JP3005037B2 (ja) | 1990-11-16 | 1990-11-16 | コンパクトな高変倍ズームレンズ |
Publications (2)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JPH04181910A JPH04181910A (ja) | 1992-06-29 |
| JP3005037B2 true JP3005037B2 (ja) | 2000-01-31 |
Family
ID=18008138
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2310678A Expired - Fee Related JP3005037B2 (ja) | 1990-11-16 | 1990-11-16 | コンパクトな高変倍ズームレンズ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP3005037B2 (ja) |
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|---|---|---|---|---|
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| JP2011248220A (ja) * | 2010-05-28 | 2011-12-08 | Tamron Co Ltd | 高変倍率ズームレンズ |
-
1990
- 1990-11-16 JP JP2310678A patent/JP3005037B2/ja not_active Expired - Fee Related
Also Published As
| Publication number | Publication date |
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| JPH04181910A (ja) | 1992-06-29 |
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