JP2662281B2 - 大型タイヤトレッド用ゴム組成物 - Google Patents
大型タイヤトレッド用ゴム組成物Info
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Description
しくはトラックおよびバス用大型タイヤにおいて耐摩耗
性の向上を図りタイヤ寿命を大幅に向上し得るトレッド
用ゴム組成物に関するものである。
としてカーボンブラックの配合量の増加、ブタジエンゴ
ム(BR)の添加量の増加、プロセスオイル等の軟化剤の
減量等の手法が採られてきた。
は必ずしも満足のいくものではなかった。
すると、従来から理解されているようにある配合量範囲
内では耐摩耗性を向上させることができるが、その範囲
を越えて増加すると却って耐摩耗性向上効果の低減を招
く結果となる。更にカーボンブラックの配合量を増加す
るとそれに伴い発熱性の低下、可塑度上昇による作業性
の低下を生じる。
には高入力耐摩耗性を向上させることができるが、大型
タイヤの寿命の向上を企図する場合にこの手法のみでは
十分といえない。
向上を図ることができるが、練りゴムのまとまりを悪く
したり、可塑度上昇等による作業性の低下を来すことに
なる。
体(ストラクチャー)の割合の高いカーボンブラックは
知られており、例えば特開昭62−277446号公報には窒素
吸着比表面積(N2SA)が130m2/g〜160m2/gでDBP吸油量
が110〜150ml/100gのカーボンブラックを天然ゴム単独
系ゴム組成物に適用する技術が開発されている。しか
し、天然ゴム単独系ではヒステリシスロスが大きくな
り、この系ではかかるカーボンブラックのもつ耐摩耗性
向上効果を得ることはできなかった。
イヤにおいて従来技術に比し更に一層耐摩耗性の向上が
図れ、タイヤ寿命を大幅に向上することのできるトレッ
ド用ゴム組成物を提供することにある。
を下げることができ、かかるヒステリシスロスの低下は
摩耗係数の低下をもたらす。また、動的貯蔵弾性率E′
を上げると路面からの異物等の侵入を防ぐことができ耐
摩耗性を向上することができる。高ストラクチャー、小
粒子径のカーボンブラックはこれらを両立し耐摩耗性を
改善することができると考えられるが、上述の如く天然
ゴム単独系ではヒステリシスロスが高くなり上記耐摩耗
性の改良効果を十分に発揮できないため、本発明者らは
かかるカーボンブラックでtanδ値を下げることのでき
るゴム系を見い出すべく鋭意検討を行った。その結果、
ブタジエンゴムと天然ゴム/イソプレンゴムとの最適量
のブレンド系を用いると上記カーボンブラックとの相乗
効果で著しく耐摩耗性が向上し得ることを見い出し、本
発明を完成するに至った。
と、天然ゴム(NR)および/またはイソプレンゴム(I
R)30〜85重量部とから成るゴム成分100重量部に対し、
セシルトリメチルアンモニウムブロマイド(CTAB)吸着
比表面積140〜150m2/gおよびジブチルフタレート(DB
P)吸油量130〜150ml/100gのカーボンブラック30〜75重
量部を配合してなることを特徴とする大型タイヤトレッ
ド用ゴム組成物に関するものである。
×108〜1.35×108kg/cm2で損失係数tanδ値が0.23〜0.2
8であるのが好ましい。
量部とする。
使用される配合剤、例えば軟化剤、老化防止剤、加硫促
進剤、加硫促進助剤、加硫剤、補強性充填剤等を必要に
応じて通常の配合量の範囲で適宜配合することができる
のは勿論のことである。
明に係るカーボンブラックは小粒子化によりE′値を上
昇させ、かつ高ストラクチャー化によって発熱性の向上
によるtanδ値の低下を生ぜしめるものと考えられる。
すなわち、上記ブレンドゴム系ではカーボンブラックの
小粒子化および高ストラクチャー化はE′値の上昇とta
nδ値の低下の二点を両立する効果があるといえる。こ
の効果は摩擦係数の中でもヒステリシスロス(μH)の
要因に大きく関係し、このことはE′値を上昇させtan
δ値を低下させると摩擦係数の低下を引き起こし、結果
として摩耗量の減少につながることを意味するものであ
る。
を配合するブレンドゴム系とすることを要するが、この
理由はBRがゴム成分100重量部に対し15重量未満である
とBRブレンド効果を奏せずに耐摩耗性向上効果が不足
し、一方70重量部を越えると外観不良が発生し使用不可
能となるからである。
て重合したBRに比し、本発明に係るカーボンブラックと
組み合わせた際の耐摩耗性改良効果はより大きくなり、
好ましい。
およびDBP吸油量が所定の範囲内にあることを要する
が、これは以下の理由による。
満であると粒子径が大きくなり過ぎ耐摩耗性が不足し、
一方150m2/gを越えると硬くなり過ぎて作業不可能とな
る。
はストラクチャーの割合が小さくなり過ぎ耐摩耗性が不
足し、一方150ml/100gを越えると耐疲労性が悪くなりし
かも外観不良を起こし使用不可能となる。
部に対し30〜75重量部の範囲内であることを要するが、
この理由は30重量部未満ではカーボンブラックの補強性
がとれず耐摩耗性は良好ではなく、一方75重量部を越え
るとカーボンブラックの分散不良を起こしタイヤ製造時
の加工が不可能となるからである。
0範囲で動的貯蔵弾性率E′値が1.00×108〜1.35×108k
g/cm2の範囲内となるのが好ましいが、この理由はこれ
らの値はヒステリシスロス(μH)に効くため、かかる
所定の範囲内とすることにより耐摩耗性の改良効果が大
となるからである。
対する重量部)から成る各ゴム組成物に対し以下の物性
値を測定した。
室温にて初期歪5%、動歪2%および周波数50Hzの条件
下で測定を行った。
14 PR R210 Zの供試タイヤを製造し、これらタイヤに
ついて耐摩耗性の評価を行った。評価方法は、約10万Km
走行後の溝深さの平均より摩耗1mmあたり走行距離を求
め、次式、 に従い比較例1を100として指数で表示した。数値が大
きい程結果は良好である。
を満すゴム組成物においてはいずれも作業性および外観
を損うことなく耐摩耗性が大幅に改良された。従って、
本発明のゴム組成物は大型タイヤの寿命を大幅に向上さ
せることができる。
Claims (3)
- 【請求項1】ブタジエンゴム15〜70重量部と、天然ゴム
および/またはイソプレンゴム30〜85重量部とから成る
ゴム成分100重量部に対し、セシルトリメチルアンモニ
ウムブロマイド(CTAB)吸着比表面積140〜150m2/gおよ
びジブチルフタレート(DBP)吸油量130〜150ml/100gの
カーボンブラック30〜75重量部を配合してなることを特
徴とする大型タイヤトレッド用ゴム組成物。 - 【請求項2】動的貯蔵弾性率E′値が1.00×108〜1.35
×108kg/cm2で損失係数tanδ値が0.23〜0.28である請求
項1記載のゴム組成物。 - 【請求項3】ブタジエンゴムが35〜70重量部配合されて
いる請求項1記載のゴム組成物。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1004621A JP2662281B2 (ja) | 1989-01-13 | 1989-01-13 | 大型タイヤトレッド用ゴム組成物 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP1004621A JP2662281B2 (ja) | 1989-01-13 | 1989-01-13 | 大型タイヤトレッド用ゴム組成物 |
Publications (2)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JPH02185543A JPH02185543A (ja) | 1990-07-19 |
JP2662281B2 true JP2662281B2 (ja) | 1997-10-08 |
Family
ID=11589127
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP1004621A Expired - Lifetime JP2662281B2 (ja) | 1989-01-13 | 1989-01-13 | 大型タイヤトレッド用ゴム組成物 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2662281B2 (ja) |
Families Citing this family (1)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH0723435B2 (ja) * | 1990-11-26 | 1995-03-15 | 株式会社ブリヂストン | 重荷重タイヤ用トレッドゴム組成物 |
-
1989
- 1989-01-13 JP JP1004621A patent/JP2662281B2/ja not_active Expired - Lifetime
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
JPH02185543A (ja) | 1990-07-19 |
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