JP2016057270A - 日曜回し車、カレンダ機構、時計用ムーブメント及び時計 - Google Patents

Abstract

【課題】少ない部品点数で簡便に構成でき、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えること。
【解決手段】２４時間で軸線Ｏ２回りに１回転する歯車本体５０と、歯車本体に対して軸線方向に重なって配置されると共に、車軸５１を介して歯車本体に連結され、歯車本体と共に軸線回りに回転する回転体５２と、回転体に一体に形成され、回転体の回転に伴って日車２７の内歯２７ａに係合する日回し爪５３と、回転体に一体に形成され、回転体の回転に伴って曜車２８の曜歯４０ａに係合する曜回し爪５４と、歯車本体に設けられ、内歯及び曜歯に対する日回し爪及び曜回し爪の係合後、歯車本体の回転に伴って弾性変形することで弾性力を蓄積すると共に、蓄積した弾性力を回転体に伝達して回転体を回転方向に付勢する弾性部材５５と、を備えている日曜回し車２６を提供する。
【選択図】図４

Description

本発明は、日曜回し車、カレンダ機構、時計用ムーブメント及び時計に関する。

一般的にカレンダ機構を具備する時計は、日付が表示された日車と、曜日が表示された曜車と、これら日車及び曜車をそれぞれ適切な位置に保持するための規制ジャンパと、を備えている。
このような構成のもと、例えば特許文献１に記載の時計では、日車及び曜車を１日に１ステップ送るために、２４時間で１回転する車に日回し爪及び曜回し爪を設けた日曜回し車を備えている。そのため、日曜回し車の回転によって、例えば２４時に達した時点で日車を１ステップ分（１日分）だけ回転させて日付の切り換えを行うことができると共に、日付の切り換え後に、曜車を１ステップ分（１日分）だけ回転させて曜日の切り換えを行うことが可能とされている。

しかしながら、特許文献１に記載の時計では、日車の規制を行っている規制ジャンパの規制が２４時を目標に解除されるように、その前段階から日車をある程度回転させて規制ジャンパを徐々に変形させておく必要がある。通常、規制ジャンパの規制を解除するまでに約１〜２時間程度かかる場合が多いので、２４時に達した時点で日付の切り換えを行う場合には、おおよそ２２時頃から日車を回転させはじめる必要がある。
なお、上述した点は曜車も同様であり、日付の切り換えが終了した２４時以降に、約１〜３時間程度かけて曜車を回転させはじめる必要がある。

従って、日付変更及び曜日変更のいずれを行う場合であっても時間を要してしまい、日車及び曜車に表示されている日付及び曜日の一部が日付窓、曜日窓から外れてしまい、いわゆる半目状態となってしまう。よって、見た目的に好ましくなく、改善の余地が残されていた。

そこで、例えば特許文献２に記載の時計のように、螺旋状に形成された弾性アーム（スプリング）の先端部に日回し爪が形成された日回し車を備えたもの知られている。
この場合には、日回し爪が日車の歯部に接した時点（日送り開始時点）から、日回し車がある角度まで回転する間は、弾性アームが撓んでばね力を蓄えるので日車は動かない。そして、弾性アームのばね力が規制ジャンパによる規制力を超えた時、弾性アームが復元変形して蓄えていたばね力を開放するので、日回し爪を瞬間的に移動させる。これにより、日車を瞬間的に１ステップ分（１日分）だけ移動させることができ、瞬時に日付の切り換えを行うことができる。

しかしながら、特許文献２に記載の時計では、日回し車が曜回し爪を具備している構成ではないので、曜日の切り換えを行うことができない。しかも、螺旋状の弾性アームが日回し車の平面スペースをほぼ独占するように配置されているので、例えば曜回し爪を新たに配置しようとする場合には、弾性アーム及び日送り爪に対して平面的にずれた位置に配置するか、或いは時計の厚み方向に重なるように配置するしかない。
ところが、曜回し爪を平面的にずれた位置に配置する場合には、ムーブメント内での新たなスペースを確保する必要があるが、ムーブメント内に新たなスペースを確保することは実際上困難である。また、曜回し爪を時計の厚さ方向に重なるように配置する場合には、ムーブメントの厚みがさらに厚くなってしまうという新たな課題を招いてしまう。

そこで、日付及び曜日を瞬時に切り換えることができる時計として、例えば特許文献３に記載されたように、カムとレバーとを利用したものが知られている。
この時計は、２４時間で１回転する日曜回し車と、日曜回し車に取り付けられたカムと、日回し爪及び曜送り爪が形成されると共にカムの外周面に接触する作動レバーと、作動レバーをカムに押し付けるばね部材と、を備えている。

この時計によれば、日曜回し車が回転すると、この回転に伴って作動レバーとカムとの接触点がカムの低部から高部へと徐々に移行し、ばね部材にばね力を蓄えることができる。そして、さらに回転が進み時刻が略２４時に達すると、上記接触点がカムの最高部から最低部へと移行する。これにより、蓄えていたばね部材のばね力を一気に開放することができ、日回し爪及び曜回し爪よって日車及び曜車を１ステップ分（１日分）だけ回転させることができる。その結果、日付及び曜日を、例えば２４時に瞬時に切り換えることが可能とされている。

特開平１０−１０４３６５号公報 特開２００２−２２８７６９号公報 特開２０１３−５０４４９号公報

しかしながら、上記特許文献３に記載の時計では、日曜回し車にカム、作動レバーやばね部材を精度良く組み合わせる必要があり、構成が複雑化するうえ、部品点数も多く占有スペースを余分に確保する必要がある。さらに、部品点数が多いので組立性も悪かった。

本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、少ない部品点数で簡便に構成でき、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができる日曜回し車、これを具備するカレンダ機構、時計用ムーブメント、及び時計を提供することである。

（１）本発明に係る日曜回し車は、２４時間で軸線回りに１回転する歯車本体と、前記歯車本体に対して前記軸線方向に重なって配置されると共に、車軸を介して前記歯車本体に連結され、前記歯車本体と共に前記軸線回りに回転する回転体と、前記回転体に一体に形成され、前記回転体の回転に伴って日車の内歯に係合する日回し爪と、前記回転体に一体に形成され、前記回転体の回転に伴って曜車の曜歯に係合する曜回し爪と、前記歯車本体に設けられ、前記内歯及び前記曜歯に対する前記日回し爪及び前記曜回し爪の係合後、前記歯車本体の回転に伴って弾性変形することで弾性力を蓄積すると共に、蓄積した弾性力を前記回転体に伝達して前記回転体を回転方向に付勢する弾性部材と、を備えていることを特徴とする。

この日曜回し車によれば、歯車本体が軸線回りに回転するとこれに伴って回転体も回転するので、回転体に一体的に形成された日回し爪及び曜回し爪が回転する。そして、歯車本体の回転がさらに進むと、日回し爪が日車の内歯に係合すると共に曜回し爪が曜車の曜歯に係合する。これにより、回転体の回転が一時的に規制された状態となるので、歯車本体のさらなる回転に伴って弾性部材が弾性変形し、該弾性部材に徐々に弾性力が蓄積されはじめる。また、弾性部材は、蓄積した弾性力を回転体に伝達して該回転体を回転方向に付勢する。

そのため、回転体は、蓄積された弾性力が徐々に増大するにつれて、歯車本体を遅れて追従するように回転しはじめる。これにより、日回し爪及び曜回し爪が回転を再開するので、日車及び曜車を回転させることができ、規制ジャンパによるこれら日車及び曜車の回転規制を解除することができる。そのため、これと同時に、弾性部材に蓄積されていた弾性力を一気に開放でき、弾性部材が復元変形する分だけ、回転体、日回し爪及び曜回し爪を急激に回転させることができる。その結果、日車及び曜車を１日分だけ瞬時に回転させることができ、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができる。

特に、弾性部材に事前に弾性力を蓄積しておき、その後、規制ジャンパによる日車及び曜車の回転規制が解除されたと同時に弾性力を一気に開放して、日車及び曜車を１日分だけ瞬時に回転させるので、日付及び曜日がいわゆる半目状態になってしまうことを確実に防止できる。
また、日回し爪及び曜回し爪が一体に形成された回転体と歯車本体と弾性部材とを組み合わせるだけの少ない部品点数で日曜回し車を簡便に構成できるうえ、従来の作動レバーのような他部品との組み付け精度を考慮する必要がないので、組立性を向上することができる。さらに、日曜回し車以外の他部品の設置スペースを確保する必要がないうえ、回転体と歯車本体とを平面配置する必要もないので、必須な時計部品のレイアウト性の向上にも貢献することができる。

（２）前記回転体、前記日回し爪及び前記曜回し爪のうちのいずれかに形成された第１被係合部と、前記第１被係合部に対して前記歯車本体の回転方向上流側に位置するように前記歯車本体に設けられ、前記弾性部材が前記弾性力を蓄積した後に、前記歯車本体の回転に伴って前記第１被係合部に接触する突起部と、を備えても良い。

この場合には、日回し爪及び曜回し爪の係合した後の歯車本体のさらなる回転に伴って弾性部材に弾性力が蓄積されたときに、歯車本体に設けられた突起部が第１被係合部に向かって移動して接触する。そのため、突起部を介して歯車本体の回転力を第１被係合部に伝達することができるので、回転体、日回し爪及び曜回し爪を歯車本体と共に強制回転させることができる。従って、日回し爪及び曜回し爪により日車及び曜車を回転させることができ、規制ジャンパによるこれら日車及び曜車の回転規制が解除されたタイミングで、弾性部材に蓄積されていた弾性力を一気に開放して、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができる。

特に、突起部と第１被係合部との接触によって、回転体、日回し爪及び曜回し爪を歯車本体に追従するように強制回転させるので、蓄積された弾性力と、日車及び曜車を回転させるために必要な回転トルクとのバランスに関係なく、日車及び曜車を回転させて、これらの回転規制を適切に解除できる。従って、日付及び曜日の瞬間的な切り換えを所望のタイミングでより確実に行うことができ、例えば２４時に達した時点で日付及び曜日の切り換えを高精度に行うことができる。

（３）前記突起部に対して前記歯車本体の回転方向上流側に位置するように、前記回転体、前記日回し爪及び前記曜回し爪のうちのいずれかに形成された第２被係合部を備え、前記突起部は、前記第１被係合部から前記突起部が離間する反対方向に向けて前記歯車本体が回転したときに、前記第２被係合部に接触しても良い。

この場合には、例えば時計の時刻修正によって、歯車本体が反対方向に回転した際に、突起部が第２被係合部に向かって移動して接触するので、回転体、日回し爪及び曜回し爪を歯車本体と共に強制回転させることができる。従って、例えば時刻修正時に弾性部材に余計な負荷が作用して、弾性力が蓄積されてしまうことを防止できる。そのため、弾性部材を無駄に弾性変形させてしまうことを防止でき、弾性部材の作動信頼性を維持し易い。従って、日付及び曜日の切り換え性能を長期的に亘って維持し易い。

（４）前記歯車本体は、前記軸線を中心に環状に形成され、前記弾性部材は、前記軸線を中心に螺旋状に形成されると共に、内端部が前記車軸に固定され、且つ外端部が前記歯車本体に接続されることで、前記歯車本体の内側に配置された渦巻きばねでも良い。

この場合には、日回し爪及び曜回し爪が係合した後、歯車本体のさらなる回転に伴って弾性部材が縮径するように弾性変形しながら、徐々にばね力（弾性力）が蓄積される。そして、弾性部材は、規制ジャンパによる日車及び曜車の回転規制が解除されたタイミングで、拡径するように復元変形しながら回転体、日回し爪及び曜回し爪を歯車本体に追従させるように急激に回転させる。このように、弾性部材を渦巻きばねとすることで、日付及び曜日の切り換えを確実に瞬間的に同時に行うことができる。
特に、歯車本体と弾性部材とを一体に形成することが可能であるので、日曜回し車の全体の厚みが厚くなることを効果的に抑制することができる。

（５）前記回転体は、前記歯車本体に対して相対回転可能に前記車軸に連結され、前記弾性部材は、前記歯車本体と前記回転体との間に配置され、前記歯車本体に固定された板ばねでも良い。

この場合には、日回し爪及び曜回し爪が係合した後、歯車本体のさらなる回転に伴って弾性部材が撓むように弾性変形しながら、徐々にばね力（弾性力）が蓄積される。そして、弾性部材は、規制ジャンパによる日車及び曜車の回転規制が解除されたタイミングで、復元変形しながら回転体、日回し爪及び曜回し爪を歯車本体に追従するように、歯車本体に対して相対回転させながら急激に回転させる。このように、弾性部材を板ばねとすることで、日付及び曜日の切り換えを確実に瞬間的に同時に行うことができる。
特に、歯車本体と弾性部材とを別体に形成できるので、各々を精度良く形成できるうえ、歯車本体と回転体との間に弾性部材を配置させる構成であるので、全体の厚みが厚くなることを抑制し易い。

（６）本発明に係るカレンダ機構は、前記日曜回し車と、前記日車及び前記曜車と、を備えていることを特徴とする。

このカレンダ機構によれば、上述した日曜回し車を具備するだけの簡便な構成で、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができるので、カレンダ機構全体の部品点数の削減を図ることができ、低コスト化を図り易い。

（７）本発明に係る時計用ムーブメントは、前記カレンダ機構を備えていることを特徴とする。

この時計用ムーブメントによれば、上述したカレンダ機構を具備しているので、同様に部品点数の削減化を図ることができると共に、時計部品のレイアウト性の向上化を図り易い。

（８）本発明に係る時計は、前記時計用ムーブメントを備えることを特徴とする。

この時計によれば、上述した時計用ムーブメントを具備しているので、同様に部品点数の削減化を図ることができると共に、時計部品のレイアウト性の向上化を図り易い。

本発明によれば、少ない部品点数で簡便に構成でき、日付及び曜日を瞬間的に同時に切換えることができる。

本発明に係る第１実施形態を示す図であって、時計の外観図である。 図１に示すムーブメントを裏側から見た平面図である。 図２に示すムーブメントの部分断面図である。 図３に示すカレンダ機構の平面図である。 図４に示す状態から曜車、日ジャンパ及び曜ジャンパを取り外した状態を示す平面図である。 図２に示す日曜回し車の斜視図である。 図６に示す日曜回し車を反対側から見た斜視図である。 図４に示す状態から日曜回し車が回転し、日ジャンパ及び曜ジャンパの規制が解除された瞬間を示す図である。 本発明に係る第２実施形態を示す図であって、カレンダ機構の平面図である。 図９に示す日曜回し車の斜視図である。 図１０に示す日曜回し車の上面図である。 図１１に示すＡ−Ａ線に沿った日曜回し車の断面図である。 図１０に示す日曜回し車の板ばねの平面図である。 図９に示す状態から日曜回し車が回転し、日ジャンパ及び曜ジャンパの規制が解除された瞬間を示す図である。

（第１実施形態）
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。なお、本実施形態では、時計の一例として機械式の腕時計を例に挙げて説明する。

（時計）
一般に、時計の駆動部分を含む機械体を「ムーブメント」と称する。このムーブメントに文字板、針を取り付けて、時計ケースの中に入れて完成品にした状態を時計の「コンプリート」と称する。時計の基板を構成する地板の両側のうち、時計ケースのガラスのある方の側（文字板のある方の側）をムーブメントの「裏側」と称する。また、地板の両側のうち、時計ケースのケース裏蓋のある方の側（文字板と反対の側）をムーブメントの「表側」と称する。
なお、本実施形態では、ケース裏蓋から文字板に向かう方向を上側、その反対側を下側として説明する。

図１に示すように、本実施形態の時計１のコンプリートは、図示しないケース裏蓋及びガラス２からなる時計ケース３内に、ムーブメント１０（本発明に係る時計用ムーブメント）と、少なくとも時に関する情報を示す目盛りを有する文字板１１と、を備えている。

なお、文字板１１とガラス２との間には、通常の時刻表示を行う指針として、時を示す時針１２、分を示す分針１３、及び秒を示す秒針１４が同軸上に配置されている。また、文字板１１には、後述する日車２７に明示された日文字を表示させる日窓１１ａが形成されていると共に、後述する曜車２８の曜板４１に明示された曜文字を表示させる曜窓１１ｂが形成されている。図示の例では、これら日窓１１ａ及び曜窓１１ｂは文字板１１の３時位置に並んで配置されている。これにより、時刻に加え、日付及び曜日を確認することが可能とされている。

（時計用ムーブメント、カレンダ機構）
図２〜図４に示すように、ムーブメント１０は、該ムーブメント１０の基板を構成する地板２０を有している。地板２０の表側には、てんぷ、がんぎ車、アンクル等を含む図示しない脱進調速機構と、四番車２１、図示しない三番車、二番車２２及び図示しない香箱車を含む表輪列と、が少なくとも配置されている。

地板２０の裏側と文字板１１との間には、分車として機能する筒かな２３と、図示しない日の裏車と、筒車２４とを含む裏輪列と、中間車２５、日曜回し車２６、日車２７、曜車２８、日ジャンパ２９、及び曜ジャンパ３０を含むカレンダ機構５と、が少なくとも配置されている。
なお、地板２０の裏側には、日ジャンパ２９及び曜ジャンパ３０を少なくとも押さえる図示しない裏物押さえが取り付けられており、この裏物押さえの裏側に上記文字板１１がガラス２を通じて視認可能に配置されている。

上述した四番車２１、二番車２２、筒かな２３及び筒車２４は、軸線Ｏ１を共通軸線として同軸上に配置されている。
二番車２２は、図示しないぜんまいが解けていくときの力を動力源として回転する香箱車の回転に基づいて軸線Ｏ１回りに回転する。この際、二番車２２は脱進調速機構により、１時間に１回転するように正確に回転制御されている。筒かな２３は、二番車２２と一体に回転可能とされ、文字板１１よりもガラス２側に突出している。そして、この突出した筒かな２３の上端部に分針１３が取り付けられている。
なお、筒かな２３には、二番車２２に対するスリップ機構が設けられており、後述する時刻修正を行うときに、二番車２２に対して筒かな２３がスリップしながら回転可能とされている。

四番車２１は、二番車２２及び筒かな２３の内部に挿通される車軸２１ａを有し、図示しない三番車を介して二番車２２に噛み合うことで二番車２２の回転に伴って回転する。この四番車２１は、脱進調速機構を構成する図示しないがんぎ車に噛み合っている。これにより、四番車２１は１分間に１回転するように正確に回転制御されている。
なお、四番車２１における車軸２１ａの上端部は、筒かな２３の上端部よりもガラス２側に突出しており、この突出した車軸２１ａの上端部に秒針１４が取り付けられている。

日の裏車は、筒かな２３に噛み合っており、二番車２２及び筒かな２３の回転に伴って回転する。筒車２４は、日の裏車に噛み合っており、日の裏車の回転に伴って回転する。この際、筒車２４は、脱進調速機構により１２時間に１回転するように正確に回転制御されている。なお、筒車２４の上端部には時針１２が取り付けられている。この際、時針１２は分針１３よりも文字板１１側に位置している。

また、地板２０の図示しない巻真案内穴には、時計ケース３の側方に位置する竜頭６（図１参照）が取り付けられた巻真７が回転可能に組み込まれている。この巻真７は、軸方向に例えば２段階に引き出し操作可能とされている。この際、巻真７はおしどり、かんぬきやかんぬきばね等の図示しない切換装置により、軸方向の位置が決められている。
巻真７には、つづみ車及びきち車（いずれも図示しない）が取り付けられている。つづみ車は、巻真７の回転に伴って回転すると共に、巻真７の軸方向の移動に伴ってかんぬきによって巻真７に沿って移動する。このとき、つづみ車は巻真７の移動方向とは反対の方向に向けて移動する。

具体的につづみ車は、巻真７が引き出されていない状態ではきち車に噛み合い、巻真７が１段階、或いは２段階引き出された状態では日の裏車に噛み合う。従って、この場合には、巻真７を回転操作することで、日の裏車を回転させることが可能とされている。
すると、日の裏車の回転力は、筒かな２３及び筒車２４に伝達されるので、これら各車が回転する。このとき、二番車２２は香箱車や三番車との噛み合いによって一定の運針トルクが作用して回転が規制されているので、二番車２２に対して筒かな２３がスリップしながら相対的に回転する。これにより、巻真７の回転に伴って分針１３を回転させることができ、分針１３の時刻修正を行うことができる。また、巻真７の回転に伴って筒車２４を回転させることができるので、時針１２についても回転させることができ、時針１２の時刻修正を行うことができる。

中間車２５は、地板２０に回転可能に支持されており、筒車２４に対して噛み合う中間歯車２５ａと、日曜回し車２６に噛み合う中間かな２５ｂと、を有している。中間かな２５ｂは、中間歯車２５ａに対して歯車比（減速比）が１／２とされている。

日曜回し車２６は、上述したように中間かな２５ｂに噛み合っており、中間車２５を介して伝達された筒車２４からの回転力に基づいて軸線Ｏ２回りに回転する。この際、中間かな２５ｂが中間歯車２５ａに対して歯車比が１／２とされているので、日曜回し車２６は２４時間で１回転する。

この日曜回し車２６は、日回し爪５３及び曜回し爪５４を備えており、これら日回し爪５３及び曜回し爪５４を利用して、日車２７及び曜車２８を例えば２４時に達した時点で１ステップ（１日分だけ）だけ回転させることで日曜送りを行う時計部品である。この日曜回し車２６の構成については、後に詳細に説明する。
なお、本実施形態では、日曜回し車２６の回転方向は、ムーブメント１０を文字板１１側から見た平面視で、ＣＷ方向（時計方向）とされている。

日車２７は、地板２０に対して回転自在に取り付けられたリング状部材であり、図２に示すように、その表面には周方向に沿って１〜３１の日を表す日文字が順番に明示されている。なお、明示方法としては、例えば印刷、刻印、シール貼付等が挙げられるが、特に限定されるものではない。また、日車２７は日曜回し車２６と同様にＣＷ方向に回転するので、その回転方向にあわせて日文字が明示されている。

日車２７の内周縁には、全周に亘って複数の内歯２７ａが周方向に間隔をあけて形成されている。内歯２７ａの数は３１歯とされている。従って、内歯２７ａの１歯分だけ日車２７を回転させることで、日窓１１ａを通じて表示させる日文字を１日分だけ送ることが可能とされる。

日ジャンパ２９は、図４に示すように日車２７の回転方向の位置を規制すると共に、日車２７の回転を補助する時計部品であって、地板２０の裏側に固定されたベース部２９ａと、このベース部２９ａに基端部が固定され、先端部が自由端とされた弾性変形可能な日アーム部２９ｂと、を備えている。
日アーム部２９ｂの先端部には、日車２７の内周縁側に向けて膨らむように形成された躍制部３５が形成されている。日アーム部２９ｂは、躍制部３５を日車２７側に予め押しつけるように取り付けられており、躍制部３５を日車２７の内歯２７ａに対して係合させている。

躍制部３５は、日車２７の内歯２７ａが回転方向の上流側から係合する傾斜面３５ａと、日車２７の内周縁側を向いた頂面３５ｂと、傾斜面３５ａよりも回転方向の下流側で内歯２７ａ（ここでは、下流側の内歯２７ａと称する）に係合する傾斜面３５ｃと、を有する平面視台形状に形成されている。
なお、日車２７はＣＷ方向に回転するので、日ジャンパ２９のベース部２９ａ側から躍制部３５側に向かって回転する。よって、日車２７に関する説明では、日ジャンパ２９のベース部２９ａ側を回転方向の上流側、躍制部３５側を回転方向の下流側と定義する。

これにより、躍制部３５を基準に、回転方向の上流側に設けられた内歯２７ａには躍制部３５の傾斜面３５ａが係合し、且つ回転方向の下流側に設けられた内歯２７ａには傾斜面３５ｃが係合する。これに加え、日車２７の内側に設けられた図示しない当接部と日車２７とが当接することで、日ジャンパ２９は日車２７の回転方向の位置を規制している。すなわち、日車２７は、傾斜面３５ａ、傾斜面３５ｃ、及び当接部の３点で係合または当接することにより、回転方向の位置が規制されている。

そして、日車２７の回転に伴って内歯２７ａが躍制部３５の傾斜面３５ａ上を滑るようにＣＷ方向に移動し、下流側の内歯２７ａが傾斜面３５ｃから離れることで、躍制部３５が内歯２７ａから離間する方向に押圧され、日アーム部２９ｂが弾性変形する。そして、内歯２７ａの頂点が傾斜面３５ａを乗り越え、躍制部３５の頂面３５ｂに達した時点で、日ジャンパ２９の躍制が解除される。
さらに、日車２７が回転すると、弾性変形された日アーム部２９ｂの復元力（軸線Ｏ１に対して径方向の外側に働く弾性復元力）により、躍制部３５の傾斜面３５ｃが内歯２７ａの後部をＣＷ方向へ押圧し、日車２７の回転を補助する。
これにより、日車２７の回転規制が解除され、日車２７を１つの内歯２７ａ分だけＣＷ方向に回転させることができる。なお、日車２７が１つの内歯２７ａ分だけ回転すると、日アーム部２９ｂが復元変形して躍制部３５の傾斜面３５ａが次の内歯２７ａに係合し、且つ傾斜面３５ｃが下流側の内歯２７ａに係合するので、日車２７は再び回転が規制される。

図２〜図４に示すように、曜車２８は、軸線Ｏ１と同軸に配置されており、筒車２４に対して軸線Ｏ１回りに回転自在に取り付けられた曜星車４０と、曜星車４０に一体的に固定された環状の曜板４１と、を備えている。

曜星車４０の外周縁には、全周に亘って複数の曜歯４０ａが周方向に間隔をあけて形成されている。曜歯４０ａの数は１４歯とされている。
曜板４１は、曜星車４０の上面に重なって配置され、日車２７の内側に収まる外形サイズとされている。曜板４１のうち、曜星車４０の上面に重なっている部分（内周縁側）が、曜星車４０に対して例えば溶着等により一体に固定されている。これにより、曜星車４０と曜板４１とは常に同期して軸線Ｏ１回りに回転する。
なお、このように構成された曜車２８の回転方向は、ムーブメント１０を文字板１１側から見た平面視で、ＣＣＷ方向（反時計方向）とされ、日車２７とは回転方向が逆とされている。

曜板４１の表面には、図２に示すように、周方向に沿って月曜日から日曜日までの曜を示す曜文字が英字表記で順番に明示されている。なお、明示方法としては、例えば印刷、刻印、シール貼付等が挙げられるが、特に限定されるものではない。また、曜文字を漢字その他の表記方法で表記するようにしてもよい。また、曜車２８はＣＣＷ方向に回転するので、その回転方向にあわせて曜文字が明示されている。
特に、本実施形態では、１４歯ある曜歯４０ａの数に対応して、２週間分の曜文字が周方向に並ぶように明示されている。従って、曜歯４０ａの１歯分だけ曜星車４０を回転させることで曜窓１１ｂを通じて表示される曜文字を１日分だけ送ることが可能とされる。

図４に示すように、曜ジャンパ３０は、曜車２８の回転方向の位置を規制すると共に、曜車２８の回転を補助する時計部品であって、地板２０の裏側に固定されたベース部３０ａと、ベース部３０ａに基端部が固定され、先端部が自由端とされた弾性変形可能な曜アーム部３０ｂと、を備えている。
曜アーム部３０ｂの先端部には、曜星車４０の外周縁側に向けて膨らむように形成された躍制部３６が形成されている。曜アーム部３０ｂは、躍制部３６を曜星車４０側に予め押しつけるように取り付けられており、躍制部３６を曜星車４０の曜歯４０ａに対して係合させている。

躍制部３６は、曜星車４０の曜歯４０ａが回転方向の上流側から係合する傾斜面３６ａと、曜星車４０の外周縁側を向いた頂面３６ｂと、傾斜面３６ａよりも回転方向の下流側で曜歯４０ａ（ここでは、下流側の曜歯４０ａと称する）に係合する傾斜面３６ｃと、を有する平面視台形状に形成されている。
なお、曜車２８はＣＣＷ方向に回転するので、曜ジャンパ３０のベース部３０ａ側から躍制部３６側に向かって回転する。よって、曜車２８に関する説明では、曜ジャンパ３０のベース部３０ａ側を回転方向の上流側、躍制部３６側を回転方向の下流側と定義する。

これにより、躍制部３６を基準に、回転方向の上流側に設けられた曜歯４０ａには躍制部３６の傾斜面３６ａが係合し、且つ回転方向の下流側に設けられた曜歯４０ａには傾斜面３６ｃが係合する。これに加え、曜星車４０と筒車２４とが当接することで、曜ジャンパ３０は曜星車４０の回転方向の位置を規制している。すなわち、曜星車４０は、傾斜面３６ａ、傾斜面３６ｃ、及び筒車４２の３点で係合または当接することにより、回転方向の位置が規制されている。

そして、曜星車４０の回転に伴って曜歯４０ａが躍制部３６の傾斜面３６ａ上を滑るようにＣＣＷ方向に移動し、下流側の曜歯４０ａが傾斜面３６ｃから離れることで、躍制部３６が曜歯４０ａから離間する方向に押圧され、曜アーム部３０ｂが弾性変形する。そして、曜歯４０ａの頂点が傾斜面３６ａを乗り越え、躍制部３６の頂面３６ｂに達した時点で、曜ジャンパ３０の躍制が解除される。
さらに、曜星２８が回転すると、弾性変形された曜アーム部３０ｂの復元力（軸線Ｏ１に対して径方向の外側に働く弾性復元力）により、躍制部３６の傾斜面３６ｃが曜歯４０ａの後部をＣＣＷ方向へ押圧し、曜車２８の回転を補助する。
これにより、曜星車４０の回転規制が解除され、曜星車４０を１つの曜歯４０ａ分だけＣＣＷ方向に回転させることができる。
なお、曜星車４０が１つの曜歯４０ａ分だけ回転すると、曜アーム部３０ｂが復元変形して躍制部３６の傾斜面３６ａが次の曜歯４０ａに係合し、且つ傾斜面３６ｃが下流側の曜歯４０ａに係合するので、曜星車４０は再び回転が規制される。

（日曜回し車）
次に、上記日曜回し車２６について詳細に説明する。
図３〜図７に示すように、日曜回し車２６は、２４時間で軸線Ｏ２回りに１回転する歯車本体５０と、この歯車本体５０に対して軸線Ｏ２方向に重なって配置されると共に車軸５１を介して歯車本体５０に連結され、歯車本体５０と共に軸線Ｏ２回りに回転する回転ブロック（本発明に係る回転体）５２と、回転ブロック５２に一体的に形成された日回し爪５３及び曜回し爪５４と、内歯２７ａ及び曜歯４０ａに対する日回し爪５３及び曜回し爪５４の係合後、歯車本体５０の回転に伴って弾性変形することでばね力（弾性力）を蓄積する渦巻きばね（本発明に係る弾性部材）５５と、を備えている。
なお、日曜回し車２６は、車軸５１の下端部が地板２０に軸線Ｏ２回りに回転可能に支持されることで安定して回転する（図３参照）。

歯車本体５０は、軸線Ｏ２を中心にリング状に形成され、外周縁の全周に亘って中間車２５の中間かな２５ｂに噛み合う歯部５０ａが形成されている。これにより、歯車本体５０は中間車２５の回転に伴って２４時間で１回転するように軸線Ｏ２回りをＣＷ方向に回転する。

渦巻きばね５５は、歯車本体５０の内側に配置された状態で、歯車本体５０と一体に形成されている。具体的に渦巻きばね５５は、軸線Ｏ２を中心に螺旋状に形成され、内端部５５ａが車軸５１に対して例えば打ち込み等によって固定され、且つ外端部５５ｂが歯車本体５０に一体に接続されている。なお、歯車本体５０及び渦巻きばね５５は、例えば金属製とされている。

回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４は、例えば射出成形等により一体に形成された樹脂製とされている。回転ブロック５２は、略円筒状に形成され、車軸５１に対して例えば打ち込みや加締め（かしめ）結合等により固定されている。これにより、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４は、日回し爪５３及び曜回し爪５４が内歯２７ａ及び曜歯４０ａに係合するまでは、歯車本体５０の回転に伴って軸線Ｏ２回りに回転する。

日回し爪５３は、基端部が回転ブロック５２に接続され、基端部から軸線Ｏ２を中心として周方向に延びた日回し腕部５３ａと、日回し腕部５３ａの先端部に形成され、回転ブロック５２の回転に伴って日車２７の内歯２７ａに係合する日爪５３ｂと、を備えている。日回し腕部５３ａは、基端部から先端部に向けてＣＷ方向に延びた円弧状とされている。そのため、日回し腕部５３ａは、日曜回し車２６の径方向に撓むように弾性変形な腕部とされている。

曜回し爪５４は、基端部が回転ブロック５２に接続され、基端部から軸線Ｏ２を中心として周方向に延びた曜回し腕部５４ａと、曜回し腕部５４ａの先端部に形成され、回転ブロック５２の回転に伴って曜星車４０の曜歯４０ａに係合する曜爪５４ｂと、を備えている。曜回し腕部５４ａは、軸線Ｏ２を挟んで日回し腕部５３ａとは径方向の反対側に位置するように配置され、基端部から先端部に向けてＣＷ方向に延びた円弧状とされている。そして、曜回し腕部５４ａは、日回し腕部５３ａと同様に、日曜回し車２６の径方向に撓むように弾性変形可能な腕部とされている。

なお、日回し爪５３と曜回し爪５４とは、軸線Ｏ２方向に高さがずれて配置されており、互いに周方向に干渉することが回避されている。具体的には、曜回し爪５４が日回し爪５３よりも文字板１１側に位置するように形成されている。

このように構成された日曜回し車２６は、図４に示すように、日爪５３ｂ及び曜爪５４ｂの回転軌跡上に、日車２７の内歯２７ａ及び曜車２８の曜歯４０ａが位置するように配置されている。これにより、日曜回し車２６が中間車２５からの回転力を受けてＣＷ方向に回転すると、日回し爪５３及び曜回し爪５４が徐々に内歯２７ａ及び曜歯４０ａに接近した後に係合する。なお、図４では、日回し爪５３及び曜回し爪５４が内歯２７ａ及び曜歯４０ａに係合している状態を図示している。
なお、日曜回し車２６は、日回し爪５３及び曜回し爪５４が内歯２７ａ及び曜歯４０ａに係合するまでは、全体が一体となってＣＷ方向に回転する。

一方、日回し爪５３及び曜回し爪５４が内歯２７ａ及び曜歯４０ａに係合した後は、回転ブロック５２の回転が一時的に規制された状態となるので、歯車本体５０の回転に伴って渦巻きばね５５が縮径するように弾性変形して徐々にばね力を蓄積する。また、渦巻ばねは、ばね力を蓄積すると同時に回転ブロック５２に伝達して該回転ブロック５２をＣＷ方向に付勢する。従って、回転ブロック５２は、蓄積されたばね力が徐々に増大するにつれて歯車本体５０を遅れて追従するように構成されている。これについては、後に詳細に説明する。

ところで、図３及び図６に示すように、日回し爪５３における日回し腕部５３ａには、日曜回し車２６の径方向の外方に向けて突出した第１リブ（本発明に係る第１被係合部）５６、及び第２リブ（本発明に係る第２被係合部）５７が形成されている。
これら第１リブ５６及び第２リブ５７は、平面視三角形状に形成されていると共に、周方向に間隔をあけて配置されている。第１リブ５６は、日回し腕部５３ａのうち、基端部と先端部との間に位置する中間部分に形成されている。第２リブ５７は、日回し腕部５３ａの基端部に形成されている。

そして、歯車本体５０には、文字板１１側に向かって突出した突起ピン（本発明に係る突起部）５８が取り付けられている。この突起ピン５８は、平面視で第１リブ５６と第２リブ５７との間に位置するように配置され、且つ、第１リブ５６及び第２リブ５７の高さに達するように突出している。

従って、突起ピン５８は、第１リブ５６に対して歯車本体５０の回転方向上流側に位置している（第１リブ５６よりも日回し腕部５３ａの基端部側に位置している）。そのため、突起ピン５８は、渦巻きばね５５がばね力を蓄積している間に、歯車本体５０の回転に伴って第１リブ５６に接近し、次第に接触する。これにより、渦巻きばね５５が例えば一定のばね力を蓄積した後に、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を、歯車本体５０と共に強制回転させることが可能とされている。これについても後に詳細に説明する。

さらに、第２リブ５７は、突起ピン５８に対して歯車本体５０の回転方向上流側に位置しているので、第１リブ５６から突起ピン５８が離間するＣＣＷ方向に向けて歯車本体５０が回転したときに、突起ピン５８が第２リブ５７に接触する。従って、例えば時刻修正時に筒車２４の回転に伴って日曜回し車２６がＣＣＷ方向に回転した場合には、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を、歯車本体５０と共に強制回転させることが可能とされている。

（時計の作用）
次に、上述のように構成された時計１の作用について説明する。
この時計１では、ぜんまいが解けていくときの力を動力源として香箱車が回転するので、図２に示すように、香箱車の回転力が二番車２２に伝達されて、二番車２２が軸線Ｏ１回りに回転する。また、二番車２２に伝達された回転力は三番車、四番車２１、日の裏車及び筒車２４に伝達されるので、これら各車が回転する。

そのため、四番車２１に取り付けられた秒針１４、筒かな２３に取り付けられた分針１３、及び筒車２４に取り付けられた時針１２をそれぞれ回転させることができる。このとき、四番車２１にがんぎ車が噛み合っており、脱進調速機構によって各車の回転が正確に制御されているので、秒針１４を１分間に１回転、分針１３を１時間に１回転、時針１２を１２時間に１回転させることができ、図１に示すように正確な時刻表示を行える。

なお、時刻修正を行う場合には、図１に示す竜頭６を１段階或いは２段階引き出し操作して、つづみ車を日の裏車に噛み合わせる。これにより、巻真７を回転させることで、つづみ車を介して日の裏車を回転させることができる。すると、日の裏車の回転力は、筒かな２３及び筒車２４に伝達されるので、これら各車が回転する。このとき、二番車２２は、香箱車や三番車との噛み合いによって一定の運針トルクが作用して回転が規制されているので、二番車２２に対して筒かな２３がスリップしながら相対的に回転する。
これにより、巻真７の回転に伴って分針１３を回転させて、分針１３の時刻修正を行うことができる。同時に、巻真７の回転に伴って筒車２４が回転するので、時針１２を回転させて時針１２の時刻修正を行うことができる。

ところで、図３に示すように、筒車２４に伝達された回転力は、中間車２５を介して日曜回し車２６の歯車本体５０に伝達されるので、歯車本体５０が２４時間で１回転するように軸線Ｏ２回りにＣＷ方向に回転する。従って、日曜回し車２６の全体が一体となって軸線Ｏ２回りに回転する。
この際、日回し爪５３の日爪５３ｂ、及び曜回し爪５４の曜爪５４ｂは、徐々に日車２７の内歯２７ａ及び曜星車４０の曜爪５４ｂに向かって接近する。なお、日車２７及び曜星車４０は、日ジャンパ２９及び曜ジャンパ３０によって回転方向の位置が適切に位置決めされている。

そして、日曜回し車２６がさらにＣＷ方向に回転すると、例えば２４時の２時間ほど前に、図４及び図５に示すように、日回し爪５３の日爪５３ｂ及び曜回し爪５４の曜爪５４ｂが、日車２７の内歯２７ａ及び曜星車４０の曜歯４０ａにそれぞれ係合する。これにより、回転ブロック５２の回転が一時的に規制された状態となるので、歯車本体５０のさらなる回転に伴って渦巻きばね５５が縮径するように弾性変形し、渦巻きばね５５に徐々にばね力が蓄積されはじめる。また、渦巻きばね５５は、蓄積したばね力を回転ブロック５２に伝達して回転ブロック５２をＣＷ方向に付勢する。なお、初期段階では、ばね力が小さいので、回転ブロック５２は回転しない。

そして、歯車本体５０のさらなる回転によって渦巻きばね５５に蓄積されたばね力が増大すると、回転ブロック５２は歯車本体５０を遅れて追従するように回転しようとする。ここで、本実施形態では、ばね力が増大したタイミングで、図８に示すように、歯車本体５０に設けられた突起ピン５８が第１リブ５６に接触する。そのため、突起ピン５８を介して歯車本体５０の回転力を第１リブ５６に伝達することができるので、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を歯車本体５０と共に、ＣＷ方向に強制回転させることができる。
従って、日回し爪５３及び曜回し爪５４の回転を再開することができ、日車２７をＣＷ方向に回転させることができると共に、曜星車４０をＣＣＷ方向に回転させることができる。

そして、日車２７が回転することで、日ジャンパ２９の躍制部３５の傾斜面３５ａに係合している内歯２７ａがＣＷ方向に移動するので、躍制部３５が内歯２７ａから離間する方向に押圧され、日アーム部２９ｂが図８に示す矢印のように弾性変形する。そして、内歯２７ａの頂点が傾斜面３５ａを乗り越え、躍制部３５の頂面３５ｂに達した時点で、日ジャンパ２９の躍制が解除される。

同様に、曜星車４０が回転することで、曜ジャンパ３０の躍制部３６の傾斜面３６ａに係合している曜歯４０ａがＣＣＷ方向に移動するので、躍制部３６が曜歯４０ａから離間する方向に押圧され、曜アーム部３０ｂが図８に示す矢印のように弾性変形する。そして、曜歯４０ａの頂点が傾斜面３６ａを乗り越え、躍制部３６の頂面３６ｂに達した時点で、曜ジャンパ３０の躍制が解除される。

これらのことにより、図８に示すように、日車２７及び曜星車４０の回転規制が解除される。すると、これと同時に、渦巻きばね５５に蓄積されていたばね力を一気に開放することができ、渦巻きばね５５が拡径するように復元変形する分だけ、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を急激にＣＷ方向に回転させることができる。従って、日車２７を１つの内歯２７ａ分だけＣＷ方向に瞬時に回転させ、且つ、曜星車４０を１つの曜歯４０ａ分だけＣＣＷ方向に瞬時に回転させることができる。
その結果、２４時に達した時点で、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができる。

なお、日車２７が１つの内歯２７ａ分だけ回転すると、日アーム部２９ｂが復元変形して躍制部３５の傾斜面３５ａが次の内歯２７ａに係合するので、日車２７は再び回転が規制される。これにより、日付を１日分だけ確実に進めることができる。同様に、曜星車４０が１つの曜歯４０ａ分だけ回転すると、曜アーム部３０ｂが復元変形して躍制部３６の傾斜面３６ａが次の曜歯４０ａに係合するので、曜星車４０は再び回転が規制される。これにより、曜日を１日分だけ確実に進めることができる。

特に、渦巻きばね５５に事前にばね力を蓄積しておき、その後、日ジャンパ２９及び曜ジャンパ３０による日車２７及び曜星車４０の回転規制が解除されたと同時に、蓄積したばね力を一気に開放させて日車２７及び曜星車４０を１日分だけ瞬時に回転させるので、日付及び曜日がいわゆる半目状態になってしまうことを確実に防止できる。

しかも、本実施形態の日ジャンパ２９は、躍制部３５が平面視台形状とされ、内歯２７ａの頂点が躍制部３５の傾斜面３５ａを乗り越えて頂面３５ｂに達した時点で、日ジャンパ２９の躍制が速やかに解除される。従って、この点においても、日付の瞬間的な切り換えを確実に行うことができる。なお、曜ジャンパ３０についても同様であるので、曜日の瞬間的な切り換えを確実に行うことができる。

また、日回し爪５３及び曜回し爪５４が一体に形成された回転ブロック５２と、渦巻きばね５５が一体に形成された歯車本体５０と、を組み合わせるだけの少ない部品点数で日曜回し車２６を簡便に構成できるうえ、従来の作動レバーのような他部品との組み付け精度を考慮する必要がないので、組立性を向上することができる。
さらに、日曜回し車２６以外の他部品の設置スペースを確保する必要がないうえ、回転ブロック５２と歯車本体５０とを平面配置する必要もないので、必須な時計部品のレイアウト性の向上を図ることができる。しかも、歯車本体５０と渦巻きばね５５とが一体に形成されているので、日曜回し車２６の全体の厚みを効果的に薄くすることができ、ムーブメント１０全体の薄型化に貢献し易い。

以上説明したように、本実施形態の日曜回し車２６を具備するカレンダ機構５によれば、簡便な構成で日曜回し車２６を瞬時に回転させて、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができ、カレンダ機構５全体の部品点数の削減を図ることができ、低コスト化を図り易い。また、このカレンダ機構５を具備するムーブメント１０及び時計１によれば、同様に部品点数の削減化及び低コスト化を図り易いうえ、時計部品のレイアウト性の向上化を図り易い。

また、本実施形態によれば、以下の作用効果をさらに奏功することができる。
渦巻きばね５５に一定のばね力が蓄積されたタイミングで、突起ピン５８と第１リブ５６とが接触することで、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を歯車本体５０に追従するように強制回転させることができる。従って、蓄積されたばね力と、日車２７及び曜星車４０を回転させるために必要な回転トルクとのバランスに関係なく、日車２７及び曜星車４０を回転させて、これらの回転規制を適切に解除できる。
従って、日付及び曜日の瞬間的な切り換えを所望のタイミングでより確実に行うことができ、２４時に達した時点で日付及び曜日の切り換えを高精度に行うことが可能である。

また、時刻修正の際、筒車２４に伝達された回転力は日曜回し車２６に伝達されるので、巻真７の回転に伴って日曜回し車２６をＣＷ方向に回転させることが可能である。従って、巻真７を回転させ続けることで、先に述べた原理により、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができ、日付修正及び曜日修正を行える。

なお、時刻修正の際、日曜回し車２６をＣＣＷ方向に回転させた場合には、突起ピン５８が第２リブ５７に接触するので、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を歯車本体５０と共にＣＣＷ方向に強制回転させることができる。従って、時刻修正時に渦巻きばね５５に余計な負荷が作用して拡径するように弾性変形し、ばね力が蓄積されてしまうことを防止できる。そのため、渦巻ばね５５が無駄に弾性変形することを防止でき、渦巻きばね５５の品質及び作動信頼性を維持し易い。従って、日付及び曜日の切り換え性能を長期的に亘って維持し易い。

しかも、日曜回し車２６をＣＣＷ方向に回転させた場合、日回し爪５３の日回し腕部５３ａ、及び曜回し爪５４の曜回し腕部５４ａが適宜内側に向けて撓むように弾性変形するので、日爪５３ｂ及び曜爪５４ｂが、内歯２７ａ及び曜歯４０ａに対して逆方向から係合することを回避できる。従って、日回し爪５３及び曜回し爪５４が例えば損傷等することを防止することができる。

（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第１実施形態では、渦巻きばね５５を利用して日曜回し車２６を構成したが、第２実施形態では板ばねを利用して日曜回し車を構成している。

図９に示すように、本実施形態のカレンダ機構７０は、歯車本体５０と回転ブロック５２との間に配置され、歯車本体５０に固定された板ばね（本発明に係る弾性部材）７２を有する日曜回し車７１を備えている。

図１０〜図１２に示すように、日曜回し車７１の歯車本体５０は、車軸５１に対して例えば打ち込みによって固定されており、内周縁側には他の部分よりも厚みを有する環状の土台部７５が形成されている。回転ブロック５２は、この土台部７５に重なっている。これにより、回転ブロック５２と歯車本体５０との間には、所定の隙間が形成されている。また、回転ブロック５２は、車軸５１に対して回転可能に組み合わさっており、これによって歯車本体５０に対して軸線Ｏ２回りに相対回転可能とされている。
なお、車軸５１は地板２０に対して打ち込みによって固定され、車軸５１と歯車本体５０とを回転可能に組み合わせるようにしてもよい。この場合、組立容易性が向上するといった利点がある。

板ばね７２は、上述した隙間を利用して歯車本体５０と回転ブロック５２との間に配置されている。
板ばね７２は、図１１〜図１３に示すように、歯車本体５０に連結される連結板７２ａと、この連結板７２ａに基端部が接続され、先端部が自由端とされたばね部７２ｂと、を備え、全体的に薄板状に形成されている。連結板７２ａは、例えば歯車本体５０に形成された２つの凸部７６に嵌合固定されている。これにより、板ばね７２は、歯車本体５０と共に軸線Ｏ２回りに回転する。

ばね部７２ｂは、歯車本体５０の径方向に延びるように形成され、その先端部は日回し爪５３における日回し腕部５３ａの基端部よりも径方向の外方に位置し、且つ、日回し腕部５３ａの基端部よりも回転方向上流側に位置している。

さらに、本実施形態の日曜回し車７１では、第１リブ５６が曜回し爪５４における曜回し腕部５４ａの基端部に形成され、第２リブ５７が日回し爪５３における日回し腕部５３ａの基端部に形成されている。しかも、第２リブ５７には、歯車本体５０側に向かって突出した補助ピン８０が形成されている。よって、この補助ピン８０は、ばね部７２ｂの先端部に対して回転方向下流側に位置している。これにより、ばね部７２ｂの先端部は、日回し爪５３及び曜回し爪５４が内歯２７ａ及び曜歯４０ａに対して係合した後、歯車本体５０のさらなる回転に伴って補助ピン８０に接触する。

また、本実施形態では、第１リブ５６及び第２リブ５７の位置に対応して、２つの突起ピン（第１突起ピン８１Ａ、第２突起ピン８１Ｂ）が設けられている。すなわち、第１突起ピン（本発明に係る突起部）８１Ａは、第１リブ５６に対して回転方向上流側に位置するように歯車本体５０に形成されている。第２突起ピン（本発明に係る突起部）８１Ｂは、第２リブ５７に対して回転方向下流側に位置するように歯車本体５０に形成されている。

次に、このように構成された日曜回し車７１を有するカレンダ機構７０により、日付及び曜日の切り換えを行う場合について説明する。
本実施形態の場合であっても、時刻が例えば２２時よりも前の段階（すなわち、約２時間前までは）では、日曜回し車７１の全体が一体となって軸線Ｏ２回りをＣＷ方向に回転する。これにより、日回し爪５３の日爪５３ｂ、及び曜回し爪５４の曜爪５４ｂは、徐々に日車２７の内歯２７ａ及び曜星車４０の曜歯４０ａに向かって接近する。

そして、日曜回し車７１がさらにＣＷ方向に回転すると、例えば２４時の２時間ほど前に、図９に示すように、日回し爪５３の日爪５３ｂ及び曜回し爪５４の曜爪５４ｂが、日車２７の内歯２７ａ及び曜星車４０の曜歯４０ａにそれぞれ係合する。これにより、回転ブロック５２の回転が一時的に規制された状態となるので、図１４に示すように、歯車本体５０のさらなる回転に伴って板ばね７２におけるばね部７２ｂの先端部が補助ピン８０に接触する。そして、歯車本体５０のさらなる回転によって、ばね部７２ｂが撓むように弾性変形するので、板ばね７２に徐々にばね力が蓄積されはじめる。また、板ばね７２は、蓄積したばね力を、補助ピン８０を介して回転ブロック５２に伝達して回転ブロック５２をＣＷ方向に付勢する。なお、初期段階では、ばね力が小さいので回転ブロック５２は回転しない。

そして、歯車本体５０のさらなる回転によって板ばね７２に蓄積されたばね力が増大すると、回転ブロック５２は歯車本体５０を遅れて追従するように回転しようとする。すると、ばね力が増大したタイミングで、歯車本体５０に設けられた第１突起ピン８１Ａが第１リブ５６に接触する。そのため、第１突起ピン８１Ａを介して歯車本体５０の回転力を第１リブ５６に伝達することができるので、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を歯車本体５０と共にＣＷ方向に強制回転させることができる。
従って、日回し爪５３及び曜回し爪５４の回転を再開することができ、日車２７をＣＷ方向に回転させることができると共に、曜星車４０をＣＣＷ方向に回転させることができる。

そして、日車２７及び曜星車４０が回転することで、第１実施形態と同様に、日アーム部２９ｂ及び曜アーム部３０ｂが図１４に示す矢印のように弾性変形するので、日ジャンパ２９及び曜ジャンパ３０の躍制が解除されて日車２７及び曜星車４０の回転規制が解除される。すると、これと同時に、板ばね７２に蓄積されていたばね力を一気に開放することができ、板ばね７２が復元変形する分だけ、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を急激にＣＷ方向に回転させることができる。
なお、このとき本実施形態では、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４は、歯車本体５０に対して相対的に回転する。

これにより、日車２７を１つの内歯２７ａ分だけＣＷ方向に瞬時に回転させ、且つ、曜星車４０を１つの曜歯４０ａ分だけＣＣＷ方向に瞬時に回転させることができる。その結果、２４時に達した時点で、日付及び曜日を瞬間的に同時に切り換えることができる。

上述のように、本実施形態の場合であっても、板ばね７２に事前にばね力を蓄積しておき、その後、日ジャンパ２９及び曜ジャンパ３０による日車２７及び曜星車４０の回転規制が解除されたと同時に、蓄積したばね力を一気に開放させて日車２７及び曜星車４０を１日分だけ瞬時に回転させるので、日付及び曜日がいわゆる半目状態になってしまうことを確実に防止できる。従って、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。

また、本実施形態の場合であっても、時刻修正の際、日曜回し車７１をＣＣＷ方向に回転させた場合には、第２突起ピン８１Ｂが第２リブ５７に接触するので、回転ブロック５２、日回し爪５３及び曜回し爪５４を歯車本体５０と共にＣＣＷ方向に強制回転させることができる。従って、第１実施形態と同様の作用効果を奏功することができる。

なお、本発明の技術範囲は上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。

例えば、上記実施形態では、機械式の時計１を例に挙げて説明したが、クォーツ式の時計に適用しても構わない。この場合には、例えばステップモータからの駆動力を利用して各車を作動させるように構成すれば良い。

また、曜日表示の際、曜星車４０と曜板４１とで曜車２８を構成したが、この場合に限定されるものではなく、例えば曜日表示された曜車を１歯ずつ回転させても構わない。このようにすることで、曜星車４０を省略することが可能である。また、曜星車４０に曜表示針を設け、曜表示針の回転によって曜日を表示させても構わない。
同様に、日付表示を行う際、例えば日回し爪５３によって日表示針が取り付けられた日星車を１歯ずつ回転させることで、日付を表示させても構わない。

さらに、上記実施形態では、曜回し爪５４によって曜星車４０を１歯ずつ回転させることで、曜日を表示したが、この場合に限定されるものではなく、例えば曜回し爪５４によって曜星車４０を２歯ずつ回転させても構わない。

この場合には、曜回し腕部５４ａに曜爪５４ｂを２つ設け、ばね力が一気に開放されたときに、２つの曜爪５４ｂを利用して曜星車４０を２歯分だけ回転させれば良い。また、この場合、曜板４１に明示する曜日の明示方法としては、例えば漢字及び英字の２つの言語による曜日表記が周方向に交互に並ぶように明示すれば良い。このようにすることで、漢字又は英字のいずれかを選択して、曜日表示させることが可能となる。従って、曜日表示の選択制という付加価値を付けることができ、さらに高性能なカレンダ機構とすることができる。

Ｏ２…軸線、
１…時計
５、７０…カレンダ機構
１０…ムーブメント（時計用ムーブメント）
２６、７１…日曜回し車
２７…日車
２７ａ…日車の内歯
２８…曜車
４０ａ…曜車の曜歯
５０…歯車本体
５１…車軸
５２…回転ブロック（回転体）
５３…日回し爪
５４…曜回し爪
５５…渦巻きばね（弾性部材）
５６…第１リブ（第１被係合部）
５７…第２リブ（第２被係合部）
５８…突起ピン（突起部）
７２…板ばね（弾性部材）
８１Ａ…第１突起ピン（突起部）
８１Ｂ…第２突起ピン（突起部）

Claims (8)

1. ２４時間で軸線回りに１回転する歯車本体と、
   前記歯車本体に対して前記軸線方向に重なって配置されると共に、車軸を介して前記歯車本体に連結され、前記歯車本体と共に前記軸線回りに回転する回転体と、
   前記回転体に一体に形成され、前記回転体の回転に伴って日車の内歯に係合する日回し爪と、
   前記回転体に一体に形成され、前記回転体の回転に伴って曜車の曜歯に係合する曜回し爪と、
   前記歯車本体に設けられ、前記内歯及び前記曜歯に対する前記日回し爪及び前記曜回し爪の係合後、前記歯車本体の回転に伴って弾性変形することで弾性力を蓄積すると共に、蓄積した弾性力を前記回転体に伝達して前記回転体を回転方向に付勢する弾性部材と、を備えていることを特徴とする日曜回し車。
2. 請求項１に記載の日曜回し車において、
   前記回転体、前記日回し爪及び前記曜回し爪のうちのいずれかに形成された第１被係合部と、
   前記第１被係合部に対して前記歯車本体の回転方向上流側に位置するように前記歯車本体に設けられ、前記弾性部材が前記弾性力を蓄積した後に、前記歯車本体の回転に伴って前記第１被係合部に接触する突起部と、を備えていることを特徴とする日曜回し車。
3. 請求項２に記載の日曜回し車において、
   前記突起部に対して前記歯車本体の回転方向上流側に位置するように、前記回転体、前記日回し爪及び前記曜回し爪のうちのいずれかに形成された第２被係合部を備え、
   前記突起部は、前記第１被係合部から前記突起部が離間する反対方向に向けて前記歯車本体が回転したときに、前記第２被係合部に接触することを特徴とする日曜回し車。
4. 請求項１から３のいずれか１項に記載の日曜回し車において、
   前記歯車本体は、前記軸線を中心に環状に形成され、
   前記弾性部材は、前記軸線を中心に螺旋状に形成されると共に、内端部が前記車軸に固定され、且つ外端部が前記歯車本体に接続されることで、前記歯車本体の内側に配置された渦巻きばねであることを特徴とする日曜回し車。
5. 請求項１から３のいずれか１項に記載の日曜回し車において、
   前記回転体は、前記歯車本体に対して相対回転可能に前記車軸に連結され、
   前記弾性部材は、前記歯車本体と前記回転体との間に配置され、前記歯車本体に固定された板ばねであることを特徴とする日曜回し車。
6. 請求項１から５のいずれか１項に記載の日曜回し車と、
   前記日車及び前記曜車と、を備えていることを特徴とするカレンダ機構。
7. 請求項６に記載のカレンダ機構を備えていることを特徴とする時計用ムーブメント。
8. 請求項７に記載の時計用ムーブメントを備えることを特徴とする時計。

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