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JP2015125385A - ズームレンズ系 - Google Patents

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JP2015125385A
JP2015125385A JP2013271432A JP2013271432A JP2015125385A JP 2015125385 A JP2015125385 A JP 2015125385A JP 2013271432 A JP2013271432 A JP 2013271432A JP 2013271432 A JP2013271432 A JP 2013271432A JP 2015125385 A JP2015125385 A JP 2015125385A
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Japan
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lens
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negative
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小織 雅和
Masakazu Koori
雅和 小織
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Ricoh Imaging Co Ltd
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Ricoh Imaging Co Ltd
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Abstract

【課題】もし焦点距離が400mmを超える超望遠域をカバーしても(長焦点距離端での焦点距離が400mmを超えても)、長焦点距離端でのF値が明るく、ズーム全域に亘って、優れた光学性能を達成することができるズームレンズ系を得る。
【解決手段】正の第1レンズ群と、負の第2レンズ群と、正の第3レンズ群と、負の第4レンズ群と、正の第5レンズ群と、負の第6レンズ群とからなり、ワイド端からテレ端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群の間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群の間隔が増大し、第4レンズ群と第5レンズ群の間隔が減少し、条件式(1)及び(2)を満足するズームレンズ系。
(1)−3.0<f2/f3<−0.98
(2)1.0<f4/f6<3.2
但し、
fi:第iレンズ群の焦点距離(i=2、3、4、6)。
【選択図】図1

Description

本発明は、例えば一眼レフカメラに用いて好適なズームレンズ系に関する。
従来の一般的な望遠ズームレンズ系(例えば35mm判フォーマット換算で焦点距離が70mm〜300mm)は、正負正の3群タイプが主流である。この正負正の3群タイプの望遠ズームレンズ系は、比較的簡素な構成で低コスト化に有利であるという長所を持つ一方、前群(正の第1レンズ群)を繰り出してフォーカシングを行うため、前玉径が大きくなり、レンズ全系が大きく重くなりがちであるという欠点を持つ。特に、焦点距離が400mmを超える超望遠域ではこの欠点が大きくなりすぎるため、正負正の3群タイプの超望遠ズームレンズ系は非現実的である。
一方、特許文献1、2には、正負正負正負の6群タイプ(いわゆる正リード型)で構成され、最も像側の負の第6レンズ群をフォーカスレンズ群とした望遠ズームレンズ系が開示されている。しかし、いずれの望遠ズームレンズ系も、焦点距離が400mmを超える超望遠域をカバーできておらず(長焦点距離端での焦点距離が400mmを超えておらず)、また、ズーム全域に亘って、球面収差、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができず、十分な光学性能を達成できていない。
さらに、特許文献1、2を含む望遠ズームレンズ系の全般において、長焦点距離端でのF値が6より明るいことがスペックとして要求されている。
特開2011−215218号公報 特開平11−174325号公報
本発明は、以上の問題意識に基づいてなされたものであり、もし焦点距離が400mmを超える超望遠域をカバーしても(長焦点距離端での焦点距離が400mmを超えても)、長焦点距離端でのF値が明るく、ズーム全域に亘って、優れた光学性能を達成することができるズームレンズ系を得ることを目的とする。
本発明のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群と、正の屈折力の第5レンズ群と、負の屈折力の第6レンズ群とからなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群の間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群の間隔が増大し、第4レンズ群と第5レンズ群の間隔が減少し、次の条件式(1)及び(2)を満足することを特徴としている。
(1)−3.0<f2/f3<−0.98
(2)1.0<f4/f6<3.2
但し、
fi:第iレンズ群の焦点距離(i=2、3、4、6)、
である。
条件式(1)が規定する条件範囲の中でも、次の条件式(1’)を満足することが好ましい。
(1’)−1.8<f2/f3<−1.00
条件式(2)が規定する条件範囲の中でも、次の条件式(2’)を満足することが好ましい。
(2’)1.0<f4/f6<3.0
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(3)を満足することが好ましい。
(3)−8.0<f1/f2<−2.25
但し、
fi:第iレンズ群の焦点距離(i=1、2)、
である。
条件式(3)が規定する条件範囲の中でも、次の条件式(3’)を満足することが好ましい。
(3’)−5.0<f1/f2<−2.25
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(4)を満足することが好ましい。
(4)−1.2<f3/f4<−0.5
但し、
fi:第iレンズ群の焦点距離(i=3、4)、
である。
条件式(4)が規定する条件範囲の中でも、次の条件式(4’)を満足することが好ましい。
(4’)−1.2<f3/f4<−0.8
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(5)を満足することが好ましい。
(5)0.7<f2/f4<4.0
但し、
fi:第iレンズ群の焦点距離(i=2、4)、
である。
条件式(5)が規定する条件範囲の中でも、次の条件式(5’)を満足することが好ましい。
(5’)0.85<f2/f4<2.0
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(6)を満足することが好ましい。
(6)1.6<f2/f6<6.0
但し、
fi:第iレンズ群の焦点距離(i=2、6)、
である。
条件式(6)が規定する条件範囲の中でも、次の条件式(6’)を満足することが好ましい。
(6’)1.6<f2/f6<4.0
本発明のズームレンズ系は、次の条件式(7)を満足することが好ましい。
(7)−10.0<f1/f6<−4.0
但し、
fi:第iレンズ群の焦点距離(i=1、6)、
である。
本発明のズームレンズ系は、第3レンズ群を、物体側から順に、正レンズ、及び物体側から順に位置する負レンズと正レンズの接合レンズから構成し、次の条件式(8)を満足することが好ましい。
(8)Nd3n−Nd3p>0.02
但し、
Nd3n:第3レンズ群中の接合レンズの負レンズのd線に対する屈折率、
Nd3p:第3レンズ群中の接合レンズの正レンズのd線に対する屈折率、
である。
本発明によれば、もし焦点距離が400mmを超える超望遠域をカバーしても(長焦点距離端での焦点距離が400mmを超えても)、長焦点距離端でのF値が明るく、ズーム全域に亘って、優れた光学性能を達成することができるズームレンズ系が得られる。
本発明によるズームレンズ系の数値実施例1の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図1の構成における諸収差図である。 図1の構成における横収差図である。 同数値実施例1の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図4の構成における諸収差図である。 図4の構成における横収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例2の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図7の構成における諸収差図である。 図7の構成における横収差図である。 同数値実施例2の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図10の構成における諸収差図である。 図10の構成における横収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例3の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図13の構成における諸収差図である。 図13の構成における横収差図である。 同数値実施例3の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図16の構成における諸収差図である。 図16の構成における横収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例4の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図19の構成における諸収差図である。 図19の構成における横収差図である。 同数値実施例4の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図22の構成における諸収差図である。 図22の構成における横収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例5の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図25の構成における諸収差図である。 図25の構成における横収差図である。 同数値実施例5の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図28の構成における諸収差図である。 図28の構成における横収差図である。 本発明によるズームレンズ系の数値実施例6の短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図31の構成における諸収差図である。 図31の構成における横収差図である。 同数値実施例6の長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図である。 図34の構成における諸収差図である。 図34の構成における横収差図である。 本発明によるズームレンズ系のズーム軌跡を示す簡易移動図である。
本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1−6を通じて、図37の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、正の屈折力の第3レンズ群G3と、負の屈折力の第4レンズ群G4と、正の屈折力の第5レンズ群G5と、負の屈折力の第6レンズ群G6とからなる。第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間(第4レンズ群G4の直後)には絞りSが位置している。Iは像面である。
本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1−6を通じて、図37の簡易移動図に示すように、短焦点距離端(Wide)から長焦点距離端(Tele)への変倍に際し、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2の間隔が増大し、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3の間隔が減少し、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4の間隔が増大し、第4レンズ群G4と第5レンズ群G5の間隔が減少し、第5レンズ群G5と第6レンズ群G6の間隔が減少する。
第1レンズ群G1、第3レンズ群G3、第5レンズ群G5及び第6レンズ群G6は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、単調に物体側に移動する(繰り出される)。第1レンズ群G1の移動量(繰り出し量)が最も大きく、第6レンズ群G6の移動量(繰り出し量)が2番目に大きく、第3レンズ群G3と第5レンズ群G5の移動量(繰り出し量)が同一で且つ最も小さくなっている。
第2レンズ群G2は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、像面Iに対して固定されている(光軸方向に移動しない)。第4レンズ群G4は、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、直後に位置する絞りSと一緒に、像面Iに対して固定されている(光軸方向に移動しない)。
本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1−6を通じて、図37の簡易移動図に示すように、無限遠物体から有限距離物体へ合焦させるに際し、最も像側の負の屈折力の第6レンズ群G6を像側に移動させるリヤフォーカス方式を採用している。
第1レンズ群G1は、全数値実施例1−6を通じて、物体側から順に位置する負レンズ11と正レンズ12の接合レンズ、及び正レンズ13からなる。
第2レンズ群G2は、数値実施例1、4では、物体側から順に位置する負レンズ21と正レンズ22の接合レンズからなる。
第2レンズ群G2は、数値実施例2、3、5、6では、物体側から順に、負レンズ21’、及び物体側から順に位置する負レンズ22’と正レンズ23’の接合レンズからなる。
第3レンズ群G3は、全数値実施例1−6を通じて、物体側から順に、正レンズ31、及び物体側から順に位置する負レンズ32と正レンズ33の接合レンズからなる。
第4レンズ群G4は、全数値実施例1−6を通じて、物体側から順に位置する負レンズ41と正レンズ42の接合レンズからなる。
第5レンズ群G5は、全数値実施例1−6を通じて、物体側から順に、正レンズ51、正レンズ52、及び物体側から順に位置する正レンズ53と負レンズ54の接合レンズからなる。
第6レンズ群G6は、全数値実施例1−6を通じて、物体側から順に、負レンズ61、及び物体側から順に位置する負レンズ62と正レンズ63の接合レンズからなる。
本実施形態のズームレンズ系は、正負正負正負の6群タイプ(いわゆる正リード型)であり、フォーカシング方式として、最も像側の負の屈折力の第6レンズ群G6を像側に移動させるリヤフォーカス方式を採用している。このように構成された本実施形態のズームレンズ系は、焦点距離が400mmを超える超望遠域をカバーし(長焦点距離端での焦点距離が400mmを超えており)、長焦点距離端でのF値を6より明るくすることに成功している。
そして本実施形態のズームレンズ系は、第1レンズ群G1ないし第6レンズ群G6の各レンズ群のパワーバランスを最適設定することで、ズーム全域に亘って、球面収差、コマ収差、歪曲収差、像面湾曲、軸上色収差、倍率色収差等の諸収差を良好に補正して、優れた光学性能を達成することに成功している。
条件式(1)は、第2レンズ群G2と第3レンズ群G3のパワーバランスを規定している。条件式(1)を満足することで、ズーミング時の球面収差の変動を抑えるとともに、コマ収差を良好に補正して、優れた光学性能を達成することができる。
条件式(1)の上限を超えると、第2レンズ群G2の負のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の球面収差の変動が大きくなってしまう。
条件式(1)の下限を超えると、第3レンズ群G3の正のパワーが強くなりすぎて、コマ収差が大きく発生してしまう。
条件式(2)は、第4レンズ群G4と第6レンズ群G6のパワーバランスを規定している。条件式(2)を満足することで、ズーミング時の像面湾曲の変動を抑えるとともに、歪曲収差を良好に補正して、優れた光学性能を達成することができる。
条件式(2)の上限を超えると、第6レンズ群G6の負のパワーが強くなりすぎて、プラスの歪曲収差が発生し易くなってしまう。
条件式(2)の下限を超えると、第4レンズ群G4の負のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の像面湾曲の変動が大きくなってしまう。
条件式(3)は、第1レンズ群G1と第2レンズ群G2のパワーバランスを規定している。条件式(3)を満足することで、球面収差と色収差(軸上色収差、倍率色収差)を良好に補正して、優れた光学性能を達成することができる。
条件式(3)の上限を超えると、第1レンズ群G1の正のパワーが強くなりすぎて、長焦点距離端において球面収差と軸上色収差が大きく発生してしまう。
条件式(3)の下限を超えると、第1レンズ群G1の正のパワーが弱くなりすぎて、第1レンズ群G1のズーミング時の移動量が大きくなる結果、倍率色収差の変動が大きくなってしまう。
条件式(4)は、第3レンズ群G3と第4レンズ群G4のパワーバランスを規定している。条件式(4)を満足することで、ズーミング時の軸上色収差と像面湾曲の変動を抑えて、優れた光学性能を達成することができる。
条件式(4)の上限を超えると、第3レンズ群G3の正のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の軸上色収差の変動が大きくなってしまう。
条件式(4)の下限を超えると、第4レンズ群G4の負のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の像面湾曲の変動が大きくなってしまう。
条件式(5)は、第2レンズ群G2と第4レンズ群G4のパワーバランスを規定している。条件式(5)を満足することで、ズーミング時の像面湾曲と球面収差の変動を抑えて、優れた光学性能を達成することができる。
条件式(5)の上限を超えると、第4レンズ群G4の負のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の像面湾曲の変動が大きくなってしまう。
条件式(5)の下限を超えると、第2レンズ群G2の負のパワーが強くなりすぎて、ズーミング時の球面収差の変動が大きくなってしまう。
条件式(6)は、第2レンズ群G2と第6レンズ群G6のパワーバランスを規定している。条件式(6)を満足することで、第6レンズ群G6をフォーカスレンズ群としたときにフォーカシング時の収差変動を抑えるとともに、歪曲収差を良好に補正して、優れた光学性能を達成することができる。
条件式(6)の上限を超えると、第6レンズ群G6の負のパワーが強くなりすぎて、プラスの歪曲収差が発生し易くなってしまう。
条件式(6)の下限を超えると、第6レンズ群G6の負のパワーが弱くなりすぎて、第6レンズ群G6をフォーカスレンズ群としたときにそのフォーカスパワーが弱くなってフォーカシング移動量が大きくなる結果、フォーカシング時の収差変動が大きくなってしまう。
条件式(7)は、第1レンズ群G1と第6レンズ群G6のパワーバランスを規定している。条件式(7)を満足することで、球面収差、軸上色収差、歪曲収差を良好に補正して、優れた光学性能を達成することができる。
条件式(7)の上限を超えると、第1レンズ群G1の正のパワーが強くなりすぎて、長焦点距離端において球面収差と軸上色収差が大きく発生してしまう。
条件式(7)の下限を超えると、第6レンズ群G6の負のパワーが強くなりすぎて、プラスの歪曲収差が発生し易くなってしまう。
本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1−6を通じて、第3レンズ群G3を、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正レンズ(両凸正レンズ)31、及び物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ32と正レンズ(物体側に凸の正メニスカスレンズ)33の接合レンズから構成している。
第3レンズ群G3は長焦点距離端の軸上光線に効くため、第3レンズ群G3における軸上色収差と球面収差の補正が重要である。色収差(軸上色収差)を良好に補正するためには、第3レンズ群G3中の正レンズ31、33にd線に対するアッベ数が大きい硝材、特に異常分散性の高いEDガラスを用いるのが効果的であるが、その反面、EDガラスは屈折率が低く球面収差が発生しやすいというデメリットがある。
このデメリットを回避するために、本実施形態のズームレンズ系は、第3レンズ群G3中にd線に対する屈折率が高い硝材からなる物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ32を含ませて、条件式(8)を満足することが好ましい。
本実施形態のズームレンズ系は、従来品の正負正負正負の6群タイプのズームレンズ系と比較して、第4レンズ群G4の負のパワーを強くすることで、像面湾曲の補正効果を高めている。この場合、仮に第4レンズ群を負単レンズで構成すると、球面収差や色収差が大きく発生して、光学性能が劣化してしまう。そこで本実施形態のズームレンズ系は、全数値実施例1−6を通じて、第4レンズ群G4を、物体側から順に位置する負レンズ41と正レンズ42の接合レンズから構成することにより、球面収差や色収差の発生を抑えて、優れた光学性能を達成している。
次に具体的な数値実施例1−6を示す。諸収差図及び横収差図並びに表中において、d線、g線、C線はそれぞれの波長に対する収差、Sはサジタル、Mはメリディオナル、FNO.はFナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角(゜)、Yは像高、fB はバックフォーカス、Lはレンズ全長、Rは曲率半径、dはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はd線に対する屈折率、ν(d)はd線に対するアッベ数を示す。Fナンバー、焦点距離、半画角、像高、バックフォーカス、レンズ全長及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔dは、短焦点距離端−中間焦点距離−長焦点距離端の順に示している。長さの単位は[mm]である。全数値実施例1−6を通じて、非球面レンズは用いていない。
全数値実施例1−6を通じて、第6レンズ群G6と像面Iとの間には、図示を省略した固定絞りが設けられている(またはレンズマウントである)。この固定絞りは、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、像面Iに対して固定されている(光軸方向に移動しない)。このため、バックフォーカスfBは、固定絞りと像面Iとの間の光軸上の距離であり、変倍に際して一定値となっている。また、数値実施例1、4における「d29」及び数値実施例2、3、5、6における「d31」は、第6レンズ群G6と固定絞りとの間の光軸上の距離であり、変倍に際してその値が変動するようになっている。
[数値実施例1]
図1〜図6と表1〜表3は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例1を示している。図1は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図2はその諸収差図、図3はその横収差図であり、図4は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図5はその諸収差図、図6はその横収差図である。表1は面データ、表2は各種データ、表3はレンズ群データである。
本数値実施例1のズームレンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群G1と、負の屈折力の第2レンズ群G2と、正の屈折力の第3レンズ群G3と、負の屈折力の第4レンズ群G4と、正の屈折力の第5レンズ群G5と、負の屈折力の第6レンズ群G6とからなる。第4レンズ群G4と第5レンズ群G5との間(第4レンズ群G4の直後)には絞りSが位置しており、この絞りSは、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第4レンズ群G4と一緒に、像面Iに対して固定されている(光軸方向に移動しない)。
第1レンズ群G1は、物体側から順に、物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ11と両凸正レンズ12の接合レンズ、及び物体側に凸の正メニスカスレンズ13からなる。
第2レンズ群G2は、物体側から順に位置する両凹負レンズ21と物体側に凸の正メニスカスレンズ22の接合レンズからなる。
第3レンズ群G3は、物体側から順に、両凸正レンズ31、及び物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ32と物体側に凸の正メニスカスレンズ33の接合レンズからなる。
第4レンズ群G4は、物体側から順に位置する両凹負レンズ41と物体側に凸の正メニスカスレンズ42の接合レンズからなる。
第5レンズ群G5は、物体側から順に、両凸正レンズ51、両凸正レンズ52、及び物体側から順に位置する両凸正レンズ53と両凹負レンズ54の接合レンズからなる。
第6レンズ群G6は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ61、及び物体側から順に位置する両凹負レンズ62と物体側に凸の正メニスカスレンズ63の接合レンズからなる。
(表1)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 743.832 2.20 1.72342 38.0
2 191.246 8.44 1.49700 81.6
3 -349.685 4.70
4 148.759 6.61 1.49700 81.6
5 533.611 d5
6 -347.713 2.00 1.65160 58.5
7 40.578 5.24 1.70154 41.2
8 75.081 d8
9 228.591 3.40 1.53775 74.7
10 -517.060 0.10
11 48.189 1.80 1.62230 53.2
12 32.908 9.84 1.49700 81.6
13 447.687 d13
14 -89.634 1.29 1.74400 44.8
15 37.433 4.42 1.74000 28.3
16 312.104 2.00
17絞 ∞ d17
18 225.562 4.07 1.48749 70.2
19 -63.016 0.11
20 92.604 3.39 1.49700 81.6
21 -263.189 0.10
22 46.899 6.79 1.48749 70.2
23 -83.698 1.25 1.84666 23.8
24 325.678 d24
25 91.426 0.80 1.81600 46.6
26 30.480 4.78
27 -93.865 1.20 1.72916 54.7
28 39.342 4.09 1.80518 25.4
29 33972.413 d29
(表2)
各種データ
ズーム比(変倍比) 2.84
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 5.6 5.8
f 153.63 250.00 437.00
W 7.9 4.9 2.8
Y 21.64 21.64 21.64
fB 38.50 38.50 38.50
L 270.00 286.40 340.00
d5 36.71 53.12 106.71
d8 32.24 15.70 5.20
d13 5.19 21.73 32.23
d17 31.53 14.99 4.49
d24 17.69 13.61 4.12
d29 29.52 50.15 70.13
(表3)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 275.81
2 6 -99.76
3 9 86.81
4 14 -92.22
5 18 47.10
6 25 -41.60
[数値実施例2]
図7〜図12と表4〜表6は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例2を示している。図7は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図8はその諸収差図、図9はその横収差図であり、図10は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図11はその諸収差図、図12はその横収差図である。表4は面データ、表5は各種データ、表6はレンズ群データである。
この数値実施例2のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例1のレンズ構成と同様である。
(1)第2レンズ群G2が、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ21’、及び物体側から順に位置する両凹負レンズ22’と物体側に凸の正メニスカスレンズ23’の接合レンズからなる。
(2)第5レンズ群G5の負レンズ54が、像側に凸の負メニスカスレンズからなる。
(表4)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 688.608 2.00 1.72047 34.7
2 187.718 8.82 1.49700 81.6
3 -395.345 0.20
4 150.028 7.46 1.49700 81.6
5 938.562 d5
6 6200.315 1.70 1.48749 70.2
7 243.856 1.39
8 -1216.933 1.90 1.60311 60.7
9 41.836 5.02 1.63980 34.5
10 70.438 d10
11 191.136 4.23 1.49700 81.6
12 -232.281 1.05
13 46.413 1.80 1.51742 52.4
14 28.239 11.87 1.49700 81.6
15 126.462 d15
16 -84.106 1.35 1.74400 44.8
17 32.373 4.40 1.74000 28.3
18 193.746 2.00
19絞 ∞ d19
20 945.516 4.22 1.48749 70.2
21 -54.432 0.28
22 97.925 2.98 1.48749 70.2
23 -631.498 1.18
24 54.434 5.78 1.48749 70.2
25 -74.121 1.20 1.84666 23.8
26 -5744.072 d26
27 52.169 1.20 1.80400 46.6
28 30.959 6.87
29 -116.680 1.36 1.72916 54.7
30 41.748 3.07 1.80518 25.4
31 233.018 d31
(表5)
各種データ
ズーム比(変倍比) 2.83
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 5.7 5.8
f 154.20 250.00 437.00
W 7.8 4.9 2.8
Y 21.64 21.64 21.64
fB 38.50 38.50 38.50
L 269.76 284.62 334.76
d5 34.98 49.83 99.98
d10 29.24 14.26 5.30
d15 7.05 22.04 30.99
d19 27.99 13.00 4.05
d26 22.93 18.09 3.45
d31 25.74 45.58 69.17
(表6)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 255.94
2 6 -93.36
3 11 85.51
4 16 -77.50
5 20 50.93
6 27 -53.30
[数値実施例3]
図13〜図18と表7〜表9は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例3を示している。図13は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図14はその諸収差図、図15はその横収差図であり、図16は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図17はその諸収差図、図18はその横収差図である。表7は面データ、表8は各種データ、表9はレンズ群データである。
この数値実施例3のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例1のレンズ構成と同様である。
(1)第2レンズ群G2が、物体側から順に、両凹負レンズ21’、及び物体側から順に位置する両凹負レンズ22’と物体側に凸の正メニスカスレンズ23’の接合レンズからなる。
(表7)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 654.186 2.30 1.72047 34.7
2 184.622 9.03 1.49700 81.6
3 -358.537 0.20
4 150.235 6.92 1.49700 81.6
5 1022.643 d5
6 -744.468 1.60 1.48749 70.2
7 250.362 9.53
8 -358.680 1.80 1.60300 65.5
9 41.154 5.24 1.65016 39.4
10 80.374 d10
11 194.169 4.29 1.49700 81.6
12 -194.169 3.57
13 50.872 1.60 1.51742 52.4
14 28.747 10.17 1.49700 81.6
15 162.641 d15
16 -87.643 1.30 1.74400 44.8
17 33.459 4.49 1.74000 28.3
18 229.787 2.00
19絞 ∞ d19
20 217.178 4.30 1.48749 70.2
21 -63.222 0.10
22 85.025 3.61 1.48749 70.2
23 -231.395 0.10
24 50.341 5.48 1.48749 70.2
25 -88.442 1.40 1.84666 23.8
26 277.603 d26
27 58.316 1.20 1.81600 46.6
28 29.927 6.17
29 -108.535 1.20 1.72916 54.7
30 48.129 3.43 1.80810 22.8
31 340.182 d31
(表8)
各種データ
ズーム比(変倍比) 2.97
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 5.8 5.8
f 147.18 250.00 437.48
W 8.2 4.9 2.8
Y 21.64 21.64 21.64
fB 38.50 38.50 38.50
L 270.00 284.84 334.99
d5 24.83 39.67 89.81
d10 30.78 13.42 4.98
d15 8.60 25.96 34.39
d19 27.79 10.43 1.99
d26 19.00 15.20 3.15
d31 29.48 50.64 71.12
(表9)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 243.48
2 6 -86.49
3 11 85.48
4 16 -83.88
5 20 48.04
6 27 -47.40
[数値実施例4]
図19〜図24と表10〜表12は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例4を示している。図19は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図20はその諸収差図、図21はその横収差図であり、図22は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図23はその諸収差図、図24はその横収差図である。表10は面データ、表11は各種データ、表12はレンズ群データである。
この数値実施例4のレンズ構成は、数値実施例1のレンズ構成と同様である。
(表10)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 660.126 2.00 1.72047 34.7
2 212.978 8.24 1.49700 81.6
3 -394.561 0.20
4 167.476 6.35 1.49700 81.6
5 581.576 d5
6 -624.411 2.00 1.60311 60.7
7 53.519 4.12 1.63980 34.5
8 84.405 d8
9 187.313 4.00 1.49700 81.6
10 -360.725 0.10
11 55.317 1.80 1.51742 52.4
12 32.745 9.19 1.49700 81.6
13 130.879 d13
14 -90.879 1.50 1.74320 49.3
15 33.576 5.22 1.74950 35.3
16 976.473 2.00
17絞 ∞ d17
18 218.886 4.10 1.48749 70.2
19 -76.329 2.16
20 85.846 3.65 1.49700 81.6
21 -203.939 0.10
22 48.112 5.42 1.48749 70.2
23 -91.518 1.50 1.84666 23.8
24 362.114 d24
25 93.516 1.20 1.80400 46.6
26 29.856 5.95
27 -100.517 1.40 1.72916 54.7
28 37.425 3.45 1.80518 25.4
29 985.386 d29
(表11)
各種データ
ズーム比(変倍比) 2.85
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 5.7 5.8
f 153.17 250.00 437.00
W 7.9 4.9 2.8
Y 21.64 21.64 21.64
fB 38.50 38.50 38.50
L 256.39 276.72 340.00
d5 20.96 41.29 104.58
d8 34.85 16.17 5.18
d13 8.53 27.21 38.20
d17 32.59 13.91 2.93
d24 16.78 12.24 3.00
d29 28.53 61.75 71.97
(表12)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 291.89
2 6 -127.00
3 9 107.72
4 14 -113.89
5 18 48.11
6 25 -40.24
[数値実施例5]
図25〜図30と表13〜表15は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例5を示している。図25は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図26はその諸収差図、図27はその横収差図であり、図28は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図29はその諸収差図、図30はその横収差図である。表13は面データ、表14は各種データ、表15はレンズ群データである。
この数値実施例5のレンズ構成は、数値実施例3のレンズ構成と同様である。
(表13)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 600.087 2.00 1.72047 34.7
2 190.037 9.00 1.49700 81.6
3 -347.386 0.71
4 140.403 6.23 1.49700 81.6
5 406.234 d5
6 -299.460 1.50 1.48749 70.2
7 178.818 2.08
8 -247.690 1.60 1.60311 60.7
9 46.784 4.29 1.63980 34.5
10 92.415 d10
11 151.813 4.35 1.49700 81.6
12 -151.813 0.10
13 49.409 1.80 1.54072 47.2
14 30.758 8.85 1.49700 81.6
15 286.376 d15
16 -85.225 1.20 1.75700 47.8
17 37.191 3.72 1.76182 26.5
18 162.153 2.00
19絞 ∞ d19
20 186.019 4.35 1.48749 70.2
21 -56.850 0.10
22 82.909 3.42 1.48749 70.2
23 -277.511 0.10
24 45.951 5.19 1.48749 70.2
25 -83.346 1.00 1.84666 23.8
26 243.507 d26
27 66.510 1.00 1.81600 46.6
28 29.539 7.53
29 -86.447 1.20 1.72916 54.7
30 42.094 3.27 1.80518 25.4
31 10152.129 d31
(表14)
各種データ
ズーム比(変倍比) 2.97
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 5.7 5.8
f 146.93 250.00 437.00
W 8.2 4.9 2.8
Y 21.64 21.64 21.64
fB 38.50 38.50 38.50
L 270.00 284.53 335.01
d5 52.59 67.12 117.60
d10 27.77 12.10 4.17
d15 3.51 19.18 27.11
d19 27.07 11.41 3.47
d26 17.43 14.06 3.95
d31 26.53 45.58 63.62
(表15)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 263.81
2 6 -75.90
3 11 69.20
4 16 -73.72
5 20 45.17
6 27 -44.30
[数値実施例6]
図31〜図36と表16〜表18は、本発明によるズームレンズ系の数値実施例6を示している。図31は短焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図32はその諸収差図、図33はその横収差図であり、図34は長焦点距離端における無限遠合焦時のレンズ構成図、図35はその諸収差図、図36はその横収差図である。表16は面データ、表17は各種データ、表18はレンズ群データである。
この数値実施例6のレンズ構成は、以下の点を除いて、数値実施例1のレンズ構成と同様である。
(1)第2レンズ群G2が、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ21’、及び物体側から順に位置する両凹負レンズ22’と物体側に凸の正メニスカスレンズ23’の接合レンズからなる。
(2)第6レンズ群G6の正レンズ63が、両凸正レンズからなる。
(表16)
面データ
面番号 R d N(d) ν(d)
1 566.183 2.00 1.72342 38.0
2 190.762 8.22 1.49700 81.6
3 -405.428 0.58
4 171.014 5.58 1.49700 81.6
5 515.940 d5
6 303.773 2.00 1.48749 70.2
7 192.911 1.96
8 -873.847 2.00 1.60738 56.8
9 51.382 4.56 1.60342 38.0
10 89.422 d10
11 150.631 5.22 1.43875 95.0
12 -179.704 0.10
13 52.967 1.80 1.56732 42.8
14 37.782 8.92 1.53775 74.7
15 129.679 d15
16 -87.314 1.40 1.74320 49.3
17 40.828 3.99 1.74077 27.8
18 231.079 2.00
19絞 ∞ d19
20 264.851 4.15 1.48749 70.2
21 -64.132 5.05
22 98.431 3.45 1.49700 81.6
23 -193.545 0.10
24 50.987 5.35 1.48749 70.2
25 -83.500 1.50 1.84666 23.8
26 420.674 d26
27 121.276 1.20 1.81600 46.6
28 31.404 6.02
29 -103.705 1.80 1.72916 54.7
30 31.430 3.98 1.80000 29.9
31 -624.524 d31
(表17)
各種データ
ズーム比(変倍比) 2.92
短焦点距離端 中間焦点距離 長焦点距離端
FNO. 4.6 5.7 5.8
f 149.70 250.00 437.00
W 8.1 4.9 2.8
Y 21.64 21.64 21.64
fB 38.50 38.50 38.50
L 255.00 276.44 340.00
d5 19.84 41.28 104.84
d10 32.56 15.78 5.09
d15 6.69 23.46 34.16
d19 30.12 13.34 2.65
d26 20.20 14.20 3.00
d31 24.16 46.94 68.84
(表18)
レンズ群データ
群 始面 焦点距離
1 1 305.94
2 6 -117.92
3 11 86.95
4 16 -84.30
5 20 49.73
6 27 -43.75
各数値実施例の各条件式に対する値を表19に示す。
(表19)
実施例1 実施例2 実施例3
条件式(1) -1.149 -1.092 -1.012
条件式(2) 2.217 1.454 1.770
条件式(3) -2.765 -2.741 -2.815
条件式(4) -0.941 -1.103 -1.019
条件式(5) 1.082 1.205 1.031
条件式(6) 2.398 1.752 1.825
条件式(7) -6.631 -4.802 -5.137
条件式(8) 0.1253 0.0204 0.0204
実施例4 実施例5 実施例6
条件式(1) -1.179 -1.097 -1.356
条件式(2) 2.830 1.664 1.927
条件式(3) -2.298 -3.476 -2.594
条件式(4) -0.946 -0.939 -1.031
条件式(5) 1.115 1.030 1.399
条件式(6) 3.156 1.713 2.695
条件式(7) -7.253 -5.955 -6.992
条件式(8) 0.0204 0.0437 0.0295
表19から明らかなように、数値実施例1〜数値実施例6は、条件式(1)〜(7)を満足しており、諸収差図及び横収差図から明らかなように諸収差及び横収差は比較的よく補正されている。
本発明の特許請求の範囲に含まれるズームレンズ系に、実質的なパワーを有さないレンズまたはレンズ群を追加したとしても、本発明の技術的範囲に含まれる(本発明の技術的範囲を回避したことにはならない)。
G1 正の屈折力の第1レンズ群
11 負レンズ
12 正レンズ
13 正レンズ
G2 負の屈折力の第2レンズ群
21 負レンズ
22 正レンズ
21’ 負レンズ
22’ 負レンズ
23’ 正レンズ
G3 正の屈折力の第3レンズ群
31 正レンズ
32 負レンズ
33 正レンズ
G4 負の屈折力の第4レンズ群
41 負レンズ
42 正レンズ
G5 正の屈折力の第5レンズ群
51 正レンズ
52 正レンズ
53 正レンズ
54 負レンズ
G6 負の屈折力の第6レンズ群
61 負レンズ
62 負レンズ
63 正レンズ
S 絞り
I 像面

Claims (6)

  1. 物体側から順に、正の屈折力の第1レンズ群と、負の屈折力の第2レンズ群と、正の屈折力の第3レンズ群と、負の屈折力の第4レンズ群と、正の屈折力の第5レンズ群と、負の屈折力の第6レンズ群とからなり、
    短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第1レンズ群と第2レンズ群の間隔が増大し、第2レンズ群と第3レンズ群の間隔が減少し、第3レンズ群と第4レンズ群の間隔が増大し、第4レンズ群と第5レンズ群の間隔が減少し、
    次の条件式(1)及び(2)を満足することを特徴とするズームレンズ系。
    (1)−3.0<f2/f3<−0.98
    (2)1.0<f4/f6<3.2
    但し、
    fi:第iレンズ群の焦点距離(i=2、3、4、6)。
  2. 請求項1記載のズームレンズ系において、次の条件式(3)を満足するズームレンズ系。
    (3)−8.0<f1/f2<−2.25
    但し、
    fi:第iレンズ群の焦点距離(i=1、2)。
  3. 請求項1または2記載のズームレンズ系において、次の条件式(4)を満足するズームレンズ系。
    (4)−1.2<f3/f4<−0.5
    但し、
    fi:第iレンズ群の焦点距離(i=3、4)。
  4. 請求項1ないし3のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式(5)を満足するズームレンズ系。
    (5)0.7<f2/f4<4.0
    但し、
    fi:第iレンズ群の焦点距離(i=2、4)。
  5. 請求項1ないし4のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式(6)を満足するズームレンズ系。
    (6)1.6<f2/f6<6.0
    但し、
    fi:第iレンズ群の焦点距離(i=2、6)。
  6. 請求項1ないし5のいずれか1項記載のズームレンズ系において、次の条件式(7)を満足するズームレンズ系。
    (7)−10.0<f1/f6<−4.0
    但し、
    fi:第iレンズ群の焦点距離(i=1、6)。
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