JP2015175808A - 電波時計及び受信制御方法 - Google Patents
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Abstract
【解決手段】制御回路部4における制御部47の受信時刻決定部472は、受信回路部3におけるAGC回路36により決定されたゲインが基準値以上であり、制御回路部4におけるTCOデコード部41のエラー判別部412によりタイムコードにエラー有りと判別され、さらに、TCOデコード部41の妨害波判別部413によりタイムコードのデータに妨害波の影響有り判別された場合には、受信時刻の変更を行う。
【選択図】図1
Description
前記オートゲインコントロール回路の出力が基準値未満の場合には、受信信号は正常に受信されていると考えられる。この場合に前記タイムコードがエラーを含むのは、受信信号が一時的にノイズの影響を受けていると考えられる。したがって、前記受信時刻決定部は、前記オートゲインコントロール回路の出力が基準値未満であり、前記エラー判別部により前記タイムコードがエラーを含むと判別された場合には、受信信号がノイズの影響を受けていると判別して、前記受信時刻の変更を行う。その結果、受信信号がノイズの影響を受ける受信時刻を回避して自動受信が行われるので、受信エラーの発生が回避される。
図1に、本発明の一実施形態に係る電波時計としての電波修正時計1の構成を示す。本実施形態の電波修正時計1は、図1に示すように、アンテナ2と、受信回路部3と、制御回路部4と、表示部5と、外部操作部6と、水晶振動子48とを備えている。
アンテナ2は、長波標準電波(以下、「標準電波」と称す)を受信し、受信した標準電波を受信回路部3に出力する。
受信回路部3は、アンテナ2にて受信した標準電波の受信信号を復調して、TCO(Time Code Out:タイムコード出力)として制御回路部4に出力する。なお、受信回路部3の詳細な説明は、後述する。
受信回路部3は、図1に示すように、同調回路31と、第1増幅回路32と、バンドパスフィルタ(Band-pass filter,以下、「BPF」と略す場合がある)33と、第2増幅回路34と、復調回路35と、AGC(Auto Gain Control)回路36と、デコード回路39とを備えて構成されている。この受信回路部3のうち、デコード回路39を除く回路により、受信部3Aが構成されている。
すなわち、図2に示す日本の標準電波(JJY)のタイムコードフォーマットでは、1秒ごとに一つの信号が送信され、60秒で1レコードとして構成されている。つまり、1フレームが60ビットのデータである。また、データ項目として現時刻の分、時、現在年の1月1日からの通算日、年(西暦下2桁)、曜日および「うるう秒」が含まれている。各項目の値は、各秒毎に割り当てられた数値の組み合わせによって構成され、この組み合わせのON、OFFが信号の種類から判断される。なお、図2中「M」で示されるのは正分(毎分0秒)に対応するマーカーであり、「P1〜P5、P0」で示されるのはポジションマーカーであり、予めその位置が定められている信号である。また、パルス幅の狭いパルスであるM(マーカー)およびP(ポジションマーカー)は、0秒、9秒、19秒、29秒、39秒、49秒、59秒のタイミングで送信される。なお、マーカーを示す信号は、約0.2秒のパルス幅の信号であり、各項目においてON(2進の1)を表す信号は約0.5秒のパルス幅の信号、OFF(2進の0)を表す信号は約0.8秒のパルス幅の信号である。
なお、長波標準電波(JJY)は、日本では、40kHz(東日本)と60kHz(西日本)で送信が行われているが、各電波のタイムコードフォーマットは同じである。
さらに、図示を省略するが、イギリスの標準電波(MSF)のタイムコードフォーマットや中華人民共和国の標準電波「BPC」も、他の国のものと異なっており、受信した時刻情報(タイムコード)のフォーマット(データ)によりその標準電波がどの出力局のものかを判別することができる。
この第1増幅回路32としては、従来から知られている各種の増幅回路を利用できるが、本実施形態では、差動増幅回路を用いている。
検波回路351は、図示しない整流器と、図示しないローパスフィルタ(Low-PassFilter,LPF)とを備えて構成され、第2増幅回路34から入力した受信信号を整流及びろ波し、ろ波して得られた包絡線信号を、AGC回路36および二値化回路352に出力する。
すなわち、復調回路35は、受信信号を復調する復調回路として機能する。
制御回路部4は、TCOデコード部41と、記憶部42と、時刻カウンタ43と、駆動回路部46と、制御部47とを備える。
TCOデコード部41は、タイムコードデコード部411と、エラー判別部412と、妨害波判別部413とを備える。
タイムコードデコード部411は、受信回路部3の二値化回路352から入力するTCO信号をデコードして、前記TCO信号に含まれる日付情報および時刻情報等を有する時刻データを取り出し、制御部47に前記時刻データを出力する。すなわち、タイムコードデコード部411は、復調回路によって復調された信号をデコードしタイムコードを取得するデコード部として機能する。
具体的には、タイムコードデコード部411、TCO信号の波形を認識し、所定のパルス幅(例えば1Hz)に対する受信パルスデューティを計測する。そして、この受信パルスデューティの違いによりTCO信号からTCを認識する。例えば、日本国内において用いられる標準電波(JJY)では、図3(A)に示すように、1秒のパルス幅に対して、ハイレベル信号のパルス幅が0.5秒である場合(つまり、デューティが50%である場合)、「1」の信号(1信号)を認識する。また、図3(B)に示すように、1秒のパルス幅に対して、ハイレベル信号のパルス幅が0.8秒である場合(つまり、デューティが80%である場合)、「0」の信号(0信号)を認識する。図3(C)に示すように、1秒のパルス幅に対して、ハイレベル信号のパルス幅が0.2秒である場合(つまり、デューティが20%である場合)、「P」信号(P信号)を認識する。そして、TCOデコード部41は、これら認識した1信号、0信号、およびP信号の並びにより所定の時刻データを取り出す。
この電波データテーブルは、電波種類データと、電波種類毎のタイムコードフォーマットとが関連付けられて構成される電波データを1つのレコードとし、これらの電波データを複数記録するテーブル構造に構築されている。
ここで、電波種類データは、受信回路部3にて受信される標準電波の種類に関する情報であり、例えば、JJY、WWVB、DCF77、MSFなどが記録されている。
タイムコードフォーマットは、電波種類データにて特定される標準電波に含まれるTC(タイムコード)のフォーマット、つまり、年月日時分の各データがどのような順番やサイズで記憶されているかが記録されている。
なお、標準電波は1分毎で時刻データを送信しているため、最大7分の受信を行えば、7回分の時刻情報データを取得できる。この際、各時刻情報データは、1分ずつ異なる時刻データとなる。従って、各受信時刻情報データに1分を加算した時刻データが、次に受信した受信時刻情報データと一致すれば、正しい時刻データを受信できていると推定できる。
具体的には、各カウンタは、それぞれ、秒をカウントする秒カウンタ、分をカウントする分カウンタ、時をカウントする時カウンタを備えている。
秒カウンタは、例えば水晶振動子48から1Hzの基準信号が出力されている場合、その信号を60カウントつまり60秒でループするカウンタである。分カウンタは、1Hzの基準信号を60回計数したところで1カウントし、60カウント、すなわち60分でループするカウントである。時カウンタは、1Hzの基準信号を3600回計数したところで1カウントし、24カウント、すなわち24時間でループするカウントである。
なお、分カウンタは、秒カウンタが60カウントするごとに秒カウンタから分カウンタに信号を出力して分カウンタをカウントアップさせる構成としてもよい。同様に、時カウンタは、分カウンタが60カウントするごとに分カウンタから時カウンタに信号を出力され、時カウンタをカウントアップさせる構成としてもよい。
また、時計表示時刻データ用の時刻カウンタは、通常は内部時刻データ用の時刻カウンタと同じカウンタ値とされているが、利用者によって時差表示設定がされた場合には、利用者が設定した時差が加算される。例えば、日本から海外に移動する際に、日本において電波受信で電波修正時計1を修正した後、時差を設定して現地時刻を表示する場合には、前記カウンタは、時差分だけカウンタ値が相違することになる。
0信号またはP信号が送信されてきた場合には、OFF状態となり、その項目に対応付けられた数値は時分等を算出する際の加算の対象外となることを示している。例えば、分に該当する8秒間に長波標準電波信号が“1、0、1、0、0、1、1、1”と送信されてきた場合には、現在時刻の分が“40+10+4+2+1=57”分であることを示している。長波標準電波信号のタイムコードフォーマット上にPが記されている項目については、P信号が送信されてきた状態を示す。P信号は、長波標準電波信号とタイムコードフォーマットとの同期を取るために用いられる。タイムコードの先頭のMは、正分(毎分0秒)の立ち上がりに対応していて、秒が“00”秒であることを示し、分が次の分に切り替わることを示している。ちなみに、長波標準電波はセシウム原子時計を基準としているため、この長波標準電波を受信して時刻を修正する電波時計は、誤差が10万年に1秒という非常に高い精度を得ることができる。
時刻制御部471は、水晶振動子48から入力されるクロック信号に基づいて駆動し各種制御処理を実施する。すなわち、時刻制御部471は、TCOデコード部41でデコードして得られた時刻データを時刻カウンタ43に出力し、時刻カウンタ43のカウントを修正する制御をする。また、時刻制御部471は、時刻カウンタ43にてカウントされる時刻を表示部5に表示させる旨の時刻表示制御信号を駆動回路部46に出力する。
具体的には、時刻制御部471は、予め設定された定時受信時刻になった場合や、外部操作部材6で手動受信が指示された場合には、受信部3Aをパワーオンする制御信号を送信して受信部3Aを作動し、受信処理を開始する。
ここで、制御部47と受信回路部3とのシリアル通信においては、制御部47と受信回路部3との間で双方向通信が可能な2線の同期式インターフェースを用いて、それぞれによる双方向のシリアル通信を行うようにしてもよい。このような場合、制御部47から受信回路部3に制御信号を出力した後、前記受信回路部3が、受信および認識した制御信号を制御部47に再度転送し、制御部47にて出力した制御信号と入力した制御信号とのデータの差異を確認することで、より信頼性の高いシリアル通信を行うことができる。
次に、図4及び図5を参照して、受信時刻決定部472による受信時刻決定処理について説明する。なお、図4に示す受信時刻決定部472による受信時刻決定処理は、上述した時刻制御部471による各処理と並行して行われる。
図4に示すように、受信時刻決定部472は、AGC回路36の出力信号、すなわち、第1増幅回路32にて受信信号を増幅する際のゲインを決定する信号を入力し、前記信号に基づいて、ゲインが所定の基準値よりも大きいかどうかを判別する(ステップS10)。なお、所定の基準値は、本実施形態では、一例として、AGC回路36の出力の最大値の90%の値とする。以下、本実施形態の説明において同様である。
第2増幅回路34から入力した受信信号が磁気ノイズの強い影響を受けておらず、正常に受信されている場合には、検波回路351により整流及びろ波されて出力される包絡線信号は、図5(A)に示すようになる。図5(A)に示すようなリファレンス信号VREFを閾値として、所定値以上の振幅でプラス側及びマイナス側に振れる包絡線信号がAGC回路36に入力されると、AGC回路36は、ゲインを所定の基準値以下とする信号を第1増幅回路32に出力する。
しかし、第2増幅回路34から入力した受信信号が弱い場合には、検波回路351により整流及びろ波されて出力される包絡線信号は、リファレンス信号VREFを閾値として、プラス側及びマイナス側に振れる信号であっても、振幅が所定値未満となる。また、第2増幅回路34から入力した受信信号が磁気ノイズの強い影響を受けている場合には、検波回路351により整流及びろ波されて出力される包絡線信号は、図5(B)に示すようになる。振幅が所定値未満の包絡線信号、または、図5(B)に示すようなリファレンス信号VREFより低いレベルの包絡線信号がAGC回路36に入力されると、AGC回路36は、ゲインを所定の基準値以上とする信号を第1増幅回路32に出力する。
本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、例えば次に述べるような各種の変形が可能である。また、次に述べる変形の態様は、任意に選択された一または複数を、適宜に組み合わせることもできる。
上述した実施形態においては、制御部47とTCOデコード部41とを個々の構成要素として説明したが、上述したTCOデコード部41の機能を制御部47に持たせるようにしてもよい。
上述した実施形態におけるエラー有無の判別は、タイムコードがあり得ないデータである場合にエラー有りと判別したり、あるいは、パリティが一致しない場合にエラー有りと判別する例について説明した。しかし、本発明はこのような例に限定されるものではない。他の方法を利用したり、複数の方法を組み合わせてもよい。エラー有りと判別される回数が所定回数に達した時に初めてエラー有りと判別するようにしてもよい。
上述した本発明の各機能は、例えば、CPU(中央処理装置)、メモリ(記憶装置)等を備えたコンピュータに制御プログラムを組み込んで制御回路部400の各制御部としての機能を実現させてもよく、このようにコンピュータを例えば制御部47、TCOデコード部41、時刻カウンタ43として機能させれば、各種の修正あるいは設定変更等を容易に行うことができる。なお、この制御プログラムは、インターネット等の通信手段や、CD−ROM、メモリカード等の記録媒体を介してインストールされてもよい。
Claims (5)
- タイムコードを含む標準電波を受信し、前記標準電波に基づいて時刻を修正する電波時計であって、
前記標準電波の受信信号を増幅する増幅回路と、
前記受信信号の強さに応じて前記増幅回路のゲインを調整するオートゲインコントロール回路と、
前記受信信号を復調する復調回路と、
前記復調回路によって復調された信号をデコードしタイムコードを取得するデコード部と、
前記オートゲインコントロール回路の出力と、前記タイムコードとに基づき、前記受信信号がノイズの影響を受けていると判別した場合には、前記受信時刻の変更を行う受信時刻決定部と、を備える、
ことを特徴とする電波時計。 - 前記デコード部により取得した前記タイムコードがゼロのみを含み、前記ゼロのみを含むタイムコードが所定期間以上に渡って取得されるか否かを判別する妨害波判別部をさらに備える、
ことを特徴とする請求項1に記載の電波時計。 - 前記デコード部により取得した前記タイムコードがエラーを含むか否かを判別するエラー判別部と、
前記デコード部により取得した前記タイムコードがゼロのみを含み、前記ゼロのみを含むタイムコードが所定期間以上に渡って取得されるか否かを判別する妨害波判別部と、をさらに備え、
前記受信時刻決定部は、前記オートゲインコントロール回路の出力が基準値以上であり、前記エラー判別部により前記タイムコードがエラーを含むと判別され、前記妨害波判別部により前記ゼロのみを含むタイムコードのデータが所定期間以上に渡って取得されたと判別された場合には、前記受信信号がノイズの影響を受けていると判別し、前記受信時刻の変更を行う、
ことを特徴とする請求項1に記載の電波時計。 - 前記受信時刻決定部は、前記オートゲインコントロール回路の出力が基準値未満であり、前記エラー判別部により前記タイムコードがエラーを含むと判別された場合には、前記受信信号がノイズの影響を受けていると判別し、前記受信時刻の変更を行う、
ことを特徴とする請求項3に記載の電波時計。 - タイムコードを含む標準電波を受信し、前記標準電波に基づいて時刻を修正する電波時計の受信制御方法であって、
前記標準電波の受信信号を増幅回路により増幅し、
前記受信信号の強さに応じて前記増幅回路のゲインをオートゲインコントロール回路により調整し、
前記受信信号を復調回路により復調し、
前記復調回路によって復調された信号をデコード部によりデコードしてタイムコードを取得し、
前記オートゲインコントロール回路の出力と、前記タイムコードとに基づき、前記受信信号がノイズの影響を受けていると受信時刻決定部により判別した場合には、前記受信時刻の変更を行う、
ことを特徴とする受信制御方法。
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Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2018146397A (ja) * | 2017-03-06 | 2018-09-20 | セイコーエプソン株式会社 | 電子時計 |
JP2022033318A (ja) * | 2017-09-04 | 2022-02-28 | カシオ計算機株式会社 | 電子時計、領域判定方法、およびプログラム |
JP7501726B2 (ja) | 2022-01-06 | 2024-06-18 | カシオ計算機株式会社 | 電子時計、方法、およびプログラム |
Families Citing this family (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US11019301B2 (en) * | 2019-06-25 | 2021-05-25 | The Nielsen Company (Us), Llc | Methods and apparatus to perform an automated gain control protocol with an amplifier based on historical data corresponding to contextual data |
CN111579918B (zh) * | 2020-04-13 | 2022-03-04 | 上海紫通信息科技有限公司 | 一种暂态录波型故障指示器采样同步校正方法 |
CN112987545B (zh) * | 2021-03-29 | 2022-07-29 | 南方电网数字电网研究院有限公司 | 时间信号码元识别方法、装置及时间系统设备 |
Citations (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US20050129156A1 (en) * | 2003-12-15 | 2005-06-16 | Microchip Technology Incorporated | Time signal receiver and decoder |
JP2009165325A (ja) * | 2008-01-10 | 2009-07-23 | Seiko Instruments Inc | 通信装置 |
JP2012189558A (ja) * | 2011-03-14 | 2012-10-04 | Seiko Epson Corp | 電波修正時計、およびその制御方法 |
JP2014010472A (ja) * | 2012-06-27 | 2014-01-20 | Max Co Ltd | タイムレコーダ |
Family Cites Families (10)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JPH07109434B2 (ja) * | 1991-11-19 | 1995-11-22 | 株式会社精工舎 | 時 計 |
JP3454269B1 (ja) * | 2002-03-26 | 2003-10-06 | セイコーエプソン株式会社 | 電波修正時計および電波修正時計の制御方法 |
JP3419407B1 (ja) * | 2002-03-29 | 2003-06-23 | セイコーエプソン株式会社 | 電子機器および電子機器の受信制御方法 |
JP3603903B2 (ja) * | 2003-03-31 | 2004-12-22 | セイコーエプソン株式会社 | 電波修正時計およびその制御方法 |
JP2006119009A (ja) | 2004-10-22 | 2006-05-11 | Seiko Epson Corp | 電波修正時計およびその制御方法 |
US20080112269A1 (en) * | 2006-11-14 | 2008-05-15 | Frank Edward Lawton | Time Broadcast Receiving Time Clock |
JP2008203233A (ja) | 2007-02-23 | 2008-09-04 | Citizen Holdings Co Ltd | 電波修正時計 |
US7903501B2 (en) * | 2007-07-10 | 2011-03-08 | Seiko Epson Corporation | Radio-controlled timepiece and control method for a radio-controlled timepiece |
US20100165795A1 (en) * | 2008-12-30 | 2010-07-01 | Lifescan Scotland Ltd. | Medical device with automatic time and date correction |
JP5664636B2 (ja) * | 2012-12-06 | 2015-02-04 | カシオ計算機株式会社 | 時刻情報取得装置、及び、電波時計 |
-
2014
- 2014-03-18 JP JP2014054446A patent/JP2015175808A/ja active Pending
-
2015
- 2015-03-10 US US14/643,276 patent/US9483030B2/en active Active
Patent Citations (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
US20050129156A1 (en) * | 2003-12-15 | 2005-06-16 | Microchip Technology Incorporated | Time signal receiver and decoder |
JP2009165325A (ja) * | 2008-01-10 | 2009-07-23 | Seiko Instruments Inc | 通信装置 |
JP2012189558A (ja) * | 2011-03-14 | 2012-10-04 | Seiko Epson Corp | 電波修正時計、およびその制御方法 |
JP2014010472A (ja) * | 2012-06-27 | 2014-01-20 | Max Co Ltd | タイムレコーダ |
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2018146397A (ja) * | 2017-03-06 | 2018-09-20 | セイコーエプソン株式会社 | 電子時計 |
JP2022033318A (ja) * | 2017-09-04 | 2022-02-28 | カシオ計算機株式会社 | 電子時計、領域判定方法、およびプログラム |
JP7279824B2 (ja) | 2017-09-04 | 2023-05-23 | カシオ計算機株式会社 | 電子時計、領域判定方法、およびプログラム |
JP7501726B2 (ja) | 2022-01-06 | 2024-06-18 | カシオ計算機株式会社 | 電子時計、方法、およびプログラム |
Also Published As
Publication number | Publication date |
---|---|
US20150268637A1 (en) | 2015-09-24 |
US9483030B2 (en) | 2016-11-01 |
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