JP2010116634A - 絞り緯糸を配置した工業用多層織物 - Google Patents

Abstract

【課題】下面側経糸が下面側に形成するナックルを挟むように下面側緯糸間に小径の絞り緯糸を配置したことで、織物の剛性、耐摩耗性、無端状とした時の織継強度に優れた工業用多層織物を提供することを目的とする。
【解決手段】少なくとも上面側緯糸と下面側緯糸が上下に積層し、それらを経糸によって織り合わせてなる多層織物において、下面側緯糸間に下面側緯糸よりも小径で、且つ下面側緯糸が下面側表面に形成するよりも短いクリンプを形成する絞り緯糸を配置し、経糸が１本または連続する２本の下面側緯糸の下を通って形成するナックル部で、１つのナックルまたは隣接する２本の経糸が隣接する２本の緯糸の下に形成した２つのナックルを両側から挟むように、該絞り緯糸が下面側の経糸の下を通るクリンプを形成する組織としたことを特徴とする。
【選択図】図１２

Description

本発明は、経糸が下面側に形成するナックルを挟むように下面側緯糸間に小径の絞り緯糸を配置した構造としたことで、織物の剛性、耐摩耗性が向上し、無端状に織継いだ織継部の強度も向上する工業用多層織物に関する。

従来から工業用織物として経糸、緯糸で製織したものが広く使用されており、例えば製紙用織物や搬送用ベルト、ろ布等があり、用途や使用環境に適した織物特性が要求されている。織物の網目を利用して原料の脱水等を行う製紙工程で使用される抄紙用織物での要求は特に厳しい。例えば、紙に織物のワイヤーマークが転写しにくい表面平滑性に優れた織物、また原料に含まれる余分な水分を十分脱水するための脱水性、過酷な環境下でも好適に使用できる程度の剛性、耐摩耗性を持ち合わせたもの、そして良好な紙を製造するために必要な条件を長期間持続することのできる織物が要求されている。その他にも繊維支持性、製紙の歩留まりの向上、寸法安定性、走行安定性等が要求されている。さらに近年では抄紙マシンが高速化しているため、それに伴い抄紙用織物への要求も一段と厳しいものとなっている。

工業用織物の中でも最も要求が厳しい抄紙用織物について説明すれば、ほとんどの工業用織物の要求とその解決について理解できる。そこで、以下抄紙用織物を一例に挙げて説明する。
通常工業用織物は有端状に製織した織物を周知の方法により無端状に織り継ぎ、そして複数のロールに掛け入れ、織物に張力を架けてロールを走行させることにより織物を走行させている。
そのため、伸びにくく、形状が安定しており、ロールとの接触により摩耗しにくく、そして張力下の走行においても無端状とした継手部が抜けることのない十分な継ぎ強度を有する織物が要求されている。

一般的には湿紙と接触する側は小径の糸を用いた目の細かい織物とし、マシンのロールと接触する側は大径の糸を用いた粗く目の大きい織物を織り合わせた二層織物とすることで、表面平滑性と剛性、脱水性の全ての特性を持つ織物とすることができる。特許文献１の実施例や請求項８にも緯糸の配置比率について示されており、従来から脱水性、剛性向上を目的として下面側緯糸本数を上面側緯糸本数より少なくし、且つ耐摩耗性の向上を目的として緯糸に摩耗を受けさせた緯糸ロングクリンプ構造が知られていた。

しかし、下面側緯糸の配置本数が減り、組織もロングクリンプ構造とすることで交絡部が減るため、剛性が低下しガタツキの多い織物となり、網の保水を少なくする目的で網厚を薄くしようと構成糸を小径としたり、交絡部が減少することで、無端状とした織り継ぎ部の強度が低下する等の問題があった。
特開２００６−３２２１０９号公報

本発明は、下面側経糸が下面側に形成するナックルを挟むように下面側緯糸間に小径の絞り緯糸を配置したことで、織物の剛性、耐摩耗性、無端状とした時の織継強度に優れた工業用多層織物を提供することを目的とする。

本発明の工業用多層織物の最大の特徴は、経糸が下面側に形成するナックルを挟むように、小径の絞り緯糸を下面側緯糸間に配置したことである。絞り緯糸は経糸の織り合わせ強度を向上させる効果があるため、織物として伸びにくく、寸法安定性、走行安定性、そして織り継ぎ強度向上にも優れた効果を奏する。

すなわち、本発明者は上記課題を解決するために以下の構成を採用した。
（１）少なくとも上面側緯糸と下面側緯糸が上下に積層し、それらを経糸によって織り合わせてなる多層織物において、下面側緯糸間に下面側緯糸よりも小径で、且つ下面側緯糸が下面側表面に形成するよりも短いクリンプを形成する絞り緯糸を配置し、経糸が１本または連続する２本の下面側緯糸の下を通って形成するナックル部で、１つのナックルまたは隣接する２本の経糸が隣接する２本の緯糸の下に形成した２つのナックルを両側から挟むように、該絞り緯糸が下面側の経糸の下を通るクリンプを形成する組織とした、工業用多層織物である。
（２）絞り緯糸と下面側緯糸の配置比率が１：１または１：２である、上記（１）に記載の工業用多層織物である。
本発明の特徴は、小径の絞り緯糸を下面側緯糸間に配置したことである。絞り緯糸は下面側経糸の織り合わせ強度を向上させる効果があるため、織物として伸びにくく、寸法安定性、走行安定性、そして織り継ぎ強度向上にも優れた効果を奏する。

（３）前記多層織物が、経糸一重緯糸二重、経糸二重緯糸二重、経糸一重緯糸三重織のいずれかである、上記（１）または（２）に記載の工業用多層織物である。
（４）前記多層織物が、１本または２本組になった経糸接結糸、または緯糸接結糸によって織り合わされてなる、上記（１）ないし（３）のいずれか一に記載の工業用多層織物である。
（５）下面側緯糸間に１種類の組織の絞り緯糸、または組織の異なる２種類以上の絞り緯糸を配置した、上記（１）ないし（４）のいずれか一に記載の工業用多層織物である。

絞り緯糸は下面側緯糸間に配置するもので、下面側緯糸よりも小径で、且つ下面側緯糸よりも短いクリンプ（浮き）を下面側表面に形成する。該絞り緯糸は経糸が１本または連続する２本の下面側緯糸の下を通って形成するナックル部で、該ナックルを両側から挟むように下面側の経糸の下にクリンプを形成したものである。経糸接結糸を用いた織物の場合は、経糸接結糸の下面側ナックルも同様に絞り緯糸で挟まれるため接結強度が向上する。
交絡部では下面側経糸（及び経糸接結糸）が絞り緯糸の存在によって下面側緯糸の糸形状に沿って変形するため、ナックルが固定され織物のガタつきが少なくなる。また、同様な理由から継手強度も向上する。さらに、絞り緯糸は従来からある三重織で使用されている小径の接結糸とは異なり接結を受け持つ糸ではないため、摩耗によって上下層の織り合わせ強度が低下し内部摩耗が発生することもなく、また万が一絞り緯糸が摩耗してしまったとしても、それが直接的な理由でワイヤー交換されることはない。

絞り緯糸の組織としては、１本または２本以上の下面側経糸の下を通る部分を有する組織とすればよく、下面側緯糸が下面側表面に形成するクリンプよりも短いクリンプを形成する組織が望ましい。余り長いクリンプを形成する組織とすると、本発明の目的とする経糸の織り合わせ強度向上を阻害する恐れがある。さらに、長いクリンプは裏面に突出する可能性があり、小径の該絞り緯糸が先行的に摩耗してしまうことになり好ましくない。
また、絞り緯糸は経糸が１本または連続する２本の下面側緯糸の下を通って形成するナックル部で、１つのナックルまたは隣接する２本の経糸が隣接する２本の緯糸の下に形成した２つのナックルを両側から挟むように経糸の下を通る組織とする。両側から挟むことで、経糸はよりはっきりと下面側緯糸の形状に沿ったナックルが付与されるのが図１２の経糸接結糸の断面写真からわかる。

前記のように、本発明では１本の経糸が１本または連続する２本の下面側緯糸の下を通って形成するナックルを両側の２本の絞り緯糸によって挟む場合（図１−９，１４）と、隣接する２本の経糸が隣接する２本の緯糸の下にそれぞれ形成した２つの下面側ナックルを両側から挟む場合（図１１，１５）の２つがある。

ここで、絞り緯糸を配置したことによって生じる下面側ナックルの絞り効果について説明する。まず、前者の場合、図１４を用いて説明する。経糸２ｄは１本の下面側緯糸２’ｄの下側を通るナックルを形成しており、その両側では絞り緯糸が経糸２ｄの上を通るように配置している。このような構造とすることで、下面側緯糸は下に向かう力Ｄが働き、そして絞り緯糸は上に向かう力Ｇが働く。それにより、経糸は下面側緯糸の下を通る部分で下に凸形状となり、その両側では絞り緯糸によって上側に持ち上げられるためその凸形状は強調され、経糸は下面側緯糸を包み込むような強交絡なナックル形状となる。

また、後者の場合、図１５を用いて説明する。経糸３ｄは絞り緯糸４’ｇの上、下面側緯糸５’ｄの下、下面側緯糸６’ｄの上を通る組織であり、経糸４ｂは下面側緯糸５’ｄの上、下面側緯糸６’ｄの下、絞り緯糸７’ｇの上を通る組織である。
経糸３ｄは下面側緯糸の下を通る部分で下に向かう力３Ｄが働くのだが、絞り糸４’ｇと下面側緯糸６’ｄの上を通る部分では上に向かう力３Ｇが働く。また、それによって前記図１４と同様に経糸は下面側緯糸の下を通る部分で下に凸形状となり、その両側では絞り緯糸によって上側に持ち上げられるためその凸形状は強調され、経糸は下面側緯糸を包み込むような強交絡なナックル形状となる。
もう一方の経糸４ｂについても同様で、下面側緯糸６’ｄの下を通る部分では下方向（４Ｄ）に、その両側の経糸５’ｄと絞り緯糸７’ｇの上を通る部分では上方向（４Ｇ，４Ｇ）に力が働くため、経糸は下面側緯糸を包み込むような強交絡なナックル形状となる。

上記においては経糸が１本の下面側緯糸の下を通る場合について説明したが、経糸が連続する２本の下面側緯糸の下を通るナックル部においても同様であり、経糸が中央の２本の下面側緯糸の下を通るところでは上側から下に向かう力が働き、両側の絞り緯糸の上を通るところでは下側から上に向かう力が働くため、経糸は下面側緯糸を包み込むような強交絡のナックル形状となる。

図１２の経糸の断面写真を用いて比較してみると、（ａ）が本実施形態の経糸接結３重織の経糸接結糸の断面写真であり、（ｂ）が従来技術の経糸接結３重織の経糸接結糸の断面写真である。従来技術の織物は単に絞り緯糸を配置していないだけであって、他の条件や構造は同じである。それにも関わらず下面側のナックル形状は大きく異なり（白色破線で囲った部分）、本発明の実施形態（ａ）では下面側緯糸によって経糸は上側から下に向かって押され、その両側では絞り緯糸によって下側から上に向かって押されることで緯糸に沿ったナックル形状が形成され、ナックル部では経糸と緯糸が強力に織り合わされていることが分かる。
一方の従来技術（ｂ）では、下面側緯糸により経糸は上側から下に向かって押されることで下に凸の形状にはなるが、下面側緯糸を包み込むようなナックル形状とはなっていないのが確認できる。

本実施形態のように交絡が強くなると織物のガタつきが減少し、形状の安定化、剛性の向上が図れる。また、絞り緯糸を配置することによって下面側の経糸が下面側緯糸を押し出すことになるので、緯糸の摩耗体積が増加し（＝経糸が裏面に突出しない）耐摩耗性を向上させることができる。また、組織によっては下面側緯糸と同様に、絞り緯糸を摩耗を受け持たせる糸として機能させることもできる。
そして、有端状織物を無端状に継ぎ合わせた織り継ぎ部の強度も向上する。周知の織り
継ぎ方法は、有端状の織物の両端部の糸をばらして緯糸を取り除いて経糸だけにした部分と、経糸を取り除いて緯糸だけにした部分を準備し、そこに元の組織と同じになるようにナックル形状に沿って無端状に織り合わせていくものである。経糸のナックル形状がしっかりとついていれば緯糸の保持力が向上するため、高張力下の走行においても継手が抜けにくくなる。

また、絞り緯糸の線径を下面側緯糸より小さくする。下面側層は剛性、脱水性を得るために、通常上面側層よりも粗く大径の糸で構成されている。そこに、下面側緯糸と同等の太い糸を配置することになれば、目が塞がれて通気性、脱水性が低下してしまう恐れがある。配置割合も、下面側緯糸と１本交互もしくは１：２の割合になるよう下面側緯糸と同じか少ない割合で配置するのが好ましい。絞り緯糸を２本連続して配置すると通気性、脱水性が阻害される可能性があるため好ましくない。
絞り緯糸は下層の下面側緯糸間に配置されているものであって、その上の上層には上面側緯糸が配置している。上層下層を構成する緯糸の配置比率としては、１：１、２：１、３：２のいずれかの割合になるようにするとよい。

絞り緯糸の好ましい組織については上記に説明した通りだが、下面側緯糸間に１種の組織の絞り緯糸を配置しても、また組織の異なる２種類以上の絞り緯糸を交互に配置しても構わない。

本発明は少なくとも上面側緯糸と下面側緯糸を経糸で織り合わせた構造の多層織物であればよく、下面側緯糸間に絞り緯糸を配置したことに特徴を有しているため、どのような構造、接結方法の多層織物でも構わない。例えば経糸一重緯糸二重、経糸二重緯糸二重、経糸一重緯糸三重織構造のものがあり、１本または２本組になった経糸接結糸または、緯糸接結糸によって上下層を織り合わせればよい。ただし、本発明は下面側緯糸間に絞り緯糸が配置されているため、緯糸接結とする際には通気性、脱水性等を考慮した方がよく、経糸接結構造とするのが好ましい。

上面側表面組織については特に限定はなく、平織や綾織、朱子織等適宜選択できる。また下面側表面組織については、下面側緯糸が下面側表面にロングクリンプを形成する組織であればよく、絞り緯糸の組織や配置によって決定すればよい。例えば、下面側緯糸が２本の下面側経糸の上を通り、次いで６本の下面側緯糸の下を通る組織や、１本の下面側経糸の上を通り、次いで３本または７本の下面側緯糸の下を通る組織等がある。絞り緯糸の組織はそれに合わせて、１本の下面側経糸の上、３本の下面側経糸の下を通る組織の繰り返しとしたり、１本の下面側経糸の上、２本の下、１本の上、４本の下と順に通る組織としてもよい。

本発明に使用される糸は用途によって選択すればよいが、例えば、モノフィラメントの他、マルチフィラメント、スパンヤーン、捲縮加工や嵩高加工等を施した一般的にテクスチャードヤーン、バルキーヤーン、ストレッチヤーンと称される加工糸、あるいはこれらを撚り合わせる等して組み合わせた糸が使用できる。また、糸の断面形状も円形だけでなく四角形状や星型等の短形状の糸や楕円形状、中空等の糸が使用できる。また、糸の材質としても、自由に選択でき、ポリエステル、ポリアミド、ポリフェニレンサルファイド、ポリフッ化ビニリデン、ポリプロピレン、アラミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリエチレンナフタレート、ポリテトラフルオロエチレン、綿、ウール、金属等が使用できる。もちろん、共重合体やこれらの材質に目的に応じてさまざまな物質をブレンドしたり含有させた糸を使用しても良い。

抄紙用ワイヤーとしては種々の材料を用いることができるが、一般的には上面側経糸、下面側経糸、経糸接結糸、上面側緯糸には剛性があり、寸法安定性に優れるポリエステル
モノフィラメントを用いるのが好ましい。また、耐摩耗性が要求される下面側緯糸にはポリエステルモノフィラメントとポリアミドモノフィラメントを交互に配置する等、交織するのが剛性を確保しつつ耐摩耗性を向上できるので好ましい。絞り緯糸はポリエステルモノフィラメントやポリアミドモノフィラメント等自由に選択できる。

構成糸の線径としては、上面側緯糸は下面側緯糸より小径である方が表面性、横糸配置比率等の問題から好ましく、絞り緯糸の線径は下面側緯糸の２／３以下であれば通気性や脱水性を阻害することなく、絞り効果を十分に発揮することができる。好ましくは下面側緯糸の半分程度とするとよく、例えば下面側緯糸０．２３ｍｍに対して、絞り緯糸を０．１１ｍｍとすると好適である。
下面側表面を示した平面写真図１３で確認できるように、ポリエステルの下面側緯糸ｄ（ＰＥ）とポリアミドの下面側緯糸ｄ（ＰＡ）が交互に配置されている間に小径の絞り緯糸ｇを各緯糸間に配置した。このように配置することで、図１２の経糸断面写真のように経糸の下面側ナックルは絞られ、下面側緯糸との織り合わせが強交絡となる。

本発明は経糸が１本または連続する２本の下面側緯糸の下を通って形成するナックルを両側から挟むように小径の絞り緯糸を配置したことで、織物剛性、耐摩耗性、脱水性等の効果を奏する。

以下、本発明に係る実施形態について図面を参照して説明する。
図１〜９，１１は本発明の実施例の意匠図である。
ここで意匠図とは、織物組織の最小の繰り返し単位（完全組織ともいう）であって、この完全組織が上下左右に繋織されて織物全体の組織が形成される。意匠図において、経糸はアラビア数字、例えば１、２、３・・・で示した。また上下緯糸を織り合わせる経糸接結糸はｂを付した数字、他の経糸接結糸はＢを付した数字、上面側経糸はｕを付した数字、下面側経糸はｄを付した数字で表した。
緯糸はダッシュを付したアラビア数字、例えば１’、２’、３’・・・で示した。緯糸の配置比率によって上面側緯糸と下面側緯糸が上下に配置されている場合と、上面側緯糸と絞り緯糸が上下に配置されている場合、上面側緯糸のみの場合があり、上面側緯糸はｕを付した数字、下面側緯糸はｄを付した数字で示し、例えば１’ｕ、２’ｄ等と示した。絞り緯糸についてはｇを付した数字、例えば３’ｇ、７’ｇ、１１’ｇ等と示した。

意匠図中、×は上面側経糸が上面側緯糸の上側に位置していることを示し、□は下面側経糸が下面側緯糸の下側に位置していることを示す。図９の意匠図は図１０の経糸に沿った断面図に示した通り、経糸一重緯糸三重構造の織物であり、中層を通って上層と下層を織り合わせる１種類の経糸しか存在しないため表記が若干異なり、経糸が上面側緯糸の上側に位置しているところが×で、その経糸が下面側緯糸の下側に位置しているところを□で示し、絞り緯糸が中緯糸の下、下面側緯糸の上を通っている部分を◎とした。図９の意匠図からは経糸が上面側緯糸と中緯糸の間を通るか、または中緯糸下面側緯糸の間を通るかの詳しい表記については割愛したが、当業者であれば図１０の断面図を照らし合わせて見ればその構造について理解できる。

●は経糸接結糸（ｂ）が上面側緯糸の上側に位置してナックルを形成していることを示し、○はその経糸接結糸（ｂ）が下面側緯糸の下側に位置してナックルを形成していることを示す。また、◆も経糸接結糸（Ｂ）が上面側緯糸の上側に位置してナックルを形成していることを示し、◇はその経糸接結糸（Ｂ）が下面側緯糸の下側に位置してナックルを形成していることを示す。そして、絞り緯糸（ｇ）が下面側表面にロングクリンプを形成する部分を網掛けした。
経糸接結糸（ｂ、Ｂ）と下面側経糸（ｄ）が絞り緯糸の下側に位置してナックルを形成している○、◇、□は他の部分より小さいマークで示した。意匠図では糸が上下に正確に重なって配置されることになっているが、これは図面の都合上であって実際の織物ではずれて配置されていることがある。

（実施形態１）
図１は本発明に係る実施形態１の経二重緯二重の経糸接結構造の織物の意匠図である。上面側経糸（ｕ）と下面側経糸（ｄ）の他、経糸接結糸（ｂ）と経糸接結糸（Ｂ）からなる組が４組存在する。絞り緯糸は下面側緯糸と交互に配置し、上面側と下面側の緯糸の配置比率は３：２である。

絞り緯糸は図１３の本発明の実施形態の裏面写真にあるように下面側緯糸間に配置するもので、下面側緯糸よりも小径で、且つ下面側緯糸よりも短いクリンプを下面側表面に形成している。本実施形態では、下面側緯糸は２本の経糸の上を通り、次いで６本の経糸の下を通る組織であり、絞り緯糸は１本の経糸の上、２本の経糸の下、１本の経糸の上、４本の経糸の下を通る組織である。

絞り緯糸は下面側経糸（と経糸接結糸）が１本の下面側緯糸の下を通って形成するナックル部で、該ナックルを両側から挟むように下面側表面にクリンプを形成している。意匠図では経糸接結糸７ｂと下面側経糸１０ｄが下面側緯糸４’ｄの下を通って形成したナックル部において、両側の絞り緯糸２’ｇ、５’ｇでは、絞り緯糸２’ｇが経糸８Ｂ、１０ｄ、１２Ｂ、１４ｄの下を通るクリンプを形成し、絞り緯糸５’ｇが経糸４Ｂ、６ｄ、８Ｂ、１０ｄの下を通るクリンプを形成しており、そのクリンプによって両側から下面側経糸のナックルを挟んでいるのがわかる。また、図１２（ａ）の写真からもその様子がわかる。

図１２の（ａ）の糸の断面写真は、本実施形態の織物から経糸接結糸４Ｂをばらしたものであり、（ｂ）の糸の断面写真は図１の織物の絞り糸を配置しないで製織した従来技術の織物の経糸接結糸である。経糸接結糸についても、下面側緯糸との織り合わせ部が存在するので下面側経糸と同じ絞り効果が得られる。
これらを比較すると、下面側緯糸の下を通るナックル部の形状が明らかに異なるのがわかる（図１２の白色破線で囲ったナックル部の形状を参照）。本実施形態（ａ）のナックル部は、ナックルの両側に絞り緯糸が存在するため、それによって下面側緯糸を包み込むような形状のナックルが形成されている。それに対して、（ｂ）の従来技術の経糸の下面側ナックルは糸が上下することで屈曲はしているものの下面側緯糸を包み込むような交絡部が安定した形状にはなっていないことがわかる。

交絡部が安定した形状となれば経糸と緯糸が動きにくくなり、それが織物剛性の向上となる。それにより伸びにくく、寸法安定性、走行安定性が向上した織物となる。また、無端状織物を周知の方法で有端状に織継いだ時の織り継ぎ強度も向上する。これらは全て絞り緯糸を配置したことでナックル部が安定したために得られる効果である。

（実施形態２）
図２は本発明の実施形態２の織物の意匠図である。前実施例と同じ経二重緯二重の経糸接結構造の織物である。実施形態１とは、経糸接結糸の組が１本の経糸接結糸（ｂ）と下面側経糸（ｄ）から構成されているところ、接結糸の配置比率、表面組織、上下緯糸比率が２：１である点が異なる。また、実施形態１では経糸接結糸が表面組織形成に関与しない糸であったが、本実施形態においては、経糸接結糸は接結糸の機能と上面側経糸の機能の両方を持ち合わせており、上面側経糸と経糸接結糸が上面側緯糸と織り合わされて朱子織組織を形成している。

絞り緯糸は下面側経糸が１本の下面側緯糸の下を通って形成するナックル部で、該ナックルを両側から挟むように下面側表面にクリンプを形成しているため、織物剛性が向上し、伸びにくく、寸法安定性、走行安定性が向上した織物となり、無端状織物を周知の方法で有端状に織継いだ時の織り継ぎ強度も向上する。

（実施形態３）
図３は本発明の実施形態３の織物の意匠図である。実施形態１とは、経糸接結糸の配置が異なり、２本の経糸接結糸（ｂ、Ｂ）からなる組と、上面側経糸（ｕ）と経糸接結糸（ｂ）からなる組が存在するものである。下面側緯糸は１本の経糸の上を通り、次いで７本の経糸の下を通ってロングクリンプを形成するもので、絞り緯糸は１本の経糸の上、３本の経糸の下を通る組織を繰り返したものである。

（実施形態４）
図４は本発明の実施形態４の織物の意匠図である。前実施例と経糸接結糸の配置が異なり、上面側経糸（ｕ）と経糸接結糸（Ｂ）からなる組が存在する。接結比率は少ないが、絞り緯糸により経糸接結糸も強固なナックルを形成しているので上下層の剥離の心配はなく、このような織物であっても何ら問題はない。下面側組織は前実施例と同じである。

（実施形態５）
図５は本発明の実施形態５の織物の意匠図である。２本の経糸接結糸（ｂ、Ｂ）が組をなして配置されている。これら２本は同じ組織であるため、製織時に織機のビーム数を減らすことができる。下面側組織は前実施例と同じである。

（実施形態６）
図６は本発明の実施形態６の織物の意匠図である。実施形態５と同様に２本の経糸接結糸（ｂ、Ｂ）が組をなして配置されているが、接結糸の配置比率が異なる。また下面側層においては、下面側緯糸が２本の経糸の上を通り、次いで６本の経糸の下を通ってロングクリンプを形成しており、絞り緯糸は１本の経糸の上を通った後、４本の経糸の下、１本の経糸の上、２本の経糸の下を通る組織を繰り返したものである。

（実施形態７）
図７は本発明の実施形態７の織物の意匠図である。経糸接結糸（ｂ）が下面側経糸（ｄ）と組を形成している。上面側層、下面側層組織は実施形態２と同じである。

（実施形態８）
図８は本発明の実施形態８の織物の意匠図である。織物を構成する経糸は全て上面側緯糸と下面側緯糸の両方を織り合わせる糸であるため、経糸一重緯糸二重構造である。ただ、上面側緯糸と下面側緯糸を織り合わせる（ｂ、Ｂ）は組織の異なる２種類の経糸である。上面側と下面側の緯糸の配置は３：２である。下面側緯糸の組織は１本の経糸の上を通り、次いで３本の経糸の下を通ってロングクリンプを形成する組織であり、絞り緯糸は２種類の組織があり、２’ｇと８’ｇは２本の経糸の上、２本の経糸の下を通る組織を繰り返したものであり、５’ｇと１１’ｇは１本の経糸の上、１本の経糸の下を交互に通る組織を繰り返したものである。このように組織の異なる２種類の絞り緯糸を配置しても、絞り緯糸によって接結糸の下面側ナックルを両側から挟む配置となっているため、他の実施形態と同様に、織物剛性が向上し、伸びにくく、寸法安定性、走行安定性が向上した織物となり、無端状織物を周知の方法で有端状に織継いだ時の織り継ぎ強度は向上する。

（実施形態９）
図９は本発明の実施形態９の織物の意匠図である。前実施形態の全ては２本が組を形成
して配置したものであったが、本実施形態は１種類の経糸から構成されたものであり、また上面側緯糸と下面側緯糸の間には中緯糸を配置した経糸一重緯糸三重構造の織物である。意匠図上では経糸が中層を通る部分について詳細に示されていないが、図１０の経糸断面図を参考にすればその構造について理解できる。

本実施形態９の織物は、下面側緯糸は１本の経糸の上を通り、次いで１３本の経糸の下を通る１４シャフトの織物である。そして、絞り緯糸は３本の経糸の下、２本の経糸の上、３本の経糸の下、１本の経糸の上、４本の経糸の下、１本の経糸の上を通る組織である。この絞り緯糸によって、経糸の下面側ナックルを両側から挟むような配置となっているため、他の実施形態と同様に、織物剛性が向上し、伸びにくく、寸法安定性、走行安定性が向上した織物となり、無端状織物を周知の方法で有端状に織継いだ時の織り継ぎ強度も向上する。

（実施形態１０）
図１１は本発明の実施形態１０の織物の意匠図である。前実施形態の全ては下面側緯糸と絞り緯糸が１本交互に配置されていたが、本実施形態は下面側緯糸２本に対して絞り緯糸が１本配置されたものである。上層と下層の緯糸の配置本数比率は１：１である。上下層の緯糸を織り合わせる接結糸は経糸接結糸を用いており、上面側経糸と経糸接結糸が組を形成している。

絞り緯糸を除いた下面側層組織は朱子織であり、この組織の場合は通常、隣接する２本の下面側緯糸が近接するところと、離れるところが存在する。詳しくは、朱子織りの場合、綾が切り替わる部分では接近しようとし、綾が続く部分では離れようとする傾向にある。例えば、下面側緯糸１，２では右斜め上に向かう綾が形成されており、下面側緯糸４，５では左斜め上に向かう綾が形成されている。それ故、下面側緯糸１−２間と４−５間では離れようとし、２−４間では接近しようとする。
脱水溝として機能する下面側緯糸の間隔が不均等だと、抄造用織物として使用した場合、脱水ムラが生じ紙の地合の悪化に繋がることがある。それ故、下面側緯糸は均等間隔で配置することが好ましい。

本実施形態では、朱子織組織で生じてしまう不均等な緯糸配置を、絞り緯糸を配置することで改善できる。つまり、隣接する下面側緯糸が接近しようとする部分に線径の小さい絞り緯糸を配置することで下面側緯糸の配置間隔の不均等さが改善される効果がある。
また、他の実施形態と同様に、経糸の下面側ナックルの交絡部が強固になる効果もある。図１５は本実施形態の２本の経糸の一部を示した断面図に相当する。隣接する下面側緯糸が連続して配置している場合であっても、両側に配置する２本の絞り緯糸によってそれぞれのナックルは挟まれ織物剛性が向上し、伸びにくく、寸法安定性、走行安定性が向上した織物となり、無端状織物を周知の方法で有端状に織継いだ時の織り継ぎ強度も向上する。

本発明に係る実施形態１の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態２の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態３の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態４の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態５の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態６の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態７の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態８の完全組織を示す意匠図である。 本発明に係る実施形態９の完全組織を示す意匠図である。 実施形態９の経糸に沿った断面図である。 本発明に係る実施形態１０の完全組織を示す意匠図である。 （ａ）実施形態１の経糸接結糸に沿った断面写真である。（ｂ）従来技術の経糸接結糸に沿った断面写真である。 実施形態１の下面側表面の平面写真である。 実施形態１−９の１本の経糸が下面側にナックルを形成している近辺の断面図である。 実施形態１０の２本の経糸がそれぞれ下面側にナックルを形成している近辺の断面図である。

符号の説明

１ｕ、３ｕ・・・ 上面側経糸
２ｄ、４ｄ・・・ 下面側経糸
１ｂ、２Ｂ・・・ 経糸接結糸
１’ｕ、２’ｕ・・・ 上面側緯糸
１’ｄ、５’ｄ・・・ 下面側緯糸
３’ｇ、７’ｇ・・・ 絞り緯糸
Ｄ・・・ 経糸が下面側緯糸によって下側に押し下げられる力の方向を示す
Ｇ・・・ 経糸が絞り緯糸によって上側に押し上げられる力の方向を示す

Claims (5)

1. 少なくとも上面側緯糸と下面側緯糸が上下に積層し、それらを経糸によって織り合わせてなる多層織物において、
   下面側緯糸間に下面側緯糸よりも小径で、且つ下面側緯糸が下面側表面に形成するよりも短いクリンプを形成する絞り緯糸を配置し、経糸が１本または連続する２本の下面側緯糸の下を通って形成するナックル部で、１つのナックルまたは隣接する２本の経糸が隣接する２本の緯糸の下に形成した２つのナックルを両側から挟むように、該絞り緯糸が下面側の経糸の下を通るクリンプを形成する組織とした、工業用多層織物。
2. 絞り緯糸と下面側緯糸の配置比率が１：１または１：２である、請求項１に記載の工業用多層織物。
3. 前記多層織物が、経糸一重緯糸二重、経糸二重緯糸二重、経糸一重緯糸三重織のいずれかである、請求項１または２に記載の工業用多層織物。
4. 前記多層織物が、１本または２本組になった経糸接結糸、または緯糸接結糸によって織り合わされてなる、請求項１ないし３のいずれか１項に記載の工業用多層織物。
5. 下面側緯糸間に１種類の組織の絞り緯糸、または組織の異なる２種類以上の絞り緯糸を配置した、請求項１ないし４のいずれか１項に記載の工業用多層織物。