JP2009157196A - プラズマディスプレイ装置 - Google Patents
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Abstract
【課題】プラズマディスプレイパネルで発生した熱を筐体背面側に伝わり難くして、従来技術に比べて筐体背面の温度上昇を抑制できるプラズマディスプレイテレビなどのプラズマディスプレイ装置を提供する。
【解決手段】プラズマディスプレイテレビにおいて、前面が表示面であるプラズマディスプレイパネル1と、このプラズマディスプレイパネル1の背面に配置され、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材3と、この放熱部材3の背面に配置され、放熱部材3に伝導した熱の筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材4とを有する。これにより、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱は、放熱部材3に伝わり、筐体8の上下から大気中に放熱される。その上、断熱部材4が設けられているため、放熱部材3に伝わった熱が回路基板6側や筐体背面に直接伝わることはない。
【選択図】図2
【解決手段】プラズマディスプレイテレビにおいて、前面が表示面であるプラズマディスプレイパネル1と、このプラズマディスプレイパネル1の背面に配置され、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材3と、この放熱部材3の背面に配置され、放熱部材3に伝導した熱の筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材4とを有する。これにより、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱は、放熱部材3に伝わり、筐体8の上下から大気中に放熱される。その上、断熱部材4が設けられているため、放熱部材3に伝わった熱が回路基板6側や筐体背面に直接伝わることはない。
【選択図】図2
Description
本発明は、プラズマディスプレイ装置に関し、特に、薄型化したプラズマディスプレイテレビなどのプラズマディスプレイ装置における放熱構造に適用して有効な技術に関する。
本発明者が検討したところによれば、プラズマディスプレイテレビの放熱構造に関しては、例えば特許文献1に記載される技術などがある。この特許文献1の技術は、プラズマディスプレイパネルの背面に接合部材を介して中空構造の支持体が密着されている。この支持体の内部には、冷却用フィンが設けられ、底面と上面に吸気口および排気口が設けられている。そして、中空構造の内部で空気を移動させることで、プラズマディスプレイパネルを冷却することができる構造となっている。
特開平11−52872号公報
ところで、前記のようなプラズマディスプレイテレビの放熱構造に関して、本発明者が検討した結果、以下のようなことが明らかとなった。
例えば、従来のプラズマディスプレイテレビにおける放熱構造として、筐体の背面にファンを設けて吸気または排気することで筐体内に外気を循環させる方法があるが、超薄型テレビでは、壁掛けなどの薄型を活かした配置を行う際に、筐体の背後に充分なスペースが保証できないために不可能である。
また、前記特許文献1の技術では、プラズマディスプレイパネルの背面に設けた中空構造を有する支持体を通じて放熱する構造としており、さらにこの特許文献1中では、別の空冷や水冷構造が開示されているが、いずれもプラズマディスプレイパネルの背面の放熱部材あるいは支持体からの熱が筐体の背面側に伝わることを防止する手段は設けられていない。
特に、超薄型テレビでは、筐体内のスペースが狭く、プラズマディスプレイパネルと筐体背面の距離も近いことから、プラズマディスプレイパネルでの発熱が筐体背面に伝わりやすく、壁掛けなどの薄型を活かした配置を行う際に、放熱効率が悪いと共に、背面の発熱自体が問題となる。
そこで、本発明は前記のような問題を解決し、その主な目的は、プラズマディスプレイパネルで発生した熱を筐体背面側に伝わり難くして、従来技術に比べて筐体背面の温度上昇を抑制できるプラズマディスプレイテレビなどのプラズマディスプレイ装置を提供することにある。
本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述および添付図面から明らかになるであろう。
本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、次のとおりである。
すなわち、代表的なものの概要は、前面が表示面であるプラズマディスプレイパネルと、このプラズマディスプレイパネルの背面に配置され、プラズマディスプレイパネルで発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材と、この放熱部材の背面に配置され、放熱部材に伝導した熱の筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材とを有するものである。
本願において開示される発明のうち、代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば以下のとおりである。
すなわち、代表的なものによって得られる効果は、プラズマディスプレイパネルで発生した熱を筐体背面側に伝わり難くして、従来技術に比べて筐体背面の温度上昇を抑制することができる。この結果、筐体背面に熱がこもって放熱特性が悪くなったり背面の温度が上昇することを防止できるので、薄型化したプラズマディスプレイ装置の設置形態の自由度を広げることができる。
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、実施の形態を説明するための全図において、同一の部材には原則として同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。
また、本発明の実施の形態においては、プラズマディスプレイ装置の一例として、プラズマディスプレイテレビを例に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
(実施の形態1)
本発明の実施の形態1によるプラズマディスプレイテレビについて、図1および図2を用いて説明する。
本発明の実施の形態1によるプラズマディスプレイテレビについて、図1および図2を用いて説明する。
図1に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビにおいて、パネルから回路基板までの構成を説明するための部分断面図の一例を示す。
パネルから回路基板までの構成には、プラズマディスプレイパネル1、接着層2、放熱部材3、断熱部材4、放熱部材5、回路基板6などが設けられている。
すなわち、前面が表示面であるプラズマディスプレイパネル1の背面に、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材3が配置されている。放熱部材3の背面に、放熱部材3に伝導した熱の筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材4が配置されている。断熱部材4の背面に、背面に配置された回路基板6で発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材5が配置されている。
放熱部材3,5には、例えば熱伝導率が大きいAl、Mg、Cuなどの熱伝導性材料よりなる部材が用いられる。断熱部材4には、例えばガラスウールを成型した層や多孔質層などよりなる部材が用いられる。接着層2には、例えば熱伝導性に優れた材料が用いられる。
このように、プラズマディスプレイパネル1の背面に、熱伝導性材料よりなる放熱部材3を、熱伝導性に優れた接着層2で接合し、さらにこの放熱部材3の背面に断熱部材4を設ける。一方、断熱部材4の背面には、熱伝導性材料よりなる放熱部材5を設け、この放熱部材5の背面に回路基板6を接合する。
このような構成により、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱は、接着層2を通じて、放熱部材3で面内方向に放熱され、断熱部材4で回路基板6側への熱伝導が抑止される。また、回路基板6で発生した熱は、放熱部材5で面内方向に放熱され、断熱部材4でプラズマディスプレイパネル1側への熱伝導が抑止される。
図2に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビの断面構造の一例を示す。
プラズマディスプレイテレビは、前述したパネルから回路基板までを構成する、プラズマディスプレイパネル1、接着層2、放熱部材3、断熱部材4、放熱部材5および回路基板6と、前面ガラス7と、筐体8などから構成される。また、回路基板6には、各回路を構成する回路部品9が実装されている。
プラズマディスプレイパネル1の前面には、保護用の前面ガラス7や、図示しないNDフィルタ、EMIフィルタなどが設けられている。筐体8は、前面ガラス7などが設けられたプラズマディスプレイパネル1の外周部を支持し、プラズマディスプレイパネル1の背面全体を覆う構造からなる。また、放熱部材3は上下で筐体8に接続されている。
プラズマディスプレイパネル1は、具体的には前面基板と背面基板を貼り合わせた構造からなり、これらの間に複数の放電セルが形成されている。
前面基板は、ガラス基板上に透明電極と金属バス電極を組み合わせてなるサステイン電極(X電極、Y電極)がペアで複数分平行に配置されている。サステイン電極は誘電体層で覆われ、さらにその上は保護膜で覆われている。
一方、背面基板は、ガラス基板上にアドレス電極がサステイン電極とは交差する方向に形成されている。アドレス電極は誘電体層で覆われ、その上に放電を仕切るための隔壁が形成されている。隔壁と隔壁の間には、赤色(R)、緑色(G)、青色(B)の3種類の赤色蛍光体、緑色蛍光体、青色蛍光体が形成されている。
このように構成されるプラズマディスプレイパネル1では、サステイン電極のX電極とY電極の各ペアで挟まれた領域で、アドレス電極との各交点領域が一つの画素となり、隣接する赤色(R)、緑色(G)、青色(B)の3種類で1セットとなる。
このプラズマディスプレイパネル1の背面には、接着層2、放熱部材3、断熱部材4、放熱部材5を介して回路基板6が設けられている。この回路基板6上には、プラズマディスプレイパネル1の各電極を駆動する駆動回路や、この駆動回路を制御する制御回路、これらの各回路に電源を供給する電源回路などが形成され、これらの各回路を構成する回路部品9が実装されている。この駆動回路には、サステイン電極のX電極を駆動するX電極駆動回路およびY電極を駆動するY電極駆動回路、アドレス電極を駆動するアドレス電極駆動回路がある。
このように構成されるプラズマディスプレイパネル1では、制御回路の制御によりX電極駆動回路、Y電極駆動回路およびアドレス電極駆動回路を駆動し、X電極、Y電極、アドレス電極に駆動電圧を印加することで、選択したセルを放電させて表示させることができる。
このプラズマディスプレイパネル1の表示において、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱は、前面ガラス7を通して放熱されると共に、プラズマディスプレイパネル1の背面の放熱部材3に伝わる。放熱部材3は熱伝導性に優れ、上下で筐体8に接続されていることから、放熱部材3に伝わった熱は筐体8の上下から大気中に放熱される。その上、放熱部材3の背面には断熱部材4が設けられているため、放熱部材3に伝わったプラズマディスプレイパネル1の熱が回路基板6側や筐体背面に直接伝わることはないので、筐体背面の温度上昇が抑制される。
従って、本実施の形態によれば、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱が筐体8の背面側には伝わり難くなり、従来技術に比べて筐体8の背面の温度上昇を抑制できる。特に、薄型化したプラズマディスプレイテレビでは、設置する部屋のスペースを有効活用するためや大画面で適当な視距離を保つため、あるいは薄型を活かした壁掛け用途で使用する際などで、背面の壁などとの間に充分な距離を保つことができない場合がある。本実施の形態によれば、そのような場合にも筐体背面に熱がこもって放熱特性が悪くなったり背面の温度が上昇することを防ぎ、薄型テレビの設置形態の自由度を広げることができる。
(実施の形態2)
本発明の実施の形態2によるプラズマディスプレイテレビについて、図3を用いて説明する。本実施の形態が前記実施の形態1と異なる点は、パネル背面の放熱部材が間に放熱用スペースを有する中空構造からなる点である。
本発明の実施の形態2によるプラズマディスプレイテレビについて、図3を用いて説明する。本実施の形態が前記実施の形態1と異なる点は、パネル背面の放熱部材が間に放熱用スペースを有する中空構造からなる点である。
図3に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビの断面構造の一例を示す。
本実施の形態のプラズマディスプレイテレビは、プラズマディスプレイパネル1、接着層2、放熱部材3a、断熱部材4、放熱部材5、回路基板6、筐体8a、回路部品9などから構成される。
特に、本実施の形態の放熱部材3aは、間に放熱用スペース11を有する中空構造になっており、放熱用スペース11の上部には排気用ファン12が取り付けられ、下部には防塵用フィルタ13が取り付けられている。この排気用ファン12および防塵用フィルタ13の取り付け位置は、これに限らず、上下逆の場合や左右に取り付けることも可能である。
なお、図3においては、プラズマディスプレイパネル1の前面に前面ガラス7などが設けられていないが、前記実施の形態1と同様に設けることも可能である。また、前面ガラス7などが設けられていないことから、筐体8aによるプラズマディスプレイパネル1の支持構造も前記実施の形態1と若干異なっている。その他は、前記実施の形態1と同様である。
従って、本実施の形態によれば、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱は、プラズマディスプレイパネル1の背面の放熱部材3aに伝わる。放熱部材3aは、放熱用スペース11の上部に排気用ファン12、下部に防塵用フィルタ13が取り付けられていることから、放熱部材3aに伝わった熱は筐体下部から吸引された外気が吸収して筐体上部に流れて排気される。その上、放熱部材3aの背面には断熱部材4が設けられているため、放熱部材3aに伝わったプラズマディスプレイパネル1の熱が回路基板6側や筐体背面に直接伝わることはないので、筐体背面の温度上昇が抑制される。
特に、本実施の形態では、筐体8aの背面に熱を逃がさない分、上下左右への放熱効率を高くしたいという要求に対し、プラズマディスプレイパネル1の背面の放熱部材3aとして外気を流通させる構造を用いたことにより、前記実施の形態1に比べてその効率を高くすることが可能となる。
(実施の形態3)
本発明の実施の形態3によるプラズマディスプレイテレビについて、図4〜図6を用いて説明する。本実施の形態が前記実施の形態2と異なる点は、放熱部材の中空構造を縦方向に分割し、それぞれの分割スペースを通して外気を流通させる点である。
本発明の実施の形態3によるプラズマディスプレイテレビについて、図4〜図6を用いて説明する。本実施の形態が前記実施の形態2と異なる点は、放熱部材の中空構造を縦方向に分割し、それぞれの分割スペースを通して外気を流通させる点である。
図4に、本実施の形態によるプラズマディスプレイテレビのパネルとその背面の放熱部材の配置の一例を示す。また、図5は図4のA−A’線で示した位置における全体の断面構造の一例、図6は図4のB−B’線で示した位置における全体の断面構造の一例を示している。
図4に示すように、プラズマディスプレイパネル1の左右にはサステイン電極用フレキシブルリード21、下部にはアドレス電極用フレキシブルリード22が接続されており、それぞれ図示しない回路基板に接続される。図4においては一例であるが、サステイン電極用フレキシブルリード21は左右それぞれで2つのまとまりに分割され、アドレス電極用フレキシブルリード22は8つのまとまりに分割されている。
図5および図6に示すように、本実施の形態のプラズマディスプレイテレビは、プラズマディスプレイパネル1、接着層2、放熱部材3b、断熱部材4、放熱部材5、回路基板6、筐体8b、回路部品9、サステイン電極用フレキシブルリード21、アドレス電極用フレキシブルリード22などから構成される。
特に、本実施の形態の放熱部材3bは、前記実施の形態2と同様に放熱用スペースを有する中空構造になっており、さらに図5に示すように、放熱部材3bの中空構造は縦方向に分割されており、それぞれの分割スペース23はアドレス電極用フレキシブルリード22の間を通して筐体下部で防塵用フィルタ24を介して外気に通じている。
一方、縦方向に分割された分割スペース23は、それぞれ筐体上部で共通スペース25に接続され、さらに共通スペース25は左右の端でサステイン電極用フレキシブルリード21の外側に設けられた上下方向の排気スペース26に接続されている。この排気スペース26の下端部には、それぞれ筐体外部に通じる排気用ファン27が設けられている。
この放熱部材3bにおいては、分割スペース23の分割方向、共通スペース25および排気スペース26の接続位置、防塵用フィルタ24および排気用ファン27の取り付け位置は、これに限らず、アドレス電極用フレキシブルリード22、サステイン電極用フレキシブルリード21の位置などに応じて変更可能であることは言うまでもない。
従って、本実施の形態によれば、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱は、プラズマディスプレイパネル1の背面の放熱部材3bに伝わる。放熱部材3bは、分割スペース23、共通スペース25、排気スペース26を有し、防塵用フィルタ24、排気用ファン27が設けられていることから、放熱部材3bに伝わった熱は筐体下部から吸引された外気が吸収して筐体上部に流れ、共通スペース25と排気スペース26を通して排気される。共通スペース25は筐体上部、排気スペース26は筐体左右にそれぞれ接しており、プラズマディスプレイパネル1で発生した熱は放熱用の各スペース中の空気の流れによって、筐体上部や左右から効率よく放熱される。その上、放熱部材3bの背面には断熱部材4が設けられているため、放熱部材3bに伝わったプラズマディスプレイパネル1の熱が回路基板6側や筐体背面に直接伝わることはないので、筐体背面の温度上昇が抑制される。
特に、本実施の形態では、プラズマディスプレイパネル1の背面の放熱部材3bとして縦方向に分割して外気を流通させる構造を用いたことにより、前記実施の形態2に比べてその効率を高くすることが可能となる。
以上、本発明者によってなされた発明を実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることはいうまでもない。
本発明のプラズマディスプレイ装置は、薄型化したプラズマディスプレイテレビなどに適用して有効であるが、さらにプラズマディスプレイパネルを用いる表示装置や、表示パネルが発熱源となるようなLCDテレビ、OLEDテレビなどの表示装置にも利用することが可能である。
1…プラズマディスプレイパネル、2…接着層、3,3a,3b…放熱部材、4…断熱部材、5…放熱部材、6…回路基板、7…前面ガラス、8,8a,8b…筐体、9…回路部品、
11…放熱用スペース、12…排気用ファン、13…防塵用フィルタ、
21…サステイン電極用フレキシブルリード、22…アドレス電極用フレキシブルリード、23…分割スペース、24…防塵用フィルタ、25…共通スペース、26…排気スペース、27…排気用ファン。
11…放熱用スペース、12…排気用ファン、13…防塵用フィルタ、
21…サステイン電極用フレキシブルリード、22…アドレス電極用フレキシブルリード、23…分割スペース、24…防塵用フィルタ、25…共通スペース、26…排気スペース、27…排気用ファン。
Claims (5)
- 前面が表示面であるプラズマディスプレイパネルと、前記プラズマディスプレイパネルの外周部を支持して前記プラズマディスプレイパネルの背面を覆う構造からなる筐体とを有するプラズマディスプレイ装置であって、
前記プラズマディスプレイパネルの背面に配置され、前記プラズマディスプレイパネルで発生した熱を面内方向に放熱する放熱部材と、
前記放熱部材の背面に配置され、前記放熱部材に伝導した熱の前記筐体背面への熱伝導を抑止する断熱部材とを有することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。 - 請求項1記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記放熱部材は、間に放熱用スペースを有する中空構造からなることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。 - 請求項2記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記放熱用スペースの第1部分には排気用ファンが取り付けられ、第2部分には防塵用フィルタが取り付けられていることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。 - 請求項2記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記中空構造は第1方向に分割され、それぞれの分割スペースはアドレス電極用フレキシブルリードの間を通して前記筐体の第1部分で防塵用フィルタを介して外気に通じており、
前記第1方向に分割された分割スペースはそれぞれ前記筐体の第2部分で共通スペースに接続され、さらに前記共通スペースは前記筐体の第3部分でサステイン電極用フレキシブルリードの外側に設けられた排気スペースに接続され、前記排気スペースの第4部分にはそれぞれ前記筐体の外部に通じる排気用ファンが設けられていることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。 - 請求項1記載のプラズマディスプレイ装置において、
前記断熱部材の背面に配置され、背面に配置された回路基板で発生した熱を面内方向に放熱する別の放熱部材をさらに有することを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
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JP2007336747A JP2009157196A (ja) | 2007-12-27 | 2007-12-27 | プラズマディスプレイ装置 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
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JP2007336747A JP2009157196A (ja) | 2007-12-27 | 2007-12-27 | プラズマディスプレイ装置 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
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JP2009157196A true JP2009157196A (ja) | 2009-07-16 |
Family
ID=40961272
Family Applications (1)
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Country Status (1)
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JP (1) | JP2009157196A (ja) |
Cited By (3)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2014059502A (ja) * | 2012-09-19 | 2014-04-03 | Sharp Corp | 表示装置 |
JP2019008225A (ja) * | 2017-06-27 | 2019-01-17 | 株式会社デンソーテン | 表示装置 |
WO2020195111A1 (ja) * | 2019-03-25 | 2020-10-01 | 株式会社デンソー | 車両用表示装置 |
-
2007
- 2007-12-27 JP JP2007336747A patent/JP2009157196A/ja active Pending
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