JP2003205714A - 重荷重用空気入りラジアルタイヤ - Google Patents
重荷重用空気入りラジアルタイヤInfo
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Abstract
しつつ、折返しカーカスプライにおけるウェブ発生を抑
制することで、ビード部のセパレーション故障の発生を
阻止し、長寿命を達成し得る重荷重空気入りタイヤを提
供する。 【解決手段】 カーカスプライ2が、ビードコア3の周
りをタイヤ内方から外方へ巻上げる折返し部を有し、折
返し部においてビードコア3とカーカスプライ2との間
に、硬度の異なる硬ゴム層4Aと軟ゴム層4Bとの表裏
2層構造を有する補強ゴム層4が配設され、ビードコア
3側に硬ゴム層4A側が、カーカスプライ2側に軟ゴム
層4B側が、夫々配置されてなり、硬ゴム層4Aのショ
アーA硬度が68以上で、かつ硬ゴム層4Aのゲージが
1.0mm以上である。
Description
に用いられる重荷重用空気入りラジアルタイヤに関し、
詳しくは、ビード耐久性の向上を図った重荷重用空気入
りラジアルタイヤに関する。
プライにより巻き上げられてなる従来の重荷重用空気入
りラジアルタイヤにおいては、ビードコアとカーカスプ
ライとの間に両者の接触防止用に高モジュラス(硬)ゴ
ムシートを配設することが行われる場合があった。これ
は、ビードコアとカーカスプライとの接触によるカーカ
スプライのスチールコード破断に起因するセパレーショ
ンを防止するための措置であった。
現場ではタイヤの生産性の一層の向上を目指す傾向にあ
り、その一方で、タイヤの使用条件の厳しさが増してお
り、例えば、高馬力エンジン化、急ブレーキ・急発進の
繰り返し稼動サイクル時間の短縮化、およびオーバーロ
ードでの使用が一般化してきている。いずれの場合もタ
イヤに従来に比し過酷な入力が作用するのは避けられ
ず、それに伴いビード部故障の発生率が上昇している。
て、ビード部の故障は二つに大別できる。その一つは、
ビードコアとスチールコードのカーカスプライとの接触
によってスチールコードが破断し、セパレーションを発
生し、故障に至るケースである。この対策としては、上
述のように、ビードコアとカーカスプライとの間に接触
防止用の高モジュラスゴムシート(例えば、PT処理
(プレトリートメント:成型〜加硫工程における局部的
な流動を防止するための電子線照射によるプレキュアー
リング処理)されたもの)を配置することにより接触に
よる故障防止を図ることが有効である。
の突き上げにより、リムライン近傍の折返しカーカスプ
ライ横でセパレーションを生ずるケースである。この場
合、折返しカーカスプライにウェブが発生しているもの
はセパレーションを生じ易く、商品寿命が短くなる。
ウェブとは、図3(イ)に模式的に示すビード部のタイ
ヤ幅方向断面を矢視A方向から見たとき、図3(ロ)に
示すように、カーカスプライ2のスチールコードが波形
に変形していることをいう。この変形は、図3(ロ)中
に示す角度θ(タイヤ半径方向と波形変形の波とのなす
角度)が20°を超えるとビード部耐久性が低下するこ
とが知られている。
は、図4の(イ)に示すようにタイヤ製造時においてタ
イヤケース上に配設されたカーカスプライ2が、図4の
(ロ)に示すようにタイヤ成型時に、ビードコア3を中
心としてうまく引き抜けなかった場合に発生するもので
ある。即ち、製品時にカーカスプライ2の折返し部が余
ることによりウェブが発生するのであって、成型時にカ
ーカスプライ2の折返し部がビードコア3の周りで滑る
ことにより引き抜ければウェブ発生は防ぐことができ
る。
プライ2との接触防止用の従来の高モジュラスゴムシー
トを配設した場合には、却って、かかるカーカスプライ
2の折返し部での引き抜けが妨げられ、ウェブが発生し
易くなり、結果として、前記過酷な使用状況への対応が
困難となる。
カスプライとの接触を防止しつつ、折返しカーカスプラ
イにおけるウェブ発生を抑制することで、ビード部のセ
パレーション故障の発生を阻止し、長寿命を達成し得る
重荷重空気入りラジアルタイヤを提供することにある。
解決すべく、ビードコアとカーカスプライとの間に配設
される接触防止用ゴムシートについて、ビード故障原因
の総合的見地から鋭意検討した結果、以下の構成とする
ことにより上記課題を解決することができることを見出
し、本発明を完成するに至った。即ち、本発明は下記に
示す通りである。
トレッド部の両側部からタイヤ半径方向内側に配設され
た一対のサイドウォール部と、該サイドウォール部のタ
イヤ半径方向内側に連なるビード部とを有し、これら各
部を、ビード部内に夫々埋設されたビードコア相互間に
わたり補強するスチールコードのカーカスプライと、該
カーカスプライの外周でトレッド部を強化するベルトと
を備えた重荷重用空気入りラジアルタイヤにおいて、前
記カーカスプライが、前記ビードコアの周りをタイヤ内
方から外方へ巻上げる折返し部を有し、該折返し部にお
いて該ビードコアと該カーカスプライとの間に、硬度の
異なる硬ゴム層と軟ゴム層との表裏2層構造を有する補
強ゴム層が配設され、前記ビードコア側に硬ゴム層側
が、前記カーカスプライ側に軟ゴム層側が、夫々配置さ
れてなり、前記硬ゴム層のショアーA硬度が68以上
で、かつ前記硬ゴム層のゲージが1.0mm以上である
ことを特徴とする重荷重用空気入りラジアルタイヤであ
る。
アルタイヤにおいて、前記硬ゴム層のショアーA硬度が
68〜75度であり、前記軟ゴム層のショアーA硬度が
56〜66度である請求項1記載の重荷重用空気入りラ
ジアルタイヤである。
空気入りラジアルタイヤにおいて、前記硬ゴム層および
前記軟ゴム層のゲージが夫々1.0〜2.0mmである
重荷重用空気入りラジアルタイヤである。
荷重用空気入りラジアルタイヤにおいて、 前記硬ゴム
層が予めPT処理されている重荷重用空気入りラジアル
タイヤである。
荷重用空気入りラジアルタイヤにおいて、前記カーカス
プライのプライコーティングゴムを除く、前記硬ゴム層
と軟ゴム層とからなる補強ゴム層のトータルゲージが
3.0mm以下である重荷重用空気入りラジアルタイヤ
である。
に基づき具体的に説明する。図1は、本発明の好適例で
ある重荷重用空気入りラジアルタイヤのビード部1周辺
を拡大して模式的に示すタイヤ幅方向断面図である。ス
チールコードによるカーカスプライ2は、図示するよう
に、ビードコア3の周りをタイヤ内方から外方へ巻上げ
る折返し部を有し、この折返し部においてビードコア3
とスチールコードのカーカスプライ2との間に、硬度の
異なる硬ゴム層4Aと軟ゴム層4Bとの2層構造を有す
る補強ゴム層4が配設されている。この補強ゴム層4
は、ビードコア3側に硬ゴム層4A側が、カーカスプラ
イ2側に軟ゴム層4B側が夫々配置されている。
カスプライ3との接触によるセパレーションを抑制には
硬ゴム層4Aを両者の間に介在させることが有効であ
り、一方、カーカスプライ2に生ずるウェブによるセパ
レーションの抑制には軟ゴム層4Bが有効となる。本発
明に係る補強ゴム層4は、かかる二律背反事項の要求特
性を満たすものである。即ち、本発明においては、硬ゴ
ム層4Aを覆うように軟ゴム層4Bを配置して、ビード
コア3とカーカスプライ2との接触を硬ゴム層4Aで防
止しつつ、軟ゴム層4Bの存在により成型時にカーカス
プライ2を引き抜きやすくしたものである。
形状は六角であるが、本発明に係る補強ゴム層4の適用
に際しては六角ビードコアに限定されず、例えば、図2
(イ)に示すような丸型ビードコア13とカーカスプラ
イ12との間に硬ゴム層14Aと軟ゴム層14Bからな
る補強ゴム14を配置しても同様の効果を得ることがで
きる。また、硬ゴム層と軟ゴム層とは同サイズである必
要はなく、図2(ロ)に示すように、硬ゴム層24Aは
ビードコア23を覆うに足る幅とし、軟ゴム層24Bは
その硬ゴム層24Aよりも幅広としてカーカスプライ2
4側に配置してもよい。即ち、硬ゴム層24Aと軟ゴム
層24Bとは両層が夫々の機能を十分に発揮し得る限
り、同寸法にする必要はない。
ジが薄すぎると夫々の機能が十分に発揮されず、よって
少なくとも硬ゴム層4Aのゲージを1.0mm以上と
し、好ましくは両層4A、4Bを1.0mm以上とす
る。硬ゴム層4Aが薄すぎるとカーカスプライコードの
破断故障の防止効果が十分ではなく、また、軟ゴム層4
Bが薄すぎるとウェブによるビードバルジの発生防止効
果が十分とはいえなくなる。
層構造を有する補強ゴム層4のトータルのゲージが厚過
ぎるとビードコア3の主たる役目であるカーカスプライ
2の変形抑制が十分ではなくなり、耐久性の低下を招く
ことになる。よって、硬ゴム層4Aと軟ゴム層4Bのゲ
ージは、夫々2.0mm以下とすることが好ましく、よ
り好ましくは硬ゴム層4Aと軟ゴム層4Bとからなる補
強ゴム層4のトータルゲージは3.0mm以下とする。
但し、この場合、カーカスプライ2のプライコーティン
グゴムのゲージは除くものとする。
硬度で68度以上とし、好ましくは68〜75度、特に
は68〜71度の範囲内とする。かかる範囲内において
良好にコアとカーカスプライとの接触防止効果を発揮す
ることができる。また、軟ゴム層4Bの硬度は、好まし
くはショアーA硬度で56〜66度、特には61〜66
度とする。かかる範囲内において良好にウェブ低減効果
が得られ、ビード部耐久性向上に有効である。
においては、上述の補強ゴム層4の構造および配置に特
徴があり、その他の構造および材質等は慣用に従い適宜
定めることができ、特に制限されるべきものではない。
する。実施例1〜5,従来例 実施例1〜5として、下記の表1に示す条件の補強ゴム
層を図1に示すように配設したサイズ3700R57の
重荷重用空気入りラジアルタイヤを夫々試作した。な
お、表1に示す硬ゴム層のショアーA硬度はいずれも7
0度であり、軟ゴム層のショアーA硬度はいずれも64
度である。また、従来例として、軟ゴム層を有さず、硬
ゴム層のみからなる補強ゴム層を配設した同サイズのタ
イヤも同様にして試作した。
カスプライと6枚のスチールベルト(カーカスプライか
らトレッドに向け1〜6ベルト)を有し、タイヤ幅方向
に対するコードの傾斜角度およびコード径は夫々以下の
通りである。 カーカスプライコード(傾斜角度:0度,コード径:
3.2mm) 1ベルト(傾斜角度:右上がり69度,コード径:2.
8mm) 2ベルト(傾斜角度:左上がり67度,コード径:2.
8mm) 3ベルト(傾斜角度:右上がり69度,コード径:3.
2mm) 4ベルト(傾斜角度:左上がり72度,コード径:3.
2mm) 5ベルト(傾斜角度:左上がり63度,コード径:2.
0mm) 6ベルト(傾斜角度:右上がり67度,コード径:2.
0mm)
0)に装着し、正規内圧荷重条件(700kPa,5
1.5トン)でドラム直進試験を実施した(ドラム直径
は5.0m)。評価は、従来例のタイヤの耐久時間を1
00として指数にて表示した。数値が大なる程結果が良
好である。また、耐久試験終了後に測定した、折返しカ
ーカスプライに発生したウェブの角度(θ)および故障
の状況も併せて表1に示す。
層を図1に示すように配設した以外は実施例1と同様に
して供試タイヤを夫々試作した。なお、表2に示す硬ゴ
ム層のショアーA硬度はいずれも70度であり、軟ゴム
層のショアーA硬度はいずれも64度である。また、評
価も、実施例1と同様に行い、従来例のタイヤの耐久時
間を100として指数にて表示し、また、耐久試験終了
後に測定した、折返しカーカスプライに発生したウェブ
の角度(θ)および故障の状況も併せて表2に示す。
件の補強ゴム層を図1に示すように配設した以外は実施
例1と同様にして供試タイヤを夫々試作した。なお、表
3に示す硬ゴム層のショアーA硬度はいずれも70度で
あり、軟ゴム層のショアーA硬度はいずれも64度であ
る。また、評価も、実施例1と同様に行い、従来例のタ
イヤの耐久時間を100として指数にて表示し、また、
耐久試験終了後に測定した、折返しカーカスプライに発
生したウェブの角度(θ)および故障の状況も併せて表
3に示す。
条件の補強ゴム層を図1に示すように配設した以外は実
施例1と同様にして供試タイヤを夫々試作した。なお、
表4に示す硬ゴム層および軟ゴム層のコア〜プライ間挿
入ゲージはいずれもともに1.5mmであり、軟ゴム層
のショアーA硬度はいずれも64度である。また、評価
も、実施例1と同様に行い、従来例のタイヤの耐久時間
を100として指数にて表示し、また、耐久試験終了後
に測定した、折返しカーカスプライに発生したウェブの
角度(θ)および故障の状況も併せて表4に示す。
ゴム層を図1に示すように配設した以外は実施例1と同
様にして供試タイヤを夫々試作した。なお、表4に示す
硬ゴム層および軟ゴム層のコア〜プライ間挿入ゲージは
いずれもともに1.5mmであり、硬ゴム層のショアー
A硬度はいずれも70度である。また、評価も、実施例
1と同様に行い、従来例のタイヤの耐久時間を100と
して指数にて表示し、また、耐久試験終了後に測定し
た、折返しカーカスプライに発生したウェブの角度
(θ)および故障の状況も併せて表5に示す。
ば、ビードコアとカーカスプライとの接触が防止される
と同時に、折返しカーカスプライにおけるウェブ発生が
抑制されることで、ビード部のセパレーション故障の発
生が抑制され、ビード部耐久性が向上し、長寿命の重荷
重空気入りラジアルタイヤが得られる。
ルタイヤのビード部周辺を拡大して模式的に示すタイヤ
幅方向断面図である。
例である重荷重用空気入りラジアルタイヤのビード部周
辺を拡大して模式的に示すタイヤ幅方向断面図である。
向断面であり、(ロ)は(イ)の矢視A方向から見たと
きの模式的正面図である。
程を示す説明図である。
Claims (5)
- 【請求項1】 環状に形成されたトレッド部と、該トレ
ッド部の両側部からタイヤ半径方向内側に配設された一
対のサイドウォール部と、該サイドウォール部のタイヤ
半径方向内側に連なるビード部とを有し、これら各部
を、ビード部内に夫々埋設されたビードコア相互間にわ
たり補強するスチールコードのカーカスプライと、該カ
ーカスプライの外周でトレッド部を強化するベルトとを
備えた重荷重用空気入りラジアルタイヤにおいて、 前記カーカスプライが、前記ビードコアの周りをタイヤ
内方から外方へ巻上げる折返し部を有し、該折返し部に
おいて該ビードコアと該カーカスプライとの間に、硬度
の異なる硬ゴム層と軟ゴム層との表裏2層構造を有する
補強ゴム層が配設され、前記ビードコア側に硬ゴム層側
が、前記カーカスプライ側に軟ゴム層側が、夫々配置さ
れてなり、前記硬ゴム層のショアーA硬度が68以上
で、かつ前記硬ゴム層のゲージが1.0mm以上である
ことを特徴とする重荷重用空気入りラジアルタイヤ。 - 【請求項2】 前記硬ゴム層のショアーA硬度が68〜
75度であり、前記軟ゴム層のショアーA硬度が56〜
66度である請求項1記載の重荷重用空気入りラジアル
タイヤ。 - 【請求項3】 前記硬ゴム層および前記軟ゴム層のゲー
ジが夫々1.0〜2.0mmである請求項1または2記
載の重荷重用空気入りラジアルタイヤ。 - 【請求項4】 前記硬ゴム層が予めPT処理されている
請求項1〜3のうちいずれか一項記載の重荷重用空気入
りラジアルタイヤ。 - 【請求項5】 前記カーカスプライのプライコーティン
グゴムを除く、前記硬ゴム層と軟ゴム層とからなる補強
ゴム層のトータルゲージが3.0mm以下である請求項
1〜4のうちいずれか一項記載の重荷重用空気入りラジ
アルタイヤ。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2002003348A JP2003205714A (ja) | 2002-01-10 | 2002-01-10 | 重荷重用空気入りラジアルタイヤ |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2002003348A JP2003205714A (ja) | 2002-01-10 | 2002-01-10 | 重荷重用空気入りラジアルタイヤ |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2003205714A true JP2003205714A (ja) | 2003-07-22 |
Family
ID=27642962
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2002003348A Pending JP2003205714A (ja) | 2002-01-10 | 2002-01-10 | 重荷重用空気入りラジアルタイヤ |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2003205714A (ja) |
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2006199221A (ja) * | 2005-01-24 | 2006-08-03 | Toyo Tire & Rubber Co Ltd | 空気入りタイヤ |
JP2006240384A (ja) * | 2005-03-01 | 2006-09-14 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 重荷重用タイヤ |
JP2006347379A (ja) * | 2005-06-16 | 2006-12-28 | Bridgestone Corp | 重荷重用タイヤおよびその製造方法 |
JP2008094264A (ja) * | 2006-10-12 | 2008-04-24 | Bridgestone Corp | 空気入りラジアルタイヤ |
-
2002
- 2002-01-10 JP JP2002003348A patent/JP2003205714A/ja active Pending
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
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JP2006199221A (ja) * | 2005-01-24 | 2006-08-03 | Toyo Tire & Rubber Co Ltd | 空気入りタイヤ |
JP2006240384A (ja) * | 2005-03-01 | 2006-09-14 | Sumitomo Rubber Ind Ltd | 重荷重用タイヤ |
JP2006347379A (ja) * | 2005-06-16 | 2006-12-28 | Bridgestone Corp | 重荷重用タイヤおよびその製造方法 |
JP2008094264A (ja) * | 2006-10-12 | 2008-04-24 | Bridgestone Corp | 空気入りラジアルタイヤ |
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