JP2000184627A - トロイダルコア型アクチュエータ - Google Patents
トロイダルコア型アクチュエータInfo
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Abstract
線後のステータの位置決め並びにその固定方法を改善
し、作業性がよいステータ部を有するトロイダルコア型
アクチュエータ提供する。 【解決手段】 軟磁性材からなる中空円筒状のコアに巻
線を施したステータと、円周方向にN極とS極が交互にm
個配置された永久磁石で構成され、前記ステータのコア
内に微小エアギャップを介して回転自在に配置されたロ
ータとを有するトロイダルコア型アクチュエータにおい
て、前記中空円筒状コアの周面上に非磁性材から成るm
個の相分離材を360°/mで離間配置し、前記相分離
材で分割された巻線領域に巻線を施した。
Description
アクチュエータの構造、特に、巻線および取付け作業が
容易でコストダウン可能なトロイダルコア型アクチュエ
ータのステータ構造に関する。
回転軸が反復回転動作するアクチュエータであり、反復
回転動作は180°(±90°)以下であるが、その動
作角度範囲内では一定トルクを発生することが望まれ
る。つまり、同一電流では発生トルクが角度依存性を持
たない特性が必要である。このためには中空円筒状コア
の円周に巻線を巻回してコイルとしたものをステータと
し、中空円筒状コア内に永久磁石からなるロータを微小
エアギャップを介して回転自在に配設して構成したいわ
ゆるトロイダルコア型アクチュエータ構成とすることが
一般的である。
ア型アクチュエータは、中空円筒状コアを芯にしてその
周上にコイルを巻くので特殊な巻線機が必要であること
は当然であるが、それ故に巻線作業が煩雑になるのみな
らず、巻線の巻き崩れ、巻線作業後の端末処理、巻線後
のステータとロータとの位置決め並びにその固定方法等
が問題となり、作業性がよいステータ部を安定して構成
することができないという欠点があった。
パーミアンス(磁気抵抗の逆数)を一定にする必要があ
ることから、高い寸法精度が要求されている。このた
め、ブロック材から機械加工して削り出したり、表面を
絶縁処理した電磁鋼板を円盤状にプレスで打ち抜き、軸
方向に積層してステータを構成している。機械加工では
寸法精度は出るが加工コスト上がるという問題がある
し、積層方式では高価な金型が必要となり、且つカシメ
精度等の問題がある。そこで安価に構成できるステータ
構造が求められていた。
げ、巻線作業後の端末処理、巻線後のステータの位置決
め並びにその固定方法を改善し、作業性がよいステータ
部を有するトロイダルコア型アクチュエータ提供するこ
とを目的とする。
めに、本発明においては、軟磁性材からなる中空円筒状
のコアに巻線を施してコイルとしたステータと、円周方
向にN極とS極が交互にm個配置された永久磁石で構成さ
れ、前記ステータのコア内に微小エアギャップを介して
回転自在に配置されたロータとを有するトロイダルコア
型アクチュエータにおいて、前記中空円筒状コアの周面
上に非磁性材から成るm個の相分離材を360°/mで
離間配置し、前記相分離材で分割された巻線領域に巻線
を施した。
好ましい。
材の最内径部の寸法は等しく、コアに巻回されたコイル
の最内径寸法より小さく設定するのが好ましい。
相分離材の最外径部の寸法は等しく、コアに巻回された
コイルの最外径寸法より大きく設定するのが好ましい。
に絶縁する絶縁部を一体的に設けるのが好ましい。
つ以上のコイルからげ用の端子を設けるのが好ましい。
状に丸めて構成するのが好ましい。
内周端から順次連続的に幅広となるテーパ部分を有する
のが好ましい。
1周とするのが好ましい。
磁性材を芯として、その上に同一幅の磁性薄帯をロール
状に巻回して構成するのが好ましい。
る。
原理について図1を参照して説明する。
ュエータの正面図を示し、図1(b)は同アクチュエー
タの側面部分断面図を示す。図示した例は、ロータ磁石
の磁極数を2とし、相分離材の数を2としたアクチュエ
ータで、コイルは1層の場合である。
る。ロータ部は磁石1と回転軸2から構成されており、
回転軸2は軸受(図示せず)で回転自在に固定されてい
る。ステータ部はコイルの巻き芯となっているコア3に
電気的絶縁処理を施した後、コイル4がその周囲に本図
では1層巻回されて成り、コイル4は上部コイル(A相
コイル)4Aと下部のコイル(B相コイル)4Bとから
成り、図ではこれらのコイル4Aと4Bは直列に接続さ
れている。
向きに直流電流を流せば、A相コイル4Aは巻き始め側
(図の左端)がS極に、巻き終わり側(図の右端)がN
極に励磁される。一方、B相コイル4Bも巻き始め側
(図の右端)がN極、巻き終わり側(図の左端)がS極
に励磁される。その結果、ロータ磁石1のS極はコイル
の右端(N極)に、逆にロータ磁石1のN極はコイルの
左端(S極)に吸引され、矢印(CCW)の向きのトル
クが発生する。もちろん、コイル4A、4Bに流す電流
の向きを逆にすれば、コイルの作る磁極の向きは逆にな
り、結果としてロータ磁石1はCWの向きのトルクを発
生する。なお、図1(a)に示すように、ロータ磁石1
の磁極が垂直の場合には発生トルクは最大となり、磁極
が水平の場合(図1(a)の状態から左右に90°回転
した状態)にはトルク零の状態である。 また、図1
(a)のようにコイルを励磁したとき、コイルのN極の
向きをX軸とし、且つ、そのX軸とロータ磁石のN極の
向きとが成す角度をθ°(図1(a)の状態はθ=90
°)とすれば、θが0°から180°の範囲はCCW方
向のトルクが発生し、θが180°から360°の範囲
ではCW方向のトルクを発生する。なお、θが0°と1
80°ではトルクは零であることは前述したとおりであ
る。
の一例を示す。図示した例はロータの磁極数mが2のア
クチュエータの特性であり、グラフは電流が2A、4
A、6Aの条件のものである。図より、トルクのフラッ
ト範囲はほぼ90°度であり、動作開閉角90°が可能
であることがわかる。また、入力電流値にほぼ正比例し
てトルクが増大していることもわかる。
分離材について図3を用いて説明する。
有するアクチュエータの正面図を示しており、相分離材
10a、10bはコイルの巻き始め部と巻き終わり部の
2箇所(ロータ磁石の磁極数と同一数である)に本実施
例では180°の位置関係で配置される。この相分離材
10a、10bはコイル巻き始め/巻き終わ時の土手の
役目をする効果があり、コイルの巻き崩れを防止すると
同時に、一定の高い巻線密度で巻線できる特徴がある。
実際には、特性を向上させるために巻線を複数層(図4
で詳述する)施さなければならないために特にその効果
が著しい。相分離材10a、10bの中心角α度は小さ
ければ小さいほど、巻線に割り当てるスペースが広く取
れ、多巻線化が可能となり、特性上有利であるが、本実
施の形態ではαは10°とした。α=10°程度であれ
ば巻線スペースが十分確保でき且つ巻き崩れ防止にも役
立つ。
角αが内径部と外径部で異なる場合があるが、本発明で
はその場合、実質的に土手をなしている部分の最大角度
とする。相分離材10a、10bの数は先にも述べたよ
うに、ロータ磁石の磁極数mと同数とする必要がある。
その理由は、本アクチュエータではロータ磁石の磁極数
mと同じ数の相数のステータコイルが必要であり、これ
らの数のコイルをコア3に均等に配置するには、同じ数
の相分離材が必要となるからである。相分離材10a、
10bが非磁性でなければならないのは、相分離材が磁
性だとコアの周方向の磁気抵抗が均一ではなくなり、結
果として、トルクフラット範囲が広く取れなくなる欠点
があるからである。100は相分離材10a、10bを
コア3に固定するための非磁性のネジを示しているが、
相分離材10a,10bとコア3の固定はネジ止に限る
ものではない。
部を樹脂で一体モールドする第2の実施の形態について
図4に示した。図4の如く巻線後のステータ部を相分離
材10の内径部R1および外径部R2を基準としてモー
ルド金型を作り、樹脂1000で一体的にモールドして
仕上げれば、ステータ内径/外径の必要寸法が正確に確
保できる。特に、巻き上がり寸法が一定しないコイル4
の最内径Rc1、最外径Rc2を相分離材10の最内径
R1、最外径R2を用いて、次の数1で定められるよう
に設定すればよい。
形寸法を示す。図4ではR1=Rm1且つR2=Rm2
の例を示しているが、Rm1≦Rc1 が確保されれば
コア内周部のコイルは樹脂で完全に封止されるし、ま
た、Rm2≧Rc2が確保されればコア外周のコイルは
樹脂で完全封止されるので、コイル巻き上がり寸法が安
定しないステータに対して組立/組付け時にも基準寸法
を与えることができる。また、樹脂モールド後のステー
タ樹脂部(相分離材10部を含む)に位置出し用ダボや
取り付けフランジ等を一体的に設ければなお手離れがよ
くなる。さらには、回転軸2の回転止め用ストッパ部を
一体的に形成してもよい。
チュエータのステータ部の第3の実施の形態を示す。
を一体化したいわゆる一体型相分離材の例であり、この
ように一体化した相分離材20U、20Lをコア3に対
して上下から挟み込んだ構成のステータ構造とすれば、
コア3の絶縁処理を行わずに巻線を巻くことができる。
一体型相分離材20U、20Lの形状は本実施の形態で
は同一としたが、端子部の配置によっては異なる形状で
もよい。
チュエータの一体型相分離材のうちの上側の相分離材2
OUを示している。相分離材に相当する部分は10a、
10bであり、相分離材が2個の例である。図3と同様
に、相分離材10a、10bは同一形状であり、その中
心角αは10°である。相分離材10aと10bの間の
領域20a、20bに巻線が施される。この領域20
a、20bはできるだけ薄肉(肉厚は0.5mm以下が好
ましい)にして巻線抵抗の増大を防ぐことが好ましい。
を示しており、相分離材部にコイル絡げ用端子30aお
よび30bを植設した例を示す。このうち図7は相分離
材10a、10bのそれぞれにコイル絡げ用端子30a
および30bを一本づつ設けた場合を示しているが、図
8のように片方の相分離材部10bに2本のコイル絡げ
用端子30a、30bを設けて、端子部を片側にまとめ
ても配置してもよい。いずれにしてもコイル巻き始め端
と巻き終わり端をこのコイル絡げ用端子30a、30b
に絡げることにより巻き解れがなくなり、手離れがよい
ステータを製造することができる。
るトロイダルコア型アクチュエータのコア3の製作方法
についての第4 、第5、第6の実施の形態を示す。
出している場合を示しているが、この製作方法ではコア
の精度は確保されるが、コストアップが避けられない。
そこで図9および図10の製作方法では表面を絶縁した
軟磁性薄帯をロール状にしてコアを形成しており、図1
1の製作方法はパイプ材50を巻き芯として、その上に
表面を絶縁した軟磁性薄帯51をロール状に巻回してコ
アを形成している。
一幅の薄帯40を示したものであり、図9(b)はその
薄帯40をロールし始めの状態を示し、図9(c)はロ
ール終了後のコア3の完成体を示す。軟磁性薄帯40
は、一般的には0.35mmまたは0.5mm厚の電磁鋼板を
用いる。なお、薄帯が磁気異方性を有する場合には磁化
容易軸を薄帯の長手方向にするのが磁気特性上好まし
い。
薄帯を用いたコアを示しているが、図9の実施の形態と
異なる点は、図10(a)は薄帯先端(巻き始め)にテ
ーパが付けてある点であり、図10(c)は薄帯50の
先端部と末端部の両方に同一形状のナイフ状のテーパが
付けてある点である。なお、図10(b)は図10
(a)または10(c)の薄帯50を巻回して製作した
コア3の完成体を示している。
9では周方向のパーミアンスが巻き始めの位置で大きく
変化し、ここでのコギングトルク/トルクリップルの発
生は避けられないが、図10(a)および(c)に示す
ように、薄帯50の巻き始め先端部や巻き終わり終端部
にテーパを付ければ周方向のパーミアンス変化をなだら
かにすることができ、その結果として、コギングトルク
/トルクリップルの発生を抑えることができる。薄帯5
0のテーパ部の長さLは、コギングトルク/トルクリッ
プルを抑えるという点ではできるだけ長い方がよいが、
長ければ長いほど等価エアギャップ長が大きくなり、ト
ルク特性が低下する欠点がある。
部の長さLはπd(dは図10(b)に示すようにコア
完成体の内径)としており、ロール状に巻いたコア3の
最内周だけがテーパ部となるように設定している。この
ことによりコギングトルク/トルクリップルの発生とト
ルク特性の低下を最小限に抑えることができる。特に、
図10(c)の例では薄帯50の巻き始め端と巻き終わ
り端に同形状のナイフ状テーパ部が形成されているの
で、材料取りに無駄が出ない利点もある。
した第7の実施の形態を示しており、この実施の形態は
パイプ材60を芯としてこれに表面を絶縁した軟磁性薄
帯51を巻回してコアを製作するものである。図11
(a)は巻き始めの状態を示し、図11(b)は巻回後
のコア完成体を示している。パイプ材60の肉厚は巻き
芯としての機能と薄帯巻き始め部のパーミアンス(磁気
抵抗の逆数)の変化を小さくするためにも厚肉が好まし
いが、実験の結果薄帯51の板厚の3倍から4倍が好ま
しいことがわかった。本実施の形態では、薄帯51の厚
さ0.3tに対してパイプ60肉厚を1.0tとした場合のコ
ギングトルクは1.35Ncmであるが、切削コアを用いた
場合のコギングトルクは1.15Ncm(およそ17%アッ
プ)なので実質的に問題はないレベルであった。
磁極数mが2でコイルの巻き層数が1のアクチュエータ
について説明したが、図12はロータ磁石の磁極数mが
4でコイルの層数3のアクチュエータについての第8の
実施の形態を示す。図1と同一の構成部品には同一の符
号を付し、説明に直接関係ない部品の説明は省略した。
材10は4つである。またトルク特性を向上させるため
にコイル巻き層数を3層としていることから、コイル巻
き高が高くなり、巻き崩れの可能性が大きくなるおそれ
がある。しかし、本発明の相分離材10a、10b、1
0c、10dの長さを図のように適切に設定すれば、こ
れがコイル端部に対する土手の役目をしてコイルの巻き
崩れを未然に防ぐことができ、多層の場合においても一
定密度で安定してコイルを巻回することができる。な
お、70はロータコアで、ロータ磁石の磁気回路の一部
を構成している軟磁性材で構成されたリングである。
離材を寸法基準としたステータ部の樹脂モールドが可能
であり、図7、図8の実施の形態と同じように相分離材
にコイル絡げ用端子を設けてもよい。また、磁性薄帯を
ロール状にしたコアで構成してもよい。また、本発明で
はコイル層数を1層とか3層に限る理由は全くない。
チュエータにおいて、相分離材を用いてコイルを分離す
ることにより巻線が巻き易く且つコイル占積率を上げる
ことができる。また、巻線作業後の端末処理及び巻線後
のステータのロータに対する位置決め並びにその固定方
法が改善され、手離れよいステータ部が構成できる。特
にアクチュエータとして重要な寸法となるステータの内
径寸法と外形寸法をモールドにより精度よく一定値に設
定することができる。さらにまた、薄帯をロールしてコ
アを成形することにより安価な円筒状コアが提供でき
る。その結果安価で鉄損の少ないトロイダルコア型アク
チュエータが構成できる効果がある。
し、(a)は正面図、(b)は側面部分断面図である。
ク特性を示す。
の第1の実施の形態の正面図を示す。
の第2の実施の形態の正面図を示す。
のステータ部の実施の形態の分解斜視図を示す。
の斜視図を示す。
のステータ部の相分離材の一例の斜視図である。
のステータ部の相分離材の他の例の斜視図である。
ア型アクチュエータのステータ部のコアの製作方法の一
例を順に示す。
コア型アクチュエータのステータ部のコアの製作方法の
他の例を順に示す。
アクチュエータのステータ部のコアの製作方法のさらに
他の例を順に示す。
タの他の実施の形態の正面図を示す。
Claims (10)
- 【請求項1】 軟磁性材からなる中空円筒状のコアに巻
線を施したステータと、 円周方向にN極とS極が交互にm個配置された永久磁石で
構成され、前記ステータのコア内に微小エアギャップを
介して回転自在に配置されたロータとを有するトロイダ
ルコア型アクチュエータにおいて、 前記中空円筒状コアの周面上に非磁性材から成るm個の
相分離材を360°/mで離間配置し、前記相分離材で
分割された巻線領域に巻線を巻回して成ることを特徴と
するトロイダルコア型アクチュエータ。 - 【請求項2】 前記相分離材が絶縁性樹脂から成ること
を特徴とする請求項1に記載のトロイダルコア型アクチ
ュエータ。 - 【請求項3】 前記中空円筒状コアに設けられたm個の
相分離材の最内周部の寸法が等しく、前記コアに巻回さ
れたコイルの最内周寸法より小さく設定されていること
を特徴とする請求項1に記載のトロイダルコア型アクチ
ュエータ。 - 【請求項4】 中空円筒状コアに設けられたm個の相分
離材の最外径部の寸法は等しく、前記コアに巻回された
コイルの最外径寸法より大きく設定されていることを特
徴とする請求項3に記載のトロイダルコア型アクチュエ
ータ。 - 【請求項5】 前記相分離材に、コアと巻線との間を電
気的に絶縁するための絶縁部が一体的に設けられたこと
を特徴とする請求項2に記載のトロイダルコア型アクチ
ュエータ。 - 【請求項6】 前記相分離材の少なくとも1つに、1つ
以上のコイルからげ用端子が設けられていることを特徴
とする請求項2に記載のトロイダルコア型アクチュエー
タ。 - 【請求項7】 前記コアは同一幅の軟磁性薄帯をロール
状に丸めて構成したことを特徴とする請求項1に記載の
トロイダルコア型アクチュエータ。 - 【請求項8】 前記ロール状軟磁性薄帯は、巻き始めの
最内周端から順次連続的に幅広となるテーパ部分を有す
ることを特徴とする請求項7に記載のトロイダルコア型
アクチュエータ。 - 【請求項9】 前記テーパ部はコア最内周部のほぼ1周
であることを特徴とする請求項8に記載のトロイダルコ
ア型アクチュエータ。 - 【請求項10】 前記中空円筒状コアは、パイプ状軟磁
性材を芯とし、該芯の上に同一幅の磁性薄帯をロール状
に巻回して構成したことを特徴とする請求項9に記載の
トロイダルコア型アクチュエータ。
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