米シスコシステムズの日本法人は2015年4月16日、ビッグデータの統合・管理するためのプラットフォームをハードウェアとソフトウェアを組み合わせて提供していくと発表した。そのために各種のソフトウェアベンダーとエコシステムを構築。シスコ製サーバーやネットワーク機器と組み合わせリファレンスモデルなどを提供する。Hadoopに関しては、複数のディストリビューターと再販契約を結び、シスコが販売する。
ビッグデータ分野としてカバーするのは、データの収集から管理、分析まで。同社が「IoE（Internet of Everything）」として提唱する、スマートフォンやセンサー、ビデオカメラなどから得られる大量データを活用する、いわゆるIoT（Internet of Things:モノのインターネット）が対象だ。
そのため、同社のサーバー「UCS（Unified Computing System）」とネットワーク機器の「Nexus」、およびデータを仮想化して可搬性を確保する「DataVirtualization Platform」に、各種ソフトウェアベンダー製品を組み合わせる。
組み合わせるソフトウェアベンダーとのエコシステムを構築。シスコの「CPA（Common Platform Architecture）に沿って対象規模／用途別に組み合わせ、それぞれを動作検証したリファレンスアーキテクチャーを用意したり、事前に設定した垂直統合型製品として提供する。リファレンスにないニーズに対しては、「シスコ・ビッグデータ・ラボ」での検証にも応じる。同ラボは東京にも開設済みだ。
ソフトウェアのエコシステムは、データ管理と、データインテグレーション、分析／BI（Business Inteligence）に大きく分かれる。データ管理は、Hadoop、大規模並列処理、NoSQLに細分化される。4月16日に都内で開いた記者説明会では、データインテグレーションからインフォマティカが、分析／BI（Business Inteligence）からはSAS Insutitute、QlikTech、Splunkが登壇した。
Hadoop分野では特に、Cloudera、Hortonworks、MapRのディストリビューターとはソフトウェアの再販契約を締結。シスコ自身がハードウェアと共に「Cisco UCS Director Express for Big Data」として提供する。ここに「Data Virtualization Platform」を組み合わせれば、既存のDWH（Data Warehouse）環境からHadoop環境にデータを段階的に移行できるとしている。